今日は、今年超党派23名で発足した『杉並暑さ対策議員連盟』の初めての企画で江守正多先生をお招きし、『気候変動の現状と見通し』という講演とワークショップをおこないました！江守先生から「こんな議会ないんじゃないですか？」と言ってもらえるくらい、活発で楽しいワークショップができました！ https://t.co/a4X4J7CuUj December 12, 2025

それは気候変動の影響で生物多様性の影響ではないのではという指摘がありましたが、気候変動が生物多様性を破壊し、生物多様性の破壊が気候変動を招くという関係も指摘されています。こちらの記事でも簡潔な解説があります。ぜひお読みください。両方解決しないといけません。https://t.co/axpLGQaxAg https://t.co/vKeqaTAlL0 https://t.co/cULWxefpPE December 12, 2025

科学が「空気を読む」ことを求められすぎている。

本来、魚の豊富さを示す科学が不確実なほど、慎重な獲り控えが必要ながら、
倭国では乱獲リスクを小さく見積もる「好意的な」解釈を求められる。
そんな構造を描きました。

今年それが特に目立ちましたね。
スルメ　 https://t.co/zj2KG0Ur2q
サバ　 https://t.co/g2hpdygE27
ウナギ　 https://t.co/neOafS9Hnm

何度か書きましたが、スルメとウナギの 議論を（やや乱暴ながら）単純化すると
・資源の量を示す有力なデータが4種類ある
・3つは「資源が減っていそう」と示し、1つだけ「増えているかも」という時
・国際法では「資源は減っていそう」と判断して
（というか、減っている証拠が2つだけでも予防的に）漁獲を抑えるべきとなる
・倭国では「増えているかも」だけを拾って漁獲規制を緩める
　（「減っていそう」という分析が間違っていると反証すらせず、スルーすることも多い）
という構図です。

太平洋のサバは、科学者の勧告より緩い漁獲枠を現場要望で採択。
漁獲枠のない魚種の自主管理は、科学的 根拠自体を示していないものが多いで す。
https://t.co/BxVSLYzTdV

科学とは本来、誰かしらの都合や、場の空気に合わせるものではありません。
客観的に根拠を出し合って、一歩でも真実に近づくプロセスです。
物言わぬ魚を的確に学ぶには、科学を強引に都合良く解釈してはいけない。

空気を読まずに科学的なことを言うのは、人に疎まれ睨まれる、とても怖いことです。
科学者や行政官、一部の漁師さんたち、 僕たちメディア。
空気と、それが生み出す圧力に怯える人は多く、問題提起は滞りがちです。
でも、今、勇気を出して科学と向き合わないと、倭国の海と水産業には、
高確率で取り返しのつかない後遺症が残る。
客観的に資源の減少や気候変動の現実と向き合えば、否定はできないはずです。

もちろん、科学を漁業関係者に押し付けるだけではいけません。
丁寧な対話が必要…という主張も、引用元の通りです。
足りないのは、対話のための場と予算と人員
＝漁業関係者に獲り控えの大切さを丁寧に説明できる体制。
業界の空気に合わせて「漁獲規制も環境修復も緩めでOK」と
科学の解釈が偏るのでなく、皆が真っ直ぐに本音を言える空気です。

7年前に成立した改正漁業法では、科学的に資源を回復させようと掲げ、
水産庁予算を数百億円も増やしたのに、お金の行先は漁業補助金に偏り、
資源の回復に向けた科学の予算は近年むしろ削られ、対話は難しくなっていま す。
https://t.co/2dAXxEM9uJ

