コロナ・パンデミックのとき、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

外出は一日一時間、生活必需品の購入のみ。町中のカメラが監視。現地マスコミはロックダウンの実態を報道しなかった。市民は完全に自由を奪われた。

しかし、すべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOiCxs December 12, 2025

@mooncave3 👿左上:ビル・ゲイツ
ワクチンの普及活動に多額の投資を行ってる
👿右上:ジョージ・ソロス
政治的影響力の大きさから議論対象になる人物
👿右下:アンソニー・ファウチ
新コロパンデミックでホワイトハウスの首席医療顧問として対策を主導
👿左下:クラウス・シュワブ
パンデミック後の新世界秩序を提唱 December 12, 2025

こういうニュースも出て来ますね
Samsung従業員、メモリ販売でキックバック受領か

メモリチップ騒動のサイドストーリー！台湾のサムスン本社によるキックバック疑惑に関する異例の内部調査が報じられた。

世界のメモリ市場は、かつてないほど深刻な供給不足と価格高騰に見舞われています。供給不足の要因と構造的条件は、これまでとは異なります。上流・下流業界は、この厳しい状況が2027年まで続くと予想しています。

メモリチップ価格の高騰で市場が混乱に陥っていた矢先、サプライチェーン筋によると、サムスン電子本社が台湾に数名の調査員を密かに派遣し、「内部調査」を実施していたという。調査対象は主にサムスンの従業員と販売代理店で、メモリチップ関連の「キックバック受領」の疑いがある。

シンガポールや中国も調査対象となっている。サムスンは複数の従業員への聞き取り調査を経て、マーケティングと営業部門の人事異動という断固たる措置を講じた。

サムスン電子の広報担当者は、内部調査は通常の業務手順の一環であると述べ、それ以上のコメントを控えた。

携帯電話の買い替えサイクルや過去10年間のパンデミックブームによって引き起こされた短期的なサイクルとは異なり、世界のメモリ市場は現在、前例のない需給不均衡に直面しており、DRAM、NANDフラッシュ、HBMに影響を与えており、その影響は少なくとも1年間続くと予想されています。

サプライチェーン事業者は、現在の供給不足はAI関連製品の需要急増によるものだと述べています。サムスン、SK Hynix、Micronなどの大手メーカーは、生産能力の大部分を高利益率のHBM（Hybrid Memory Base）やエンタープライズレベルのソリューションにシフトさせており、DDR4やDDR5といった汎用DRAMやNANDフラッシュの供給を圧迫しています。

同時に、パンデミック後のメーカーによる生産能力拡大への慎重な姿勢と、旧式のDDR4製造プロセスの段階的廃止の加速が相まって、需給の不均衡をさらに悪化させています。

サプライチェーン事業者はさらに、市場価格が明らかに混乱しており、メモリ価格が数ヶ月にわたって継続的に上昇し、納期も大幅に延長していると指摘した。サプライヤーの平均在庫は通常の水準をはるかに下回っており、このコスト圧力は携帯電話やPCなどの最終消費者市場に急速に波及している。

Acer、Dell、ASUSはコストを反映して製品価格を引き上げており、これも市場需要を抑制する可能性がある。
メモリチップの不足と価格高騰は、今年上半期に中国市場で買い漁りを引き起こし、流通業者は大量の在庫を確保し、最近になって多額の利益を上げました。しかし、メモリチップ市場の異常事態はこれで終わりではありません。最近のサプライチェーンに関する報道によると、サムスン本社は半導体関連部門の内部調査を行うため、複数の調査員を台湾に密かに派遣しています。この調査は極秘事項であったため、社内には当初不安が広がり、本格的な組織的調査を懸念する声もありました。

台湾本社はここ数日、複数の従業員から事情聴取を行っており、主にメモリ関連製品の販売において従業員や販売代理店がキックバックを受け取っていた疑惑について調査を進めているとみられる。シンガポールと中国も関与している可能性がある。徹底的な調査の結果、サムスンは断固たる措置を講じ、マーケティングと営業部門で人事異動の第一波を実施した。

サプライチェーンは、サムスンでの今回の事件が、メモリ供給不足と価格高騰の現状を如実に示していると考えている。多くの企業は資金はあっても製品を入手できず、莫大な販売利益を得ている。その結果、サムスンの従業員はリスクを負い、違法行為に関与したと非難されている。

リベートをめぐる論争は、事業部門やマーケティング部門の上級管理職の人事異動にも影響を与えているとみられる。サムスンは迅速かつ断固とした対応を取り、関係者との協議は現在も継続中だ。詳細は非公開としているため、一部の従業員にとっては受け入れ難い状況となっている。しかし、サムスン本社がここ数ヶ月、最も需要の高いサーバーメモリ販売事業に関わる関係販売代理店と会合を開いていたとの噂もある。特にリベートは許されない重大な一線とみなされており、サムスン本社の大きな関心を集めている。
サムスンの広報担当者は、内部調査は通常の業務手順の一環であると回答し、それ以上のコメントを控えた。 December 12, 2025

