コメント失礼いたします。
実に意義のある内容で、
素人ながら興味深く拝読させて頂きました。

1つ質問があるのですが、里地調査からは「ネオニコチノイド農薬がスズメの餌となる虫を徹底的に殺して、その結果スズメが減少している」という因果関係を示す情報は記載されておりませんでした。

他方、多くの要因（気候変動、農地の集約化・生息環境の消失、餌場の減少など）が鳥類・昆虫の減少に複合的に影響している可能性が示唆されている中ではありますが、当該因果関係を示す根拠等あれば是非ご教示願えないでしょうか。

何卒宜しくお願いします🙇
https://t.co/uyyXv7bNVs December 12, 2025

以前にNHKスペシャル2030未来への分岐点でありましたね。#気候変動 でじりじり色んなものを失うのは辛いです。

地球温暖化で寿司が食べられなくなる！？｜NHK https://t.co/5HvO6EgK4T

思考実験として、このまま何も対策を打たずにいたら、どんな寿司ネタが影響を受けそうかを考えて制作した動画 https://t.co/4RvCF3UySY https://t.co/NKtXAET573 December 12, 2025

『倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料(時事通信)』

時事通信は「倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料」と題し、トランプ大統領が中国によるレーダー照射事案について直接発言していない点を、日米関係の不安要素として描いている。

しかし、この見方は米国の政治構造とトランプ政権の意思決定様式を十分に踏まえておらず、結果としてミスリードになっている。

まず事実関係として、本件について米国は沈黙していない。

国防当局トップであるヘグセス長官が公式に発言しており、これは個人見解ではなくトランプ政権としての立場を示すものだ。

米国では、外交・安全保障のメッセージを常に大統領本人が発する必要はなく、国務省や国防省が役割分担して発信するのが通常である。

大統領の発言の有無だけを切り取って「懸念」とする報道は、制度理解を欠いている。

トランプ政権の行動原理を理解する鍵は、「西側 vs BRICS」という国際対立構図ではなく、「米国内政治」、とりわけ米国共和党と民主党の対立にある。

トランプ大統領にとって最大の政治的リスクは、中国やロシアそのものではなく、米国民主党が議会や世論を通じて政権運営を制約することである。

来年に中間選挙を控える中で、民主党に主導権を奪われれば、政権は事実上レームダック化し、残り任期での政策遂行能力が著しく低下する。

この国内事情が、対外政策にも直接影響している。

トランプ政権が優先しているのは、「西側陣営の結束」そのものではなく、民主党と価値観を共有するリベラル勢力の影響力を削ぐことだ。

欧州においては、マクロン政権を中心とするEUリベラル勢力が、気候変動、移民、人権、対中融和などの分野で米国民主党と高い親和性を持っている。

トランプ政権にとって彼らは、同盟国である以前に、民主党の国際的な支援勢力である。

したがって、トランプ大統領が欧州リベラルを積極的に持ち上げたり、「西側の価値観」を前面に出した発信を控えたりするのは合理的な選択だ。

中間選挙前に、民主党と思想的に連動する勢力を国際舞台で強化する理由はなく、むしろ圧力をかけるほうが自陣営に有利に働く。

この文脈で見ると、対中・対露政策も「対決」より「管理」が優先されている理由が見えてくる。

トランプ政権は、中国やロシアを信用しているわけではないが、少なくとも中間選挙までは、彼らが米国民主党に対して露骨な政治的支援や情報戦を展開しないよう牽制する動機を持つ。

そのため、水面下では限定的な協調や緊張緩和を模索する余地が生まれる。

ただしこれは融和政策ではなく、あくまで国内政治を安定させるための取引的関係にすぎない。

ウクライナ戦争を巡る姿勢も同様である。

トランプ政権はロシアのガス関連企業に対するドル決済封鎖や制裁を維持し、対露圧力そのものは緩めていない。

一方で、NATO、とりわけフランスとドイツに対しては、軍事的・財政的負担の拡大を強く要求している。

これはロシアへの譲歩ではなく、欧州のリベラル政権に対し、「米国民主党と足並みを揃える余裕があるなら、まず自国の安全保障を自力で担え」という現実を突きつける行為だ。

