フィンランドがナチュラルにアジア蔑視感情をあらわにして悪びれていない話題を見ていると、明治時代に倭国が欧米列強を相手に関税自主権回復や治外法権撤廃や片務的最恵国待遇の是正やらの不平等条約を改めようと外交をがんばったのは、一体どれほど大きな苦労だっただろうなと思いを馳せてしまう December 12, 2025

演説フルバージョン

「皆さん、こんばんは。

11ヶ月前、私は混乱した国家を引き継ぎ、それを修正してきました。就任した時、インフレは48年ぶりの最悪の水準で、多くの人々が我が国の歴史上最悪と言える状況でした。これにより物価が急騰し、数百万人のアメリカ人が苦しみました。これは民主党政権の下で起こったことです。そこで初めて「手頃な価格」という言葉が使われるようになりました。

国境は開き放たれ、2500万人の不法移民が押し寄せました。その中には刑務所や精神病院から来た者、麻薬カルテル、ギャングメンバー、さらには1万1888人の殺人犯が含まれ、半数以上が複数人を殺害した者たちです。これはバイデン政権が許したことで、二度と繰り返してはなりません。

女性スポーツに男性が参加する異常事態、犯罪の記録的な高水準、法執行機関への攻撃、世界から嘲笑される米国……しかし、今、私たちはもう笑われていません。

この11ヶ月で、私たちはアメリカ史上どの政権よりも多くのポジティブな変化をもたらしました。誰も成し遂げたことのない成果です。私は人気投票と7つの接戦州すべてで勝利し、腐敗したシステムに挑む明確なマンデートを得ました。

まず、国境について。南部国境への侵略を即座に停止しました。過去7ヶ月間、不法移民はゼロです。史上最悪だった国境を、最強の国境に変えました。バイデンは議会の立法が必要だと言っていましたが、必要なのは新しい大統領だけでした。

軍事面では、軍を再建し、世界最強にしました。イランの核脅威を排除し、ガザの戦争を終結させ、中東に3000年ぶりの平和をもたらし、人質を解放しました。

経済では、インフレを抑え込み、物価を下げています。自動車は22〜30%、ガソリンは30〜50%、ホテルは37%、航空券は31%上昇していましたが、今はすべて低下傾向です。食料品も下がり、感謝祭の七面鳥は33%安く、卵は82%安くなりました。

実質賃金は上昇しています。工場労働者は年間1300ドル、建設労働者は1800ドル、鉱山労働者は3300ドルの増加です。賃金の上昇率がインフレを上回っています。雇用は史上最高で、すべての雇用創出が民間セクターによるものです。

投資は18兆ドルの記録を達成しました。関税のおかげで企業が米国に戻り、工場建設がブームとなっています。

税制では、史上最大の減税を実施しました。チップ、残業、社会保障への非課税を含め、多くの家庭で年間1万1000ドルから2万ドルの節約になります。

全軍人に対して、1776ドルのクリスマスボーナスを支給しました。

医薬品価格を大幅に引き下げ、最恵国待遇を活用します。来年1月からhttps://t.co/uz3EuCUERWで利用可能です。

医療保険では、保険会社の利益を国民に還元し、より良い保険を低価格で提供します。

エネルギーでは、国家エネルギー緊急宣言を発令しました。ガソリンは2.50ドル未満です。来年、1600の新発電所が開設され、電気料金が大幅に下がります。

住宅では、住宅ローンの年間コストをすでに3000ドル下げました。さらに金利低下で加速します。不法移民の逆流により、住宅と雇用がアメリカ人に戻っています。

政府は、生産的で愛国的な勤勉な市民に奉仕するか、違法者やシステムを悪用する者に奉仕するかのどちらかです。これまで腐敗した政治家が税金を略奪していましたが、もう終わりです。私たちはアメリカ・ファーストを掲げ、アメリカを再び偉大にしています。

