コロナ・パンデミックのとき、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

外出は一日一時間、生活必需品の購入のみ。町中のカメラが監視。現地マスコミはロックダウンの実態を報道しなかった。市民は完全に自由を奪われた。

しかし、すべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOiCxs December 12, 2025

おはようございます

医クラ側の誹謗中傷問題が次々と露見し、昨日は知念実希人氏の件も報じられた。しかし普段「中傷は社会悪」と叫ぶ界隈は沈黙し、一部は「それでも反ワクが悪い」と擁護する始末

この自浄作用の欠如こそが彼らの致命的欠陥であり、次のパンデミックへの最大の課題だと痛感しました https://t.co/Inv76nraJB December 12, 2025

コロナ・パンデミックのとき、世界最長で、世界で最も過酷なロックダウンを行ったのが、オーストラリア・ビクトリア州のグローバリスト政府だった。

コロナを口実に奪われた「自由」を求めてすべてを賭けたオーストラリア人たちの本当の物語がある。映画『バトルグランド・メルボルン』。

オーストラリアのマスコミはロックダウンの実態を隠蔽したが、この映画が14の国際映画賞を受賞したことで、世界は気づいた。

倭国未公開のこの映画を急きょ12月28日(日)東京・渋谷で倭国語字幕版で公開。当日は、映画制作者であり、オーストラリアの反グローバリズム運動のリーダー、トファー・フィールド氏と私、及川幸久の対談を行います。

会場チケットとオンラインチケットはこちら:
https://t.co/EOlUeOjan0 December 12, 2025

@mooncave3 👿左上:ビル・ゲイツ
ワクチンの普及活動に多額の投資を行ってる
👿右上:ジョージ・ソロス
政治的影響力の大きさから議論対象になる人物
👿右下:アンソニー・ファウチ
新コロパンデミックでホワイトハウスの首席医療顧問として対策を主導
👿左下:クラウス・シュワブ
パンデミック後の新世界秩序を提唱 December 12, 2025

【超重要】これがパンデミックの「真の原因」だったのか？💥

​トランプ前大統領が署名した、衝撃の大統領令。
その核心は「海外での機能獲得研究への資金提供禁止」。

​ウイルスの毒性を高め、機能を強化する…。
そんな危険すぎる研究に、なぜ資金が流れていたのか？😨
​多くの人々が、これがCOVID-19の起源だと疑い続けている。

🗣️「もっと早くこれをやっていればよかった」
​これは過去の検証ではない。
人類の未来と、次のパンデミックを防ぐための重大な決断だ。 December 12, 2025

最近、「𝕏」上で香港発のポストが目立つようになりました。特に、高市早苗氏を叩く内容が多く見受けられます。例えば、中国のソーシャルプラットフォームで高市氏を批判した倭国人居住者が倭国警察から警告を受けたというエピソードを共有するもの、または香港での反日デモを高市首相の台湾発言と結びつけて非難する投稿などが散見されます。

香港は言論統制がきわめてきびしく、例えば2020年に施行された国家安全法により、言論による犯罪の敷居値が大幅に低下し、多くの市民が逮捕される事態となっています。

実際、反送中運動後の書籍禁止や自己検閲が横行し、獄中での「再教育」プログラムが実施されるケースも報告されています。また、Apple Dailyの創業者である黎智英氏が外国勢力との共謀を理由に逮捕され、200人以上のジャーナリストが海外亡命を余儀なくされるなど、報道の自由が著しく制限されている状況です。

さらに、近年では「串謀顛覆国家政権罪（かんぼうてんぷくこっかせいけんざい）」などの罪状で、香港での有罪判決数が中国本土を上回る事例もあり、例えば港独伝単の印刷を企てた曹雪芯氏が13ヶ月半の懲役刑を受けたケースのように、打圧が強化されています。こうした環境下で、普通の市民が「𝕏」を自由に利用するのは困難です。それなのに、わざわざ倭国語で倭国の首相候補を批判するというのは、客観的に見て、工作活動の可能性が高いと言わざるを得ません。

このような活動は、中国共産党の情報戦の延長線上にあると考えられ、過去の事例として、2019年の香港民主化デモでは、「𝕏」上で900以上のアカウントが中国政府の指示により運用され、デモを「暴動」として貶めるディスインフォメーションを拡散し、最終的にプラットフォーム側により削除されたケースがあります。

