【次の番組に協力しました】

激撮！「自衛隊密着24時」
令和7年11月22日（土）1958～2054

最新鋭の「潜水艦」にカメラが潜入📸‼
映画でおなじみの“アレ”が消えた？！

https://t.co/NANfkUHfnd November 11, 2025

倭国海軍が戦時中に潜水艦でフランスまで行ってついでに観光をした時の写真 https://t.co/DqlBuF1qZ1 November 11, 2025

ダボダボした服着てる潜水艦は最高 https://t.co/bcDcXP5KE7 November 11, 2025

現在作戦展開中の「艦これ」秋イベ、その第四海域で新艦娘で邂逅できる小さな給糧艦【野埼(のさき)】(※邂逅時は、雑役船(冷凍船)「南海」。その声を担当する艦娘声優さんは、提督の皆さんにはお馴染み！「小澤亜李」さんです！野埼(南海)との邂逅を祈願しますっ！
#新艦娘
#給糧艦
#野埼
#小澤亜李

亜李さんは、人生の大事なお休み明けすぐに「秋月改二」及び本収録に参加してくださいました！ありがたいですね！そのお声も演技も含めて、とっても素晴らしい声優さんでした！

さぁ、次の新艦娘を担当する艦娘声優のご案内は、USS「Dace(デイス)」の声の妖精さんです！「艦これ」初参加のとてもとても素敵な声優さん！
後にパスタの国の潜水艦「Leonardo da Vinci」となるガトー級「Dace」も、少しずつ、しかも複数邂逅する提督方も増えてきました！既に邂逅された声優さんの声に詳しい提督の皆さん、どなたかわかりましたか？
本情報もまた、後日ご案内いたしますっ！ November 11, 2025

大臣主催の夕食会の最後は紙切り。落語好きの私も寄席に行くと楽しみにしているものです。今日は八楽師匠に来ていただき、軍艦や潜水艦などを披露して頂きました。シャフリィ大臣は本当に喜んで下さいました。八楽師匠、ありがとうございました！ https://t.co/1j46EIvB2v November 11, 2025

僕は伊藤貫先生と同じ観方をしています。

米国はいずれ東アジアから撤退するでしょう。

そうなると、東アジアのパワーバランスが大きく変わり、倭国はチャイナの侵略から自力で自国を守らざるを得なくなりますが、少なくとも10~15年後までに核武装含む自主防衛を完了させる必要があると思います。

日米安保条約は米国が倭国に再び米国に歯向かわないように、自主防衛能力を持たせず、真の独立国にさせないために作ったものであり、これは、その意味においてチャイナも日米安保を認めているのです。

今回の高市さんの「存立危機事態」発言で日中間に亀裂が入りそうになっていますが、チャイナからすれば、台湾有事で倭国の海自が護衛艦や潜水艦を出されると困るので、それを出してきたら核恫喝をしてくると思いますので、倭国としては米国との集団的自衛権の行使ではロジスティックの後方支援をするでしょう。

ただし、日中関係がさらに険悪になると倭国は核武装をするかもしれないとなれば、チャイナはもっと困るので、倭国が日米安保にすがってくれるようにさせようとして、日米との関係は微妙な立ち位置になります。

もちろん、米国は倭国が核攻撃されても、倭国を助けるためにチャイナとは核戦争など微塵もする気はありません。
日米安保条約における核の傘は幻想です。これは台湾有事だけではなく、倭国有事も同じ。
だからこそ、倭国独自の核抑止力を持たなければ、2千年以上続いた倭国は滅びます。

では、倭国が核武装する場合、もしも共和党政権であればそれを認めてくれる可能性がありますが、民主党政権であれば、倭国に原爆を落とした負い目があるので、絶対に核武装を認めないでしょう。
特に、トランプ、バンス、コルビーらは倭国が頼めばSLBM搭載の原潜を譲ってくれると期待しています。

現在は倭国の世論は核議論がようやくタブーから脱してきましたが、では核武装するか否かになるとまだ根強い核武装反対の民意が大勢を占めているのかもしれません。しかし、時間の猶予はかなり少なくなっています。

