トランプ大統領が、またまた、世界の“気候ビジネス”のデマをズバリと暴露しました🌎

全部でっち上げなんだよと断言。
昔は“地球温暖化”って言ってたのに、寒くなったら“地球寒冷化”に変えた。
それもイマイチ広まらないから、いまは“気候変動”って便利な言葉でごまかしてるんだとか💨

この言葉なら、暑くても寒くても負けなし。
でも、彼に言わせれば「全部インチキ」なんです。

そして槍玉にあげられたのがイギリス！
「世界最悪レベルでこの作り話を信じてる」とバッサリ💥

さらに鋭い指摘が飛び出します。
「中国は風力タービンを作って“おバカな国々”に売りつけてるけど、自分たちは全然使ってない」
「彼らは石油もガスも石炭も、全部使ってるのにね」

つまり…エコで綺麗なエネルギーは「売り物」であって、「使い物」ではないってこと💸

トランプ大統領はこう警告してます。
この“気候アジェンダ”っていうのは、地球のためじゃなくて、あなたの自由を奪って、税金をむしり取って、権力を国際機関に渡すための口実だって。

ヨーロッパのリーダーたちが恐れて言えないことを、トランプ大統領だけが堂々と言ってるんです🔥

🧠あなたはこの“気候ストーリー”、信じますか？

#トランプ大統領 #気候変動 #フェイクエコ #脱炭素ビジネス #気候アジェンダ #グローバリズム #中国戦略 #SNS報道🎙️ November 11, 2025

この文脈について解説すると、フェミニズムにおいて「地球温暖化は男性のせい」というのは歴史あるミームで、2010年代頃から「男性は女性に比して2酸化炭素排出量が多い」事を理由に「気候変動はミソジニー」としている。尚、男女のCO2排出排出量の性差は主に交通機関使用（通勤）に基因してる https://t.co/oocNuN7WHK November 11, 2025

https://t.co/eGy3Xg8ZBE
トランプ氏、気候問題は“でっち上げ”と再び暴露

トランプ前大統領は、次のように強く発言しました。

「全部うそなんだ。昔は“地球温暖化”と言っていたが寒くなると困るので、“気候変動”と言うようになった。そうすれば言い逃れできるからだ。」

さらにこう続けています。

「イギリスは特にひどい。こんな作り話を本気で信じている。」

中国についてもこう批判しました。

「中国は風力タービンを作って西側に売るが、自分たちは石油・ガス・石炭を使っている。カモに売っているだけだ。」

トランプ氏は、多くの人がすでに感じていることを改めて強調しました。

――気候対策の名のもとに行われているのは、地球を守るためではなく、
人々への増税や自由の制限、国際機関への権力集中だ、という事です。 November 11, 2025

@MdHosokawa 🇺🇳SDGs⇔国連⇔LGBT ⇔リベラル⇔左翼⇔ダボス⇔WEF⇔WHO⇔グローバリズム⇔移民政策推進派⇔岸田竹中⇔ 経団連⇔ 中共⇔ソーラーパネル⇔気候変動税🇺🇳 ⇔ 全体主義⇔ 共産主義運動⇔言論統制

ここまでカモられてもこの流れが理解できない人はバカです

(だから緊急事態条項は極めて危険な憲法改正⚠️) November 11, 2025

長文の駄文になりますが、お読みいただければ幸いに存じます。

ソ連崩壊で路頭に迷った共産主義者たちが、一部の資本家と結託して地球温暖化の詐欺ビジネスで生き残りを図ろうとしたものの、このハッタリの終焉がようやく見えてきたのです。
倭国企業は脱炭素に関わることで企業イメージを良くしようとしているみたいですが、今後は逆効果になりますよ。

人間の活動で気温が上がるはずがないのです。平安時代や縄文時代は今よりも暖かかったと言われていますが、人口は圧倒的に少なかったはず。人間の力では何ともならないことの方が遥かに多いのです。
CO₂排出量を減らせば気候変動が防げるなどという傲慢な考え方こそ間違っているのです。
僕は太陽の影響が大きいと観ていますけど、人間が太陽を制御できるとでも？無理です。

