パンデミック トレンド
0post
2025.12.17 11:00
:0% :0% ( 20代 / 男性 )
人気のポスト ※表示されているRP数は特定時点のものです
コロナ・パンデミックのとき、世界最長で、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。
コロナを口実に奪われた「自由」を求めてすべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。
オーストラリアのマスコミはロックダウンの実態を隠蔽したが、この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。
倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。
会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOjan0 December 12, 2025
12RP
𝗦𝘂𝗴𝗶𝘇𝗼𝗧𝘂𝗯𝗲 Vol.62
「イラク エルビルの旅 2025 報告会」
久々のスギツベ、押したけど無事終了。
視聴してくれた皆様、ありがとうございました。
大切な内容を信頼する仲間達と一緒にみんなにシェアできて本当によかった。。。
パンデミックを挟んで6年越しの難民キャンプ慰問ツアー。その軌跡を感じてもらえたら嬉しい。
激動する世界情勢の中で今、本当に大切な活動だと思っているから。
SGZ
#SugizoTube
#SUGIZO
#斉藤亮平
#JIM_NET
#MaZDA
#よしうらけんじ
#井上春生
#田辺佳子
#栗原直也
#武村貴世子 December 12, 2025
6RP
感染症対策として、密な場面でのマスク着用、ワクチン接種、換気等が有効です
→「めんどくさい」「免疫アップのサプリやドリンクを飲んでるから私は大丈夫」「体を鍛えてるから私は大丈夫」
この流れ、何とかならんのか。そんなことで「大丈夫」ならば、そもそもパンデミックなんて起きないよ。 December 12, 2025
3RP
たった3日で3000億ドルが蒸発した。この数字は、国家予算規模の価値が一瞬にして市場から消え去ったことを意味する。Broadcom(AVGO)は先週、2020年3月のパンデミックショック以来となる最大の下落率を記録した。だが、この暴落の煙が晴れるのを待たずして、ウォール街の主要プレイヤーたちはすでに次のシナリオを描き始めている。
J.P. Morgan、Bank of America、Jefferies。彼らが示した答えは驚くほど一致している。「買い」だ。しかも、ただの買いではない。2026年の半導体セクターにおける「最有力銘柄(Top Pick)」としての再評価である。
なぜ、これほどの急落を経てもなお、彼らは強気なのだろうか。市場が何を恐れ、プロは何を見ているのか。この乖離にこそ、次の大きな機会が潜んでいる。
まずは「恐怖」の正体から解像度を上げていく。
売り浴びせのトリガーとなったのは、決算発表におけるCEOホック・タンの一言だった。「AI収益の比率が高まることで、粗利益率は低下する」。この発言にアルゴリズムと短期筋が過剰反応した。
確かに、Broadcomのレガシーソフトウェア部門は極めて高い利益率を誇る。対して、急成長するAIチップ(カスタムシリコン)は、構造的にマージンが低い。AIの売上が増えれば増えるほど、全社的な利益率(%)が圧迫されるという「成長の痛み」を市場は嫌気したわけだ。
しかし、ここで視点を「率」から「額」へと切り替える必要がある。
投資銀行のアナリストたちが注目しているのは、マージンの%が多少下がろうとも、それを補って余りある「圧倒的な収益ボリューム」がAIインフラからもたらされるという事実だ。
JefferiesやBofAが目標株価を500ドルに設定した根拠はここにある。
Broadcomは、AIデータセンターに不可欠なASIC(特定用途向け集積回路)と高速ネットワーキングで支配的な地位を築いている。この「堀」は想像以上に深い。
数字を見れば、その成長角度の異常さがわかる。
会社側は2026年度第1四半期のAI半導体収益が、前年比で倍増の82億ドルになると予測した。だが、J.P. Morganの試算はさらに攻撃的だ。AI関連収益だけで、2025年度の約200億ドルから、2026年度には550億〜600億ドルへ跳ね上がると見ている。
さらに一部の予測では、2027年度までに1000億ドルを超える可能性さえ示唆されている。これだけのキャッシュフローを生む事業に対し、短期的なマージン率の低下を理由に売り払うのは、木を見て森を見ずと言わざるを得ない。
この強気シナリオを支えるのは、マクロ環境という追い風だ。
データセンターの設備投資(CapEx)は止まらない。J.P. Morganによれば、2025年の65%増に続き、2026年も50%の増加が見込まれている。SEMI(国際半導体製造装置材料協会)も、2026年の製造装置売上高が1450億ドルに達すると予測した。