最近、「𝕏」上で香港発のポストが目立つようになりました。特に、高市早苗氏を叩く内容が多く見受けられます。例えば、中国のソーシャルプラットフォームで高市氏を批判した倭国人居住者が倭国警察から警告を受けたというエピソードを共有するもの、または香港での反日デモを高市首相の台湾発言と結びつけて非難する投稿などが散見されます。

香港は言論統制がきわめてきびしく、例えば2020年に施行された国家安全法により、言論による犯罪の敷居値が大幅に低下し、多くの市民が逮捕される事態となっています。

実際、反送中運動後の書籍禁止や自己検閲が横行し、獄中での「再教育」プログラムが実施されるケースも報告されています。また、Apple Dailyの創業者である黎智英氏が外国勢力との共謀を理由に逮捕され、200人以上のジャーナリストが海外亡命を余儀なくされるなど、報道の自由が著しく制限されている状況です。

さらに、近年では「串謀顛覆国家政権罪（かんぼうてんぷくこっかせいけんざい）」などの罪状で、香港での有罪判決数が中国本土を上回る事例もあり、例えば港独伝単の印刷を企てた曹雪芯氏が13ヶ月半の懲役刑を受けたケースのように、打圧が強化されています。こうした環境下で、普通の市民が「𝕏」を自由に利用するのは困難です。それなのに、わざわざ倭国語で倭国の首相候補を批判するというのは、客観的に見て、工作活動の可能性が高いと言わざるを得ません。

このような活動は、中国共産党の情報戦の延長線上にあると考えられ、過去の事例として、2019年の香港民主化デモでは、「𝕏」上で900以上のアカウントが中国政府の指示により運用され、デモを「暴動」として貶めるディスインフォメーションを拡散し、最終的にプラットフォーム側により削除されたケースがあります。

また、2020年のCOVID-19パンデミック時には、中国がウイルスの起源を米国に責任転嫁するプロパガンダをソーシャルメディアやグローバルメディアを通じて展開し、国際的な混乱を助長しました。

さらに、台湾に対する情報作戦では、選挙期間中にフェイクニュースを大量に流布し、親中派候補を有利に導こうとする試みが繰り返されており、2022年の報告では、サイバードメインを活用した現実歪曲が指摘されています。

アジア太平洋地域全体でも、南シナ海の領有権主張を正当化するためのターゲット型ディスインフォメーションがソーシャルメディア上で展開され、近隣諸国間の分断を狙った事例が確認されています。

最近の進化として、中国はAI技術を活用した情報操作を強化しており、例えば2023年頃からプロ政府メッセージの自動拡散や、議会メンバーなどの個人データを収集して標的型キャンペーンを展開するケースが報告されています。

また、ロシアとの連携で外国情報操作を進め、アジア太平洋での分断を狙う「Three Warfares」戦略が活発化しており、2025年時点でメディアやソーシャルプラットフォームを通じた影響力が拡大しています。これらの手法は、単なるプロパガンダを超え、経済的圧力（例：NBAや航空会社の検閲）やサイバー領域での現実歪曲を組み合わせ、相手国の世論を操作するものです。

そうした視点で彼らの投稿を観察すると、ある共通点が浮かび上がってきます。例えば、多くのアカウントが香港在住を主張しつつ、プロフィールが政治的なバイアスを示すもの（親中派や反日要素が強い）で、投稿内容が似通っている点です。具体的に、警察警告のエピソードを共有するものや、反日デモを高市氏の責任に帰すもの、支持率の誤解を煽るものが繰り返され、タイミングが集中しているように見えます。これらは、組織的な拡散を思わせ、個別の市民意見というより、統一されたナラティブを押し進めるパターンが見て取れます。

中国共産党の情報戦に惑わされないよう、注意が必要であり、こうした投稿の背景を多角的に検証し、事実に基づいた判断を心がけた方が良いと僕は思います。 December 12, 2025

@bob_hoffman_jp 二国ともDQNですけど、人から臓器取り出して移植したり、強制不妊手術を何万人にも施さないし、メンツの為にパンデミックを最悪な形になるまで隠したりしないし、米は長年のDQN行為で一定の信頼を得てるから言うことないんですよ December 12, 2025

毎年年末パンデミック起こってるんやけど大丈夫？？？？職場変わってんのに？？？？またインフル祭り？？？？わたし疫病神やったりする？？？ December 12, 2025