その結果として、マクロン政権やメルツ政権が国内で圧力を受け、政治的に不安定化する可能性が高い。

以上を踏まえれば、レーダー照射事案を巡る本質的な論点は、トランプ大統領の沈黙ではない。

米国民主党との権力闘争を最優先課題とするトランプ政権が、どのレベルで、どの相手に、どのようなメッセージを発しているかを読み解くことこそが重要である。

時事通信の報道は、この国内政治の力学を意図的か無自覚かは別として捨象しており、結果として情勢分析としての精度を欠いている。
https://t.co/3MKJYGeVod December 12, 2025

マイク・イードン博士 @HCimiez
ある時、人口増加を懸念する人々が、病気と気候変動で
人々を怖がらせることを決めました。理由はわかりません。しかし「私たち」は多くの人数がいます。私たち一人一人が立ち上がり、十分な数の人が彼らの愚かな計画に従うことを拒否すれば 、私たちは勝利できます。 https://t.co/v4jCpyZnWr December 12, 2025

牽強付会ではありません。生物多様性を損なう4つの要因の一つが人為的な気候変動。気候変動により生物多様性が損なわれて寿司ネタが失われていくのです。こちら環境省による解説です。簡潔でわかりやすいのでぜひお読みください→　　https://t.co/n75vmQC2Si https://t.co/tEdyyvFCv5 December 12, 2025

人が増え過ぎたから、気候変動がヤバいのにね。馬鹿。 December 12, 2025

イーロン：文明は人々が認識している以上に急速に滅びつつある

イーロンは再び、人類への真の脅威は戦争や気候変動ではなく人口崩壊だと警告した：

「我々が直面しているのは人口崩壊だ。人々は人口がどれほど急速に崩壊するか全く理解していない。

低い成長率は文明にとって緩やかな死を意味する。

倭国はすでにかなりその段階にある。実際、昨年だけで約60万人の人口減少を記録した。
注目すべき指標の一つが、大人用おむつと赤ちゃん用おむつの比率だ。

ある時点で、国全体で大人用おむつの消費量が赤ちゃん用を上回る。

倭国は10年以上前にその転換点を越えている」

彼の言う通りだ。倭国は昨年約90万人減少した。1968年の統計開始以来最大の減少幅である。

出生数は過去最低を記録し、死亡数は160万人を超えた。

成人用おむつの販売は201年に乳児用を上回り、その後差は拡大の一途をたどっている。

これは倭国だけの問題ではない。

韓国、イタリア、スペインが続く。

若者が消えれば、労働者も革新者も、経済全体も消える。

イーロンの警告は重要だ：文明が生命を創造する方法を忘れるなら、やがてそれを維持する方法も忘れ去られる。

出典：@XFeeze, NipponCom, BelongingJapanCom, @elonmusk December 12, 2025

【本日書籍発売_書籍「世界で勝てるGX」🎉✨】
本日12月12日より、アスエネCEOとしての初の脱炭素書籍「世界で勝てるGX -“脱炭素資本主義”が動かす、再エネ×AI主導の21世紀の産業革命-」が、全国書店、Amazon、楽天などから発売されました！
全てのご協力いただいた方々に感謝申し上げます。「リアルの本」だけでなく「電子版」でも読むことができます。 本書は272ページ・約13万字の内容で、気候変動、GX、Climate Tech、再エネ、AIと電力、CO2、新型原子力（SMR・核融合）、蓄電池、削減ソリューションなどについて、世界や倭国の正しいデータに基づき、FACTベースで作成しています。脱炭素に少しでも関わりがある方はもちろん、気候変動や再エネを懐疑的に見ている方にも、ぜひ一度手に取っていただけると嬉しいです。

脱炭素は短期的にはトランプ政権下のアメリカ全土では逆風でもありますが、カリフォルニア州、中国、倭国、欧州など、脱炭素が大きく進んでいる地域・国も存在し、超長期で間違いなく成長し続ける領域です。倭国の高市政権においても、17の産業の中で、ITやエネルギー、特にAIやデータセンター需要の拡大により、エネルギーの重要性・価値が急速に高まっています。倭国は資源輸入国である以上、エネルギー安全保障の観点からもエネルギー自給率を高める必要があり、その手段は現実的には「再エネ」と「原子力」の二択です。中長期ではSMRや核融合といった技術に大きな期待はあるものの、実用化までにはまだまだ時間を要するため、短期的には再エネの拡大や、エネルギーマネジメントによる電力消費削減といった技術革新が急務となっています。

