中国が攻めて来た場合、まず電子機器は止まる。開戦後すぐ、上空高くの核EMP攻撃で、恐らく真っ暗になる。スマホも使えない。「自衛隊頑張ってるかなぁ…大丈夫かなぁ…」とミサイル攻撃に怯えながら過ごす事に。倭国国内の中国人の中に既に多数の人民解放軍が入り込んでいる。とくに、北海道辺りには広大な土地を買われ、最早何人いるのかも分からない。彼らが大虐◯を始める。これは、直近で、ウイグルやチベットで現実に起きたこと。

原発もすぐに抑えられるだろう。
このシナリオは、十分あり得る。上陸しようとする部隊より国内の兵士が最も危険なのだ。その為の国防動員法、国家情報法だと覚悟しないとだめだ。

このシナリオだと、戦略核を持っていても危うい。政権が左翼だと、まず使わない。降伏!降伏！となる可能性が最も高い。テレビは、「誤解かも！自衛隊の過激な行動が挑発になりました！」などと亡国音頭一色だろう。

いまならこれを防げる。
いまが最後だと本気で思うのである。
https://t.co/acEk337RdM November 11, 2025

『原発は自分に向けた核弾頭』
れいわ新選組・伊勢崎賢治「福島第一の事故が何を示したかというと、近代兵器による攻撃は必要ない。電源を止めるだけでいい。24時間止めれば、自然に水素爆発してくれる。つまり原発攻撃するには、兵器はいらないという事を世界に示した。で、慌てた国連や欧米諸国は条約を作り、原発が狙われないようにするには、どうすればいいかを考えた。僕も本を書く為に研究しました。3.11の教訓を示した倭国の対策が1番遅れています。で、僕も経団連の人や原発を推進する人と色々話した。その中のひとり、原発産業の幹部にいた人。その人が生前、僕と呑んだ時に残した言葉が、本音がそれだった『原発は自分に向けた核弾頭』であると」

国防の為にも原発の再稼働、新増設に反対します。 November 11, 2025

#高市やばい
#れいわ新選組を広げよう

軍拡だけが国防じゃない！ https://t.co/jB87qio3ar November 11, 2025

台湾が落ちれば次は沖縄、その次は九州。橋本琴絵氏の警鐘は決して大げさでも妄想でもない。画面の向こうでは、もう「Free Ryukyu」のスローガンを掲げた動画が量産され、中国語のコメント欄で「琉球は倭国ではない」「独立せよ」と好き勝手に書き散らされている。これは単なるネット上の悪ふざけではない。国家が関与した世論戦、情報戦の一部だよ。