デビッド・クアメン著『パンデミックのとき科学は：未知のウイルスに挑んだ研究者たちの記録（原題『Breathless: The Scientific Race to Defeat a Deadly Virus』）』（甘糟智子訳、白揚社）に、解説を書かせていただく機会を得ました。以下から一部抜粋を読むことができます
https://t.co/w08NdHmvJY December 12, 2025

おはようございます

医クラ側の誹謗中傷問題が次々と露見し、昨日は知念実希人氏の件も報じられた。しかし普段「中傷は社会悪」と叫ぶ界隈は沈黙し、一部は「それでも反ワクが悪い」と擁護する始末

この自浄作用の欠如こそが彼らの致命的欠陥であり、次のパンデミックへの最大の課題だと痛感しました https://t.co/Inv76nraJB December 12, 2025

さっきのスレッドでも言ったが

シンプソンズは「予言アニメ」と言われることが多い🤖

代表的な「当てたとされる例」を整理すると以下のようなものがある👇

シンプソンズが当ててきたとされる主な予言

① トランプ大統領誕生（2000年放送）

作中でドナルド・トランプが大統領になった後のアメリカが描かれた

2016年の現実とほぼ一致し「一気に予言アニメ扱い」に

② スマートウォッチ・ビデオ通話（1995年）

腕時計で通話・映像通信する描写

当時はSF、今ではApple WatchやZoomで日常

③ 自動運転・テスラ的世界観

自動で走る車や、AIに仕事を奪われる描写

現在の自動運転・生成AI議論と酷似

④ 仮想通貨・ブロックチェーン的概念

・「数学が新しいお金になる」
・中央集権通貨の崩壊

→ ビットコインの思想そのものと解釈されている

👆️今回はココを次のスレッドでメインで紹介する🤖

更に・・予言は更に・・

⑤ パンデミック的描写（1993年）

海外から届いた箱を起点に感染が広がるエピソード

⑥ 米議会襲撃を連想させる暴動描写

武装した市民が議事堂周辺で暴れるシーン

2021年の議会襲撃後に再注目

⑦ ディズニーによるFOX買収

背景に「20th Century Fox is a division of Walt Disney Co.」

→ 2019年、現実に買収成立

⑧ インフレ・通貨価値の崩壊

天文学的な価格表示や紙幣が無価値になる描写

現代のインフレ社会と一致

それでは次に、みんなお楽しみ（？）

④ 仮想通貨・ブロックチェーン的概念についてもう少し掘り下げていこう🤖 December 12, 2025

コロナ・パンデミックのとき、世界最長で、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

コロナを口実に奪われた「自由」を求めてすべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。

オーストラリアのマスコミはロックダウンの実態を隠蔽したが、この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOjan0 December 12, 2025

𝗦𝘂𝗴𝗶𝘇𝗼𝗧𝘂𝗯𝗲 Vol.62
「イラク エルビルの旅 2025 報告会」

久々のスギツベ、押したけど無事終了。
視聴してくれた皆様、ありがとうございました。
大切な内容を信頼する仲間達と一緒にみんなにシェアできて本当によかった。。。

パンデミックを挟んで６年越しの難民キャンプ慰問ツアー。その軌跡を感じてもらえたら嬉しい。
激動する世界情勢の中で今、本当に大切な活動だと思っているから。
SGZ

#SugizoTube
#SUGIZO
#斉藤亮平
#JIM_NET
#MaZDA
#よしうらけんじ
#井上春生
#田辺佳子
#栗原直也
#武村貴世子 December 12, 2025

この大統領令により、計画的なプランデミックは今後起こせなくなる👏

【動画訳】
第一に、機能獲得研究に関するものである。

機能獲得研究とは、病原体やウイルスを偽造して、その毒性を高めたり、機能を変化させたりする生物医学研究の一種だ。

多くの人が、この機能獲得研究が過去10年間に我々を襲ったCOVIDパンデミックの主要原因の一つだと考えている。

この大統領令がまず行うことは、海外での機能獲得研究への連邦政府資金提供の禁止を強制すること。

そのための強力な新たなツールを提供する。

また、この問題に関連する監督メカニズムを強化し、生物医学研究全般が安全に、そして最終的には人々の健康をより守る方法で実施されること。

そのことを確保するための包括的な戦略を策定する。

これは重大なことだ。

もしこれがこれまで実施されていれば、我々が直面した問題は発生しなかったかもしれない。

多くの人が「もっと早くこれをやっていればよかった」と言っている。 December 12, 2025

こんばんは、ヒロミです🤑

シリーズ愛しの映画デスロード206
“Eddington“ (エディントンへようこそ)

Ari Aster監督最新作、アメリカニューメキシコ州の架空の小さな町・エディントンを舞台に、コロナウイルスによるパンデミック初期の混乱と過激化するSNS政治を描いた風刺劇。 https://t.co/WSsj9X3XFR December 12, 2025