諸外国は公の場では脱炭素に取り組むと口では言ってますけど、国内で真面目に取り組んでいるのは倭国とドイツくらいですよ。
もうすぐGXで倭国は10年間で150兆円もかけて脱炭素投資をするとのこと。
たとえ、2050年までに倭国のCO₂排出量が0になっても、杉山大志氏の試算によれば、世界の気温は0.006℃しか下がらないのですよ。
こんな愚行に大事な私たちの血税を浪費し、国民を苦しめないでほしいもの。

さて、再エネ(太陽光・風力)で脱炭素になると思っている方は、その施設自体を作るのに莫大なCO₂を排出していることには気付かないのですね。
太陽光パネルの大半を作っている某国ではこれを作るのに石炭火力などを使って大量のCO₂を排出しているのですよ。
出来たパネルだけを観るのではなく、地球規模で脱炭素を図るなら、パネルの製造の時点から考えなければなりません。
もちろん、原発もそれ自体からはCO₂は少ししか出ませんが、それを建設するときに多量のCO₂を出します。
要は、再エネであろうが原発であろうが脱炭素は不可能なんです。

それに、太陽光発電ユニットは陽が差さないと発電しないし、風力発電ユニットは風が吹かないと発電しない不安定な電力供給なので、どうしても同じ発電量のバックアップ電源ユニットを稼働し待機させることが必要なんです。
となれば、余計にCO₂を排出してしまいますよ。
再エネを使わずに火力や原発で済ませる方が効率的なんです。

エネルギー問題というのは安全保障上でも重要な問題で、他国に握られたら生殺与奪まで握られてしまうので、自国で賄えるように自給率を高めるべきですので、原発、特にSMRと核融合に関しては研究開発を進めるべきでしょう。

イデオロギーが科学や合理性や現実論を上回ってはいけません。
再エネ利権をめぐって、一部の勢力の金儲けのために倭国人が右往左往するのには反対です。＃サンデーモーニング November 11, 2025