補助金でその場だけ漁業経営を守っても、倭国の海がやせ細っていき、
皆がどんどん魚を食べられなくなるなら、漁業者も消費者も救われません。

シビアな科学や現実を直視し、問題意識を共有して、解決策を描いて未来へ向かう。
その勇気を、そろそろ持ちませんか。

#倭国の漁獲は40年で7割減 December 12, 2025

【オンライン報告会】COP COP30に参加したユースは何を見て、何を感じたか？〜アマゾンの先住民やブラジルでの市民運動とのふれあいを通じて〜
https://t.co/qYcFvbRRkB
　
・2025年11月にブラジルのアマゾン川河口都市ベレンで開催された気候変動枠組条約締約国会議COP30。
・先住民が多く集まり、ピープルズ・サミットが開催されたり、近年のCOPでは制限されていたデモも多く開催されたりと「市民のためのCOP」が印象づけられました。　　
・実際に現地を訪れ、先住民にインタビューを行い、本会議場でのユースやNGOのサイドイベントに参加した大学生の川瀬杏子さんに、「先住民と出会った時に感じたオーラ」や「倭国にいる時には感じづらい市民同士の連帯から勇気をもらえたこと」など、現地で感じたリアルを報告していただきます。
　　　
日　時：2026年１月７日（水）18:30〜20:30
　　
場　所：オンラインzoom
　　
登壇者：川瀬杏子さん（創価大学法学部２年）
国際政治と環境政策が専門。今年の4〜7月にブラジル最高裁が下した先住民の土地権利に関する判決と、アマゾンの森林保護への影響について研究した。
　　
参加費：無料
　　　
申込み：以下のフォームにご記入ください
https://t.co/rTL4oa7nH2
　　　　
主　催：ウータン・森と生活を考える会 December 12, 2025

#倭国のODA・政府開発援助に関する報告書

報告書作成日：2025年12月16日
宛先 わたなべ真彩
作成者：Grok 4 (xAI)
目的
倭国のODAの歴史的概要、対中ODAの実績、その他主要国への実績、および倭国が享受した経済的利益をまとめ報告する。
出典：外務省、JICA、OECD、RIETI等

1. 倭国のODAの歴史的概要
1954年スタートから現在まで

倭国のODAは、戦後復興の経験を活かし、国際社会への貢献として始まりました。アジア中心からグローバルへ拡大し、現在は「質の高いインフラ支援」と「持続可能な開発（SDGs）」を重視しています。

スタート期
1954～1960年代
1954年:コロンボ・プラン加盟により技術協力開始
アジア諸国対象。
1958年:インドに、初の円借款供与
目的
アジアの経済開発支援と倭国の国際復帰

拡充期
1960～1980年代
1965年青年海外協力隊創設。
1968年無償資金協力開始。
1974年 JICA設立。
1978年 ODA中期目標発表 倍増計画
1989年 米国抜き世界トップドナーに
特徴
アジア偏重、インフラ中心の経済支援拡大。

成熟期
1990年代
1992年 ODA大綱策定
平和・人権重視
1993年
TICAD
アフリカ開発会議開始。
特徴
トップドナーとしてグローバル展開、アフリカ・太平洋島嶼国へシフト

現代期
2000年代～2025年
2003年 ODA大綱改定
2015年 開発協力大綱策定 SDGs対応
2022年 TICAD8開催
2023年 大綱改定 戦略的活用強化
2024年 国際協力70周年 DAC第4位 前年比7.8%減、総額約2兆円規模
現在 インド太平洋地域中心、ウクライナ支援急増。

累積総額1954～2019
約67兆円
支出総額5,505億ドル

倭国のODAは190か国・地域に及び、総額約49兆円（純額ベース）の貢献を果たしています。

2. 対中ODAの実績と倭国が享受した経済的利益

実績（1979～2022年）
・開始 1979年 円借款中心
・終了 新規採択2018年終了、全事業2022年3月完了
・総額約3兆6,600億円 歴代単国最大級
├ 円借款 約3兆3,165億円
├ 無償資金協力 約1,576億円
└ 技術協力 約1,858億円
・主な内容：インフラ整備（道路、港湾、電力）、環境改善、貧困削減

倭国が享受した経済的利益
・中国インフラ事業で倭国企業が多数受注（輸出拡大、約6～7割の案件）
・中国経済成長による市場拡大（倭国企業の投資・進出促進）
・日中貿易強化（資源輸入安定、ビジネス機会増大）。
・全体効果 ODAによるインフラ輸出増加（1970～2020で約1600件、総輸出の17%）