核武装議論を今始めないと、手遅れになってしまう瀬戸際に来ていると思います。今は本当に倭国の存立の危機です。倭国がこのままチャイナに呑み込まれるのか、それとも自存自衛で倭国を存続させるのか、国民の世論を活発にしましょう。
＃TheCoreForum2025 ＃伊藤貫 ＃及川幸久 November 11, 2025

もう20年前のことだから、時効だと思うのでここに記すが、劉氏は酒を飲んでいた場で、「これから倭国周辺に中国の潜水艦がちょくちょく行くかもしれないが、ごめんね」などと冗談とも本気とも取れることを率直に言っていたことも覚えている。その後、実際にそのような事案が発生した。 November 11, 2025

日が短くなり、当館から望む呉湾の夕日が美しく見える季節になりました。
潜水艦と夕日が織りなす、この時期ならではの光景です。
ぜひ、ご来館の際にカメラに収めてみてください📷

#海上自衛隊呉史料館 #てつのくじら館 #海上自衛隊 #潜水艦 #あきしお #夕日スポット #夕日 #呉湾 #呉市 #呉観光 https://t.co/kl40qbR2Vo November 11, 2025

＼巨大ＱＲコード／
ＪＲ横須賀駅近くのヴェルニー公園から臨める第２潜水隊群庁舎の壁に、巨大ＱＲコードを設置しました。
是非、携帯カメラで読み取ってみて！
＃潜水艦　＃海上自衛隊　＃横須賀地方隊　#自衛官募集 https://t.co/do6HYBZ9Ta November 11, 2025

深海探索型ワールドSubmergeの続編
今回は寒い海の中を新型の潜水艦で潜っていく
これだけ良い装備なら、今回は大丈夫だろう
Link onlyなので、ツリーのURLからどうぞ
world：Submerge 2
By ：Fins
URL ：https://t.co/xKB8aujnHC
タグ：景観　乗物

#VRC #VRChat_world紹介 https://t.co/JxIbVnwSP8 November 11, 2025

・セ作やらない
・オフニャ適当
・潜水艦育てない
・ストーリー読んでない
・スキル分かってない
・適当に育ててる

今年でアズレン5年目だけどよくこれで続けてきたなって思うよ
そろそろ誰かからやめろって言われそう November 11, 2025

原潜を保有することが、莫大なお金がかかるとか、憲法9条がどうだこうだと論議している場合じゃないのです。高橋先生がご指摘のとおり、「背に腹はかえられないのです。

原潜1隻1兆円と。高橋先生「1兆円が大きいと思うかちっちゃいと思うか、私から思うと１兆円ぐらい。1兆円のかなりの部分が倭国に落ちるとすれば
これはこれでよし。そんなお金の話なんて、周りの国がみんな持ってるんだからしょうがないじゃない。(中略)こう言うのって、何で法律議論ばかりするの？背に腹変えられないって話があるんですよ。」

もともと、自維の合意文書に「次世代の動力」を活用した潜水艦の保有を目指す方針が明記されていて、それと思わせる内容が書かれていました。

さらに、長射程ミサイルの垂直発射装置（ＶＬＳ）を潜水艦に搭載できる潜水艦となると、従来のディーゼルエンジンとリチウムイオン電池の組み合わせ、あるいは全固体型電池では動力が足りませんし、速度も遅すぎて勝負になりません。

倭国は島国であり、英国型のSLBM搭載原潜の4隻体制によるによるパトロール体制で独自の核抑止力を持つことが倭国の防衛には欠かせないと考えるのが現実的だと思います。

核シェリングでは倭国が主体的に核報復が出来なので、抑止力が担保できません。

さて、2016年3月18日、横畠裕介内閣法制局長官が参院予算委員会で、憲法と核兵器の使用の関係について「わが国を防衛するための必要最小限度のものに限られるが、憲法上あらゆる種類の核兵器の使用がおよそ禁止されているとは考えてない」との見解を改めて示しました。

