ヨーロッパ
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2025.12.17 05:00
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ばあばだよ
ヨーロッパの先進国まとめとさくっと純金も400円ずつ買うんだよ
上がっても落ちても40年買い続けるんだよ
そうすれば老後に任天堂で遊び放題だよ
プラレールがすきならタカラトミーも買っておくんだよ
あと豊田を信じるんだよ
今は愛知県が豊田圏だけどもう少しで静岡も豊田圏になるよ https://t.co/Irqz9W9VHu December 12, 2025
14RP
フィンランド問題が連日熱いのだが、前提知識を整理。
フィンランド(北欧)
人口560万人程度で、国全体で東京都の半分くらい。倭国の人口を1.2億人としたとき、だいたい1/21くらきの規模の人が、北海道くらいの国土に住んでいて人口密度高め。
だが、近年は移民の増加によって人口は増え続けている。
これは将来的な外国人移民問題を抱える倭国と同じで、「(土着の)フィンランド人、フィンランド文化が移民によって毀損される可能性」に対する危機感、外国人移民に対する嫌悪感があるっぽい。
中国系移民による中華街の租界化、クルド系移民による川口の租界化、韓国系移民による大久保の租界化、あと、オーバーツーリズムに対するモやっとした意識とかが、より先鋭化したもの、とすると理解しやすいかも。
なまじ、倭国より遙かに少ない人口のフィンランドなので、外国人移民に自分達が人口で圧迫され、文化伝統を蹂躙される恐れ、というものへの危機感、恐怖心は倭国のそれ以上なのではあるまいか。
そこらへんの意識は排外的右派の勃興と支持を広げやすい。
欧州は全般に、少子化と労働力不足を難民移民を取り込む形で補ってきた歴史がある。人流については特に戦後のこの数十年が顕著。
結果、移民は人件費の安い労働力になった(ここらへんは倭国も同じ)が、低待遇低賃金の雇用が移民に奪われてしまい、土着若年層、低学歴層の雇用が失われたことで、難民・外国人移民への不満と排外意識が培われた。
まして、高待遇、高賃金、高度な知識や技能が必要な仕事に外国人が就いていると、「仕事を奪われている」という警戒心と排外意識がより強まってまうんやろな、と。
特に、アジアからわざわざフィンランドまでいく人々は、単なる難民でも出稼ぎ労働者でもない。
全部がそうではなかろうが、現地語を習得して、夢やら目的を持って、或いは技能を買われていく人も少なくない。外から来て機会と待遇を奪っていく外国人に当たりがきつくなる、というの、国全体の意識としてはあるのだろう。
だから排外右派が政権与党になれるくらいには支持を集めていて、排外意識の発露は与党を支持する多数派には否定されずに受け入れられている。
支持基盤が許してるんだから、排外すべき当の外国からのクレームに耳を貸すわけないやろ、ってなる。
倭国人が「欧州」「白人」とヨーロッパをひとまとめにしてしまうくらい雑な認識しか持てないように、「エストニア、ラトビア、リトアニア」を「バルト三国」でひとまとめにしてしまうように、フィンランド人もまた、東アジアと東南アジアの区別も、東アジアの中の異なる言語を持ち国境で隔てられ、互いに友邦にはなれない関係性の複雑さなんか知りもしないし興味もない。
まあ、ここらへんは地理的、歴史的、人種的な関わりが薄いので仕方がないとこはある。
倭国人がフィンランドを理解しようにも、すべての国が倭国みたいに「歴史も現代社会も何者でもない子供の日常や青春を全部マンガにする」とかいうようなことはしてないから、ぶっちゃけわからん人のほうが多かろう。
強いて言えばムーミンかな。
トーベ・ヤンソンの「ムーミン」が国民的なマスコットキャラクターとして浸透していることなどから、一般的な倭国人のフィンランドに対する印象はポジティブ(だった)。