イグアノドンは「渡り」をしなかった！？
歯の化石が語る季節感あふれる定住生活🏠🦕
#古知累論文紹介

1878年、ベルギーのベルニサール炭鉱で、歴史的な大発見がありました。

地下300メートル以上の深さから、30体以上ものイグアノドン（イグアノドン・ベルニサルテンシス）の全身骨格が、まとまって見つかったのです。

この発見は恐竜研究の歴史を変えましたが、彼らが生前どのように暮らしていたのかは謎に包まれていました。

例えば、季節に合わせて長距離を移動する「渡り」をしていたのでしょうか？ それとも、一年中同じ場所にとどまっていたのでしょうか？

今回紹介する論文は、この謎を解明するため、化石に残された「化学の指紋」を分析した最新研究です。

研究チームは、イグアノドンの歯と骨に含まれる「ストロンチウム（Sr）」と「酸素（O）」の「同位体」に着目しました。

同位体とは、同じ元素でも重さが違う仲間のことです。 その比率を精密に分析することで、過去の情報を読み解けます。

まず、ストロンチウム同位体比。

これは、動物が食べた植物が、どのような地質（岩石）の土地で育ったかを反映します。 いわば「食料の産地証明」です。

もしイグアノドンが広範囲を移動していれば、様々な地質の影響が記録されるはずです。

しかし、化石化の影響を受けにくい歯の「エナメル質」を分析した結果、同位体比の変動は非常に小さいことがわかりました。

その値は、ベルニサール周辺の限られた地域と整合的していました。

彼らは遠出せず、地元の植物を食べていたようです。

次に、酸素同位体比。

これは、動物が飲んだ水の情報から、当時の気候（気温や降水量）を教えてくれます。

歯は毎日少しずつ成長するため、その過程の気候変動が記録されています。

成長線に沿って分析したところ、酸素同位体比は非常に大きく変動していました。

これは、当時の白亜紀前期の気候に、はっきりとした季節性があったことを意味します。

論文では、この変動から当時の気温を推定しています。 夏は暑く乾燥し（最高37℃程度）、冬は涼しく湿潤だった（最低9℃程度）ようです。

さて、この二つの結果をどう解釈すればよいでしょうか。

もしイグアノドンが渡りをしていれば、過ごしやすい気候の場所へ移動するため、これほど極端な季節変動は記録されなかったはずです。

ストロンチウム（産地）の情報が限定的で、酸素（気候）の変動が大きい。

この証拠から、ベルニサールのイグアノドンは移動せず、季節変化の厳しい環境で「定住生活」を送っていた可能性が非常に高いと結論づけられました。

移動範囲が限られていたことが、当時のヨーロッパで多様なイグアノドンの仲間が地域ごとに独自の進化を遂げた（固有種が増えた）一因になったのかもしれません。

化石の化学分析から、恐竜たちのリアルな暮らしぶりが鮮やかに蘇ってきました。

元論文URL→https://t.co/fcnY0ONzMX November 11, 2025

BBCは、USAID（米国国際開発庁）を通じて、あなた方のアメリカ納税者の金を世界にフェイクニュースを流すだけでなく、世界最悪の小児性愛者による児童人身売買と虐待を隠蔽していたことが発覚しました。

USAIDに流れているアメリカ納税者の金が、BBCニュースのプロパガンダメディアに資金提供し、英国で最も悪名高い小児性愛者、ジミー・サヴィルによる長年にわたる児童性的虐待を隠蔽していたことが判明しました。

ビル・ゲイツもBBCニュースネットワークへの多額の寄付者の一人であることが判明しました。
BBCが気候変動の捏造を広め、エリート層による児童人身売買を隠蔽していたことを考えると、これは何を意味するのでしょうか？

BBCは、トランプ大統領のJ6演説ビデオの改変についても訴えられる可能性が高いでしょう。BBCは改変を認めています。

あなたは、あなた方の周りに築かれている嘘と欺瞞のネットワークに、あなた自身が金を払っていることに気づき始めているのではないでしょうか？いつも同じ人々、同じ組織です。

今こそ目を覚ます時です。疑問を投げかけ、立ち上がり、声を上げ、真実を明らかにすることを決してやめないでください。

https://t.co/HmSkf0Z29f November 11, 2025

#しきさい でもオーストラリアの火災を捉えました（11/7）。
可視画像（左）ではぼんやりと煙が見えますが、エアロゾルの光学的厚さ（右）を見るとよりはっきりと煙の位置が確認できます。
衛星のこうした観測が、防災に向けた取り組みや気候変動の研究にも繋がっていきます。
#地球を共に感じよう https://t.co/Ee9DmuUmEu https://t.co/yZxOPdn7iu November 11, 2025

🇨🇳中国の首輪付いてますって自分で宣伝する国連くんだよ

一応倭国は気候変動が詐欺だとしても人工光合成とか水素で動く船舶とか結構すごい技術開発してんだけどな

環境にある程度配慮しつつ、今まで通り従来の方法で国民の生活に影響が出ないようにエネルギー作ってくれればいいよ https://t.co/3aBhZlOQOM https://t.co/kS4Tgfc6cb November 11, 2025

江守さんも書いているように、1.5度目標は、気候変動の影響を最も受けやすい弱い立場の人々に配慮してつくられました。実際に1.5℃報告書が発表されたときに、1.5℃と2℃でこんなに影響が違うんだと、｢たかが0.5℃｣ではすまされない衝撃がありました。

世界はいま、1.3～1.4℃上昇まできています。情報を追っている人はわかると思いますが、気候変動の影響を受けた自然現象や気象災害の最も深刻な影響は、弱い立場、いわゆるMAPA（最も影響を受ける人々と地域）の人たちが受けやすくなっています。

グローバルサウスと呼ばれる開発途上国に限った話ではありません。倭国でも、夏の異常な暑さによって熱中症で亡くなった方や救急搬送された方のほとんどが高齢者でした。

気兼ねせずに冷房を使える人はいいですが、経済的にエアコンの使用をためらう立場に追い込まれている人たちのなかには、たとえ搬送されなかったとしても、熱中症やそれに近い状態を自力で乗り越えている方もいると思います。

身体的に成熟しきっていない子どもや若者もまた、暑さに対して脆弱（ぜいじゃく）です。妊娠中の女性や幼児が気候変動の影響を受けやすいのは言うまでもありません。

屋外で働く人たちや家がない人たちも暑さから身を守る手段が限られています。

暑さだけはありません。豪雨による洪水は、水はけが悪い都市部や、氾濫原に住む人たちの命を危険にさらします。

住む場所を追われれば、いまの社会では簡単に住んでいた場所に戻ることはできません。地方ではさらに厳しい状況に追い込まれます。

一次産業に携わっている方たちも、暑さで日々の作業に支障が出るだけでなく、生産量・収穫量やそれに伴う収入も気候変動の影響に左右される不安定な状況になっています。

まだ1.5℃上昇していないのに、もう世界中で、倭国で、命を失った人、健康を損ねた人、住む場所を失った人、生活が苦しくなった人、快適な環境で過ごせなくなった人がたくさんいます。