倭国の隣国の中露北が核武装し、韓国が原潜を導入しようとしている中で、倭国だけが取り残されるのは大変危険です。

戦争はバランス・オブ・パワーの不均衡で起きるのです。 EU諸国が防衛費を対GDP比3.5%に上げようとしているときに、倭国はまだ2%に満たない場強です。 早く倭国の防衛力を上げないと逆に戦争に巻き込まれますよ。＃正義のミカタ ＃高橋洋一 November 11, 2025

偉大なるプーチンの秘密。ロスチャイルド家が下した評決（1/3）

ロスチャイルド家の雑誌『エコノミスト』が、2026年に世界で起きることを予測した悪夢のような新たな表紙を公開した。その予測は暗澹たるものだ。全体的にも細部においても、悪魔的とさえ言える。
ロシアも対象に含まれ、さらにウクライナとゼレンスキーについてはより深刻な内容となっている。
また忘れてはならないのは、グローバリストたちは世界の発展過程を中立的に分析する存在ではない—彼らは常に世界を形作ろうとする。そして彼らは雑誌の表紙で2026年への計画を明かしたのだ。

目的は威嚇にある。
威嚇された人間は支配しやすいからだ。世界はサッカーボールとして描かれている—それはゲームであり、ダービー戦だ。しかし現実にはサッカーよりもはるかに深刻な事態が待ち受けている。2026年にアメリカ・カナダ・メキシコで開催されるワールドカップと共に、それは背景へと消え去るだろう。

これほどまでに警戒を促す予測は稀であり、多くの人々が現実から目を背けたくなる内容だ：戦争、大量の兵器（戦車、ドローン、衛星、ミサイル、対戦車ミサイルシステム、潜水艦の潜望鏡など）、落下する爆弾、炎の舌、溶ける氷（地球温暖化への示唆）。
この予測で唯一明るい見通しを示しているのは…ロシアである。 November 11, 2025

米国は他国に対し、中国国有銀行からの融資を避けるよう警告している。

しかし米国こそが最大の融資受取国である

ー＞やはり今のドルを紙屑にするしかない。紙屑の返済ならいくらでもできる

長年、ワシントンは中国国営銀行からの融資を信用すべきでないと他国に警告してきた。その融資が中国の超大国としての台頭を後押ししているからだ。

しかし新たな報告書が皮肉な事実を明らかにした。米国こそが、圧倒的に最大の融資受取国であるというのだ。そしてその安全保障と技術への影響は、未だ完全には理解されていない。

中国の国有銀行は四半世紀にわたり米国企業に2000億ドルを融資してきたが、バージニア州ウィリアム・アンド・メアリー大学の研究機関「エイドデータ」によれば、その多くはケイマン諸島、バミューダ、デラウェア州などのペーパーカンパニーを経由して資金源を隠蔽したため、秘密裏に扱われてきた。

さらに懸念されるのは、融資の大半が中国企業による米国企業の買収支援に充てられていた点だ。

対象企業の多くは重要技術や国家安全保障に関わる分野に属しており、ロボットメーカー、半導体企業、バイオテクノロジー企業などが含まれていた。

報告書は、従来考えられていたよりもはるかに広範かつ洗練された融資ネットワークの存在を明らかにした。

この金融債務の網は発展途上国を超えて、英国、ドイツ、オーストラリア、オランダ、その他の米国の同盟国を含む先進国にまで及んでいる。 「中国はチェスをプレイしている間に、我々はチェッカーをしていた」と、元ホワイトハウス投資顧問のウィリアム・ヘナガンは述べた。

彼は、隠れた融資が中国に技術への支配権を与えたと懸念している。「経済運営に不可欠な製品を制御できるかどうかが、戦争の勝敗を決めるだろう」 中国資金がより厳しく監視される 米国は依然としてほとんどの外国投資を歓迎しており、ドナルド・トランプ大統領もそれを求めています。