また、もうちょっと濃いめの人には、継続戦争(フィンランド側の敗北)、シモ・ヘイヘ(伝説的狙撃手)など、これまたアニメ(ガルパンとかね)やマンガを介して知られたフィンランドの近代戦史や英雄、共通敵であるソ連邦(ロシア)と共闘できる(かもしれない)、という期待があり、印象はポジティブ(だった)。
ここらへんは先方からアプローチがあった訳ではなくて、物好き倭国人がフィンランドに片思いして広めてくれた知識でしかないから、現代のフィンランド人が自分たちをどのように理解し、どのように知らしめているかはわからんのだが、しかし彼らの「笑いのツボ」がひとつ割れたな、というのが今回の一件なんだろなあ。
「笑い」というのは時に残忍で、「わかちあうために笑いものにする」が、笑いの共通解が何か、何を貶めて笑ったかによって、その社会・コミュニティーの価値観が割れてしまう。
特に「指さして笑う」とかではそこらへんは明快で。
そのときに彼ら自身が自分たちに当てはめている規範意識、物差しとの整合性が問われるんだが、倭国人てダブルスタンダードにうるさい、ある意味公正性の怪物なとこあるからなー。
人工的にそうと強いられた戦後民主主義は、倭国から華族(貴族階級)を廃棄させ、天皇までもが人になった。
それだけに「それを倭国に強いた西欧は、さぞや公正平等なんだろうな?倭国より上だよな?我々を失望させないよな?」という過大な期待がフィンランドにも強いられたんではあるまいか。 December 12, 2025
11RP
ヨーロッパってスポーツもそうだけど、都合の良いルール変更好きですね!そろそろ環境問題の成果も示して欲しい!でないと環境利権と同じ界隈です!
EU、エンジン車禁止を撤回へ 2035年以降も条件付き販売容認 EUのエンジン車全面禁止、ドイツが抵抗し「容認」に転換…合成燃料の定着は見通せず https://t.co/MTI4Ws3gcG December 12, 2025
9RP
有名な話がビデオで残ってました‼️
アメリカの大統領が新しくなる度に黒いブリーフケースを持った男達と会談にくるが、その時は友好なムードだが、トランプ以外全て笑顔で嘘をついているのではなくワシントンの取り巻きにより、自らの方針ができないのだ。
大統領を信用できない。それはヨーロッパも同じ。
独裁者とプーチン大統領は言われてるけど人気あるだけで別に独裁者じゃないしー
政策コロコロ変える情けないアメリカのクズ歴代大統領のせいで世界は毎日戦争!
トランプ大統領批判も多いけど、やっぱ‼️最高‼️ December 12, 2025
8RP
これ必読だわ。「人はなぜ戦争をしてしまうのか?」という問いに納得の答え。それは「直観に反する理屈」が絡み合うものだった。個人的には「オーストリア皇太子暗殺」という火種がなぜ第一次世界大戦という歴史的大火に拡大したのかについての本書の回答が人生でいちばん腑に落ちた。以下解説。→
まず、第一次世界大戦前のヨーロッパについて。
いわゆる「ナポレオン戦争」後のヨーロッパは、イギリス、フランス、プロイセン、オーストリア、ロシアの五大国の勢力が均衡する中で「帝国」の出現が抑止されていた。近い勢力を持つ国同士がにらみ合うことで安定していた。ちなみに「帝国」とは「いくつもの地域やさまざまな民族を強制的にまとめて支配する国」(25頁)という意味である。
ところが、100年ほどの歳月が流れると、力関係はかなり変わってくる。特にプロイセンが、同じ言語を使う諸国をまとめあげて強国「ドイツ」を建国。これで情勢が変化した。ヨーロッパの力のバランスが揺らぎ、周辺の国々は「『帝国』になることを目指してドイツが戦争を始めるのでは?」と警戒をするようになった。
一応、ドイツのオットー・ビスマルクが巧みな外交戦略を駆使し、力のバランスの揺らぎと平和は一時的に両立した。が、ビスマルクの引退後、やはりと言うべきか、ドイツは軍拡と植民地獲得を開始する。そこで、1894年にフランスとロシアが手を組むことを決断。両国でドイツを挟み撃ちにできる状況をつくった。さらに、1904年にフランスとイギリスが、1907年にイギリスとロシアが手を組んだ。いわゆる「三国協商」である。これによりドイツ包囲網が完成。ここから「軍拡競争」が始まる。