今年、世界の再エネ発電量は初めて石炭火力を上回り、世界最大の電源となりました。理由は再エネが世界で最も安い電源だからです。脱炭素と資本主義はすでに融合し始めていますが、その脱炭素資本主義をさらに加速させ、拡大していく中で、脱炭素やエネルギーの課題をビジネスで解決していくことが本当に重要だと考えています。

脱炭素やエネルギーという大きなテーマに少しでも興味のある方、ぜひご覧ください！

<目次>
PROLOGUE “脱炭素資本主義”への変革

INTRODUCTION ＧＸを制するものは次世代を制す

CHAPTER 01 気候変動にまつわるFACT

CHAPTER 02 脱炭素規制とAIが再定義する世界

CHAPTER 03 倭国のGX FACT ―再エネ・CO2・AIと電力・原子力―

CHAPTER 04 GXを加速させるクライメートテック

INTERVIEWS 専門家が語る世界で勝てるGX

東京大学未来ビジョン研究センター教授 ◎ 江守正多氏

株式会社三井住友フィナンシャルグループ 執行役員 グループCSuO ◎ 髙梨雅之氏

株式会社環境エネルギー投資 代表取締役社長 ◎ 河村修一郎氏

EPILOGUE “脱炭素資本主義”の先にある未来 December 12, 2025

中国、ちょっとでもモンゴル側に行くと最早砂漠気候になるような土地なので気候変動には繊細やろなぁ。

黄河の水はハナから信頼してないので長江から引っ張ってるが、長江流域も降雨の年変動が激しいやらでクソデカダムあっても大変そう。 https://t.co/E2R82f9wTf December 12, 2025

こんにちは！
ブログ更新しました！

12/14 南極の日
⇒ https://t.co/C1k0VAnqNy #アメブロ @ameba_officialより

1911年のこの日、ノルウェーの探検家ロアール・アムンゼンが、人類史上初めて南極点に到達しました。

【栄光と悲劇の極点レース】
20世紀初頭、地球最後のフロンティア「南極点」を目指して、二人の男が壮絶な競争を繰り広げました。

**アムンゼン（ノルウェー）**
・犬ぞり約100頭で高速移動
・イヌイットの知恵を活かした軽量防寒具
・綿密な補給拠点の設置
→ 1911.12.14 南極点到達🏆

**スコット（イギリス）**
・モーター雪上車→故障
・ポニー→極寒で倒れる
・最終的に人力でそりを引く過酷な旅
→ 1912.1.17 到達も、そこにはノルウェー国旗が…
→ 帰路で全員遭難💔

【倭国人も挑んでいた】
同じ頃、白瀬矗（しらせのぶ）率いる倭国隊も南極へ。
資金不足の中、1912年1月に南極大陸に上陸し、その一帯を「大和雪原」と命名。
倭国人初の南極探検という快挙を成し遂げました🇯🇵