気候変動は、生活を壊します。経済的に恵まれていない限り、壊れた生活は簡単に元に戻りません。

今世紀末までに、現在世界各国が掲げている目標をすべて達成したとしても、2.5℃以上気温は上昇します。

その世界で人間がどうやったら安全に、健康的な生活を送れるのか、1℃上昇から1.3～1.4℃上昇する間に壊滅的な気象災害で傷つく人を見てきた私には想像できません。

1.5℃を超える日は確実にやってきます。私たちにできることは、1.5℃を超えたら、1.6℃になるのを抑えること。たとえ1.5℃や1.6℃を超えるとしても、その日を1日でも先に延ばすことです。

そうすることで、気候変動によって傷つく人を減らすことができます。

次の0.1℃上昇を抑えるのは、だれかの命や健康を守ることにつながるんです。 November 11, 2025

⚠️世界中の科学界の100人以上のメンバーが、無制限のバイオ燃料生産の危険性について世界に警告を発している。

▶️来週ブラジルのベレンで開幕するCOP30気候変動交渉に先立ち、「憂慮する科学者同盟」の代表を含む世界の科学界100名以上が、世界の指導者に対しバイオ燃料の危険な拡大を制限するよう求める書簡に署名した。

この書簡は、ブラジルが、気候危機に対する国際社会の対応の主要な要素として、バイオ燃料消費の倍増を含む、いわゆる「持続可能な燃料」の使用を4倍にするという指導者たちの誓約に対する高レベルの支持を求めている中で出されたものである。

しかし、多くの政府が主張するように、バイオ燃料は気候に優しい解決策とは程遠く、現在、バイオ燃料は、代替対象となる化石燃料よりも世界平均で16%多くの排出量を排出していることが明らかになっています。

2030年までに、バイオ燃料は、代替対象となる化石燃料よりも年間70 MtCO₂e多く排出すると予測されており、これは3,000万台のディーゼル車を新たに導入するのと同等の排出量です。

この書簡はまた、バイオ燃料の拡大は世界で最も生物多様性に富む地域の一部に壊滅的な環境影響を及ぼし、希少な水資源を消費し、農業用水の流出につながると警告している。

さらに、科学者たちは、バイオ燃料の使用量の増加は食料価格の上昇、食料価格の変動の激化、そして人間の消費カロリーの減少によって、世界的な飢餓を悪化させると警告している。

バイオ燃料の無制限な使用を抑制することは前例がないわけではない。2020年、EUは従来型（第一世代）の作物由来バイオ燃料の輸送エネルギーにおける割合を7%に制限することに合意した。

ブラジルやインドネシアなどのバイオ燃料生産国では、地元のNGOが、栽培上限の設定、トレーサビリティの向上、コミュニティベースのガバナンスと分散型エネルギーへの投資など、悪影響を管理するための総合的なアプローチを求めている。

ブラジルのバイオ燃料推進は、バイオ燃料が世界的な商品として危険な復活を遂げていることを反映しており、大規模な森林破壊、生物多様性の喪失、人権侵害を引き起こした2000年代半ばの「バイオ燃料ゴールドラッシュ」の過ちを繰り返す恐れがある。

「作物を燃やして燃料にするのは賢明ではないという証拠は明らかです。気候、生態系、そして食料安全保障への影響を無視することはできません。
政府は、多くの場合、利益よりも害をもたらす解決策を推進するのではなく、真に持続可能な代替手段に目を向けるべきです」と、T&Eのバイオ燃料キャンペーン担当者、キアン・デラニー氏 November 11, 2025

═══════════
#中国古生物学ニュース
═══════════

🐱✍「チベット高原北縁で発見！“巨大ハイラックス”の完全頭骨」

2025年8月、中国科学院古脊椎動物・古人類研究所と崇州天演博物館の国際共同研究チームは、甘粛省臨夏市・龍担地区の前期更新世（約200万〜120万年前）の地層から、ほぼ完全な大型ハイラックス類の頭骨化石を発見しました。
この化石は「ポストスキゾテリウム・インテルメディウム（Postschizotherium cf. intermedium）」に同定され、アジアで知られるハイラックス類の中で最も保存状態の良い標本のひとつです。成果は『Palaeoworld』誌に掲載されました。