「軍拡競争」というと、いかにも愚かで、「なんでそんなことをするの?」と思う人もいるかもしれない。しかし、それぞれの国の立場に立って考えてみると、「愚か」とは簡単に言いきれないことがわかってくる。
仮に当時のドイツ、フランス、ロシアの兵力を20万、20万、20万だったとしよう。まず、ドイツから。先述したように、ドイツはフランスとロシアに挟まれている。とすれば、ドイツは、フランスとロシアの20万+20万=40万が同時に攻めてくることを最悪の事態として想定しなければならない。すなわち、ドイツとしては20万では足りないし、40万の兵力を持たなければ安心できないという話になるのだ。
次に、フランスの立場に立ってみよう。「フランスとロシアが同時に攻撃してくることを想定して兵力を40万に拡大する」というのは、あくまでもドイツの言い分である。それを見せつけられるフランスにとっての最悪の事態とは、自分たちには20万の兵力しかないのに、拡大したドイツ軍40万と戦わざるを得なくなった場合である。それを考えると、フランスとしても40万の兵力を持たなければという話になる。ロシアの場合も同様だ。フランスとロシアからすれば、「自国だけで」ドイツを相手にしなければならない場合を想定せざるを得ない。自前で40万の兵力を保持しようという発想にならざるを得ない。で、結局、フランスもロシアも本当に40万、40万の兵力を持つことになるのである。すると、両者に同時に挟み撃ちにされることを想定して、ドイツが再び兵力を増強。今度は80万に増やす、という行動に出るのである。
こうして軍拡のスパイラルが発生する。
各国が「自国の利」だけを考えて選択した結果が、全体としては不合理な結果になってしまう。こういうことが国際政治でよくある。自国の安全を確保するために兵力を増強することには合理性があるが、みんながそれをやってしまうと地域全体で見た時にお互いの安全がかえって低下するのだ。本書ではこれを「囚人のジレンマ」を引き合いに出して説明している。みんなが各人の最適解を出すことで、全体最適から遠ざかるというジレンマがそこに発生する。
第一次世界大戦直前のヨーロッパでは、敵対する陣営のあいだでこの「安全保障のジレンマ」が生じ、緊張が高まった。
そこに起きたのが「オーストリア皇太子暗殺」である。この事件の犯人はセルビア人だった。当時、オーストリアとセルビア人勢力は対立していた。そして、セルビアの背後にはロシアが控えていた(ロシアはセルビアの兄貴分のような存在だった)。
事件後、まずオーストリアがセルビアに宣戦する。すると、ロシアが兵を招集し始める。「お前らがセルビアを攻撃するのなら、ロシアが黙っていないぞ」と脅しをかけるためだ。このとき、ロシアは積極的に戦争に参加しようとは考えていなかった。だが、ロシアが動員をかけたことで思わぬ反応をした国がある。ドイツである。ドイツはオーストリアの同盟国でもあるため、すぐにロシアに宣戦布告。しかも、ドイツはもともとフランスとロシアを同時に相手にすることを想定し、さまざまな計画を練っていた。具体的には「まずフランスを全力で叩き、国土が広いロシアが兵力を招集させることにもたついている間にフランスを叩きのめし、その後にロシアと戦う」というものである(「シュリーフェン計画」)。これを成功させるには、ロシアが兵力を動員し切る前にフランスを制圧し切るという超・短期作戦を完遂しなければならない。そのためドイツは、いざという時にフランスにスクランブル発進ができるよう準備をしていた。開戦の火ぶたが切られるか切られないか、くらいの時に総力戦に持ち込める体制を組んでいた。そんな時に、セルビアという弟分を守る意図を示すためにロシアが動員をかけ始めたら――。ドイツとしてはフランスに手を出さざるを得ないというのもわかる気がする。