彼らの論法は決まっている。　

1372年の冊封
1879年の武力併呑
1945年の米国統治
1972年の返還

地図と年号を並べて、「歴史的に琉球は倭国のものではない」と印象操作をする。

でもね、近代国家の主権は、前近代の朝貢関係で決まるものじゃないよ？

条約と国際法、そして何よりそこに生きる人々の意思で決まる。

忘れてはならないのは、沖縄と本土が血を分けた同じ倭国人であるという事実だよ。

先の大戦で、沖縄は倭国の盾として凄惨な地上戦を強いられ、多くの民間人が命を落としたのよね。

その犠牲の上に、倭国の戦後の平和と繁栄が築かれている。その島々を、今度は中国が歴史カードとしてつまみ上げ、「もともと倭国のものではない」と言い出している。

もっとも危ういのは、倭国人自身の無関心だね。

「まさかそんなことにはならない」「経済さえ回ればいい」

そうやって目をそらし続けた結果が、香港であり新疆でありチベットだよ。

人権は消滅し、強制収容所が建ち、女性は強制堕胎され、子どもは民族としての記憶を奪われる。

橋本氏が描いた未来図は、すでに別の場所で現実になっている。倭国人だけが例外だと、いったい誰が保証してくれるかしら？

Free Ryukyuとは、沖縄の自由のためのスローガンではない。　

倭国から沖縄を切り離し、太平洋への出口を確保し、倭国の安全保障を土台から崩すための道具だよ。

そこに乗せられて、歴史も地理もろくに学んでいない若者が「倭国は加害者だ」「琉球を解放せよ」と軽々しく唱え始めたら、その瞬間に敵の作戦は半分成功だね。

必要なのは、感情的な中国たたきではない。

まず倭国人自身が、自国の歴史と地政学を骨の髄まで理解し直すことだよ。

台湾、沖縄、本土が一枚の地図の上でどれだけ運命共同体なのか。

沖縄の基地問題を、本土の厄介払いとして押しつけてきた戦後倭国の偽善が、中国にどれだけ付け入る隙を与えてきたのか？

そこから目をそらして「平和憲法が守ってくれる」などと唱えているうちは、国防など絵空事。

沖縄に住む彼らを「被害者」として祭り上げる左派も、逆に「甘えるな」と切り捨てるだけの右派も、どちらも間違っている。

沖縄は、倭国の最前線を守っている誇り高い地域だよ。その誇りを共有せずに、基地の負担だけ押しつけ、本土は観光で遊びに行くだけ。そんな国に、誰が忠誠を誓うだろうかね？

中国が狙っているのは、領土だけではない。

倭国人の自信と誇り、国家としての一体感そのものを削り取ることだよ。

台湾、沖縄、九州と段階的に切り崩し、「倭国はもはや守る価値も力もない」と世界に印象づける。

戦車やミサイルだけが戦争ではない。物言わぬ倭国人の怠惰と、ぬるま湯につかった戦後民主主義こそが、最大の敵なのよね。

フィクションか？　

いいや、これはすでに始まっている現実だよ。

問題は、倭国人がいつそれに気づき、いつ覚悟を決めるかだよ。

沖縄を「遠い島」のまま放置するのか、それとも倭国の誇りとして共に守るのか。

その選択を誤れば、「次は九州です」という橋本氏の一文は、単なる警句ではなく、近未来のニュース原稿になるだろうね。

歴史の主語から降りる民族に、未来はない。

倭国人が自分の国を自分で守る覚悟を取り戻すかどうか？

いま問われているのは、ただそれだけだよ。 November 11, 2025

すげ～！！オシントの鑑だ！

中国軍をSNSで丸裸　諜報機関も注目の台湾の大学院生、温約瑟氏「国防意識高めて」 https://t.co/TKbKbfFV3f @Sankei_newsから November 11, 2025

大使館自ら、中国との友好など不可能なことを証明していくわけですか。
実に野蛮極まりない。
中国には国防動員法・国家情報法の恐怖もあり、国策の反日ヘイト教育の危険性もある。
倭国は、中国人の入国を全面禁止にし、今居る人も全員倭国から出て行ってもらうしかないね。
ウルムチ暴動や天安門事件のような残虐な騒乱・騒動を倭国で起こされる危険性もある。
しかし、一国の大使館が公式で、倭国の領土を自分達のものと宣言するとかまともではないな。 November 11, 2025

昨年12月18日 ジョングクが軍服務中にWeverse LIVEをしてくれた時も、ジョングクの事を国防部に通報するという動きがあった事を覚えていますか？
昨日ダンスチャレンジをした事で、今度は、軍服務中のウヌさんを通報しようと言う動きがあるようです

ジョングクのプライベートはプライベートとして歌手活動とは関係ないので、ジョングクの行動を全て攻撃対象とし、大切な友達にまで矛先が向かってしまうのは極めて許し難い行為です November 11, 2025

みんなー、これ凄いよ😳

全く効果の無い利権だけの環境関連予算の１５０兆円を国防に使ったら、

「中国は「倭国単独でも絶対に手を出せない相手」になる。
台湾有事でも「倭国が本気になれば中国海軍は1週間で全滅しかねない」レベルまで脅威度は跳ね上がります。
要するに：「20年×7.5兆円」を本当にやりきれば、倭国は「アジア最強＋世界3位以内」の軍事大国に化け、
中国にとって「アメリカより厄介な隣国」になるのはほぼ確実です。」