▼ 小さな“ウサギ似”哺乳類の意外な祖先
ハイラックス（蹄兎類：Hyracoidea）は、現生ではアフリカやアラビア半島に生息する体長30〜50 cmほどの小型草食哺乳類です。外見はウサギに似ていますが、系統的にはゾウ（長鼻目）やジュゴン（海牛目）と同じ「アフリカ獣上目（Afrotheria）」に属します。
新生代前半のアフリカでは多様なグループが栄え、5科・20属以上、少なくとも40種を超える化石種が知られています。漸新世に多様化の頂点を迎えたのち、新第三紀初期に偶蹄目や奇蹄目との競合により衰退。その後、上新ハイラックス科（Pliohyracidae）がユーラシアへと拡散し、最後の一支系がアジアで中期更新世に絶滅しました。

▼ 河辺で暮らした“草食の巨体”
中間後裂爪ハイラックスの頭骨は全長約30 cmで、眼窩（がんか）が強く側方へ張り出し、上顎洞（じょうがくどう）が発達し、上顎洞が眼窩の空間を侵食するほど拡大していました。
歯は高冠歯（こうかんし）で、草をすりつぶすのに適した磨耗耐性の高い構造を示します。これらの特徴から、本種は水辺で草本植物を主食とする半水生動物だったと推定されます。
外見や生活様式は、現代のカバを小型化したようなイメージに近かったかもしれません。

▼ 大陸をまたいだ進化のネットワーク
この標本は、1930年代に山西省で報告された標本（Postschizotherium intermedium）と同属種であり、ヨーロッパのプライオハイラックス（Pliohyrax）やコーカサス地方のクヴァベビハイラックス（Kvabebihyrax）とも近縁と考えられます。
これらはいずれも、アフリカ中新世に生息した祖先種パラプライオハイラックス（Parapliohyrax）から派生した系統に属し、約2,000万年前にアジアへと拡散したとみられます。
今回の発見は、アフリカからアジアへの哺乳類拡散経路を裏づける新たな証拠となりました。

▼ 森と草原が交じる古環境
同じ地層からはクマ類、ヤマネコ類、センザンコウ類の化石も発見されており、龍担地域が森林と草原が入り混じる湿潤な環境だったことが示されています。
また、ハイラックスの歯のエナメル質の安定同位体分析でも、水分を多く含む植生の存在が確認されており、青藏高原の隆起とそれに伴う気候変動に対して動物群がどのように適応していったかを示す重要な資料となりました。

🐱＜カバみたいな暮らしをしていたハイラックス…⁉ 意外性がすごい！

🔗https://t.co/zcrRIsq5ed

#論文解説
photo by https://t.co/8HagaGZBf5 November 11, 2025

施設の壁にはペンギン保護を呼びかけるポスターが貼られ、研究者やボランティアは「知ってもらうこと」から始めようとしていました。
観光客との問題、漁業との関係、気候変動など、ケープペンギンは私たちの社会が抱える多くの問題の象徴でもあると思います。
絶滅を食い止めるため、なにができるのか November 11, 2025

トランプ大統領は気候変動のデマを非難し、それを広める人々に関して英国は最悪の犯罪者の一つだと述べた。

以前は「地球寒冷化」、その後「地球温暖化」、そして今では「気候変動」と呼ばれている。

どれも馬鹿げたデマだ。 https://t.co/YhQ4pR4xCs November 11, 2025

気候変動がIPCCやニュース等で言われてきた想定より、加速してるようだ。なぜなら科学的に確度の高い範囲内の予測値だから。そもそもそこにジレンマがある。

また、気候変動対策は人類初めてのプロジェクト。まして、社会システムの変革という大きな問題、複雑な課題を解決するのに初挑戦でいきなり

100%達成できることなんて稀だ。いや、奇跡に近い。例えば、普段の業務やプロジェクトで考えてみると、ある程度、最悪の事態も念頭に対応する。

気候変動問題は、人類にとってやり直しがきかない挑戦でもある。であれば、最悪ケースを想定した上で、100%達成できなくてもなんとか生き延びられるだけの高い目標を掲げ、ベストを尽くすべきではないか。