実際、ドイツはフランスに宣戦。実はこの時、ドイツとフランスに戦争をしなければならない明確な理由はなかった。が、戦争は始まってしまった。そして、フランスは当然それに対抗する。そこに、すぐさまロシアが参戦する。なぜなら、もしフランスが負けてしまえば、その後は大陸国としてロシアが単独でドイツと対峙しなければならなくなるからだ。それは厳しい。なら、ロシア的にも参戦した方がいいという判断になる。同じく、ドイツとロシアが戦争をしてロシアが負ければ、それ以降は大陸国としてフランスが単独でドイツと対峙しなければならなくなる。それを防ぎたいフランスも、やはり対抗せざるを得ない。で、そこにさらにイギリスが参戦することになる。もともとイギリス、フランス、ロシアでドイツ包囲網(三国協商)をつくっていたので、これは当然と思うかもしれないが、そういう協商的な関係があったとしても、わざわざ戦争に介入するかというと、意外とその判断が正しいとは言いきれないこともある。しかし、イギリスは事前に「シュリーフェン計画」を知っていた。その実現を恐れていた。だから「もしフランスとロシアがドイツに負けてしまえば、うちが単独でドイツと対峙することになる。それはキツイ」と考えていた。こうなると、イギリスも黙っているわけにはいかない。
つまり、どの国も「ドイツ」対「自分一国」という対立構図が生まれることを避けたいと思っていたのである。とすれば、いざ戦争が始まってしまったら、ドイツを袋叩き状態にしていく、という判断をせざるを得ない。
こういう戦況を見たときに、そもそも「兵力を拡大せず、相手を刺激しないという判断もあるのでは?」と思う人もいるかもしれない。が、それは「人間の善性を信じて警察権力を一切なくしましょう」という理屈と地続きである。現実的には難しい。
こうして、戦火はあっという間に拡大した。ロシアが動員を始めてからイギリス参戦まで、わずか一週間足らずの出来事である。
このようにして始まる戦争のことを、カナダの国際政治学者ジャニス・スタインは「脆弱性による戦争」と呼んだ。それは「安全保障のジレンマ」の極限状態で、「相手に対して手を出さなければ、自分の弱みを攻められて自分がやられてしまうという恐怖から、戦争に入っていかざるを得ない」という動機で始まる戦争を指す。
ところで、である。考えてみてほしい。本来の戦争当事国はオーストリアとセルビアだ。彼らが、そもそも宣戦する前に踏みとどまれなかったのかという議論もできるのではないか。実際、そういう議論もあった。
しかし、当時のオーストリアには同盟国のドイツがいた。セルビアにはロシアがいた。それぞれ、「いざとなったらドイツが助けてくれる」「ロシアが助けてくれる」という気持ちがあった。それゆえ、強気に出ることができた(だから、オーストリアもセルビアも自制ができなかった)。一方、ドイツとロシアも、同盟国が始める戦争をそんざいには扱えない。なぜなら「いざという時に助けてくれないのか」と同盟国に思われてしまえば、その国が自陣営から離れていってしまう可能性があるからだ。同盟相手との結びつきが弱いと、「見捨てられ」ることが想定されるのである。それゆえ、同盟国が勝手に始めた戦争に「巻き込まれ」るという事態が生じる。この「巻き込まれ」と「見捨てられ」の恐怖の板挟みになることを、アメリカの国際政治学者マイケル・マンデルバウムは「同盟のジレンマ」と呼んだ。
このようにして、ほとんどの国が明確な理由もなく戦争を始めてしまったというのが第一次世界大戦である。
最後に著者による悲しい指摘を紹介しておきたい。
「実は、もともと戦う理由がなかったドイツとフランスの戦いが西部戦線で始まったとき、本来の戦争当事国であるオーストリアとセルビアの戦いはまだ始まっていなかった、というのは、第一次世界大戦がいかなる戦争であったかをもっともよく表しているエピソードといえるでしょう」(85頁)
他にも本書では、「国連がうまく機能しないのはなぜか」「核兵器が現実的に抑止してきたものは何か」「戦争を終わらせるにはどういう条件が必要か」といった議論も展開され、それぞれに答えと思考のフックとなる情報が提示されている。
めちゃくちゃ学びになった。
『世界の力関係がわかる本』
著者:千々和泰明@chijiwa_yasuaki
発行:筑摩書房@chikumaprimer December 12, 2025
7RP
