【詐欺に騙される国民】タカイチは裏金と政治献金の経団連企業の言うことは丸飲み。自民党の税制調査会は、企業への特例的な減税（租税特別措置）について約３０項目の延長要望のほぼ全てを認める方針を決めたが、インフレで苦しむ一般国民のための食料品ゼロ税率は拒否する。https://t.co/RAlPx3B9tH December 12, 2025

皇紀2685年
令和7年12月3日（水）
おはようございます。
本日もよろしくお願い致します。
最高気温12℃最低気温2℃
曇り時々晴れ、降水確率40%

◻️今日の出来事

今日は「天智天皇忌」。
天智天皇10年12月3日
（新暦672年1月7日）が
崩御日とされ
倭国の国家形成を語る上で
特別な日です。
大化改新を主導し
倭国で初めて『中央集権国家』の
骨格を築いた人物こそ
天智天皇でした。

645年
蘇我氏の専横を終わらせた
大化改新では
公地公民制
地方行政区画（国—郡—里）
冠位や官制の整備
外交制度の再編など
後の律令制国家の基盤を
ほぼゼロから設計しました。
これは単なる政変ではなく、国家の仕組みそのものを再構築する抜本改革でした。

663年の
白村江の戦いで唐・新羅連合軍に
敗れた倭国は、国防のあり方を根底から見直す必要に迫られました。

天智天皇はここで迅速に動き、九州北部に水城・大野城・基肄城など朝鮮式山城群を築き、太宰府を中心とする広域防衛ラインを構築します。

これは倭国史上初の組織的な国防計画であり、国家戦略の視点をもった改革として評価されています。

さらに重要なのが
670年に作られた「庚午年籍（こうごねんじゃく）」。
現存しませんが、倭国最古級の全国戸籍として記録に残り、班田収授制・税制（租・庸・調）・軍役負担の公平化の基礎資料となりました。

現代に例えれば「住民台帳・戸籍・マイナンバーの原点」にあたります。行政の公平性と効率性を確保するデータ国家の基礎を作ったと言えるでしょう。

667年には近江大津宮へ遷都します。琵琶湖水系を掌握し、大陸情勢にも素早く対応できる拠点であり、計画都市としての性格が強く、後の藤原京・平城京の原型とも言われます。

滋賀県にとって天智天皇は「都市計画・行政・国防すべてを再設計した人物」として特別な存在です。

天智天皇は671年に大友皇子を後継としますが、その直後の天智10年12月3日（新暦672年1月7日）に崩御。

半年後には壬申の乱が勃発し、倭国史最大級の政変へとつながります。つまり「天智天皇忌」は、国家制度を作った天皇を偲ぶ日であると同時に、激動の転換点の入り口でもあります。

今日、私たちが当たり前に使っている行政制度・戸籍・国家安全保障の発想の多くが、この時代に始まっています。1300年前の制度設計が、現代倭国の礎になっているという事実を、改めて意識したいと思います。

皆様、お気を付けて
行ってらっしゃいませ。

『グローバルスタンダードより
　　　　倭国スタンダード‼︎』

『倭国人ファースト！』

『繋がれNippon!!
咲き誇れNippon!!』

#天智天皇
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#滋賀
#守山市
#参政党@sansei411
#北野ゆうこ@yukokitano123
#北野ひろや@ShigaKitano
#東森てっぺい@teppei_sansei December 12, 2025

連日、倭国維新の会・税制調査会において、来年度税制改正に向けての議論を行っています。。自民党とも適宜、協議会を開催して、両党において集約した意見についての協議・共有を行っています。 https://t.co/Z0Q0bHwrQB December 12, 2025

デル社の画期的な寄付がトランプ氏の「アメリカの子どもたちのための」基金を大幅に増強

本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、主要議員および慈善家マイケル・デルとスーザン・デル夫妻と共に、トランプ口座の画期的な節目を祝いました。デル夫妻による史上初の62億5000万ドルの慈善寄付の約束です。トランプ口座は、トランプ大統領の画期的な「働く家族のための減税法」によって実現した、新たな歴史的貯蓄手段である。

https://t.co/BusXNyNcx2

この画期的な支援策——アメリカ家庭への直接投資としては史上最大規模の一つ——は、トランプ大統領が推進する「すべての新生児に生涯にわたる経済的安定とアメリカン・ドリームへのスタートラインを提供する」という構想を劇的に加速させる。

知っておくべきことは以下の通りです：
トランプ口座は、2025年1月1日から2028年12月31日までの間に生まれたすべての米国市民が利用可能となります。トランプ大統領の「働く家族のための減税法」により創設されたこの革新的な税制優遇貯蓄口座は、アメリカの子どもたちが生まれた瞬間から資産形成を始められるようにします。