しかし、世界最大の 2 つの経済大国が対立するイデオロギーのもとで世界的な覇権を争う中、中国からの資金は特に厳しい監視の目にさらされています。

中国の国有銀行が資金提供した案件、すなわちAidData報告書で調査対象となったものは特に問題が多い。これらの貸し手は中国中央政府と中国共産党中央財政委員会の管理下にあり、中国の戦略的目標を推進するよう指示されている。

AidDataの報告書によると、中国は2000年から2023年にかけて世界全体で2兆ドル以上を貸し付けており、これまでの最高推定額の2倍に達した。これは中国の台頭を長年分析してきた専門家たちさえも驚かせた。

富裕国への融資の多くは、戦闘機、潜水艦、レーダーシステム、精密誘導ミサイル、通信ネットワークに必要なレアアースや半導体といった重要鉱物やハイテク資産に集中していた。

「米国は（前大統領ジョー・）バイデン政権もトランプ政権も、10年以上も北京が略奪的な貸し手だと主張し続けてきた」とエイドデータのブラッド・パークス事務局長は述べた。

「皮肉な話だ」 だまし合い これまで、中国の国家融資の完全な会計報告は一度も公表されたことがない。その融資の多くは、西欧風の名前を持つペーパーカンパニーによって覆い隠され、国際データベースでは通常の民間融資と誤って分類されるなど、幾重もの秘密の層の下に埋もれているからだ。

「中国が、ペーパーカンパニーや秘密保持契約、情報削除といった手段を通じて、いかに徹底的に透明性を欠いているかが明らかだ。こうした手法により、全体像を把握することが極めて困難になっている」と、米国国際開発金融公社（USIDFC）の元トップ、スコット・ネイサン氏は述べた。

同公社はトランプ政権第1期に設立され、米国の国益にかなうとみなされる海外プロジェクトへの投資を担っている。

報告書が最後に記録した2023年の融資以降、米国の審査体制は強化された。外国投資委員会（CFIUS）などの審査メカニズムは2020年に強化され、経済の重要分野を保護する仕組みが整えられた。

しかし中国もまた、海外に銀行や支店（近年では100以上）を設置し、それらを通じてオフショア企業に融資を行うことで、資金の出所をさらに不透明にするなど、手法を洗練させてきた。

「パトロール警官の配置が多い地域では」とパークスは述べた。「参入障壁を回避する方法を見出している」 融資の行方 中国の国有銀行による融資は全米のプロジェクトに及んでおり、特に北東部、五大湖地域、西海岸、そしてトランプ大統領が「アメリカ湾」と改称したメキシコ湾沿岸地域で顕著だ。

報告書によれば、多くの融資は重要ハイテク産業を対象としていた。

—例えば2015年には、中国の国有銀行が民間企業に対し12億ドルを融資し、米保険会社アイアンショアの株式80％を取得させた。同社は中央情報局（CIA）や連邦捜査局（FBI）の職員・潜入捜査官を顧客としており、職務中に問題を起こした場合の法的費用負担を支援する可能性があった。

報告書によると、資金調達が中国との明らかな関連性のないケイマン諸島の企業を経由して行われたため、米規制当局は中国政府の関与に気づかなかった。

米当局は後に中国政府が情報にアクセスできる可能性に気づき、中国側の買い手に売却を命じた。 — 同年、中国政府は「中国製造2025」を発表した。半導体、バイオテクノロジー、ロボット工学など10の高技術分野において、10年以内に70％の自給率達成を目指す計画である。

翌2016年には政策金融機関である中国輸出入銀行が、中国企業がミシガン州のロボット機器メーカーを買収するのを支援するため、1億5000万ドルの融資を提供した。 中国の製造業マスタープラン採用後、ロボット工学、防衛、量子コンピューティング、バイオテクノロジーなどの敏感分野を対象とするプロジェクトの割合は、中国のクロスボーダー買収融資ポートフォリオにおいて46％から88％に上昇したと、AidDataは報告している。