長崎を最後の被爆地にするために活動している身としてはこれは聞き捨てならないですね、、酷い。このようなモラルに欠ける発言が流れてくるのがヨーロッパ方面に多く、これを機に、特に左翼に多い欧州崇拝思考から卒業する時ではと。 https://t.co/01bvJtsMIL December 12, 2025
5RP
2030年時点でヨーロッパ市場に踏みとどまっている倭国の自動車メーカーはトヨタとスズキくらいかもしれません。というのもBYDに代表される中国の民族系自動車メーカーや、CATLに代表される電池メーカーが続々と欧州に工場を建て始めているからだ。例えばBYDは30万台規模のハンガリー工場を2026年に立ち上げ、トルコにも50万台規模の工場を建設中。
CATLは年間2万台規模の電池工場を、ドイツに続きハンガリーで年間15~20万台規模の工場を操業させる。来年末にステランティス向けとなる7~10万台規模のスペイン工場も立ち上げる。CATLはドイツ工場を除き全て燃えなくて安価なLFP(リン酸鉄リチウム電池)だ。現在発表されているだけで300万台規模の電気自動車を欧州で生産することになる。
BYDは独自ブランドで拡販を狙い、CATLは欧州メーカーに搭載される電池を供給する。LFPを使うことで欧州ブランドの電気自動車も大幅に安くなるだろうから普及が進むことだろう。300万台は、欧州に於ける電気自動車のニーズを十分満たす。現在踊り場状態になっている電気自動車の普及率ながら、来年末あたりから再び増加していくに違いない。
手痛いダメージを受けるのはVWやメルセデス、BMWといったドイツの御三家。当然の如くドイツは中国勢の進出に反対しているものの、その他のEU諸国からすれば自国に工場を作ってくれて雇用を生み出してくれるなら問題なし。フランスやイタリアもCATLがステランティス用にLFP電池を供給してくれたら、ドイツの御三家と違い困らない。EUと言っても一枚岩じゃないのだ。
もちろん倭国勢はトバッチリを喰う。LFP電池を自社開発しているトヨタのみ中国勢と真正面から戦えると思うけれど、BYDのシーライオン6みたいなPHEVを欧州で販売されたら勝てる倭国車など無い。電気自動車はそもそも勝負にならない。日産の販売規模だとコストダウン出来ず、ホンダも安価な電池を持っておらず厳しい。中国勢に押し出されてしまうだろう。
韓国勢も強い。LGケムは欧州で電池工場の増強を開始。電池の主材料となるセパレーターを供給していた東レながら、LGケムに300億円で設備も権利も売却してしまった。LGケム、韓国車などにLFP電池を供給すると言われる。翻って倭国勢を見ると、そもそもLFP電池を生産しようとしているのはトヨタだけ。電池メーカーの欧州進出だって予定されていない。
撤退の決断までそう時間は掛からないかもしれません。 December 12, 2025
4RP
在外で日が浅い方や時々ヨーロッパにお越しになる方の気になる発言があったので、ちょっと嫌なこと言わせてもらうわね。
🇫🇮にはもちろんまともな人も沢山いるわ。謙虚で素敵な人たちよ。
在外BBAには数カ国経験の歴戦の猛者が多いから聞いてほしいの。
在外になって付き合うのは、素敵な人たち December 12, 2025
3RP
一人当たりCO2排出量も倭国は東アジアでも最低レベルで北米の半分くらいしかないが、ヨーロッパ系のNGOが毎年のように化石賞を送りつけてくるのは、叩いても良い認定されているからなんですよね https://t.co/9UnLp0k7Yp https://t.co/Locjth10dP December 12, 2025
2RP
欧州で大炎上🔥
ウルズラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長が、とんでもない“資産の強奪計画”を打ち出してしまいました😡
凍結中のロシア政府資産を、なんとウクライナ支援に使おうという案….これにベルギーが真っ向からNOを突きつけ、EU全体に大きな波紋が広がっています。
ベルギー政府は断固拒否💢