インフラ投資が続く限り、その「配管」とも言える通信チップやカスタムシリコンを握るBroadcomの優位性は揺るがない。
そして、決定的なカタリストが存在する。「第5の顧客」だ。
Broadcomは今回、新たなカスタムチップ顧客の獲得を報告した。市場ではこれがAnthropicであると目されており、2026年後半納品予定で110億ドルの追加注文が入っているとされる。
これはGoogleやMetaだけでなく、AIネイティブな新興プレイヤーたちもまた、Broadcomのカスタムシリコンエコシステムに依存し始めていることを証明している。730億ドルという膨大な受注残は、単なる数字ではなく、将来の収益の確約手形に近い。
結論として、今回の急落は「評価のリセット」ではなく、投資家心理と実態の「タイムラグ」によって生じたノイズである可能性が高い。
マージン率という過去の物差しで測るか、AIインフラの独占的地位という未来の物差しで測るか。
アナリスト41人中35人が「強い買い」を維持し、平均目標株価455ドルを掲げる今、市場は冷静さを取り戻しつつある。
3000億ドルの消失は、悲劇的な暴落だったのか、それとも数年に一度のバーゲンセールだったのか。 December 12, 2025
3RP
【重要】今回、私が示したワクチンでの表現型混合リスクは、今のワクチン文化を終わらせるための最終兵器となり得ます。
ワクチンを打たせたい側は、生ワクチンは危険だとし、不活化ワクチンやトキソイドワクチン、スプリットワクチン、mRNAワクチンといった今のワクチン群へと発展させてきました。
しかし、表現型混合によるリスクを排除しようとすると、これら全てが使用不能になります。
過去のワクチンも含め、ウイルスの断片や外殻レベルでの相互作用の可能性を検討しなければなりません。
さらに、ワクチンを打とうとすれば、ワクチンだけでなく、先行感染のすべてを排除する必要が生じてしまうのです。
そうしなければ、ゲイツらが防ぎたいとしている、パンデミックを逆にワクチンで引き起こしかねないからです。
さらに、この論点の強さは、ゲイツらが次に仕掛けようとしている量子ドットタトゥーにも及ぶ点にあります。
『On-patient medical record and mRNA therapeutics using intradermal microneedles』という今年の論文には
「PMMA微粒子(針先の黒い成分)にカプセル化されたNIR蛍光QD染料は、LNP(針先の水色成分)にカプセル化されたmRNAと共負荷され、可溶性ポリマーバッキングによって無傷に保持されるマイクロニードルになる」
と書かれています。
https://t.co/HRfAV5eXU3
マイクロニードルにはPMMA微粒子(量子ドット)とLNPカプセル化mRNAが共負荷されているため、体内では両方が同じ局所環境に存在します。
つまり
・LNPに包まれたmRNAはナノデリバリー系として細胞に取り込まれ、翻訳される可能性がある
・同じ局所環境に量子ドットなどのナノ粒子が存在することで、細胞内での相互作用や表現型混合のリスクが理論的に生じ得る
単なる記録用の蛍光マーカーであっても、ナノ環境や細胞内挙動によってワクチン成分との潜在的相互作用のリスク評価が必要です。
言い換えれば、量子ドットタトゥー付きマイクロニードルも表現型混合リスクの対象となる可能性があります。
現状、世界的にこの論点がワクチン問題として議論された例を私は知りません。
従って、世界的にこの議論を開始する必要があると私は考えます。 December 12, 2025
2RP
🚨ファイザー元副社長がついに口を開きました…これはただ事ではありません💥
マイク・イードン博士、かつてファイザー社で副社長を務めたアレルギー・呼吸器研究の責任者が、鳥インフルエンザの真実について驚きの告発を行いました。
「鳥が風邪をひいたのを見たことあるか?」と始まるこの証言では、鳥の肺は哺乳類とはまったく異なり、インフルエンザにはかからないし、感染もしないと断言しています🐥❌🤧
さらにイードン博士は、いわゆる鳥インフル報道の裏には、PCRというインチキな検査が使われており、詐欺的な方法で感染を“捏造”しているだけだと批判しました💢
「ストレスを与えたり、過密な状態にすれば、鳥は別の病気になる。でもそれを“インフル”と偽って群れを全滅させる。そしたら“人間にも感染”とか言ってくる…」と、まさにシナリオ通りの見せかけパンデミックだと語っています🔥🔥
鳥は咳もくしゃみもしない、風邪をひかない、なのにどうして**感染が広がるとされるのか?**🧐
そして極めつけがこちら👇
「サルが天然痘にかかる?そんなの信じるな。あいつら毛深いんだぞ」とバッサリ😅🐒❌🧪
🐤鳥インフル、ほんとに“インフル”なのか?
🐒天然痘、ほんとに“天然痘”だったのか?