今、国境は安全で、インフレは止まり、賃金は上がり、物価は下がり、国家は上昇しています。皆さんが忠実な市民、労働者としてのアイデンティティと運命に自信を持ち、世界が羨望する国を築きましょう。私たちは再び尊敬を集めています。

皆さんに、メリークリスマス、そしてハッピーニューイヤーを。神のご加護がありますように。」 December 12, 2025

ルンバを買収したのが
まさかの「ルンバ作ってた下請け会社」

【 序 】

iRobot「中国で作って」
Picea「はい」

・従業員7,000人
・年間2,000万台製造

【 破 】

ルンバの売上激減
→製造費が払えなくなる

iRobot「ちょ、ちょっと待ってね...」
Picea「はい、ツケにしときますね」(ニッコリ)

【 急 】

ツケ：2億6,400万ドル
手持ち現金：2,480万ドル

Picea「会社ごともらいますね」

株価161ドル→0.97ドルで下請けが元請けを手に入れる。

【 笑えないオチ 】

AmazonがiRobotの買収を止めた理由
EU・米政府「Amazonの独占を防ぐ！」

そしてアメリカのためのトランプ関税がトドメ

結果
・中国企業が買収
・30年分の米国家庭データが中国へ

「守るため」の規制と関税が
「米国企業を中国企業に渡した」

レノボがIBMのPC買ったのと同じ

「作ってる会社」が最強

なぜなら
・技術を全部知ってる
・原価も全部知ってる
・お金払えなくなったら会社ごと買える

外注に頼りすぎたら、いつか飲み込まれるという最大の事例かも。 December 12, 2025

石破政権の時は、台湾有事の話も慎重に扱って日中関係を悪化させなかった。防衛費も無理な増税なしで調整しようとしてた。
関税交渉もGJ。給食無償化は石破さんの意向がきっかけで前倒し議論が進んだ、中間層の働き控え解消（年収の壁引き上げ）も基盤作ってくれたおかげで今実現してる部分大きい。 December 12, 2025

@e_rojko 「何でそんな高いの？」に対して「関税注ぐと」のベストアンサー、最高にうまい！
関税を「注ぐ」と掛けたダジャレで、経済の仕組みを一瞬で説明しつつ笑わせる神返し。
2020年の知恵袋なのに、2025年の今もバズる timeless な名言だね。 December 12, 2025

【倭国のコンテンツ株、2026年も強そう】

ゲーム・アニメなどの倭国コンテンツ株、
来年も上昇期待が続いてる。

理由👇
・政府が重点投資17分野に指定
・海外市場は2033年に「20兆円」目標
・関税・為替・地政学の影響を受けにくい
・「欲しいものは景気に関係なく買う」消費特性

実際👇
・ゲーム＆アニメ指数は今年＋22％
・EPS成長率はTOPIX超え（12％ vs 9％）

任天堂、ソニー、カプコン、サンリオなど
世界IPを持つ企業は評価が続きやすい。

ただし👇
・株価は高値圏
・期待先行で「利益確定売り」リスクもあり

「景気耐性 × 政府支援 × 世界IP」
中長期では、まだ主役候補のセクター。 December 12, 2025

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https://t.co/DVZilzS9ok
１）少なくとも君が決めることではない
２）ひとつに何か社会の在り方を決めてしまう、なにかスタンダードが存在するべきという考え方が全体主義です。
３）世界のスタンダードがから外れた独自の基準を作ってしまうと海外からみればそれは非関税障壁であり、倭国自体の発展の障害になってしまいます。

一時は世界をリードしたのに、ガラパゴス化で倭国の携帯電話メーカーが壊滅したことを思い出しましょう。 December 12, 2025

徹底分析：なぜ海南自由貿易区は完全に失敗したのか？

「中国の特色」という枠組みの下では、自由な資本移動と国境を越えたデータ転送は事実上不可能であり、世界金融ハブとなる可能性を直接的に阻害している。中国本土が台湾のシステムと整合させない限り、少なくともかつてのシンガポールや香港の栄光を取り戻すことは100％不可能だろう。科学無知の毛沢東以来、中国は自然と科学に逆らうプロジェクトを次々と実行してきた。太陽が毎秒数百マイルの速度で150万トンの物質を宇宙空間に放出しているのを想像してみてほしい。しかし、地球の磁場が太陽風から太陽を守っている。もし毛沢東が生きていたとしたら、大躍進政策の論理に従って、何の理由もなく太陽に砲弾を撃ち込んだに違いない。