「それをやったら、世界の金融システムそのものが崩壊する」と警告し、国際的信用の根幹を壊すリスクを強く訴えています。
ブリュッセルでは「ベルグジット(Belxit)」という言葉まで飛び出し、まさかのEU離脱論が再燃する事態に💥
しかもベルギーだけじゃありません。イタリアのメローニ首相も、「ロシア資産を勝手に使うなんて論外」と大反発🚫
マルタやブルガリアも加わり、反ウルズラ連合が次々と結集してきました😤
ハンガリーのオルバン首相とスロバキアのフィツォ首相も、もともとウクライナ支援に否定的で、この“押収→送金プラン”には完全に背を向けています。
一方の欧州委員会は、すでにロシア資産の凍結を「無期限延長」😱
そして次のステップとして、“その元本を使う”という、禁断の一手に踏み出そうとしているのです。
12月18日と19日に開かれるEU首脳会議では、この前代未聞の計画に対し、各国が本格的なジャッジを下す予定です。
賛成すれば、戦費はロシアの金で賄われる。
でも反対が1国でもあれば、全てが崩れます。
そして今、一部のEU指導者たちは“全会一致のルールを書き換えてでも押し通そう”とさえ動き出しているとか😨
これはもう単なる政策論争ではなく、
EUが“内部から崩壊”するかもしれないレベルの、ガチでヤバい局面です💣
ヨーロッパの未来を賭けたこの攻防….
その裏にある“ウルズラの欲望”が、ついに火をつけてしまいました🔥 December 12, 2025
1RP
第一章 権力者の子供たちは西側に逃げているという残忍な事実
ロシア政府首脳の子供たちが西ヨーロッパまたは北米に住んでいる。これは偶然ではない。
プーチン大統領の長女マリア・ヴォロンツォワはオランダ人の実業家ヨリット・ファーセンと結婚し、アムステルダムの超高級ペントハウスに住み、子供を現地のインターナショナルスクールに通わせている。
次女エカテリーナ・ティホノワはフランスの最高級リゾートであるビアリッツに「アルタ・マーラ」という3700万ドルの豪邸を所有し、2022年2月にウクライナ難民支援活動家が占拠した際にロシア連邦パスポートのコピーが発見された。
このラインより上のエリアが無料で表示されます。
またプーチン自身がこの別荘で家族と休暇を過ごしていた記録が残っている。つまり娘たちの「隠れ家」は父親が昔から知っていて選んだ場所なのだ。
外相セルゲイ・ラブロフの娘エカテリーナはニューヨークに17年住み、コロンビア大学とロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで学び、現在もロンドンに多数の不動産を保有しているとされる。
報道官ドミトリー・ペスコフの娘エリザヴェータはパリ16区の超高級アパルトマンに住み、息子ニコライはアメリカ育ちでイギリス国籍も取得、もちろん大金持ちである。
国防相セルゲイ・ショイグの娘クセニアはドバイとスイスを行き来し、セレブとして世界中で豪遊しており、インスタグラムにロンドンのハロッズで買い物する写真を上げていた(後に炎上し削除)。
連邦保安庁長官アレクサンドル・ボルトニコフの息子デニスは、ロンドンで約300万ポンドの家に住んでおり、その他にも多くの不動産を所有していると言われる。
国家親衛隊長官ヴィクトル・ゾロトフの娘ジナイダはお金持ち国家のモナコに豪邸を所有しており、モナコセレブとして有名である。
https://t.co/xrLaHrv6sg December 12, 2025
1RP
倭国人がクリスマスに便乗してそれらしい食事をしたりケーキを食べたりすることに皮肉を言う連中が多いど無宗教(non-religious と religiously unaffiliated)の人たが人口の3~4割を占める西ヨーロッパ諸国でもみんなやてるからね。非モテで非寛容なんか人生終了の極みだな December 12, 2025
刀が人類でお前はそれを熱して叩く役割なんだ。だからやってもらわないと困る。と言われた。
パリは燃えているか。はそのままパリに続き他のドイツ含むヨーロッパの全てを灰にする。そういう気持ちで命令した。その後コルティッツに会ったとき、昔あんなにキラキラした目でパリの街を見て回ってた December 12, 2025