【現代の南極】
かつて国家の威信を懸けた競争の舞台だった南極は、今や「南極条約」により、平和と科学のフロンティアに。

世界各国の科学者が協力して：
・気候変動の監視
・オゾンホールの観測
・宇宙の観測

を行い、地球の未来を守る研究を続けています🌍

周到な準備で勝利したアムンゼン。
不屈の精神で義務を果たそうとしたスコット。
純粋な探求心で挑んだ白瀬矗。

三者三様の生き方が、極限状況における人間の強さと尊厳を教えてくれます。

南極の日は、人類の探求心の歴史に思いを馳せ、地球の未来を考える日です。

#南極の日 #12月14日 #アムンゼン #スコット #白瀬矗 #南極点 #探検史 #南極条約 December 12, 2025

気候変動ビジネスは儲かる！

悪名高いダボス会議で、
スタンダード・チャータード銀行
のCEO（最高経営責任者）が

https://t.co/z433WRy61f

Net Zeroが巨額の利益を
生み出すビジネスだと告白。

※Net Zero（ネットゼロ）」とは、温室効果ガスの排出量から、森林などの自然吸収や技術による除去量を差し引いた正味の排出量をゼロにする状態を指す。

「ビル・ウィンターズさん、
あなたはネットゼロ銀行同盟の議長です。

スタンダード・チャータード銀行にとって、
ネットゼロはどれほど大きなビジネスですか？」

「私たちにとって大きなビジネスです。
数年前に、2026年までに
10億ドルの収入に達するという
ガイダンスを出しました。

2025年にはそれにかなり近づくでしょう。
つまり、それは大きなビジネスで、
収益性の高いビジネスです。」

正しいことをして、それに対して
報酬を得る。まさにwin-winですね。」

いやいや、ほとんど詐欺だろ。。 December 12, 2025

【地球はそれ自体が生命体⁉️地球ガイア説】
「地球ガイア説」（またはガイア仮説、ガイア理論）とは、1970年代にイギリスの科学者ジェームズ・ラブロック（James Lovelock）が提唱した考え方で、地球上の生命（生物）と無生物（大気、海洋、土壌など）が密接に相互作用し、地球全体が一つの巨大な自己調整システムのように機能している、というものです。ギリシャ神話の大地の女神「ガイア」にちなんで名付けられ、地球を「生きているような存在」と見なす点が特徴です。

### 主な内容と証拠の例
- **核心のアイデア**: 生物は単に環境に適応するだけでなく、環境を積極的に変化させて生命に適した状態を維持している。例えば、大気中の酸素濃度や温度が長期間安定しているのは、生物の活動（光合成など）によるフィードバック機構のおかげだ、という主張。

- **有名なモデル**: ラブロックが開発した「Daisyworld」という仮想モデルでは、黒い花と白い花が温度を調整し、惑星の気温を安定させるシミュレーションを示しました。これで、目的意識なくとも自然選択で自己調整が可能だと反論しています。

- **影響**: この理論は地球システム科学の発展に大きく貢献し、生物圏が気候や大気を影響するという点は今では広く認められています（例: 海洋藻類が雲形成に影響するCLAW仮説など）。

### 信憑性についての科学的評価
ガイア説は当初大きな議論を呼び、**強いバージョン（地球が目的を持って自己調整する、まるで一つの超生命体）**は多くの科学者から批判され、信憑性が低いとされています。一方、**弱いバージョン（生物と環境が相互に影響し合い、共進化する）**は科学的に受け入れやすく、すでに標準的な知識として取り入れられています。

#### 支持される点（証拠の強み）
- 地球の大気組成（酸素21%、二酸化炭素の低さ）が、生物なしでは不安定になるはずなのに長期間安定している。
- 生物圏が気候にフィードバックを与える例（植物の光合成によるCO2調整など）は実証されており、地球システム科学や気候変動研究で活用されています。
- 最近の研究（例: 2018年頃の「sequential selection」理論）では、自然選択の仕組みでガイア的な安定が説明可能という提案もあり、一部で再評価されています。

#### 批判点（信憑性が低い理由）
- **目的論的（テレオロジー）と見なされる**: 地球が「意図的に」調整しているように聞こえ、ダーウィン進化論と矛盾する（個体レベルでの競争が惑星全体の「協力」を生む仕組みが不明瞭）。
- **テストしにくい**: 強いガイアは偽証可能性が低く、科学ではなく哲学やメタファーだと批判（例: Richard DawkinsやToby Tyrrellの著書『On Gaia』では、証拠が不十分で共進化で十分説明可能と結論）。

- **反例の存在**: 地球史で大量絶滅（例: 雪玉地球イベント）や正のフィードバック（温暖化の加速）が起き、常に安定調整されているわけではない。対照的に「Medea仮説」（生命が自滅的）という反対論もあります。

- 全体として、現在の科学界では「面白い仮説だが、強い形は支持されず、弱い形はすでに標準科学の一部」との見方が主流です（Wikipediaや科学論文のレビューより）。

要するに、**信憑性はバージョンによる**です。神秘的・精神的な解釈（ニューエイジ系）は科学的根拠が薄く避けられますが、生物と環境の相互作用という本質は非常に有用で、現代の環境問題（気候変動など）を考える枠組みとして価値があります。

ラブロック自身は2022年に亡くなりましたが、彼のアイデアは今も議論され、地球を「つながったシステム」として見る視点を与えてくれています。 December 12, 2025