コロナ・パンデミックのとき、世界最長で、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

コロナを口実に奪われた「自由」を求めてすべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。

オーストラリアのマスコミはロックダウンの実態を隠蔽したが、この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOjan0 December 12, 2025

【超重要】これがパンデミックの「真の原因」だったのか？💥

​トランプ前大統領が署名した、衝撃の大統領令。
その核心は「海外での機能獲得研究への資金提供禁止」。

​ウイルスの毒性を高め、機能を強化する…。
そんな危険すぎる研究に、なぜ資金が流れていたのか？😨
​多くの人々が、これがCOVID-19の起源だと疑い続けている。

🗣️「もっと早くこれをやっていればよかった」
​これは過去の検証ではない。
人類の未来と、次のパンデミックを防ぐための重大な決断だ。 December 12, 2025

最近、「𝕏」上で香港発のポストが目立つようになりました。特に、高市早苗氏を叩く内容が多く見受けられます。例えば、中国のソーシャルプラットフォームで高市氏を批判した倭国人居住者が倭国警察から警告を受けたというエピソードを共有するもの、または香港での反日デモを高市首相の台湾発言と結びつけて非難する投稿などが散見されます。

香港は言論統制がきわめてきびしく、例えば2020年に施行された国家安全法により、言論による犯罪の敷居値が大幅に低下し、多くの市民が逮捕される事態となっています。

実際、反送中運動後の書籍禁止や自己検閲が横行し、獄中での「再教育」プログラムが実施されるケースも報告されています。また、Apple Dailyの創業者である黎智英氏が外国勢力との共謀を理由に逮捕され、200人以上のジャーナリストが海外亡命を余儀なくされるなど、報道の自由が著しく制限されている状況です。

さらに、近年では「串謀顛覆国家政権罪（かんぼうてんぷくこっかせいけんざい）」などの罪状で、香港での有罪判決数が中国本土を上回る事例もあり、例えば港独伝単の印刷を企てた曹雪芯氏が13ヶ月半の懲役刑を受けたケースのように、打圧が強化されています。こうした環境下で、普通の市民が「𝕏」を自由に利用するのは困難です。それなのに、わざわざ倭国語で倭国の首相候補を批判するというのは、客観的に見て、工作活動の可能性が高いと言わざるを得ません。

このような活動は、中国共産党の情報戦の延長線上にあると考えられ、過去の事例として、2019年の香港民主化デモでは、「𝕏」上で900以上のアカウントが中国政府の指示により運用され、デモを「暴動」として貶めるディスインフォメーションを拡散し、最終的にプラットフォーム側により削除されたケースがあります。

また、2020年のCOVID-19パンデミック時には、中国がウイルスの起源を米国に責任転嫁するプロパガンダをソーシャルメディアやグローバルメディアを通じて展開し、国際的な混乱を助長しました。

さらに、台湾に対する情報作戦では、選挙期間中にフェイクニュースを大量に流布し、親中派候補を有利に導こうとする試みが繰り返されており、2022年の報告では、サイバードメインを活用した現実歪曲が指摘されています。

アジア太平洋地域全体でも、南シナ海の領有権主張を正当化するためのターゲット型ディスインフォメーションがソーシャルメディア上で展開され、近隣諸国間の分断を狙った事例が確認されています。

最近の進化として、中国はAI技術を活用した情報操作を強化しており、例えば2023年頃からプロ政府メッセージの自動拡散や、議会メンバーなどの個人データを収集して標的型キャンペーンを展開するケースが報告されています。

また、ロシアとの連携で外国情報操作を進め、アジア太平洋での分断を狙う「Three Warfares」戦略が活発化しており、2025年時点でメディアやソーシャルプラットフォームを通じた影響力が拡大しています。これらの手法は、単なるプロパガンダを超え、経済的圧力（例：NBAや航空会社の検閲）やサイバー領域での現実歪曲を組み合わせ、相手国の世論を操作するものです。

そうした視点で彼らの投稿を観察すると、ある共通点が浮かび上がってきます。例えば、多くのアカウントが香港在住を主張しつつ、プロフィールが政治的なバイアスを示すもの（親中派や反日要素が強い）で、投稿内容が似通っている点です。具体的に、警察警告のエピソードを共有するものや、反日デモを高市氏の責任に帰すもの、支持率の誤解を煽るものが繰り返され、タイミングが集中しているように見えます。これらは、組織的な拡散を思わせ、個別の市民意見というより、統一されたナラティブを押し進めるパターンが見て取れます。