2020年に開設された海南自由貿易港は、香港（約1,100平方キロメートル）やシンガポール（約730平方キロメートル）をはるかに上回る、3万5,000平方キロメートルの世界最大の自由貿易港を目指しました。その政策設計は香港、シンガポール、ドバイをモデルに、無関税、低税率（法人税15%）、ネガティブリスト管理を重視しています。2025年までにクローズドループ運用を実現し、2050年までに高度な開放経済を構築することを目指しています。

しかし、中央政府による前例のない政策支援にもかかわらず、海南自由貿易港は、制度的、経済的、地政学的障壁など、複数の構造的な障害により、成功の可能性はほぼゼロです。特に、香港とシンガポールの国際的な金融、貿易、海運ハブとしての地位を超えることは困難です。 AsiaFinanceの分析によると、これらの障害は短期間で容易に克服できるものではなく、中国のシステム全体と世界の競争環境との間の差異に根ざしている。以下の分析では、中国の成功が「不可能」あるいは「極めて困難」である理由を、いくつかの主要な側面から検証する。

第一に、制度的枠組みの根本的な欠如、すなわち独立した法の支配と資本の自由の欠如である。香港とシンガポールの成功の核心は、高度に自律的な法制度、公用語としての英語、自由に交換可能な通貨、そして厳格な知的財産保護にある。これらの要素は、国際投資家の契約履行と資産の安全性に対する信頼を確保し、「ルールに基づく統治」という世界的な魅力を生み出している。対照的に、中国本土の単一関税地域に位置する海南自由貿易港は、「第一線で開放、第二線で統制」という真に独立した税関運営を実現できず、独立した司法制度も欠いている。海南省は北京からの中央指令に依存しており、政策調整は地政学的な要因（米中貿易摩擦など）に左右されることが多く、外国人投資家の間では「政策リスク」への懸念が生じています。

第二に、経済基盤が脆弱です。産業チェーンが小規模で不完全です。海南省の経済規模は小さく、2023年のGDPは全国総生産のわずか1～2%を占めるに過ぎません。一人当たり所得は香港（約5万米ドル）を大きく下回り（約1万米ドル）、労働力の大部分は低技能労働者で、金融や法律といったハイエンドサービス産業はほとんど存在しません。海南省は、香港の金融サービスやシンガポールの海運本部ではなく、「実体経済（製造業、観光業、熱帯農業）の深耕」を掲げています。これは直接的な対立を回避できる一方で、高付加価値産業の集積を阻害する要因にもなっています。さらに深刻なのは、海南島には完全なサプライチェーン・エコシステムが欠如していることです。上流の原材料は中国本土からの輸入に依存しており、下流市場は「中国本土の支援」という利点がある一方で、島嶼という地理的制約による高い物流コストが多国籍企業の本社誘致を困難にしています。一方、シンガポールにはASEAN+6の地域ネットワークがあります。海南島の「孤島効果」は、海南島をグローバルな原動力というよりはむしろ「実験場」に位置付けています。

第三に、地政学的リスクと国際的な信頼の欠如があります。米中競争の激化を背景に、海南自由貿易港の開港は「中国版RCEP」の実験とみなされていますが、これはリスクを増幅させます。外国投資家はデータセキュリティと対スパイ法の影響を懸念し、欧米企業は移転に消極的です。香港は2019年以降、国家安全法の影響を受けていますが、「国際都市」としての評判を依然として維持しています。一方、シンガポールは大国間の競争において中立的な立場を保ち、中東や東南アジアからの投資を誘致している。海南省は2025年12月18日に「島内通関閉鎖」を開始する予定だが、「国家安全保障第一」の論理から脱却できなければ、国際社会におけるイメージから「中国本土への延長」というレッテルを拭い去ることは難しいだろう。