各トランプ口座には、政府による1,000ドルの一時的な初期資金が拠出されます。家族やその他の支援者は年間最大5,000ドルまで拠出可能。資金は広範な株式市場指数に投資され、18歳まで後見人の管理下で私有財産として保持される。全額拠出され引き出されなければ、28歳までに最大190万ドルまで成長する可能性がある。
デル社による前例のない寄付により、世帯年収中央値が15万ドル未満の郵便番号区域に住む10歳以下の米国人児童2500万人に対し、追加で250ドルが支給されます。この歴史的な寛大さにより、何百万もの低・中所得層の子どもたちがアメリカン・ドリームを実現する可能性をさらに高めることになる。

よくあるご質問:

トランプ口座とは何ですか？
トランプ口座は、18歳未満の子供のための税制優遇貯蓄口座です。この口座は、時間の経過とともに投資収益で成長するよう設計されており、子供が成人すると、一般的に従来のIRA（個人退職口座）と同様に機能します。

対象者は？
有効な社会保障番号を持つ18歳未満の子供は誰でもトランプ口座を開設できます。親または保護者は子供が18歳になるまで口座の設定と管理を行う必要があります。

1,000ドルの政府拠出金とは何ですか？
2025年から2028年の暦年の間に生まれた、有効な社会保障番号を持つ米国籍の子どもの親または保護者は、財務省が子どものトランプ口座に1回限り1,000ドルを拠出することを選択できます。この拠出金は年間5,000ドルの拠出限度額には算入されません。この特典は、当該児童が18歳に達する年の前までに口座を開設している場合に限り、対象児童に対して適用されます。

トランプ口座は、無駄遣い、不正、濫用を防止することで納税者の資金を保護していますか？
トランプ口座は、納税者資金を保護するための厳格な安全策を組み込んで構築されています。これには、有効な社会保障番号の要求や、2025年から2028年の間に生まれた米国市民に限定した1回限りの1,000ドルのパイロット拠出金の制限が含まれ、この給付が適格な米国人児童のみに確実に届くようになっています。

トランプ口座への寄付は誰が行えますか？
子供、親または保護者、祖父母、家族、友人、雇用主（従業員1人あたり年間最初の2,500ドルは従業員の所得から除外されます）が寄付を行うことができます。さらに、適格な慈善団体および政府機関（例：州、部族、地方自治体など）は、「適格なクラス」（例：特定の年に生まれた全児童、州内の全児童、全国の全児童など）に属する全ての児童に対して拠出を行うことができます。

年間でいくらまで拠出できますか？
年間拠出限度額は子供1人あたり合計5,000ドルです。2027年以降は物価上昇に応じて増額されます。適格な慈善団体および政府機関は、この5,000ドルの限度額に算入されない追加拠出を行うことができます。

寄付はいつから開始されますか？
トランプ口座への寄付は2026年7月4日より受け付けを開始します。

トランプ口座の運用方法は？
法律により、トランプ口座は米国株式市場全体を追跡する（例：S&P 500）、レバレッジを使用せず、年間手数料が0.10％を超えない広範な米国株式インデックスファンドにのみ投資できます。

18歳未満で資金を引き出すことはできますか？
いいえ。お子様が18歳になる前に資金を引き出すことはできません。ただし、他の証券会社（受託者間振替）のトランプ口座への全額ロールオーバー、お子様が17歳になる年に特定のABLE口座へのロールオーバー、または死亡時の分配は例外です。18歳以降は、標準的なIRAの引き出し規則が適用されます。

子供が18歳になるとどうなりますか？
18歳になると、口座は一般的に従来のIRAと同様に扱われます。口座保有者は、IRAの規則と勤労所得要件に従って拠出を継続できます。引き出しは伝統的IRAの規則に従い、59歳半未満での引き出しには10%の追加課税が適用される場合があります（高等教育費用や初めての住宅購入など、例外が適用される場合を除く）。

子供のトランプ口座を開設するにはどうすればよいですか？
適格な子供のために専用の最初のトランプ口座を開設する選択を行うには、IRSフォーム4547を使用してください。また、子供が拠出金の対象となる場合、米国財務省から子供のトランプ口座への1,000ドルのパイロットプログラム拠出金に関する選択を行うためにもフォーム4547を使用します。選択手続き完了後、2026年5月より、財務省またはその代理機関が選択者に対し、認証プロセスによる口座有効化および初期トランプ口座開設完了のための情報をお送りします。

子供のトランプ口座はいつ開設できますか？
IRSフォーム4547は、選択する個人の2025年所得税申告書と同時に提出する場合を含め、いつでも提出できます。2026年半ばからは、https://t.co/yW5LWGOsY4のオンラインアカウントを通じても選択手続きが可能となります。