だって😳

https://t.co/2M4oGMjnYK November 11, 2025

日夜、国防の最前線に立たれてる皆様に
心からの感謝と敬意を。🇯🇵
何時も倭国の為にありがとうございます

#勤労感謝の日
#海上自衛隊 https://t.co/orCINfOdy9 November 11, 2025

ナチス犠牲者はドイツ人
ドイツ人は高潔！

そんな戦後の自己欺瞞が反映されたのがドイツ国防軍伝説。マンシュタインやグーデリアン、ロンメルを称える、1950〜60年代の国防軍物大量出版が、倭国にも波及するんだが、国防軍こそ虐殺主導者なことが、大木毅にも指摘されてましてね。残念！　(o⌒∇⌒o) https://t.co/s90A1PVumC https://t.co/6PuCFDT9mZ November 11, 2025

@daitojimari 高市総理の発言は国防について発言しただけであり、何一つ罪はないので謝る必要はないですよね。
そして、中国人に帰国命令を出すとどうなるか楽しみなので早くやってほしいですね。
中国政府は口だけではないという気概を見せてほしいものです。
#日中断交 November 11, 2025

そう、倭国は合気道式国防術を発達させるべきだ。「押せば引き、つっかかればいなす」しなやかな国防戦略。すでに東南アジア諸国が、米中の超大国のやり取りのはざまで、事実上の合気道式の国防と外交を行っている。合気道の総本山としての倭国は、体系的な合気道式戦略を完成させて世界に発信せよ！ https://t.co/UrcogoGrRC November 11, 2025

倭国もアメリカに倣って防衛費を倍増させようとしている。でもその金はどこへ行く？私たちの生活じゃない。武器を買う企業の懐だ。保育園も医療も削って、ミサイルに税金を注ぐ。これを「国防」と言うなら、国民は敵扱いされているようなものだ。 November 11, 2025

来た！来た！スーパーインサイダー情報！
高市総理すごいなぁ
大急騰「120,000株」を買入予定
アップルとソニーが戦略的提携を発表
国内大手投資家が約120億円を注入する見通し この株は2年でビットコインの180倍を超える予想
株価：198円、過去最高値は11,200円
予測：198→7,800円
この会社は国防量子センシングチップの開発企業！
軍事衛星向け超精密測位チップで独占技術を確立し、防衛省とアメリカ国防総省からの発注を獲得しています。
「イイネ」した人には直ちに銘柄をお知らせします November 11, 2025