当然、2100年以降にも我々と同じように毎日を必死で生きる人たちがいる。そして、その時点での現代社会があって、その時代に生きる人たちが望む幸福があって、彼らが残したい未来がある。

過去からの恩恵を受けて生きる人間として「今が未来社会をつくること」を自覚的に生きていきたい。

#COP30 に話しかける November 11, 2025

ジョージ・ソロスと彼のオープン・ソサエティ財団が資金提供している組織

▪️ アドバンスメントプロジェクト
▪️ アメリカを今変えよう
▪️ Jストリート
▪️ 平和と安全保障資金提供者グループ
▪️ エアアメリカラジオ
▪️ ワシントンの責任と倫理を求める市民
▪️ ユダヤ人正義基金
▪️ 平和開発基金
▪️ アル・ハク
▪️ 国際刑事裁判所連合
▪️ 共同勝利キャンペーン 2004
▪️ アメリカンウェイを支持する人々
▪️ 全員か誰もいないか
▪️ 色の変化
▪️ 危機に瀕した正義
▪️ 組織化を通じてコミュニティを改善する人々
▪️ 正義のための同盟
▪️ 共通の目的
▪️ ラティーノ・ジャスティス PRLDF
▪️ 人権のための医師会
▪️ 団結するアメリカ
▪️ 憲法プロジェクト
▪️ 法の下の公民権のための弁護士委員会
▪️ 社会的責任医師会
▪️ アメリカの投票
▪️ 野生生物保護活動基金
▪️ 公民権と人権に関するリーダーシップ会議
▪️ 家族計画連盟
▪️ アメリカの声
▪️ 民主主義同盟
▪️ ラテンアメリカ市民連合
▪️ プラウシェアズ基金
▪️ アメリカ法曹協会移民政策委員会
▪️ 民主主義21
▪️ 女性有権者連盟教育基金
▪️ ニューヨークの準備
▪️ アメリカンブリッジ21世紀
▪️ デモクラシーナウ！
▪️ 若年有権者連盟
▪️ 大統領気候変動対策プロジェクト
▪️ アメリカ自由人権協会
▪️ 民主正義基金
▪️ リン・スチュワート弁護団
▪️ 刑務所モラトリアムプロジェクト
▪️ アメリカ憲法法政策協会
▪️ 民主党
▪️ マクソムウォッチ
▪️ プログレッシブ・チェンジ・キャンペーン委員会
▪️ アメリカの家族の声
▪️ デモ
▪️ マドレ
▪️ プログレッシブ・ステイツ・ネットワーク
▪️ アメリカ教師連盟
▪️ ドラムメジャー研究所
▪️ マルコムX草の根運動
▪️ プロジェクト投票
▪️ アメリカンフレンズ奉仕委員会
▪️ アースジャスティス
▪️ マサチューセッツ州移民・難民支援連合
▪️ プロパブリカ
▪️ アメリカ移民評議会
▪️ 経済政策研究所
▪️ メディアファンド
▪️ プロテウス基金
▪️ アメリカ移民法財団
▪️ 電子プライバシー情報センター
▪️ アメリカにとってメディアは重要
▪️ 社会的責任のための心理学者
▪️ アメリカン・インディペンデント・ニュース・ネットワーク
▪️ エラ・ベイカー人権センター
▪️ マーシー・コープス
▪️ パブリックシチズン財団
▪️ アメリカ社会正義研究所
▪️ EMILYのリスト
▪️ メキシコ系アメリカ人法律擁護教育基金
▪️ 公共司法センター
▪️ アメリカ図書館協会
▪️ エネルギー行動連合
▪️ マイヤー、スオッツィ、イングリッシュ、クライン、PC
▪️ アメリカを再建し、再生しよう (別名 Unity '09)
▪️ アメリカンプロスペクト株式会社
▪️ イコールジャスティスUSA
▪️ ミッドウェストアカデミー
▪️ レス・パブリカ
▪️ アムネスティ・インターナショナル
▪️ 公正な移民改革運動
▪️ 移民政策研究所
▪️ ルーズベルト研究所
▪️ アンティファ
▪️ 忠実なアメリカ
▪️ 軍人家族が声を上げる
▪️ 国務長官プロジェクト
▪️ 応用研究センター
▪️ ファミリーズUSA
▪️ 改革とエンパワーメントのために組織するミズーリ州民
▪️ 判決プロジェクト
▪️ アラブ系アメリカ人研究所財団
▪️ フェミニスト多数派
▪️ ムーブオン
▪️ 社会正義のリーダーシップ
▪️ アスペン研究所
▪️ 4つの自由基金
▪️ ミス女性財団
▪️ 影の民主党
▪️ 改革のためのコミュニティ組織協会
▪️ キャンパス内での無料交流
▪️ イスラム教擁護者
▪️ 滞在者
▪️ 投票イニシアチブ戦略センター
▪️ フリープレス
▪️ NARAL プロチョイス アメリカ
▪️ 南部貧困法律センター
▪️ 弧を曲げる
▪️ 資金交換
▪️ NAACP 法的擁護および教育基金
▪️ 州の声
▪️ 権利章典防衛委員会
▪️ ガマリエル財団
▪️ ネイション研究所
▪️ 会話の移行
▪️ 公正な移民のための黒人同盟
▪️ ギシャ
▪️ 全米中絶連盟進歩を考える
▪️ ブラック・ライブズ・マター
▪️ 保護責任のための世界センター
▪️ 死刑廃止を求める全国連合
▪️ サンダーロードグループ
▪️ ブループリント ノースカロライナ