また、2020年のCOVID-19パンデミック時には、中国がウイルスの起源を米国に責任転嫁するプロパガンダをソーシャルメディアやグローバルメディアを通じて展開し、国際的な混乱を助長しました。

さらに、台湾に対する情報作戦では、選挙期間中にフェイクニュースを大量に流布し、親中派候補を有利に導こうとする試みが繰り返されており、2022年の報告では、サイバードメインを活用した現実歪曲が指摘されています。

アジア太平洋地域全体でも、南シナ海の領有権主張を正当化するためのターゲット型ディスインフォメーションがソーシャルメディア上で展開され、近隣諸国間の分断を狙った事例が確認されています。

最近の進化として、中国はAI技術を活用した情報操作を強化しており、例えば2023年頃からプロ政府メッセージの自動拡散や、議会メンバーなどの個人データを収集して標的型キャンペーンを展開するケースが報告されています。

また、ロシアとの連携で外国情報操作を進め、アジア太平洋での分断を狙う「Three Warfares」戦略が活発化しており、2025年時点でメディアやソーシャルプラットフォームを通じた影響力が拡大しています。これらの手法は、単なるプロパガンダを超え、経済的圧力（例：NBAや航空会社の検閲）やサイバー領域での現実歪曲を組み合わせ、相手国の世論を操作するものです。

そうした視点で彼らの投稿を観察すると、ある共通点が浮かび上がってきます。例えば、多くのアカウントが香港在住を主張しつつ、プロフィールが政治的なバイアスを示すもの（親中派や反日要素が強い）で、投稿内容が似通っている点です。具体的に、警察警告のエピソードを共有するものや、反日デモを高市氏の責任に帰すもの、支持率の誤解を煽るものが繰り返され、タイミングが集中しているように見えます。これらは、組織的な拡散を思わせ、個別の市民意見というより、統一されたナラティブを押し進めるパターンが見て取れます。

中国共産党の情報戦に惑わされないよう、注意が必要であり、こうした投稿の背景を多角的に検証し、事実に基づいた判断を心がけた方が良いと僕は思います。 December 12, 2025

こういうニュースも出て来ますね
Samsung従業員、メモリ販売でキックバック受領か

メモリチップ騒動のサイドストーリー！台湾のサムスン本社によるキックバック疑惑に関する異例の内部調査が報じられた。

世界のメモリ市場は、かつてないほど深刻な供給不足と価格高騰に見舞われています。供給不足の要因と構造的条件は、これまでとは異なります。上流・下流業界は、この厳しい状況が2027年まで続くと予想しています。

メモリチップ価格の高騰で市場が混乱に陥っていた矢先、サプライチェーン筋によると、サムスン電子本社が台湾に数名の調査員を密かに派遣し、「内部調査」を実施していたという。調査対象は主にサムスンの従業員と販売代理店で、メモリチップ関連の「キックバック受領」の疑いがある。

シンガポールや中国も調査対象となっている。サムスンは複数の従業員への聞き取り調査を経て、マーケティングと営業部門の人事異動という断固たる措置を講じた。

サムスン電子の広報担当者は、内部調査は通常の業務手順の一環であると述べ、それ以上のコメントを控えた。

携帯電話の買い替えサイクルや過去10年間のパンデミックブームによって引き起こされた短期的なサイクルとは異なり、世界のメモリ市場は現在、前例のない需給不均衡に直面しており、DRAM、NANDフラッシュ、HBMに影響を与えており、その影響は少なくとも1年間続くと予想されています。

サプライチェーン事業者は、現在の供給不足はAI関連製品の需要急増によるものだと述べています。サムスン、SK Hynix、Micronなどの大手メーカーは、生産能力の大部分を高利益率のHBM（Hybrid Memory Base）やエンタープライズレベルのソリューションにシフトさせており、DDR4やDDR5といった汎用DRAMやNANDフラッシュの供給を圧迫しています。

同時に、パンデミック後のメーカーによる生産能力拡大への慎重な姿勢と、旧式のDDR4製造プロセスの段階的廃止の加速が相まって、需給の不均衡をさらに悪化させています。

サプライチェーン事業者はさらに、市場価格が明らかに混乱しており、メモリ価格が数ヶ月にわたって継続的に上昇し、納期も大幅に延長していると指摘した。サプライヤーの平均在庫は通常の水準をはるかに下回っており、このコスト圧力は携帯電話やPCなどの最終消費者市場に急速に波及している。