—2017年、デラウェア州のプライベート・エクイティ企業がケイマン諸島の会社を利用して米半導体メーカーの買収を試みたが、両社が中国国有企業の子会社であることが発覚し、取引は阻止された。同じデラウェア州の企業は英半導体メーカーの買収に成功したが、英国当局がこれを把握したため売却を余儀なくされた。

—そして2022年、英国は中国企業に対し、同業界の別の機密性の高い英国企業（アップル製スマートフォンのチップ設計会社だが、軍事システムへの転用可能性も指摘されていた）の売却を強制した。中国企業は自社が所有するオランダ企業を通じて買収していた。

このオランダ企業は現在、米中貿易戦争において米国自動車メーカーにとって不可欠な半導体の供給を差し控えていると非難されている。 資金の流れを追う 中国の隠れた融資を追跡するため、AidDataは200カ国以上で多言語で作成された規制当局への提出書類、民間契約、証券取引所の開示情報を精査した。

中国の国家融資と投資を追跡する取り組みは、北京が途上国におけるインフラ整備を目的とした「一帯一路」構想を立ち上げた10年以上前に始まった。

このプロジェクトは3年前に急拡大した。当時140人の研究者にまで拡大したAidDataチームが、融資の多くが米国、オーストラリア、オランダ、ポルトガルといった先進国に流入していることを突き止めたのだ。こうした国々での買収を通じて、北京が自国の世界的な台頭にとって不可欠と考える技術へのアクセスが可能になるためである。

報告書によると、調査結果は国家信用の利用が経済発展と社会福祉の促進から地政学的優位性の獲得へと移行していることを示している。

バイデン政権の米通商代表部（USTR）顧問を務めるブラッド・セッツァー氏は「これが経済の要衝を掌握し、その影響力を利用しようとする組織的な取り組みの一環であるとの懸念が世界的に広がっている」と指摘。「彼らの行動を理解することが重要だが、彼らはそれを容易にはさせてくれない」と述べた。

https://t.co/LRYWRIjZte November 11, 2025

自民と維新が合意した「安保3文書の前倒し改定」と
「防衛装備移転の5類型撤廃」。

これは単なる技術的な変更ではない。

5類型（救難・輸送など）を外せば、
これまで事実上制限されてきた 殺傷兵器の輸出にも道が開く。

NATO基準の軍拡、潜水艦の新型動力、階級の国際標準化…。
方向性は “平和国家” から “軍需国家” へ。

議論すべきは、
•本当に倭国の安全につながるのか？
•それとも同盟国の要求に押し流されているだけなのか？
•あるいは、経済の停滞を埋め合わせるために、武器輸出を“新たな産業”にしようとしているのか？

変わるのは予算だけではなく、国の姿そのもの かもしれない。

https://t.co/c5XSSEI3zA November 11, 2025

ドクター・中松の戦後80年所感(その26)

倭国を勝たせなかった人No.5は誰だろうか?

これについて少し前置きの話をする。倭国とアメリカの雲行きが険しくなる前に、海軍兵学校のハンモックNo.1の堀中将は、倭国にマイナスの過激な発言があるとして海軍をやめさせられた。
このハンモックNo.1の堀中将とハンモックNo.5の山本五十六は無二の親友であって、山本五十六がロンドン会議の代表として倭国に帰った後、山本五十六は俺も海軍をやめようかな、と堀に相談したところ、堀は貴様は絶対に海軍に残って、そして日米開戦が起こらないようにしろと言った。そこで山本は連合艦隊司令長官になった後も、いかに日米開戦が起こらないようにするかということを考え、ルーズベルトと親しいという野村吉三郎海軍大将を倭国のアメリカ大使としてアメリカと交渉させ、日米が戦争をしないように交渉したが、なかなかうまくいかず、そうかと言ってこのままでは戦争に突入せざるを得ない。
つまり、倭国の石油はどんどん無くなっていく。この戦争したくないという気持ちと倭国がどんどん石油が無くなって戦争しないと倭国は滅びてしまうという二つの矛盾を山本長官は抱えていた。