① そもそも何が「国際法違反」なのか
高市首相が国会で行ったのは、「中国が台湾に武力行使した場合、倭国の『存立危機事態』に当たり得るか」という国内法上の条件整理であり、「中国を攻撃する」と宣言したわけではない。
国連憲章が禁じているのは第2条4項における「武力による威嚇又は武力の行使」である。憲章は、自国の安全保障リスクを国会で議論すること、集団的自衛権の行使条件を説明することを禁じていない。
仮定的シナリオについて、自国の防衛法制の適用可能性を説明することが「重大な国際法違反」になる、という中国側の主張こそ、国際法の常識から外れている。各国は防衛白書で想定脅威と対応方針を公表しており、中国自身も『国防白書』で台湾統一への武力不放棄を明記している。
② 台湾有事が倭国の「存立危機」になり得る合理的理由
台湾有事は倭国にとって「遠い内政問題」ではない。
地理的近接性： 与那国島〜台湾間は約110km。台湾周辺での戦闘は、自衛隊基地・倭国EEZ・民間航路のすぐそばで展開する。中国は既に台湾向け軍事演習で倭国EEZ内にミサイルを着弾させた前例がある（2022年8月）。
経済的死活性： 台湾海峡は倭国の最重要海上交通路。年間約8万隻の商船が通過し、倭国の貿易額の約4割が依存する。長期封鎖は倭国経済に致命的打撃となる。
この状況で「台湾有事が存立危機事態にあたり得るか」を検討するのは、地理と経済からみて常識的な安全保障判断である。
③ 「侵略」と「自衛」のすり替え
傅聡大使は「倭国が台湾情勢に軍事介入すれば侵略行為だ」と主張するが、論点が逆転している。
最初に武力を使うのは誰か： 中国が台湾に大規模武力行使を行えば、それ自体が憲章2条4項違反の疑いが極めて高い。その結果、倭国の領土・EEZ・国民が脅威に晒されるからこそ、自衛権発動条件を議論している。
侵略の定義： 国連総会決議3314号は先に武力行使で既成事実を作る側を念頭に置く。既に発生した武力攻撃への対応として、自国防衛や同盟国支援を検討すること自体を「侵略」と呼ぶのは定義のすり替えである。
中国の自己矛盾： 中国は「台湾は内政問題」と主張しつつ、「倭国の関与は国際法違反の侵略」と国連で訴える。内政問題なら憲章2条7項により「国内管轄事項」のはずだが、国際紛争として国連に持ち込むこと自体が自己矛盾である。
同じロジックなら、倭国も「自国の島嶼・シーレーン・国民が危険に晒されれば、憲章51条に基づき自衛権を検討する」と言える。「中国の自衛は正義、倭国の自衛議論は侵略」という二重基準こそ、国際法の論理から外れた政治的レトリックである。
④ 国連書簡の実態と倭国の立場
傅聡大使の書簡が「国連総会の正式文書として配布される」と言っても、安保理決議のような法的拘束力は一切ない。単なる「見解の記録」であり、“国連ブランド”を通したプロパガンダ手段にすぎない。
倭国の立場の法的整合性：
•1972年日中共同声明： 倭国は「一つの中国」主張を「理解し尊重する」と表明したが、台湾の法的地位を承認（recognize）したわけではない。
•憲法・安保関連法： 存立危機事態の要件は憲法9条の範囲内であり、国連憲章51条の自衛権の枠内にある。
⑤ 結論
中国の抗議は以下の点で国際法の誤用である：
1.防衛政策の議論を「武力の威嚇」と混同
2.自国の武力行使を前提に、他国の自衛準備を「侵略」と非難
3.内政問題と主張しつつ国際紛争として国連に持ち込む自己矛盾
高市首相の発言は、地理的・経済的現実に基づく合理的な安全保障判断であり、憲章・憲法・日米安保の枠内での正当な政策議論である。中国こそ、台湾への武力不放棄という形で憲章2条4項に抵触するリスクを抱えている。
国際法は一方的な武力行使を禁じるものであり、それに対する防衛準備まで禁じるものではない。 November 11, 2025

2002年、弁護士出身の政治家であり、拉致議連幹事長も務めた西村眞悟さんの記事を読みました。
その中の言葉です。
「国軍と国防省を持たない国の外交は、やはり日朝交渉のような無様な姿をさらけ出す」と。

拉致から４８年、家族会は変わりました。
現実と向き合いながら方針も見直しました
けれど、北朝鮮は変わらない。
そして「無様」という言葉だけが、今もなお、私たちの胸に突き刺さっています。

「無様」とは救えていないという事実。
この国の言葉は、誰を守るためにあるのか。
この国の外交は、誰の痛みに応えるためにあるのか。

被害者家族は希望を手放さない
声を上げ続けています
沈黙に抗いながら、名前を呼びつづけています。

📺 横田早紀江さんと藤井貴彦キャスターの対談映像（2023年）抜粋しています。

#拉致被害者全員奪還
#特定失踪者全員奪還 November 11, 2025

父は現役自衛官を退官してから30年ほど経ちますが、現役時代は今よりも置かれている環境（施設、待遇など）は悪く、辛い思いをしてきたと思っています。今も良好な環境とは言えない中、自衛隊や自衛官の環境・待遇改善を企図して様々な発信をしてくれる小泉大臣の言葉は有り難いと思っています。また、合わせて桜子さんが自衛隊・自衛官の情報を発信してくれることについても純粋に嬉しく、これからもお願いできればと思っています。
父からは国防安全保障については色々話も聞かせてもらいましたが、祝日に国旗を出すという習慣もしっかりと引き継いでいます（※今日も掲揚しましたが、写真は以前のものです）。 November 11, 2025