▪️ アメリカの未来のためのキャンペーン
▪️ アメリカに今こそ医療を
▪️ ラ・ラサ全国評議会
▪️ アーバンインスティテュート
▪️ より良い医療のためのキャンペーン
▪️ 人権キャンペーン
▪️ 全国女性団体協議会
▪️ USAction教育基金
▪️ 青少年正義のためのキャンペーン
▪️ 人権第一
▪️ ナショナル・フットボール・リーグ選手協会
▪️ 有権者参加センター
▪️ キャンパスの進捗状況
▪️ ヒューマン・ライツ・ウォッチ
▪️ 全国移民フォーラム
▪️ ラティーノに投票
▪️ カサ デ メリーランド
▪️ イラム
▪️ 国立移民法センター
▪️ 私たちはアメリカ同盟
触媒
▪️ 移民防衛プロジェクト
▪️ 全米弁護士組合
▪️ ワーキングファミリーパーティー
▪️ 選択を求めるカトリック教徒
▪️ 移民法リソースセンター
▪️ 全米女性組織
▪️ 世界拷問反対機構
▪️ 共通の利益のための同盟のカトリック教徒
▪️ 移民労働者市民権プロジェクト
▪️ 女性と家族のための全国パートナーシップ
▪️ YWCAワールドオフィス、スイス
▪️ アメリカ進歩センター
▪️移民擁護ネットワーク
▪️ 国家優先プロジェクト
▪️ コミュニティ変革センター
▪️ 移民政策センター
▪️ ナショナル・パブリック・ラジオ
▪️経済政策研究センター
▪️ 独立メディア研究所
▪️ 国立女性法律センター
▪️ プログレッシブリーダーシップセンター
▪️ 国際政策センター
▪️ アメリカの未来研究所
▪️ 天然資源保護協議会
▪️ ジョン・アダムス・プロジェクト
▪️ 生殖に関する権利センター
▪️ 新経済思考研究所
▪️ ニューアメリカ財団
▪️ ムービングアイディアネットワーク (MIN)
▪️ 責任ある融資センター
▪️ 政策研究所
▪️ ニューイスラエルファンド
▪️ 新しい組織研究所
▪️ 社会的包摂センター
▪️ 公共正確性研究所
▪️ ニュースコーポレーションウォッチ
▪️ 進歩を考える
▪️ 予算と政策の優先課題に関するセンター
▪️ ウィスコンシン戦略センター (COWS)
▪️ 女性政策研究所
▪️ 国際危機グループ
▪️ パシフィカ財団
▪️ パレスチナ人権センター
▪️ 変化のために投票する
▪️ ワーキングファミリーパーティー
▪️ グローバルエクスチェンジ
▪️ レスポンシブ・フィランソロピー全国委員会
▪️ タイズ財団とタイズセンター
▪️ ブレナン司法センター
▪️ 国境なき助成団体
▪️ 投票の公正性に関する全国委員会
▪️ 米国公共利益研究グループ
▪️ ブルッキングス研究所
▪️ すべての人にグリーンを
▪️ 全国女性研究評議会
▪️ ユニバーサルヘルスケアアクションネットワーク November 11, 2025