そして山本長官は最後まで日米が戦争しない和睦の方向であることを願っており、連合艦隊が真珠湾に向けて発進した後も、もし野村大使が和睦に成功すれば、直ちに全艦隊は倭国に引き上げろという指令を出していた。
一方で山本はもし日米が開戦した場合は、単に戦術的に部分的に倭国海軍がアメリカ海軍をやっつけるだけではなく、戦略的に倭国がアメリカに勝つ。すなわちアメリカが戦意を失う方法は何かという大きな構想まで考えていた。
それは山本がアメリカに留学しアメリカの状況をよく知っていたからである。当時アメリカ大統領はルーズベルトとリンドバーグの 二人が大統領選を戦っていた。そしてルーズベルトは戦争をしたい方であるが、リンドバーグは戦争をするなと主張していた。なぜならリンドバーグは倭国など各地を訪問して各国と仲良くなっていたからである。
だから山本長官の狙いはルーズベルトの主張でなくリンドバーグの主張を強くして、日米が戦争しないようにするにはどうしたらいいかという大きな戦略を考えていた。
山本五十六はトランプカードでも非常に強くて、このようないろいろな心理作戦を考えていつも勝っていたのである。そして山本の考えた作戦というのは、アメリカの国民をして倭国と戦争しない方がいいという失望感を持たせるにはどうするか？ということである。

それには倭国がフェアにアメリカと戦って、そしてフェアにアメリカ徹底的勝利することを示すことによって、アメリカ国民は倭国には勝てないことを示すということであった。
これが山本の基本作戦であった。だからワシントンの野村大使の和僕の話し合いがもし失敗したならば次善の策として、必ず倭国が攻撃する前に、事前の宣戦布告を正確にワシントンに届けるということが必須条件であった。
そして山本はアメリカの海軍がサンディエゴからハワイに全部移動した、ということはチャンスであると考えた。そしてこのハワイに海軍兵学校に入ったけれども、病気で途中で卒業できなかったXをハワイ島に派遣して、毎日ハワイの遊覧飛行に乗せて、上空から軍艦が何隻いるということを毎日報告させた。
そして軍艦が最も停泊する時期を狙っていた。さらに山本は真珠湾の西側は非常に警戒が厳重であり、南側も厳重であるが、北側だけが警備が薄いということを発見した。そこで連合艦隊という巨大な艦隊を、当時倭国の領土だったカムチャッカ半島という北の島に集結して、そこから北回りに静かに真珠湾に艦隊を進めることにした。
さらに山本は周到な計画として飛行機に乗せる海図、つまり図面を全部北と南を逆に書かせている。そして例え飛行機が墜落して海図がアメリカに取られたとしても、倭国の飛行機が南から来たというように錯覚させるように海図を書かせた。
そして真珠湾の入り口には当然防潜網が張られている。潜水艦が湾内に入ることを防ぐ網である。その網の直径よりも小さい潜水艦、つまり 2人乗りの超小型の潜水艦の開発を行った。

さらに真珠湾は浅いので、普通の魚雷では落とすと海の底に魚雷がぶつかって進まないので、浅い水でも深く潜らずに浅く走って行く魚雷の開発も進めた。そして外側の戦艦は魚雷で進め、内側の戦艦は急降下爆撃機で爆弾で沈めるという二重の攻撃を行うため、９６式急降下爆撃隊の急降下爆撃訓練を繰り返した。これら色々な綿密な絶対に勝つという戦略を山本長官は行った。
そして攻撃の時期もさっき言ったように北回りで行くということは北の海が氷で凍結してしまうので、その限度は12月の初旬。それ以降だと全くこの作戦は実行不可能であるので、実行のおしりのタイミングは限られていた。

（つづく） November 11, 2025

そんなこと思ってもいないんですけど…というリプをやたらともうらうので、ちょっと自分メモみたいなものを…。

・すぐに右とか左とかで考える人が嫌い
・すぐに敵味方で考える人が嫌い

・中国は普通に好きだが、中国共産党は大嫌い
・アメリカは好きだが、アメリカ政府は大嫌い
・当然倭国は好きだが、今の倭国政府は大嫌い
・ロシアも好きだが、プーチン政権は大嫌い
・イスラエル人が嫌いなのではなくシオニストが嫌い
・ハマスの10月7日の越境攻撃は一切支持していない
・ただ2023年10月7日からではなく、少なくとも2007年6月まで遡る必要があると思う