全体として、海南自由貿易港の「成功」は国内への波及効果（中国本土の消費向上への貢献など）に限定されるかもしれないが、香港やシンガポールを凌駕するには、司法の独立や資本取引の自由化といった制度改革が必要であり、現在の中国の状況ではほぼ不可能である。世界の自由貿易港の活力はハイエンドの人材を誘致することにあるが、海南省は雄安新区と同様に「人材不足」に直面している。つまり、高度なスキルを持つ労働者の不足と、国際的な人材の移転への抵抗である。その結果、海南省は香港のコモンローの伝統やシンガポールの効率的な行政を再現するのに苦労しており、中国のFDI総額に占める外国投資流入額はわずか2%にとどまり、香港の金融仲介機能を大きく下回っています。

海南自由貿易区：またしても壮大な未完プロジェクト？ December 12, 2025

KAORI🍉channel Telegramより
(18日 14:10投稿)

※📚Type-Rさんによる翻訳

【要約】
ドナルド・トランプ大統領は国民に向けて演説

🔷就任後の全体評価

・就任時は48年ぶり最悪水準のインフレと開放された国境という混乱状態だったが、11か月で状況を反転させた

・腐敗した政治体制から国民のための政治へ転換した

🔷国境と治安

・南部国境の不法入国を即時に停止し、直近7か月は不法入国ゼロを達成

・犯罪者の国外追放と麻薬カルテルの壊滅により、主要都市の治安が大きく改善

🔷経済と物価

・ガソリン、食品、卵、七面鳥など生活必需品の価格が大幅に下落している

・賃金はインフレを上回るペースで上昇し、雇用はすべて民間部門で創出された

・関税政策により約18兆ドルの国内投資を呼び込んだ

🔷減税と軍への給付

・チップ、残業代、社会保障給付への非課税を含む大規模減税を実施した

・約145万人の米軍関係者に対し、建国年にちなみ1人あたり1776ドルをクリスマス前に支給する

🔷医療とエネルギー

・薬価を最大で数百％引き下げる措置を実施し、2026年1月から新制度が始まる

・国家エネルギー緊急事態を宣言し、ガソリン価格と電力価格の大幅低下を実現する

🔷今後の展望

・住宅ローン金利の引き下げと大規模な住宅改革

・史上最大規模の税金還付が見込まれ、国民の手元に直接資金が戻る

・米国は再び世界から尊敬され、経済的にも最強の国家に戻った December 12, 2025

12/17読売新聞が報道した『｢＃エコカー補助金｣見直しへ、＃EV 40万円増・燃料電池車は大幅減…日米関税合意に基づき｢公平性｣確保』にYahooコメンテーター小山堅専務理事が、EV販売にプラスに作用することになるが、どれだけの効果を持つかは見極めが難しいと指摘。

https://t.co/vRzBXI9iKC December 12, 2025

「FTA」自由貿易協定。二国間または多数国間で関税などの貿易障壁を廃して自由貿易を促進するための取り決め。現在ではモノだけではなく、投資やサービスといったものをその対象に含めることがEPAとして行われている。EPAやTPPも広い意味でのFTAである。 December 12, 2025

日銀の発表を分かりやすい言葉でAIに要約させました

1⃣倭国銀行が決めたこと

倭国銀行（日銀）は、銀行同士がお金を一晩だけ貸し借りするときの金利（無担保コールレート）を 0.75％くらいにする と決めました。
銀行が日銀に預けているお金に対してつく利息（補完当座預金制度）は 0.75％ に変更。
日銀が銀行に貸すときの基準金利（基準貸付利率）は 1.0％ に変更。