核を持ったり、ミサイル買ったりするより、国債を売る方が国防には有効なんだよな。

買わないだけじゃなく、売ってしまえw
最終的に中国株に投資してる個人投資家が損するだけだ。
自己責任。
もっとも平和的解決。 https://t.co/pbPfj8zhmW November 11, 2025

市街戦が続くポクロフスクでは、国防軍が徐々に安定化策を講じつつある。

これは、慈善財団「ウクライナの空を閉めよう」の創設者であり、ウクライナ軍元参謀総長のイゴール・ロマネ​​ンコ中将がラジオNVで発表した。

ロマネンコ氏は、特にドナルド・トランプ米政権によるいわゆる「和平計画」の提示を背景に、ポクロフスクの実際の状況はロシアの侵略者が提示しようとしているものとは異なると指摘した。

特にロシアは、ポクロフスクの状況をあたかも包囲されており、全員が降伏する必要があるかのように描写しようとしている。

一方、敵は現在、市の一部と南部の工業地帯を支配しているが、ウクライナ国防軍の指導部は事態の安定に努めている。

「現実には、状況はロシアの情報筋が提示しているようなものではなく、ドミトリエフ氏がアメリカにこの状況をどう見るべきか、どのような目で、どのような眼鏡を通して見るべきかを教えているようなものでもない。しかし、実際には、困難な状況にもかかわらず、安定化の要素が生じ、進展しつつある。これは、そこで全てが最終的に解決されたことを意味するものではない。戦闘は困難な状況下で行われている」とロマネンコ氏は強調した。

同氏はさらに、国防軍は兵站ルートは守られなければならないという姿勢を堅持していると述べた。

「そしてそれが機能し続ける限り、そして今のところは機能しているが、ポクロフスク基地はそこに直接留まるだろう。兵站はそこを経由して、ミルノグラードの各部隊に送られる。我々は、安定化の要素がより顕著に現れることを期待している」とロマネンコ氏は付け加えた。

ザポリージャ地方での戦闘
彼はまた、ステプノフリスクをめぐる戦闘が続くザポリージャ方面にも注目した。
なぜなら、この都市はザポリージャからわずか25キロしか離れていないからだ。

「しかし、ステプノゴルスクの占領を防ぐための措置が講じられている」と彼は指摘した。

ロシアの侵略者は側面攻撃の戦術を貫こうとしている。

グリャイポレ市周辺での戦闘も激化しています。
同市では防衛線が敷かれ、防衛強化のための措置が講じられています。
敵は北方から約3km、北東方面からはおそらく4～5km進撃しました。
状況は悪化し、非常に困難な戦闘が続いています。

ポクロフスク地域の状況
UNIANの報道によると、占領軍はポクロフスク市の防衛線を突破できず、同市を迂回しようとしている。

空挺突撃部隊第7即応軍は、ポクロフスクで戦闘が継続しており、ロシア軍は市中心部に足場を築くことができていないと報告した。
今朝現在、ウクライナ軍はロシア軍を阻止し、ポクロフスクにおける敵の排除を目指して捜索・攻撃作戦を実施している。 November 11, 2025

@AmbWuJianghao どんなことでも、倭国が軍事的影響を受けたら対抗することは世界共通の国防認識。指をくわえて見て見ぬふり何てあり得ないだろうに。
大体武力を使って事を解決しようとする中国の好戦的態度が倭国国民の怒りをかっているんですよ。反中激増です。 November 11, 2025