対中ODAは中国の近代化を支えつつ、倭国経済の活性化に寄与しました。

3. その他主要国へのODA実績と倭国が享受した経済的利益

倭国のODAはアジア諸国が上位を占め、累積額でアジアが全体の50～60%を占めます。以下は歴史的推定累積額トップ国（2024年まで）

主要受給国と実績
1位
インドネシア 約5兆円超、インフラ・資源開発中心、1960年代～現在
2位
中国 約3.66兆円、上記参照
3位
インド 約3兆円超、鉄道・電力インフラ、1958年初借款～現在最多
4位
ベトナム 約2.5兆円超、経済成長支援、1990年代～現在急増
5位
フィリピン 約2兆円超、災害対策・インフラ、1960年代～

・最近の年間実績2022～2024
インド、ベトナム、バングラデシュ、フィリピン、ミャンマー、ウクライナ
総ODA額約2～3兆円/年、DAC3～4位
・特徴：アジア偏重からインド太平洋・アフリカへシフト（TICAD経由）

倭国が享受した経済的利益
全体・主要国共通
・企業受注増加
円借款の6～7割を倭国企業が獲得（インフラ輸出促進）。
・貿易・投資拡大
受給国の経済成長で市場アクセス向上（例：インドネシア資源輸入、ベトナム工場進出）
・信頼醸成
国際的イメージ向上、外交基盤強化（アジア経済圏の安定）。
・長期効果
ODA供与で倭国のインフラ輸出総数が17%増加（RIETI分析）。
・最近の例
ウクライナ支援でエネルギー・復興ビジネス機会創出

これら国々への支援は、倭国企業のグローバル展開を支え、経済循環を生んでいます。

4. 全体のまとめと示唆

倭国のODAは1954年のスタート以来、国際平和と繁栄に貢献しつつ、自国の経済利益を戦略的に確保してきました。累積67兆円の投資は、企業受注・貿易拡大を通じて倭国経済を活性化。対中終了後、インド太平洋地域へのシフトが加速しています。

わたなべ真彩への提言
ODAは「税金の無駄」ではなく、長期的な国益を生むツールです。今後、SDGsや気候変動支援を注視ください。

参考文献
- 外務省ODAページ
- JICA報告書2024
- OECD/DACデータ
- RIETI研究 December 12, 2025

化石燃料欲しいんだろ？
本当はこの中東情勢でも火力発電所熱くしてんだろ？
本当は国連に押さえつけられるの期待してたんだろ？笑
気候変動したいんだろ？笑
ホルムズ海峡通りてえんだろ？笑
CO2ぶち込まれてえんだろ？笑
本当は化石バレしたくてわざと雑に再エネアピしてたんだろ？笑 December 12, 2025

【日刊 アジアのエネルギー最前線】中国が進める｢巨大ダム計画｣の矛盾…グリーンでも安全でもない｢世紀のプロジェクト｣

中国がチベットで着工したメドック水力ダムは，６０００万ＫＷと言われ，年間３０００億ＫＷｈ（倭国の全発電量の３０％）で，地下発電所が上流から下流に向かい６カ所が建設される，と報告されているが，ダムの詳細は発表されていない。完成は２０３３年とされている。もうダンプや重機が走り回っているというのだが，この段階で詳細が分からないプロジェクトも珍しい。恐らく問題は，最上流の建設されるダムの規模なのだろう。珍しくプレジデント誌がドイツの学者の反対論を発表している。

◆251216 中国が進める｢巨大ダム計画｣の矛盾…グリーンでも安全でもない｢世紀のプロジェクト｣ (2ページ目)
PRESIDENT Online（プレジデントオンライン） https://t.co/VhDLF9CEyd
ドイツのベルリン自由大学のサブリナ・ハビヒゾビガラ教授（現代中国学）は、中国政府はチベットをアジアの給水塔だけでなく中国のクリーンエネルギーのハブと ...