Acer、Dell、ASUSはコストを反映して製品価格を引き上げており、これも市場需要を抑制する可能性がある。
メモリチップの不足と価格高騰は、今年上半期に中国市場で買い漁りを引き起こし、流通業者は大量の在庫を確保し、最近になって多額の利益を上げました。しかし、メモリチップ市場の異常事態はこれで終わりではありません。最近のサプライチェーンに関する報道によると、サムスン本社は半導体関連部門の内部調査を行うため、複数の調査員を台湾に密かに派遣しています。この調査は極秘事項であったため、社内には当初不安が広がり、本格的な組織的調査を懸念する声もありました。

台湾本社はここ数日、複数の従業員から事情聴取を行っており、主にメモリ関連製品の販売において従業員や販売代理店がキックバックを受け取っていた疑惑について調査を進めているとみられる。シンガポールと中国も関与している可能性がある。徹底的な調査の結果、サムスンは断固たる措置を講じ、マーケティングと営業部門で人事異動の第一波を実施した。

サプライチェーンは、サムスンでの今回の事件が、メモリ供給不足と価格高騰の現状を如実に示していると考えている。多くの企業は資金はあっても製品を入手できず、莫大な販売利益を得ている。その結果、サムスンの従業員はリスクを負い、違法行為に関与したと非難されている。

リベートをめぐる論争は、事業部門やマーケティング部門の上級管理職の人事異動にも影響を与えているとみられる。サムスンは迅速かつ断固とした対応を取り、関係者との協議は現在も継続中だ。詳細は非公開としているため、一部の従業員にとっては受け入れ難い状況となっている。しかし、サムスン本社がここ数ヶ月、最も需要の高いサーバーメモリ販売事業に関わる関係販売代理店と会合を開いていたとの噂もある。特にリベートは許されない重大な一線とみなされており、サムスン本社の大きな関心を集めている。
サムスンの広報担当者は、内部調査は通常の業務手順の一環であると回答し、それ以上のコメントを控えた。 December 12, 2025

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✨KATACOTO＊BANK✨
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🔥ぶっとび！パンデミック🔥
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2マンライブありがとうございました

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また2マン出来るように
カタバン㌠パワーアップします💪🔥
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#カタバン https://t.co/nGScZ9DhSE December 12, 2025

コンテナ海運「史上最強のスーパーサイクル」は終焉へ
――2027〜2028年、需給構造は大きな転換点を迎える

2025年12月16日、香港で開催された「世界航商大会」の港湾物流一体化フォーラムにおいて、海運調査会社Linerlyticaの共同創業者兼編集長である陳河毓（Chen Ho Yu）氏は、世界のコンテナ海運市場が過去5年間続いたスーパーサイクルの終盤に入ったとの認識を示しました。
陳氏は、2020年以降のコンテナ海運を「歴史上、最も強く、かつ最も長く続いた好況局面」と位置づける一方で、今後は需給の再調整が避けられず、特に2027〜2028年にかけて市場構造が大きく変化する可能性が高いと指摘しました。

■パンデミックが生み出した「スーパーサイクル」とは
陳氏が言う「スーパーサイクル」とは、通常の景気循環を超え、運賃や船社の収益が極めて高い水準で長期間継続する状態を指します。
今回のコンテナ海運の好況は、パンデミックを契機に、消費構造の変化、港湾混雑、船腹不足といった要因が同時に発生したことで生まれました。

2021年から2023年にかけて、中国発のコンテナ運賃指数であるCCFI（China Containerized Freight Index）は、過去に例のない高水準で推移しました。CCFIは中国主要港から輸出されるコンテナ貨物の運賃を総合的に示す指数で、国際海運市況を把握する代表的な指標の一つです。この指数の動き自体が、当時の市場がいかに非日常的な状態にあったかを示しています。
　陳氏は、この好況について「正常な経済成長の結果ではなく、パンデミックという特殊環境下で一時的に作られた需給の歪みだった」と整理しています。

■需要は底堅いが、成長率は低下へ
現在の市場を見ると、米国向け航路の荷動きは弱含んでいる一方、アフリカ、東南アジア、南アジア、中東といった地域では比較的高い成長が続いています。
しかし陳氏は、世界全体の需要成長率は今後数年で自然に低下し、年率2〜3％程度に収れんする可能性が高いと見ています。