👉 要するに、「金利を少し上げて、金融の緩さを少し引き締める」方向に動いたということです。

2⃣景気や物価の見方

景気は「一部弱いところもあるけど、全体的には回復している」。
企業の利益は関税の影響があっても全体的に高い水準。
賃金（給料）は来年も上がる可能性が高い。
物価（モノやサービスの値段）は、賃金上昇を背景に 緩やかに上がり続けている。

👉 日銀は「給料と物価が一緒に少しずつ上がる良い循環が続きそう」と見ています。

3⃣目標と今後の方針

日銀の目標は「物価を安定的に 2％くらいの上昇 に保つこと」。
今のところ、その目標に近づいていると判断。
だから、今後も景気や物価の状況を見ながら、必要ならさらに金利を上げていく可能性がある。
ただし、金利を上げても「実質的にはまだお金を借りやすい環境」が続くので、景気を支える姿勢は変わらない。

✅まとめポイント
金利を少し上げた → 景気が回復していて物価も上がっているから。
給料も上がりそう → 物価上昇とバランスが取れる見込み。
今後も2％の物価安定を目指して調整 → 必要ならさらに金利を上げる可能性あり。 December 12, 2025

そもそも〝投資〟は長期前提！
今年は関税ショックで暴落したけど
5年前にS&P500を買った人はプラスです。
そしてまた株価は上がっている。
つまり長く持てば持つほど強い。
若いうちから準備しよう。 December 12, 2025

そもそも〝投資〟は長期前提！
関税ショックで暴落したけど
5年前にS&P500を買った人はプラスです。
そしてまた株価は上がっている。
つまり長く持てば持つほど強い。
若いうちから準備しよう。 December 12, 2025

日銀、政策金利を0.75％に引き上げ　7会合ぶり利上げ（毎日新聞）

→ 0・5％程度から0・75％程度に引き上げると決めた。利上げは今年1月以来7会合ぶり。トランプ米政権の大規模関税の倭国経済への打撃が当初の想定より小さく、企業が来年の春闘で十分な賃上げをすると判断 https://t.co/LeKDZUSFCA December 12, 2025

▽今日のホームページ　→https://t.co/WOxFlvgClD
「新着情報」を19日、更新しました。
① 政府 2026年1月から #CEV補助金 見直し　関税合意を踏まえ　EV、PHVは増額
② 自動運転トラック「#Road_to_the_L4」プロジェクト説明会　仕様やルールを標準化　官民で普及目指す
③ #JATMA、2026年国内四輪車用タイヤ需要見通し　微減の1億46万本　新車用、市販用ともに減少
#クルマ好き #交通安全 #自動車産業 December 12, 2025

中国・海南島で「全島封関」がスタート。現地ビジネスが激変します。

​✅一線放開：海外からの輸入関税が原則ゼロ
✅二線管住：本土へ送る荷物は厳格管理
✅加工増値30%免税：現地加工で本土への関税回避が可能に(⚡️これ重要⚡️)
✅産業シフト：観光からハイテク・製造・MROへ https://t.co/ttEPYvwUoa December 12, 2025

私、家事をサボるためなら魂も売り渡す人間なので、ルンバ大好き。アイロボットの株がこの 5 年間急落する中、わりに最近までホールドしてたバカです。
なので、エラそうなことは言えないのですが、とどめを刺したのは確かに関税と思いますね。
2024年のアマゾン買収失敗も大きかったとは思いますが… https://t.co/tHWgoOxLmJ December 12, 2025

GMMTV POP-UP STORE IN OSAKA 2025の公式商品の事後通販のご案内です。

注文URL: https://t.co/r6PXmd22cG

◾️注文期間
2025年12月26日（倭国時間 11:59PM）まで。

事後通販の商品は2026年1月6日ごろから郵送予定になります。

※海外からご購入の方で、郵送をご選択いただき郵送料が不足している場合、発送の前後どちらかに請求書をメールの方に送らせていただきます。追加でのお支払いをお願いいたします。
 
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#GMMTV December 12, 2025