・現時点で自衛隊は確実に必要と思っている
・個別的自衛権は必要と思っている
・集団的自衛権は違憲と思うので反対
・これ以上の防衛費は意味ないので必要なし
・単純にキリがないから
・もっと自衛隊員の福利厚生をどうにかしてあげてと思う
・何世代かずっと後に自衛隊さえ持たなくていいようになればいいとは思っている
・「沈黙の艦隊」が大好きであれを核抑止力の話と思っている人を見ると悲しくなる
・戦争は嫌いだが巨大空母とか潜水艦を見るとワクワクしてしまうのは我ながら矛盾していると思う

・人口減少で倭国はもたないんだから移民は必要
・特定の外国人が集まる◯◯タウンみたいなのが形成されるのはあまり良くないと思っている
・移民に対して、行政が積極的に倭国語教育をすべき
・自治体で積極的に移民とコミュニケーションとる場を作ったほうがいい
・犯罪者は倭国人も外国人もどちらも取り締まればいい
・外国人に用心している人は倭国人には用心しないのか？と不思議に思っている

・いろいろなことは急に変えないほうがいいと思っている
・そういう意味では保守
・ただ選択的夫婦別姓とか同性婚とか昨日今日出てきた話じゃないんだから、もう認めなよと思っている
・自分と関係ない他人の恋愛とか興味ない
・なので本人たちが幸せなら同性婚だってなんの問題もないと思っている
・勝手に心の中を決められると腹が立つのでそこはリベラル

・日の丸はいいデザインだと思っている
・なのでインチキ愛国者が使うなと思っている

・生成AIは著作権的にも文化的にも基本反対

・ただ原発は一刻も早く廃炉にして欲しい
・なぜなら危ないから！！事故のリスクが桁違いだから！！

・石破さんはとてもまともだと思っている
・だけど石破政権はほぼ評価していない
・高市総理の政策等はまったく賛同しないが、本当にあらゆる自民党の妖怪の板挟みになって苦悩しているんじゃないかと実は心配している
・高市総理の健康、特に介護で疲れていないか心配

・差別的な発言をする人はネトウヨもリベラルもどちらも嫌い
・正義を振りかざす人が嫌い

全然足りないけど長いからやめる…。
別に誰がどうこうじゃなくて、個人的な考え。
これが絶対じゃないし、考え方が変わるかもしれないけど、現時点ではこんな感じ。

なんかめんどくさくなってきたから、まあいいや。 November 11, 2025

E2-3甲 破砕後一発突破！
空母4編成を試してみたけど開幕航空戦が強くて爽快感◎
遠回りでも無料みたいなマスしかなく、燃料ペナ？潜水艦が全部吸うでしょ♪と思ったら
敵哨戒機が枯れて攻撃を吸ってくれず意味をなさなかったのでおしい感じになりました

E3はサブ艦オンパレードの予定です
#艦これ https://t.co/Gz4sQYX2h3 November 11, 2025

非核三原則は2.5原則で。
「持ち込ませない」と言いながら、実際にはもう倭国に入っていますよ。
持ち込んでないのを誰がどうチェックしているのですか？
本当に持ち込んでなければ、いざというとき、えらいことになりますよ。
米軍が倭国に来るときだけ、核兵器をいちいち取り外しているはずがありません。
「持ち込ませず」をやめましたと言うことで、少しは某国にインパクトあるかも。

倭国は唯一の被爆国だからこそ、二度と核攻撃を受けないように核武装をする権利があるのです。

倭国は英国型の原潜4隻による核抑止力をもつべきですから、そのために最終的には三原則全廃を望みます。

米国はいずれ東アジアから撤退するでしょう。
そうなると、東アジアのパワーバランスが大きく変わり、倭国はチャイナの侵略から自力で自国を守らざるを得なくなりますが、少なくとも10~15年後までに核武装含む自主防衛を完了させる必要があると思います。