その背景にあるのが紅海情勢です。現在、多くの船舶がスエズ運河を回避し、喜望峰を迂回する航路を取っています。この航程の長期化によって、実際の貨物量以上に船腹が必要となり、見かけ上の需要が膨らんでいます。
　
　倭国郵船調査グループの分析によれば、喜望峰迂回によって追加的に必要とされている船腹量は約214万TEUと推計されています。
一方、2023年末以降に稼働している船腹量は約520万TEU増加しており、現在の需給は実需以上に拡張された状態にあります。
仮にスエズ運河通航が正常化すれば、この膨張分は一気に解消され、需要の実力値が明確になると考えられます。

■2027〜2028年に集中する新造船の引き渡し
需給バランスを左右する最大の要因は供給側です。
倭国郵船調査グループによると、世界の新造コンテナ船の発注残はすでに1,000万TEUを超えており、2027年から2028年にかけて引き渡しが集中する見通しです。
特に2028年は、年間で約440万TEU、月平均で約40万TEUという、過去に例のない規模の新造船が市場に投入される可能性があります。
減速運航や欠便、老朽船の解撤といった調整策を講じたとしても、これだけの供給増を需要成長だけで吸収するのは難しいとの見方が一般的です。

■MSCの拡張がもたらす構造変化
陳氏は、供給増を加速させている存在としてMSC（地中海海運）を挙げました。
MSCは過去5年間で中古船も含め約180万TEUを積み増し、現在では世界全体の2割を超える船腹量を保有・運航しています。

この急速な拡張は、他の船社にも投資を促し、業界全体の船腹増加を加速させる結果となりました。
陳氏はこの現象を「MSC効果」と呼び、単一企業の戦略が業界全体の需給構造に大きな影響を及ぼしている点を強調しました。

■市場は「調整の時代」へ
現在の市場では、運賃が下落する一方で用船料が高止まりするという歪な状態が続いています。
陳氏は、このような状況は長期的に維持できるものではなく、いずれ用船市場を含めた調整が避けられないと指摘しています。 December 12, 2025

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˗ˏˋ ぶっとび！パンデミック ˎˊ˗
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˗ˏˋ KATACOTO＊BANK ˎˊ˗

2MAN LIVE〜衣装&楽曲交換編〜
@倭国橋PACMAN

ご来場ありがとうございました.ᐟ.ᐟ

　　⟡.·♥⟡.·♥⟡.·♥·.⟡ https://t.co/Y88S22X9GA December 12, 2025

高市総理大臣、臨時国会の閉会お疲れ様です。物価高対策や補正予算の成立、ガソリン税廃止など、国民の生活を支えるための迅速な対応に感謝申し上げます。これらの取り組みは、確かに私たち国民の負担軽減に寄与するものだと思います。

しかしながら、総理のおっしゃる「強い経済」の実現のためには、消費税の減税こそが急務だと考えます。現在の物価高騰下で、消費税は低所得者層ほど負担が重くなる逆進性が高く、日常生活をますます圧迫しています。

国際的に見ても、この逆進性を考慮した消費税（VAT）の減税や軽減税率の適用はスタンダードな対応となっており、多くの国々が経済的苦境や格差拡大を防ぐために積極的に取り組んでいます。

例えば、ドイツではCOVID-19禍の経済的苦難に対処するため、2020年に標準VAT税率を19%から16%へ一時的に引き下げ、消費刺激と低所得層の負担軽減を図りました。 同様に、スウェーデンでは2012年にレストラン・ケータリングサービスのVATを25%から12%へ減税し、雇用創出とともに逆進性の緩和を実現しています。 また、イギリスでもパンデミック時にホスピタリティセクターのVATを20%から5%へ大幅に引き下げ、経済回復と低所得者支援を両立させました。

これらの事例のように、OECD諸国ではチリを除くほぼ全ての国が必需品やサービスに軽減税率を適用し、VATの逆進性を最小限に抑える政策を標準的に採用しています。

食料品や日用品の値上がりで家計が苦しくなる中、多くの国民が声を上げているように、倭国でも消費税率の引き下げを強く求めています。この逆進性を放置すれば、格差が拡大し、国民全体の生活がさらに厳しくなるばかりです。