全部がウイルスビジネスの作られた物語じゃないかと…まさにド直球の“目覚めろ”メッセージ💣💣 December 12, 2025
1RP
AIによる「静かなる代替」、米労働市場の1割超に波及か―MITが可視化した「氷山」の全貌《小久保 重信》
本コラムでは以前、企業の「AIリストラ」が、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)下の過剰雇用を調整するための「格好の口実」として使われている側面を報じた。
しかし、今回のMITのデータは、その「口実」の裏で、中長期的な労働需要の消失が現実のものとなりつつあることを裏付けている。
特に懸念されるのは、米スタンフォード大学の研究チームが指摘していた「若年層雇用への打撃」との関連性だ。
▶JBpressで続きを読む
https://t.co/DVSN2FMXJK December 12, 2025
🔥米国レストラン業界の危機:企業の貪欲さが食文化を破壊
◆レストラン業界の破産ラッシュ
2024年のレストラン破産申請はパンデミック以降最高水準。サービス業セクターが大規模企業破産申請の28%を占める。
◆価格高騰の実態
マクドナルドなどの価格は10年間で100%上昇。2026年にはさらに30%上昇の予測。
◆企業統合と市場集中
食肉加工業界の85%を4社が支配。独立系農家は激減中。
◆経営陣報酬の格差
スターバックスCEOの報酬は9580万ドルで、従業員の6666倍。
・投資家が注目すべきポイント:
・$MCD、$PLTR、$TAC、$CMG、$JJ、$WEN、$BK、$CFA
・$TSN、$JBSAY、$CARG、$NB
・$SBUX
この業界の未来は企業の選択と消費者の行動に左右される。
注目ポイントはNoteから
↓
https://t.co/bsajZKiXyV December 12, 2025
年末が近づき、多くの方が来年の市場に向けたポジション構築を始めています。たたき台として、いくつかの考え方を共有します。
1)米国債の長期保有は避ける
インフレ率が長期的に目標を上回っているため、上半期に米ドルは約10%下落し、単月下落率としては過去50年で最大級となりました。加えて、米国債のパフォーマンスも歴史的に最悪となり、金やその他の希少資産を大きく下回っています。
2021〜2025年の累積上昇率は、BTCが約370%、金が約127%、米国株(S&P500)が約100.3%、不動産が約40.49%である一方、20年米国債(TLT)の累積リターンは約−33.47%です。【図1】
私たちは一貫して、財政支配(Fiscal Dominance)が主権債券のリスクを大きく高めると強調してきました。したがって、希少資産をロングし、国債をショートすることは、現時点で検証済みの高効率な資産組み合わせだと考えています。
2)米国株のバリュエーションは、もはや構造的な追い風ではない
1980年以降、米国金利は構造的な低下局面に入り、2020年のパンデミック後に最低水準まで下がりました。これは、40年にわたる金利低下トレンドが終わったことを意味します。
金利低下は資産のバリュエーション上昇をもたらし、同時に家計の純資産や可処分所得の増加にもつながりました。【図2:1980〜2020年の金利構造的低下と家計純資産の増加】
一方、この低下トレンドが終了したことは、資金コストが硬直的に制約されることを示します。借入コストは上昇し、割引率がこれ以上低下しにくくなるため、株式や不動産のバリュエーションが追加的に拡張する余地は限定されます。
3)来年は流動性が拡張するが、従来型QEではない
今回の拡張は、SOMAによる短期国債の購入を通じて、準備金を十分な水準に維持するためのものです。これは資金調達コストを管理可能な範囲に抑えるための“選択的な下支え”であり、景気刺激を目的としたものではありません。したがって、暗号資産の弱気相場は来年後半まで継続すると見ています。
まとめ
私たちは、米ドルが持続的に減価する一方で、名目金利および資金コストは下がりにくい環境にあります。この環境は米国株のバリュエーションや暗号資産市場を抑制しやすい一方、金などの商品資産には追い風となります。
そのため、私はドル化(ドル依存)の度合いが低い資産により注目し、ポートフォリオにおける金・コモディティ比率を引き上げ、米国資産の比率を適度に分散しつつ、米国債の長期保有には慎重でありたいと考えています。
#米国債 #金利 December 12, 2025
ジョージ・A・ロメロの娘ティナ・ロメロ監督によるゾンビ映画『Queens of the Dead』最新特報。巨大倉庫でパーティ開催中に、ゾンビ・パンデミックが発生。ドラァグクイーンやクラブキッズ、そしてフレネミーたちは、生き残りを懸けてゾンビと戦い…。12.19よりShudder配信
https://t.co/yHaZnluwkw December 12, 2025
この大統領令により、計画的なプランデミックは今後起こせなくなる👏
【動画訳】
第一に、機能獲得研究に関するものである。
機能獲得研究とは、病原体やウイルスを偽造して、その毒性を高めたり、機能を変化させたりする生物医学研究の一種だ。
多くの人が、この機能獲得研究が過去10年間に我々を襲ったCOVIDパンデミックの主要原因の一つだと考えている。
この大統領令がまず行うことは、海外での機能獲得研究への連邦政府資金提供の禁止を強制すること。
そのための強力な新たなツールを提供する。
また、この問題に関連する監督メカニズムを強化し、生物医学研究全般が安全に、そして最終的には人々の健康をより守る方法で実施されること。
そのことを確保するための包括的な戦略を策定する。
これは重大なことだ。
もしこれがこれまで実施されていれば、我々が直面した問題は発生しなかったかもしれない。
多くの人が「もっと早くこれをやっていればよかった」と言っている。 December 12, 2025
<ポストの表示について>
本サイトではXの利用規約に沿ってポストを表示させていただいております。ポストの非表示を希望される方はこちらのお問い合わせフォームまでご連絡下さい。こちらのデータはAPIでも販売しております。