トランプ口座はどこで管理されますか？希望する証券会社を利用できますか？
すべてのトランプ口座は、当初、財務省が指定する金融代理店で開設・管理されます。後日、保護者または後見人は、信託口座間ロールオーバーという簡単な手続きにより、トランプ口座の全額残高を希望する証券会社へ移管することが可能となります。

雇用主はカフェテリアプランを通じてトランプ口座への拠出を提供できますか？
はい。雇用主が提供するカフェテリアプランを通じて、従業員の扶養子女が所有するトランプ口座への給与控除による税引前拠出が認められます。従業員1人あたり年間2,500ドルが上限です。 December 12, 2025

暮らしの“痛いところ”に手が届くのが大事

今回の公明の提言は👇
・住民税の“非課税ライン”を思い切って引き上げ
・0〜18歳まで扶養控除を一本化
・住宅ローン減税をしっかり延長
・自動車ユーザーの負担を軽く
・中小の賃上げ＆研究開発を本気で後押し

家計も、子育ても、中小企業も——
「もう限界…」という声に、ピンポイントで効く税制を‼️

ここにこだわるのが、公明らしさ💪 December 12, 2025

公明党は、５０を超える業界団体と税制改正に関する要望をヒアリングを実施、また日頃からいただく皆さまの声も含め、来年度の税制改正に向けて、中小企業のためになる税制、子育てをしっかり応援できる税制、庶民の暮らしを守る税制という観点で各項目を要望しました！ https://t.co/gH7ZbCmYyw December 12, 2025

これだと各官僚(族議員)に抵抗され、何年もかかり進まない。

政府は期限決めて一律削減を上から命令するだけ

官僚(族議員)vs官僚(族議員)それぞれで潰し合いさせるべし。80年代はこれで成功

政府、無駄の削減で意見募集　年内にも、税制・補助金(共同通信)
#Yahooニュース https://t.co/RY8DgydVTq December 12, 2025

自民党税制調査会は12月2日、改正要望項目を〇(受入れ)や×(お断り)等に仕分ける審議を行った。住宅ローン減税やインボイスの措置は検討事項として持ち越し。租税特別措置の見直し(廃止・縮減合理化)は〇とされた。
▼詳細はこちら
https://t.co/AXKZLyiaHM
＃税務通信 ＃税制改正 ＃住宅ローン https://t.co/g6zixz6t1V December 12, 2025

自動車乗った年数で課税されてくのはよ無くして欲しい。国交省から公明党どいてくれたから車関連の税制ガツガツやってくれ。あと車検。なんなの毎回やらなくても良いのに。 December 12, 2025

普通に、返礼品は一時所得なんだから、別に返礼品も一時所得として確定申告を徹底させれば別にいいのでは？

そもそも所得によって税率が異なるのに、ふるさと納税額だけを見て「金持ち優遇」って税制調査会って累進課税知らんの？って笑われてるよ。 https://t.co/3sU9DxOTW5 December 12, 2025

@Sol_Arth 来年税制良くなったら参入しようと思ってます！（同じ事考えてるやつは多いだろうけど… December 12, 2025

プチ解説: アメリカの子供達の資産形成支援「トランプ口座」について

先に、Dell CEO夫妻が財団から「トランプ口座」に62億5,000万ドル拠出について投稿し、先程、これについてトランプ大統領から正式な発表がありました(ビデオ左)

このアメリカの子供達の資産形成支援「トランプ口座」について簡単に説明を。

「トランプ口座」は、アメリカの子供達が長期的な資産形成を支援できるように設計された、新しいタイプの税制優遇投資口座です。トランプ大統領の「ワン・ビッグ・ビューティフル・ビル法」(2025年初めに可決された大規模な増税・歳出法案)の一環として導入されたこれらの口座は、「子供のためのIRA」のような役割を果たします。
このパイロットプログラムは2026年1月1日に正式に開始され、米国財務省が管理します。その核となる考え方は、政府と民間からの拠出金で口座を開設し、それを株式市場全体と連動する低コストのインデックスファンドに投資し、課税繰り延べによる成長を可能にすることです。

対象者は、2025年1月1日から2028年12月31日までの間に生まれ、社会保障番号が発行された米国市民の子供。これらの子供は、政府からの1回限りのシード拠出金(1,000ドル)を自動的に受け取る資格があります。

拠出金は、子供が18歳になるまで、口座は親または法定後見人によって管理されます。

追加拠出
- 家族／個人　年間最大5,000ドル(税引き後、控除不可。2027年以降はインフレ率に応じて上限額が調整されます)
- 雇用主　子供1人につき年間最大2,500ドル(従業員は非課税、2027年以降はインフレ調整)
投資　資金は、低コストの幅広い株式市場インデックスファンド(例：S&P 500トラッカー)に投資する必要があります。他の投資オプションはありません。
アクセスと引き出し
- 18歳になるまでロックされ、その後、従来のIRAに切り替わります。
- 教育、最初の住宅の頭金、小規模事業の立ち上げなど、対象となる用途についてはペナルティなし。
- それ以外の場合は、退職年齢である59歳半まで保有します(標準IRA規則が適用されます)
- 59歳半になる前に、対象となる金額以外を早期に引き出すと、税金と10%のペナルティが発生します。
税金　拠出金は課税後ですが、増加分は課税繰り延べされます。対象となる引き出しは非課税です。