総理の今後の税制改正大綱や予算編成において、ぜひこうした国際的なスタンダードを参考に消費税減税を優先的に検討いただき、国民の声を反映した政策をお願いします。強い倭国を築くためにも、まずは国民の負担を軽くする一歩をと僕は思います。

また、倭国保守党は食品の消費税0％を強く訴えております。 December 12, 2025

デビッド・クアメン著『パンデミックのとき科学は：未知のウイルスに挑んだ研究者たちの記録（原題『Breathless: The Scientific Race to Defeat a Deadly Virus』）』（甘糟智子訳、白揚社）に、解説を書かせていただく機会を得ました。以下から一部抜粋を読むことができます
https://t.co/w08NdHmvJY December 12, 2025

本当のパンデミックはコロナウイルスではない！
本当のパンデミックは不正選挙だった‼️

2025年12月14日 🦅🇺🇸🪖 トランプ大統領／CiC、ホワイトハウス
彼らは選挙で不正をするのが得意だ。
彼らは不正のプロだ。
だって、2016年の選挙では大差で勝ったんだから。
2020年の選挙は不正操作された。
弾薬は全部ある。
あらゆるものが。
そして、それは明らかになる。
トラックに積んで出てくるんだ。🛻
そして、カリフォルニア州の選挙も。ニューヨーク州も。
でも、カリフォルニア州は他のどの場所よりも不正が横行している。
共和党員はカリフォルニア州で勝てないと言う人が多い。
でも、私はヒスパニック系の票で勝った。
マイアミではヒスパニック系の票で勝った。
テキサス州境沿いの全ての都市や町で勝利した。
しかも、その90%はヒスパニック系だ。
もしカリフォルニア州の投票が正当なものだったら（実際はそうじゃないけど）、カリフォルニア州で大差で勝利していただろう😻💯

#TinaPeters

7月21日 🇺🇸 フアン・オ・サビン
ロサンゼルスは青ではなく赤に投票したことが判明するだろう。
カリフォルニア州ははるかに保守的な候補者に投票した。

#2020ItAintOverYet

12月1日 🇺🇸 Q The Storm Rider
こうした👉銃撃事件は増えるだろう。
ディープステートは選挙不正が明るみに出ることを望んでいないからだ。

選挙不正こそが真のパンデミックだ💥

https://t.co/ftZhizr55H December 12, 2025

震災やパンデミックで騒ぐ時だけ「英雄」扱い。喉元過ぎれば「低賃金で頑張れ」。生活に必須な仕事ほど、やりがい搾取されやすい構造に腹が立つ。なくてはならない仕事なら、それ相応の高待遇であるべき。この矛盾、社会全体でもっと考えてほしいテーマだよね。 December 12, 2025

COVIDパンデミックとワクチンの虚構を、世界で初めて暴き、YouTubeバン1号となった、「London Real」のブライアン・ローズとデビッド・アイクのドキュメンタリー映画 https://t.co/Wrd3idEXqU December 12, 2025

‼️中国経済は驚くべき速さで減速しています：

固定資産投資は、最初の11ヶ月で前年比–2.6%減少し、1998年に遡るデータで初めての年間減少に向かっています。

不動産投資は、最初の11ヶ月で前年比–16%減少し、不動産低迷が加速しました。

中国の小売売上高は11月に前年比+1.3%上昇し、パンデミックを除く過去最低の成長率を記録しました。

工業生産は前年比+4.8%増加しましたが、2024年8月以来の最低水準です。 December 12, 2025

『エイジ・オブ・パンデミック』
(2020/米)を視聴。
監督/カート・ウィマー
主演/エレナ・カンプーリス
トウモロコシ畑を処分しようと
する大人を皆殺しにする子供た
ちの話。｢チルドレン・オブ・ザ
・コーン｣のリブート作品。凡作
だけど少女ボス役ケイト・モイヤ
ーの怪演はなかなか良かった🌽 https://t.co/JyUFJ5hH1n December 12, 2025

2024-2025年のモスク建設予定・進行中プロジェクトが多い非ムスリム多数派国ランキング

最近（2024-2025年）の報道・計画に基づき、非ムスリム多数派国での新築・再建・拡張予定プロジェクトの注目度・報告数でランキング化しました。絶対数ではアメリカ・欧州が上位ですが、人口比や急増度で倭国がトップクラスです。特に倭国はムスリム人口が少ないのに複数プロジェクトが同時進行・計画中で、住民反対も活発。

