コロナ・パンデミックのとき、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

外出は一日一時間、生活必需品の購入のみ。町中のカメラが監視。現地マスコミはロックダウンの実態を報道しなかった。市民は完全に自由を奪われた。

しかし、すべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOiCxs December 12, 2025

おはようございます

医クラ側の誹謗中傷問題が次々と露見し、昨日は知念実希人氏の件も報じられた。しかし普段「中傷は社会悪」と叫ぶ界隈は沈黙し、一部は「それでも反ワクが悪い」と擁護する始末

この自浄作用の欠如こそが彼らの致命的欠陥であり、次のパンデミックへの最大の課題だと痛感しました https://t.co/Inv76nraJB December 12, 2025

@mooncave3 👿左上:ビル・ゲイツ
ワクチンの普及活動に多額の投資を行ってる
👿右上:ジョージ・ソロス
政治的影響力の大きさから議論対象になる人物
👿右下:アンソニー・ファウチ
新コロパンデミックでホワイトハウスの首席医療顧問として対策を主導
👿左下:クラウス・シュワブ
パンデミック後の新世界秩序を提唱 December 12, 2025

この大統領令により、計画的なプランデミックは今後起こせなくなる👏

【動画訳】
第一に、機能獲得研究に関するものである。

機能獲得研究とは、病原体やウイルスを偽造して、その毒性を高めたり、機能を変化させたりする生物医学研究の一種だ。

多くの人が、この機能獲得研究が過去10年間に我々を襲ったCOVIDパンデミックの主要原因の一つだと考えている。

この大統領令がまず行うことは、海外での機能獲得研究への連邦政府資金提供の禁止を強制すること。

そのための強力な新たなツールを提供する。

また、この問題に関連する監督メカニズムを強化し、生物医学研究全般が安全に、そして最終的には人々の健康をより守る方法で実施されること。

そのことを確保するための包括的な戦略を策定する。

これは重大なことだ。

もしこれがこれまで実施されていれば、我々が直面した問題は発生しなかったかもしれない。

多くの人が「もっと早くこれをやっていればよかった」と言っている。 December 12, 2025

防災非常食缶6点セット！
災害時には食事だけでなく、嗜好品の重要性も注目されています。
普段のおやつとしても食べられるので、ローリングストックにも♪
地震、台風、火災、事故、感染症パンデミック等々…備えあれば！
https://t.co/1NsvEi8Vu4 December 12, 2025

１８種類２１食
賞味期限５年
非常食の７日間セット！
とりあえず…な感じでも備えておくと安心な基本セットです。
地震、台風、火災、事故、感染症パンデミック等々…備えあれば！
https://t.co/vNenSIc0xl December 12, 2025

#エイジ・オブ・パンデミック
#鑑賞
キング作品の映画版としてかなり良い部類に入る。
『トウモロコシ畑の子供たち』、これの元ネタと言えば『ザ・チャイルド』だろうか。本作はその影響を強く感じる作品となっている。
ダメになった大人に対する弱者からの思いもよらない報復。ホラー、その中でも→ December 12, 2025

非常用トイレセット
非常時に必要なおトイレアイテムがセットになっています。
６０回～６００回分と必要な回数を選べます。
毎年少しずつ買うのも良いかもですね♪
地震、台風、火災、事故、感染症パンデミック等々…備えあれば！
https://t.co/PSVDfGqGIO December 12, 2025

「無借金経営」が美しいとされる風潮があるけど、医療経営においては「キャッシュ（現金）を持っていること」が最強。
手元資金を使って設備投資するより、銀行から借りて手元の現金を厚くしておく方が、不測の事態（パンデミックや災害）に耐えられる。
借金は「悪」ではなく時間を買う「レバレッジ」。
今後倭国で起こる本格的なインフレが始まる前に借りておくほうがよい。 December 12, 2025

米国株2026年の見通し
トム・リー氏が予測する上昇相場

🔸S&P500は7700へ、13%上昇を予測

トム・リー氏はS&P500の2026年価格目標を7700と発表しました。
現在の水準から約13%の上昇を見込んでいます。

彼は元JPモルガンのチーフ・エクイティ・ストラテジストで、過去3年間の20%上昇後もさらに伸びると断言しました。
この予測は盲目的な楽観ではなく、しっかりした根拠に基づいています。

🔸6つの逆風が追い風に変わる転換点

過去4年間、市場はパンデミックやインフレなど6つの大きな試練に直面してきました。
FRBの利下げ開始により、抑制されていたビジネスの勢いが解放されると予測されています。

経済にレバレッジが少なく健全な状態であることも重要なポイントです。
家計は借入を控え、S&P500は利益と連動しており、バブル的な過熱感はありません。

🔸調整は恐れず、むしろ買いのチャンス

2026年は10%から20%の下落があっても最終的には回復すると予測されています。
過去65年の調査では3年連続20%上昇が12回も起きており、珍しいパターンではありません。

現在は多くの懐疑論がある「不安の壁を登っている」状態で、まだ天井ではないと分析されています。
機関投資家は高値を警戒し、多くの現金がサイドラインにある状況です。

🔸小型株・金融株・AI関連に注目

小型株は実際の収益成長があるのに資金流入がなく、大きなチャンスとなっています。
銀行はAI導入でテクノロジー企業化し、PER10倍からPER30倍への評価替えが期待されています。