書籍『大いなる信頼詐欺：コンサルティング産業はいかにしてビジネスを弱体化させ、政府を幼稚化させ、経済を歪めるか』2023年

➢ 政府支出の40%（90兆円）がコンサル経由
➢ コンサル産業が仕掛けた罠：国家能力の喪失
➢ 気候変動対策を助言しながら、汚染企業にサービス提供

新型コロナの検査体制から気候変動対策まで、見えないところで巨額のコンサルティング料金に消えている。McKinsey、BCG、Big4会計事務所など大手の市場規模は年間70~90兆円。彼らは「専門家」の看板を掲げるが、その実態は利益相反まみれの影の政府だ。

🔹増え続けるコンサル依存
英国政府はパンデミック対応でテスト・追跡システムにコンサルタントへ1日100万円以上を支払った。フース保健相は「政府内に必要なスキルが不足していた」と説明するが、これがまさに問題の核心だ。外部に依存すればするほど、内部の能力は低下する。この悪循環を著者らは「組織の幼稚化」と呼ぶ。

🔹気候変動対策の「二枚舌」
オーストラリア政府は気候科学の専門機関CSIROではなく、マッキンゼーに6億円を投じて脱炭素計画を委託。しかしそのマッキンゼーは、同じ時期に世界の大気汚染企業43社にもコンサルティングを提供していた。一方で気候対策を助言し、他方で汚染企業を支援する——この利益相反が公共政策の健全性を脅かしている。

🔹透明性なき巨額契約
コンサル契約の詳細はほとんど公開されない。英国では税制改正の法案作成に関わったコンサルタントが、その後その知識を活用して企業の税回避を支援する事例が発覚。Big4は世界53の秘密管轄区域(タックスヘイブン)に8万人超を配置。ケイマン諸島、バミューダ、ルクセンブルクでの人口比スタッフ数は異常に高い。推定21~32兆ドルの資産隠しを支援し、年間4270億ドルの税収が失われている。

📌 「学ばない組織」の末路：能力喪失の自己強化サイクル
デンマークは2000年代、行政デジタル化を全面外注した。2017年、EU税制改革への対応が不可能になった。「知識は少数ベンダーの頭の中にあり、我々は何も知らない」と公務員は証言。ITシステムが政治を支配し、政治がシステムを支配できなくなった。

外注依存は能力喪失を招き、能力喪失がさらなる外注を生む。この自己強化サイクルこそ、コンサル産業が仕掛けた罠だ。

英国は2011年、政府デジタルサービス(GDS)を設立し内製化に転換。デンマークは2021年、コンサル支出を半減させ省庁横断の公的分析機関を創設した。透明性改革として、全コンサル企業に顧客リストと利益相反の開示義務化、低価格入札(ローボール)の禁止が必要だ。株主にリスク開示するように、コンサルは納税者と顧客にリスクを開示すべきである。

参考文献：THE BIG CON: How the Consulting Industry Weakens our Businesses, Infantilizes our Governments and Warps our Economies (2023) - Mariana Mazzucato and Rosie Collington November 11, 2025

最後まで気候変動の件で一切中国に触れなかったサンデーモーニング。
倭国とアメリカ、ブラジルは叩いたが、世界で一番CO2を排出している中国には全く苦言も呈しなかった。
逆に凄いわ、これだけ堂々と偏向報道するなんて。
#サンデーモーニング https://t.co/RkVvcMcxrb November 11, 2025

「ブラジルと国連などが共同議長を務める気候変動の正しい情報イニシアチブが提案し、フランスやドイツ、カナダ、デンマークなどが署名した。倭国は署名していない」

倭国政府では誰と誰が話して決めた？

▽気候変動の「偽情報」に対処　COP30で宣言採択　倭国は署名せず https://t.co/hntA73j7Wp November 11, 2025

『気候変動から動物の異常行動まで、全て資本主義の搾取構造のせい』『自然がおかしくなっているのは全て人間の経済活動のせい』
なんて話はトンデモですが、これをもっともらしく話す人が、自然から遠く離れた都市部の知識人には今でも多いのです。バカバカしい。 November 11, 2025