- 1位: アメリカ
主なプロジェクト: Nueces Mosque再建（テキサス、2025着工・2027完成予定）、Phoenix新モスク（アリゾナ、進行中）、その他コミュニティ拡張複数。
傾向: 既存モスクが多く、再建・新築が安定して報告される。

- 2位: 倭国
主なプロジェクト: 御徒町モスク（東京、9階建て、2026完成予定）、横浜As-Sholihin Mosque（建設中、600人収容）、錦糸町モスク（地上4階地下1階、新築計画）、藤沢市モスク（計画中、住民反対強）、美濃加茂市モスク（1500人収容計画）、その他地方改装・新計画多数。
傾向: パンデミック後急増、2024-2025年に特に注目プロジェクト集中。人口比で「驚くほど多い」。

- 3位: フランス
主なプロジェクト: Grand Mosque of Strasbourg（進行中、欧州最大級）、その他郊外拡張。
傾向: 規制厳しいが、コミュニティ需要で散発的に計画。

- 4位: オーストラリア
主なプロジェクト: Young町モスク（完成間近）、Bendigo拡張など。
傾向: 都市部中心に数件進行。

- 5位: ドイツ・イギリス
主なプロジェクト: トルコ系中心の新築・改装複数（ドイツ）、ロンドン大型計画（イギリス）。
傾向: 移民コミュニティ対応で継続的。

結論: 建設予定だけで見ると、倭国は少数派国として相対的に非常に活発で、1位争いできるレベル。欧米は既存基盤が大きいのでプロジェクトも多いですが、倭国はここ数年の急増が目立つよ。 December 12, 2025

米国株2026年の見通し
トム・リー氏が予測する上昇相場

🔸S&P500は7700へ、13%上昇を予測

トム・リー氏はS&P500の2026年価格目標を7700と発表しました。
現在の水準から約13%の上昇を見込んでいます。

彼は元JPモルガンのチーフ・エクイティ・ストラテジストで、過去3年間の20%上昇後もさらに伸びると断言しました。
この予測は盲目的な楽観ではなく、しっかりした根拠に基づいています。

🔸6つの逆風が追い風に変わる転換点

過去4年間、市場はパンデミックやインフレなど6つの大きな試練に直面してきました。
FRBの利下げ開始により、抑制されていたビジネスの勢いが解放されると予測されています。

経済にレバレッジが少なく健全な状態であることも重要なポイントです。
家計は借入を控え、S&P500は利益と連動しており、バブル的な過熱感はありません。

🔸調整は恐れず、むしろ買いのチャンス

2026年は10%から20%の下落があっても最終的には回復すると予測されています。
過去65年の調査では3年連続20%上昇が12回も起きており、珍しいパターンではありません。

現在は多くの懐疑論がある「不安の壁を登っている」状態で、まだ天井ではないと分析されています。
機関投資家は高値を警戒し、多くの現金がサイドラインにある状況です。

🔸小型株・金融株・AI関連に注目

小型株は実際の収益成長があるのに資金流入がなく、大きなチャンスとなっています。
銀行はAI導入でテクノロジー企業化し、PER10倍からPER30倍への評価替えが期待されています。

AI関連株は個別ではなくバスケット投資が賢明で、一部の勝者が圧倒的なリターンを生む可能性があります。
労働力不足という構造的要因がテクノロジー投資を長期的に後押しします。

🔸まとめ

2026年は変動の大きい年になりますが、それは投資チャンスでもあります。
調整局面では慌てず、小型株・金融株・AI関連株への分散投資を検討しましょう。

労働力不足とテクノロジー革命という長期トレンドが市場を支えています。
短期的な値動きに惑わされず、長期的な視点で投資を続けることが成功のカギとなるでしょう。

詳しくはYouTube解説をご覧ください💁‍♀️ December 12, 2025

ほぼ風邪に吸収、ではなく「ほぼパンデミックの終息」なら、期待も込めて全部同意というかそうなって欲しいです。

例えばアデノとかも型によって咽頭炎、扁桃炎含めた上気道炎で終わるものから結膜炎、腸炎、出血性膀胱炎、脳炎脳症、なんかを引き起こすリスクのあるものまで色々ですが、コロナも同じく従来型に加えて今回の型もその型として定期流行ウイルスになるというのが着地点かも知れないですかね。 December 12, 2025