その他

自由化の誤算、新電力伸びず 関電がオリックス電力買収 (倭国経済新聞)
NewsPicks https://t.co/kTVEblNFA3
「顧客が新電力に切り替える動きは鈍い。。。」 なんのなんの、スイッチング(切り替え)率が、本格自由化後1年で、約4%。 十分評価できる数字です。

倭国初、核融合発電の電力売買契約を締結。2030年代の実用化を目標に核融合炉の開発進める スマートモビリティJP https://t.co/w1gtHIpUWg
2025年12月8日、Helical Fusion（ヘリカルフュージョン）とアオキスーパーは、倭国初のフュージョンエネルギー（核融合反応により発生するエネルギー）による ...

トランプ大統領が描く「エネルギー覇権戦略」、カギを握るのは…知日派の政治学者が語る日米 ...東京新聞デジタル https://t.co/AExXvz1i3f
〈エネルギー覇権の現場〉④（全4回） 化石燃料回帰を鮮明にするトランプ米政権から、エネルギー分野への投資と技術貢献を求められている倭国...

新設メガソーラーなどの売電価格上乗せ廃止、政府・自民が27年度にも
倭国経済新聞 https://t.co/j1J1wevfD4
政府・自民党は地上設置型の事業用の太陽光発電を巡り、新規事業の売電価格への上乗せ補助を2027年度にも廃止する。再生可能エネルギーの普及を促すため導入 ...

トランプ政権の「エネルギー支配」に「貧国」倭国はどう立ち回る？ 「オプション」の用意 東京新聞デジタル https://t.co/3bb2dv6U5H
会議を欠席したトランプ米政権は「気候変動は詐欺」と断じ、豊富な化石燃料資源を「偉大な米国復活」の切り札に据える。最前線の取材から米国の思惑を読み解き、

「トランプ大統領は、資源の力で世界地図を塗り替えようと」…LNG復活へ、倭国に巨額の投資を ...東京新聞デジタル https://t.co/q2DQqTuH8P
会議を欠席したトランプ米政権は「気候変動は詐欺」と断じ、豊富な化石燃料資源を「偉大な米国復活」の切り札に据える。 最前線の取材から米国の思惑を読み解き .

柏崎刈羽原発の審査合格から8年後の再稼働容認 6月の新潟県知事選次第で先行き不透明 橘川武郎
週刊エコノミスト Online - 毎日新聞 https://t.co/yWTyFCBrhR
関西電力の原発が集中する福井県嶺南地区は、北陸電力ではなく関電が電力供給を行っている。 ねじれは、二つの問題をもたらす。原発事故時の避難計画への ...

CMD SJVN reviews progress of Arun-3 project, Nepal
International Water Power https://t.co/p8jOXxNMBX
He highlighted the importance of Arun-3 as a major cross-border hydropower project contributing to regional clean energy cooperation between India and ...

PM orders fast-track execution of Diamer Basha, other strategic water projects Profit by Pakistan Today https://t.co/fD2WA1Zs14
Chairing a high-level meeting on hydropower projects, Prime Minister Shehbaz Sharif directed relevant ministries, entities, and district ...

Marsyangdi Valley Hydropower Project liaison office locked down
ekantipur https://t.co/LjdyVg0sCG
The Marsyangdi Valley Save Campaign has locked down the liaison office of the Marsyangdi Valley Hydropower Project (Divya Jyoti Hydropower ...

KP completes 63MW hydropower projects to generate Rs4b yearly revenue
Pakistan Today https://t.co/vZ7tnnUMgp
PESHAWAR: In a major boost to Khyber Pakhtunkhwa's energy sector, the provincial government has completed three hydropower projects with a ...

K-P completes three hydropower projects, eyes Rs4.4bn annual revenue
The Express Tribune https://t.co/6lYpMJ4oz6
The projects include the 40.8MW Koto hydropower project, the 11.8MW Karora project, and the 10.2MW Jabori project.