先の投稿で、Dell財団から拠出される資金は、世帯収入の中央値が15万ドル未満の郵便番号地域に住む、最初の2,500万人の10歳以下のアメリカの子供達に、250ドルの追加シード資金を提供するというものです。

これらの内容をまとめて説明しているのが、右のビデオのFoxニュースです。 December 12, 2025

@satsukikatayama 相続税は外国人が支払い逃れしやすく、倭国国民が土地を背に腹はかえられぬと売ってしまう原因です
他の税制を対策しても土地購入が止められないのと、高所得者が逃げたり税逃れや買い控えをして経済が冷え込みかねないので、相続税や累進課税の緩和を捨て欲しい
https://t.co/FFYDfvL9w6 December 12, 2025

………スネイプ先生とお似合いの年頃だからちょっと気になるんだけど、魔法界の税制ってどつなってんでしょね。
給与明細の控除額見て「は……こんなに引…え……？」って絶望してるスネイプさんいる？？ December 12, 2025

@ishikawa_cpa しかも「私が同じ金額で買い戻しますから！」
これで税制調査来ないと思ってバンバン販売してたのは、本当に信じ難い December 12, 2025

「未成年もNISA口座を利用検討」というニュースは、まさに子育て世代にとって朗報でしょう。ジュニアNISAの廃止後、お子様名義で非課税運用する手段が事実上なくなっていたため、課税口座を使わざるを得なかった状況は大きな悩みだったはずです。
👶 未成年NISA口座の解禁がもたらす変化
1. 課税の解消
現在、未成年者が行う投資の利益には約20%の税金がかかります。NISA口座が解禁されれば、この税金が非課税となり、より効率的にお子様の長期的な資産形成を行うことができるようになります。これは、将来の教育資金や自立資金の準備に直結します。
2. ジュニアNISAの代替
2023年末で廃止されたジュニアNISAは、年間80万円までの非課税枠がありましたが、今回の措置はその代替となり、未成年者の名義での運用を継続・拡大できるようになります。
3. 金融教育の機会
未成年名義の口座を通じて、親が投資の仕組みや長期的な視点を教える機会が増え、実践的な金融教育につながるというメリットもあります。
⚖️ 「格差拡大」懸念への視点
一部で指摘されている「親の経済力による格差拡大」や「政府の陰謀」といった批判は、主に以下の点に基づいています。
* 初期資金の格差: 投資は元本が多いほどリターンも大きくなるため、裕福な家庭ほど非課税メリットを大きく享受し、結果的に家庭間の資産格差が広がってしまうという懸念です。
* 「子育て世代に優しい」という声: しかし、現状の課税口座の使用を余儀なくされていた状況（泣く泣く課税されていた状況）を改善し、非課税メリットを享受できるようにすることは、子育て世代への支援策という側面が非常に強いです。
政府が掲げる**「貯蓄から投資へ」**の流れを加速させるためにも、未成年者を含む幅広い世代が、税制優遇を受けながら資産形成できる環境整備は、非常に重要な政策課題と言えます。ぜひ実現してほしいという願いは、多くの子育て世代の共通の思いでしょう。 December 12, 2025

コレありがたい。全体としては増税しつつ子育て世代に向けた税制優遇を入れる方向性に進んでいくんかな。それとも増税はしない？
/【独自】NISA、未成年にも解禁へ　政府、子育て世代支援 | NEWSjp https://t.co/SqcIsXHkOx December 12, 2025

国民民主、竹詰仁議員良い、自動車税制の負担額下げて欲しい🚗💰⤵️ 労働時間問題は労働者側の都合があるからもっと働きたいと言う人いるのは事実、それは理解するべき。だから働き方改革なんていう縛りを無くせば良いのよ、基本8時間労働後は個人の自由で良い柔軟な対応ね。
#参院決算質疑
#国会中継 December 12, 2025

出ていく銭の額考えたらやる気が失せた。
クソみたいな規制とクソみたいな税制で狂いそうだよ。
現状を維持させないという強い意志を感じるね。 December 12, 2025

凄い‼️
オールドメディアを通さず、直接我々の声が政治に届く‼️

片山さつき財務大臣
「予算・補助金・税制優遇措置など
無駄撲滅💥についてご意見をXで募集します」

／
国民の皆さま、何が無駄に見えますか？
＼

悪質な公金金食い虫や巨大利権団体は
震え上がってると思う https://t.co/RHZtGplwpI December 12, 2025