日米安保条約は米国が倭国に再び米国に歯向かわないように、自主防衛能力を持たせず、真の独立国にさせないために作ったものであり、これは、その意味においてチャイナも日米安保を認めているのです。
今回の高市さんの「存立危機事態」発言で日中間に亀裂が入りそうになっていますが、チャイナからすれば、台湾有事で倭国の海自が護衛艦や潜水艦を出されると困るので、それを出してきたら核恫喝をしてくると思いますので、倭国としては米国との集団的自衛権の行使ではロジスティックの後方支援をするでしょう。
ただし、日中関係がさらに険悪になると倭国は核武装をするかもしれないとなれば、チャイナはもっと困るので、倭国が日米安保にすがってくれるようにさせようとして、日米との関係は微妙な立ち位置になります。
もちろん、米国は倭国が核攻撃されても、倭国を助けるためにチャイナとは核戦争など微塵もする気はありません。
日米安保条約における「核の傘」は幻想です。
これは台湾有事だけではなく、倭国有事も同じ。 だからこそ、倭国独自の核抑止力を持たなければ、2千年以上続いた倭国は滅びます。

では、倭国が核武装する場合、もしも共和党政権であればそれを認めてくれる可能性がありますが、民主党政権であれば、倭国に原爆を落とした負い目があるので、絶対に核武装を認めないでしょう。
特に、トランプ、バンス、コルビーらは倭国が頼めばSLBM搭載の原潜を譲ってくれると期待しています。
現在は倭国の世論は核議論がようやくタブーから脱してきましたが、では核武装するか否かになるとまだ根強い核武装反対の民意が大勢を占めているのかもしれません。
しかし、時間の猶予はかなり少なくなっています。
核武装議論を今始めないと、手遅れになってしまう瀬戸際に来ていると思います。

今は本当に倭国の存立の危機です。倭国がこのままチャイナに呑み込まれるのか、それとも自存自衛で倭国を存続させるのか、国民の世論を活発化しましょう。
#サンデーモーニング November 11, 2025

正直に言います。
去年、私の推奨銘柄に乗ってくれた人の中には、すでに月収が激増して新築の家を買った方もいます。

🇯🇵【三菱重工（7011）——国策の中心を担う“未来を買う株”】

三菱重工は、防衛・エネルギー・宇宙といった倭国の基幹領域を支える総合重工メーカー。
防衛需要の拡大、エネルギー転換、宇宙ビジネスの加速が重なり、ここ数年は最高益更新・受注残の急増という強い数字が続いています。

■ 三菱重工の強み
1️⃣ 防衛分野の圧倒的ポジション
潜水艦・イージス艦・ミサイル・エンジンなど倭国の主要装備を幅広く担当。防衛費増額で長期の追い風。

2️⃣ エネルギー・脱炭素への強さ
ガスタービン、原子力、水素・アンモニア発電など多様な技術を保有。脱炭素シフトの中心企業。

3️⃣ 宇宙・次世代領域
H3ロケットや宇宙インフラ開発など、今後10〜20年の国家的テーマに直結。

■ リスク
大型案件の遅延、開発コスト増、円高などの外部要因は影響しやすい。

■ 将来性
防衛強化・脱炭素・宇宙開発という国策と、企業の技術力が完全に合致しており、長期的な成長が期待できる銘柄。
特に2025〜2030年は、防衛装備の量産とエネルギーシフトでさらなる業績拡大が見込まれる。

少額投資の方、会社員、主婦の方でも見逃せません。
利益よりも、あなたの「ありがとう」という一言が、私にとって最高の報酬です。

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結論：三菱重工は“国策×未来産業×技術力”。倭国の長期成長をそのまま買える1銘柄。
次のターゲット銘柄も、すでにロックオン済みです。 November 11, 2025