中国共産党の情報戦に惑わされないよう、注意が必要であり、こうした投稿の背景を多角的に検証し、事実に基づいた判断を心がけた方が良いと僕は思います。 December 12, 2025

この大統領令により、計画的なプランデミックは今後起こせなくなる👏

【動画訳】
第一に、機能獲得研究に関するものである。

機能獲得研究とは、病原体やウイルスを偽造して、その毒性を高めたり、機能を変化させたりする生物医学研究の一種だ。

多くの人が、この機能獲得研究が過去10年間に我々を襲ったCOVIDパンデミックの主要原因の一つだと考えている。

この大統領令がまず行うことは、海外での機能獲得研究への連邦政府資金提供の禁止を強制すること。

そのための強力な新たなツールを提供する。

また、この問題に関連する監督メカニズムを強化し、生物医学研究全般が安全に、そして最終的には人々の健康をより守る方法で実施されること。

そのことを確保するための包括的な戦略を策定する。

これは重大なことだ。

もしこれがこれまで実施されていれば、我々が直面した問題は発生しなかったかもしれない。

多くの人が「もっと早くこれをやっていればよかった」と言っている。 December 12, 2025

𝗦𝘂𝗴𝗶𝘇𝗼𝗧𝘂𝗯𝗲 Vol.62
「イラク エルビルの旅 2025 報告会」

久々のスギツベ、押したけど無事終了。
視聴してくれた皆様、ありがとうございました。
大切な内容を信頼する仲間達と一緒にみんなにシェアできて本当によかった。。。

パンデミックを挟んで６年越しの難民キャンプ慰問ツアー。その軌跡を感じてもらえたら嬉しい。
激動する世界情勢の中で今、本当に大切な活動だと思っているから。
SGZ

#SugizoTube
#SUGIZO
#斉藤亮平
#JIM_NET
#MaZDA
#よしうらけんじ
#井上春生
#田辺佳子
#栗原直也
#武村貴世子 December 12, 2025

そのまま食べられる！
非常食、レトルトセット！
調理不要なのは、いざと言うとき助かりますね！
地震、台風、火災、事故、感染症パンデミック等々…備えあれば！
https://t.co/aekXlCr8sm December 12, 2025

たった3日で3000億ドルが蒸発した。この数字は、国家予算規模の価値が一瞬にして市場から消え去ったことを意味する。Broadcom（AVGO）は先週、2020年3月のパンデミックショック以来となる最大の下落率を記録した。だが、この暴落の煙が晴れるのを待たずして、ウォール街の主要プレイヤーたちはすでに次のシナリオを描き始めている。

J.P. Morgan、Bank of America、Jefferies。彼らが示した答えは驚くほど一致している。「買い」だ。しかも、ただの買いではない。2026年の半導体セクターにおける「最有力銘柄（Top Pick）」としての再評価である。

なぜ、これほどの急落を経てもなお、彼らは強気なのだろうか。市場が何を恐れ、プロは何を見ているのか。この乖離にこそ、次の大きな機会が潜んでいる。

まずは「恐怖」の正体から解像度を上げていく。
売り浴びせのトリガーとなったのは、決算発表におけるCEOホック・タンの一言だった。「AI収益の比率が高まることで、粗利益率は低下する」。この発言にアルゴリズムと短期筋が過剰反応した。

確かに、Broadcomのレガシーソフトウェア部門は極めて高い利益率を誇る。対して、急成長するAIチップ（カスタムシリコン）は、構造的にマージンが低い。AIの売上が増えれば増えるほど、全社的な利益率（％）が圧迫されるという「成長の痛み」を市場は嫌気したわけだ。

しかし、ここで視点を「率」から「額」へと切り替える必要がある。
投資銀行のアナリストたちが注目しているのは、マージンの％が多少下がろうとも、それを補って余りある「圧倒的な収益ボリューム」がAIインフラからもたらされるという事実だ。