📈「お金の量」が示す未来。いまビットコインに追い風が吹いています❗️
まず結論からお伝えしますと、
世界中で増え続けている「お金の総量」が、ビットコイン上昇を後押しする可能性が高まっています。
この仕組みを知ると、相場の見え方がガラッと変わり、驚きと期待感を同時に感じる方も多いと思います。
🌍グローバルM2とは何か❓
グローバルM2とは、
アメリカ・ヨーロッパ・倭国・中国という主要4中央銀行が供給している
「現金+預金などの通貨量」を合計した指標です。
簡単に言うと、世界にどれだけお金が出回っているかを示す数字です。
💰最新のアップデート情報
2025年12月時点で、このグローバルM2は約96.9兆ドルと、過去最高水準を更新しています。
これは各国の利下げ継続や金融緩和の影響で、再び市場に流動性が戻ってきていることを意味します。
📊株式市場との意外な関係
このM2の動きと、S&P500指数を重ねたチャートを見ると、驚くほどきれいに同じ方向へ動いていることが分かります。
特にポイントなのは、S&P500が「約3か月遅れて」M2を追いかける傾向がある点です。
🔄この法則をビットコインに当てはめると
過去を振り返ると、
・M2が増える
・数週間〜数か月後に株やBTCが上昇
という流れが何度も確認されています。
2020〜2021年の大相場も、この流動性拡大が大きな原動力でした。
🚀今の状況を整理すると
・M2は再び過去最高を更新中
・BTCは一度調整したが、大きく崩れていない
・時間差を考えると、年末〜2026年初に動きが出る 可能性
この組み合わせは、強気派が注目する理由として十分です。
🔰初心者の方への分かりやすいポイント
価格だけを見ると不安になりますが、
「お金が増えると、価値保存先として資産に流れる」
という大きな流れを知っておくことが大切です。
ビットコインはその受け皿の一つとして、注目され続けています。
✨まとめ
このM2チャートは、短期売買のテクニックではなく、
「なぜ長期で上昇しやすいのか」を理解するための視点です。
今は静かでも、水面下では期待感が積み上がっている局面かもしれません。 December 12, 2025
倭国人がクリスマスに便乗してそれらしい食事をしたり
ケーキを食べたりすることに皮肉を言う連中が多いけど、無宗教(non-religious と religiously unaffiliated)の人たちが人口の3~4割を占める西ヨーロッパ諸国でもみんなやってるからね。非モテで非寛容なんか人生終了の極みだな December 12, 2025
@RadioGenoa この人達は、世界にイスラム教を広めたら、皆んなが幸せになれると、本気で思っているのか?
イスラム教に荒らされたヨーロッパの国々を見て、素晴らしい国になったと思ってたら、その時点で破綻してるだろ。
そんなに幸せにしたいなら、ウイグル行って、仲間を助け出せ! December 12, 2025
『🇺🇦🇪🇺 EU詐欺電話グループが摘発される
キエフ、ドニプロ、イヴァノ=フランキウシクで、詐欺的な「事務所」のネットワークが摘発され、EU市民から100万ドル(5000万UAH)を騙し取っていたことが警察の発表で明らかになった。
犯罪者たちは、チェコ共和国、ラトビア、リトアニアの市民に電話をかけ、これらの国の銀行機関や法執行機関の職員を装い、銀行口座がハッキングされ、不正に融資を取得しようとする試みがなされていると主張した。
詐欺師たちは、ヨーロッパ人に資金を他の口座に移す、暗号通貨を購入する、または宅配業者に現金で渡すことで「お金を守る」よう説得した。
時には、リモートアクセスプログラムをインストールさせることもあった。
現地語を話せる地元住民がこの活動に巻き込まれていた。少なくとも47人のEU市民が騙された。』 December 12, 2025
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