【SOS：警察は国際的にハバナ症候群として知られた電磁波加害手段が倭国では存在しないというのであれば、直ちにその事を証明すべき。警察が存在を否定する事で、多数の殺人事件が発生していて、警察の責任は重いと見なせるから】例えば現在。裁判進行中の新居浜３人殺人事件では、殺人を犯したとされる人物は、自分が電磁波加害を受けて、精神的、肉体的な被害を受け、社会的な損害も大きく受けて困っていると、何度も警察に相談している。また殺人攻撃を受けてしまった被害者男性も、殺人犯の人物から電磁波加害をなしていると言われて困っていると、これも何度も警察に相談している。こうして加害、被害の人物から電磁波加害について何度も相談を受けていた、愛媛県警が、電磁波加害に適切に対応しなかったために、凄惨な事件が発生したといわざるを得ない。従ってこの重大殺人事件発生の責任は大きく愛媛県警が負うべきであるから、愛媛県警は直ちに電磁波加害手段は存在しない事を証明する義務が存在するという事になる。

また元北海道新聞社記者で論説委員も務められたジャーナリストの大沼安史さんは、内外の情報収集の中から英のバリー・トロワー博士の示すマインドコントロール技術が、倭国でも存在し、「京アニ事件」や「やまゆり園事件」などと共に「徳山高専殺人事件」に使われた危険性が高い事を示している。２０１９年５月にこの事を公開して以降、大沼さんはそれまでもテクノロジー犯罪被害を受けていたが、それ以降加害が一段と激化し、身体的なダメージが大きく、２０００年５月には治療のための入院先で、電磁波加害で体調悪化される所となり、大沼さんの支援者たちが宮城県警に対して、大沼さんへの電磁波加害を止めさせるように、電話やメールで要請したが宮城県警警察官が「電磁波加害については分からないから対応しないと」言明し、対応を取らなかったので、その後大沼さんは、短期間の間に症状が悪化されて亡くなっている。
このように大沼安史さんの殺人事件も。支援者たちが大沼さんへの電磁波加害を止めるように求めたにもかかわらず、宮城県警警察官が、電磁波加害の存在を無視し対応しなかった故に生じた殺人事件といえる訳で、宮城県警が電磁波加害手段が存在しない事を証明しない限り、大沼さん殺人事件も宮城県警に責任があるという事になる。

さらに三つ目の事例としては、現在進行中の私に対する殺人事件である。大沼安史さんが、マインドコントロール技術が働いている可能性が高いとした「徳山高専事件」が発生した当時、私は学科は異なるが担任として事件に遭遇している。そして不自然さの多い事件という印象は持っていたが、２０１９年に大沼さんがマインドコントロール技術が働いている可能性が高いと表明するまで、全然その事に気付かないままだった。
しかし大沼さんがマインドコントロール技術が「徳山高専殺人事件」で使われた可能性が高いと発信した時に、不自然な点を含めて、なぜマインドコントロールが使われたかというストーリーが繋がって、大変な恐怖を感じることになった。
詳細経緯は略するが、その後大沼さんへの攻撃が激化すると同時に、私に対する攻撃も激化して命が危うくなり、大沼さんが亡くなった後、２年前に私は瑞宝小綬章を叙勲したのだが、国への一定の貢献を認められ、かつ助命要請を警察庁などに提出しても、拷問加害が酷くなり、何度も救急搬送される事態になっている。
私の事態を心配する被害者仲間が、電磁波加害を止めるように山口県警や周南警察署に働きかけをしてくれたりしているが、警察が電磁波加害を認めない態度であるゆえに、私に対する攻撃にも警察が対応せず、２日前にも救急搬送されて、命危うい時間を過ごしている。

以上のように国際社会にハバナ症候群として知られる電磁波加害手段を倭国の警察が知らないとすることで、倭国人の貴重な命が奪われ、失われてしまおうとしている。テクノロジー犯罪被害者の皆さん、集団ストーカーの被害者の皆さん、国民主権を守りつなぐことを望む皆さま、この事態をご承知、拡散頂き、倭国の国民主権，を守りましょう。またこの動きは倭国の民主主義を取り戻す上でも重要なものと思われます。 November 11, 2025