JefferiesやBofAが目標株価を500ドルに設定した根拠はここにある。
Broadcomは、AIデータセンターに不可欠なASIC（特定用途向け集積回路）と高速ネットワーキングで支配的な地位を築いている。この「堀」は想像以上に深い。

数字を見れば、その成長角度の異常さがわかる。
会社側は2026年度第1四半期のAI半導体収益が、前年比で倍増の82億ドルになると予測した。だが、J.P. Morganの試算はさらに攻撃的だ。AI関連収益だけで、2025年度の約200億ドルから、2026年度には550億〜600億ドルへ跳ね上がると見ている。

さらに一部の予測では、2027年度までに1000億ドルを超える可能性さえ示唆されている。これだけのキャッシュフローを生む事業に対し、短期的なマージン率の低下を理由に売り払うのは、木を見て森を見ずと言わざるを得ない。

この強気シナリオを支えるのは、マクロ環境という追い風だ。
データセンターの設備投資（CapEx）は止まらない。J.P. Morganによれば、2025年の65%増に続き、2026年も50%の増加が見込まれている。SEMI（国際半導体製造装置材料協会）も、2026年の製造装置売上高が1450億ドルに達すると予測した。

インフラ投資が続く限り、その「配管」とも言える通信チップやカスタムシリコンを握るBroadcomの優位性は揺るがない。

そして、決定的なカタリストが存在する。「第5の顧客」だ。
Broadcomは今回、新たなカスタムチップ顧客の獲得を報告した。市場ではこれがAnthropicであると目されており、2026年後半納品予定で110億ドルの追加注文が入っているとされる。

これはGoogleやMetaだけでなく、AIネイティブな新興プレイヤーたちもまた、Broadcomのカスタムシリコンエコシステムに依存し始めていることを証明している。730億ドルという膨大な受注残は、単なる数字ではなく、将来の収益の確約手形に近い。

結論として、今回の急落は「評価のリセット」ではなく、投資家心理と実態の「タイムラグ」によって生じたノイズである可能性が高い。
マージン率という過去の物差しで測るか、AIインフラの独占的地位という未来の物差しで測るか。

アナリスト41人中35人が「強い買い」を維持し、平均目標株価455ドルを掲げる今、市場は冷静さを取り戻しつつある。

3000億ドルの消失は、悲劇的な暴落だったのか、それとも数年に一度のバーゲンセールだったのか。 December 12, 2025

「明け」の前は大して咳撒き散らすやつもいなかったので後のほうが本当のパンデミック感を強く感じてる。 https://t.co/bKxMcZdElo December 12, 2025

皆さんの｢国連｣に対するイメージは？

私は国連が推進、提言、勧告し、倭国に様々な議論・火種を生んできた｢これら｣を考えると良いイメージはない

気候変動対策、多文化共生、移民・難民受け入れ、ジェンダー平等、LGBT、男女平等、昆虫食、SDGs、パンデミック条約・IHR(国際保健規則)、ヘイトスピーチ対策、誤情報対策、DEI、スマートシティ、フードテック、選択的夫婦別姓、女系・女性天皇容認、等々

これらは｢良い面｣だけが強調され反対しにくいものが多いが、実際にはナショナリズムを破壊し国力を弱めたり、グローバリズムの推進につながる懸念があるものが多い December 12, 2025

ロシア産原油は1バレル40ドルまで急落した。
これはウクライナに対する全面戦争開始以来の最低水準である。

⇒ロシアのエネルギー収入は、①制裁、②取引先喪失、③ルーブル高で、もはや、コロナパンデミック禍レベルまで落ち込んでいる。
取り合えず、早く、侵略戦争を一旦止めたい頃合いだろうよ。トランプの協力を得て。 December 12, 2025

ジョージ・A・ロメロの娘ティナ・ロメロ監督によるゾンビ映画『Queens of the Dead』最新特報。巨大倉庫でパーティ開催中に、ゾンビ・パンデミックが発生。ドラァグクイーンやクラブキッズ、そしてフレネミーたちは、生き残りを懸けてゾンビと戦い…。12.19よりShudder配信
https://t.co/yHaZnluwkw December 12, 2025

世界中で被害が出ているのに、「パンデミックではない」とどうしようもなくなるまで言い続けたWHO、忘れていないぞテドロスさんよ。 December 12, 2025