Ratle hydropower project faces threat amid political interference
Daijiworld https://t.co/YkHdoR1WPm
Jammu, Dec 14: The construction company executing the 850 MW Ratle Hydropower Project in Jammu and Kashmir's Kishtwar district has warned that it may ... December 12, 2025

✅ 今ある服を長く大切に着る
✅ 本当に必要か考えてから買う
✅ 古着をリユース・リサイクルへ

ファッションも、気候変動の時代に #適応 できる🌿循環するおしゃれで、地球にやさしい選択を🌎👕(2/2)
詳しくは👉 https://t.co/8Cb2cq1YJ6 December 12, 2025

【2026年営業期間について　7月1日スタート】

雲ノ平山荘の2026年シーズンは、例年より一足早い7月1日に営業を開始します。
従来の7月10日スタートから期間を広げることで、より多くの皆さまに雲ノ平の季節の移ろいを楽しんでいただけるようになります。

近年は雪解けが早くなっており、ここ4-5年は7月初旬の時点で折立〜雲ノ平の登山道上にほとんど残雪がなく、すでに夏道として歩ける状況です。あたりを見回すと、雲ノ平の草原では冬枯れの草木の合間から新緑が次々と姿を現し、チングルマやコバイケイソウなどの花々は見頃を迎えています。

もちろん、自然が毎年同じ表情を見せるとは限りません。それでも気候変動の影響もあり、10年前と比べても夏山の季節が長く感じられるようになっています。
この時期にしか味わえない雲ノ平を、ぜひ歩きにいらしてください。

皆さまの来夏の山行計画の一助となれば幸いです。
なお、予約開始時期については改めてご案内いたします。

【2026 Season Announcement — Opening July 1】

The 2026 season at Kumonodaira Mountain Hut will begin earlier than in previous years, opening on July 1.
By extending the season from the traditional July 10 start, we hope more visitors can experience the subtle transitions of Kumonodaira’s alpine landscape.

In recent years, the snow has been melting earlier. Last year, by early July, almost no snow remained on the trail between Oritate and Kumonodaira, and the route was already passable as a summer trail. Alpine flowers such as chingu­ruma and kobai­keisō had reached their peak, the ponds were brimming with meltwater, and the plateau was filled with fresh, vibrant life.

Nature, of course, does not present the same conditions every year. Yet with the effects of climate change, the summer mountain season feels noticeably longer than it did a decade ago. We warmly invite you to come and walk Kumonodaira in its early-summer form.

We hope this information helps you in planning your mountain trips for next summer.
Details regarding reservation opening dates will be announced separately. December 12, 2025

お寿司だけじゃ済まされない。海でカニしか残れないとき、地表で何が起こるかを想像してほしい。食料自給率の低い倭国では特に危険。

世界人口が増え、干ばつや異常気象で不作も増えて、食糧や水の奪い合いが加速し紛争や戦争もなくならない。

#気候変動 解決できる社会とは
未来志向で国際的にもみんなで協力できる社会だろう。人間が生きていく上で欠かせない水や食料、エネルギーの問題を解決することは、平和維持活動となり得る。気候変動対策もそれを下支えするものになる。

倭国には気候変動の緩和策と適応策、食とエネルギーの確保、地域経済と安全保障に貢献するソーラーシェアリングなどの技術もある。そうした課題解決型の技術を国内や海外に普及していくことで、倭国のプレゼンスを上げていく方法はある。

実践者たちを応援し、希望は失わずにいたい。 December 12, 2025

牽強付会ではありません。生物多様性を損なう4つの要因の一つが人為的な気候変動。気候変動により生物多様性が損なわれて寿司ネタが失われていくのです。こちら環境省による解説です。簡潔でわかりやすいのでぜひお読みください→　　https://t.co/n75vmQC2Si https://t.co/tEdyyvFCv5 December 12, 2025

ラッコは何故増えないか気になってたけど読んだ本の中で、ラッコは保護され続け回復中であったけど、減り始めた原因がどうやらシャチがラッコを食べ始めたらしくてそれの原因の原因が人間の過剰漁業や気候変動でシャチも食い物に苦労してるのではないかとか不明だけどうーんと December 12, 2025