AI関連株は個別ではなくバスケット投資が賢明で、一部の勝者が圧倒的なリターンを生む可能性があります。
労働力不足という構造的要因がテクノロジー投資を長期的に後押しします。

🔸まとめ

2026年は変動の大きい年になりますが、それは投資チャンスでもあります。
調整局面では慌てず、小型株・金融株・AI関連株への分散投資を検討しましょう。

労働力不足とテクノロジー革命という長期トレンドが市場を支えています。
短期的な値動きに惑わされず、長期的な視点で投資を続けることが成功のカギとなるでしょう。

詳しくはYouTube解説をご覧ください💁‍♀️ December 12, 2025

最近、「𝕏」上で香港発のポストが目立つようになりました。特に、高市早苗氏を叩く内容が多く見受けられます。例えば、中国のソーシャルプラットフォームで高市氏を批判した倭国人居住者が倭国警察から警告を受けたというエピソードを共有するもの、または香港での反日デモを高市首相の台湾発言と結びつけて非難する投稿などが散見されます。

香港は言論統制がきわめてきびしく、例えば2020年に施行された国家安全法により、言論による犯罪の敷居値が大幅に低下し、多くの市民が逮捕される事態となっています。

実際、反送中運動後の書籍禁止や自己検閲が横行し、獄中での「再教育」プログラムが実施されるケースも報告されています。また、Apple Dailyの創業者である黎智英氏が外国勢力との共謀を理由に逮捕され、200人以上のジャーナリストが海外亡命を余儀なくされるなど、報道の自由が著しく制限されている状況です。

さらに、近年では「串謀顛覆国家政権罪（かんぼうてんぷくこっかせいけんざい）」などの罪状で、香港での有罪判決数が中国本土を上回る事例もあり、例えば港独伝単の印刷を企てた曹雪芯氏が13ヶ月半の懲役刑を受けたケースのように、打圧が強化されています。こうした環境下で、普通の市民が「𝕏」を自由に利用するのは困難です。それなのに、わざわざ倭国語で倭国の首相候補を批判するというのは、客観的に見て、工作活動の可能性が高いと言わざるを得ません。

このような活動は、中国共産党の情報戦の延長線上にあると考えられ、過去の事例として、2019年の香港民主化デモでは、「𝕏」上で900以上のアカウントが中国政府の指示により運用され、デモを「暴動」として貶めるディスインフォメーションを拡散し、最終的にプラットフォーム側により削除されたケースがあります。

また、2020年のCOVID-19パンデミック時には、中国がウイルスの起源を米国に責任転嫁するプロパガンダをソーシャルメディアやグローバルメディアを通じて展開し、国際的な混乱を助長しました。

さらに、台湾に対する情報作戦では、選挙期間中にフェイクニュースを大量に流布し、親中派候補を有利に導こうとする試みが繰り返されており、2022年の報告では、サイバードメインを活用した現実歪曲が指摘されています。

アジア太平洋地域全体でも、南シナ海の領有権主張を正当化するためのターゲット型ディスインフォメーションがソーシャルメディア上で展開され、近隣諸国間の分断を狙った事例が確認されています。

最近の進化として、中国はAI技術を活用した情報操作を強化しており、例えば2023年頃からプロ政府メッセージの自動拡散や、議会メンバーなどの個人データを収集して標的型キャンペーンを展開するケースが報告されています。

また、ロシアとの連携で外国情報操作を進め、アジア太平洋での分断を狙う「Three Warfares」戦略が活発化しており、2025年時点でメディアやソーシャルプラットフォームを通じた影響力が拡大しています。これらの手法は、単なるプロパガンダを超え、経済的圧力（例：NBAや航空会社の検閲）やサイバー領域での現実歪曲を組み合わせ、相手国の世論を操作するものです。

そうした視点で彼らの投稿を観察すると、ある共通点が浮かび上がってきます。例えば、多くのアカウントが香港在住を主張しつつ、プロフィールが政治的なバイアスを示すもの（親中派や反日要素が強い）で、投稿内容が似通っている点です。具体的に、警察警告のエピソードを共有するものや、反日デモを高市氏の責任に帰すもの、支持率の誤解を煽るものが繰り返され、タイミングが集中しているように見えます。これらは、組織的な拡散を思わせ、個別の市民意見というより、統一されたナラティブを押し進めるパターンが見て取れます。

中国共産党の情報戦に惑わされないよう、注意が必要であり、こうした投稿の背景を多角的に検証し、事実に基づいた判断を心がけた方が良いと僕は思います。 December 12, 2025

【超重要】これがパンデミックの「真の原因」だったのか？💥

​トランプ前大統領が署名した、衝撃の大統領令。
その核心は「海外での機能獲得研究への資金提供禁止」。

​ウイルスの毒性を高め、機能を強化する…。
そんな危険すぎる研究に、なぜ資金が流れていたのか？😨
​多くの人々が、これがCOVID-19の起源だと疑い続けている。

🗣️「もっと早くこれをやっていればよかった」
​これは過去の検証ではない。
人類の未来と、次のパンデミックを防ぐための重大な決断だ。 December 12, 2025

次女のインフルから始まり家庭内パンデミックに無事繋がったのが漸く終息しました🌝🪦🪦楽しみにしてた土曜日の予定は新年会に持ち越しになってしまったけど😭😭😭やっと体調復活してきて一安心、丸２日寝続けて2キロ体重落ちた December 12, 2025