マイク・イードン博士 @HCimiez
ある時、人口増加を懸念する人々が、病気と気候変動で
人々を怖がらせることを決めました。理由はわかりません。しかし「私たち」は多くの人数がいます。私たち一人一人が立ち上がり、十分な数の人が彼らの愚かな計画に従うことを拒否すれば 、私たちは勝利できます。 https://t.co/v4jCpyZnWr December 12, 2025

以前にNHKスペシャル2030未来への分岐点でありましたね。#気候変動 でじりじり色んなものを失うのは辛いです。

地球温暖化で寿司が食べられなくなる！？｜NHK https://t.co/5HvO6EgK4T

思考実験として、このまま何も対策を打たずにいたら、どんな寿司ネタが影響を受けそうかを考えて制作した動画 https://t.co/4RvCF3UySY https://t.co/NKtXAET573 December 12, 2025

コメント失礼いたします。
実に意義のある内容で、
素人ながら興味深く拝読させて頂きました。

1つ質問があるのですが、里地調査からは「ネオニコチノイド農薬がスズメの餌となる虫を徹底的に殺して、その結果スズメが減少している」という因果関係を示す情報は記載されておりませんでした。

他方、多くの要因（気候変動、農地の集約化・生息環境の消失、餌場の減少など）が鳥類・昆虫の減少に複合的に影響している可能性が示唆されている中ではありますが、当該因果関係を示す根拠等あれば是非ご教示願えないでしょうか。

何卒宜しくお願いします🙇
https://t.co/uyyXv7bNVs December 12, 2025

雀については気候変動（高温化）に加え、営巣場所が都市部だけでなく農村や山間部でも極端に減少している事が原因になっていた筈。隙間の多い木造建築が減れば、”隙間を利用した営巣に特化している”雀に影響が出るのは明らか。里山調査でも指摘されているように、亜熱帯種の増加からして、食料となる昆虫が減っている訳ではない。農薬が原因なら、もっと毒性の高い薬品がまだ使われていた1970年代から90年代において、壊滅的な影響が出ていないと説明がつかない。 December 12, 2025

最近の気候変動についてどう思う？何かできることがあれば教えてほしいな。 https://t.co/dexlUlqHUH December 12, 2025

### 地球の自転は現在「早い」のか？（2025年12月時点の最新状況）

はい、**短期的に見て地球の自転速度は加速傾向にあり、2025年もその影響が続いています**。ただし、これは**ミリ秒（1/1000秒）単位の微小な変化**で、日常的に体感できるものではなく、1秒が15%短くなるような劇的なものではありません。元の投稿のような主張は、こうした科学的変動を誇張したデマや誤解に基づくものです。

#### 現在の状況（2025年最新データ）
- **2025年の記録**:
- 7月10日: 今年最も短い1日（標準24時間より約1.38ミリ秒短縮）。
- その他、7月9日、7月22日、8月5日も歴史的に短い日が観測・予測されました（1.25〜1.51ミリ秒短縮）。
- これらは月の位置（赤道から遠い時）の影響が大きく、一時的な加速要因です。
- **全体傾向**: 2020年頃から地球の自転が速まる時期があり、2024年7月5日が観測史上最短（1.66ミリ秒短縮）。2025年もこの傾向が続き、短期的に「1日が短い」日が増えています。
- **うるう秒の状況**:
- 従来は地球の自転が遅くなるため「正のうるう秒」（1秒追加）が27回ありましたが、最近の加速で追加頻度が減っています。
- 2025年12月末にも**うるう秒は追加されません**（IERS公式発表）。
- 将来的（おそらく2029年頃）に、史上初の**負のうるう秒（1秒削除）**が必要になる可能性が高いです。これはコンピュータシステム（GPS、金融、通信）に影響を与える前例のない調整で、専門家が懸念しています。
- 2035年までにうるう秒自体を廃止する国際合意が進んでいます。

#### なぜ自転速度が変わるのか？（主な原因）
- **短期変動**: 月の引力、大気の季節変化（ジェット気流）、海洋の動きなど。2025年の短い日は主に月の位置が原因。
- **長期傾向**: 通常は潮汐摩擦（月との引力）で自転が遅くなりますが、最近の加速は地球内核の動き、気候変動（氷の融解で質量分布変化）、地殻変動などが複合的に関与。原因は完全解明されていませんが、**一過性**の可能性が高いです。
- **体感できない理由**: 1ミリ秒の短縮は、1日86,400秒の0.000001%未満。まばたき（100-400ミリ秒）より遥かに小さいです。

#### 元の主張（1秒が15%短い）と比較
- 15%短縮なら1日が約3.6時間短くなり、社会崩壊レベルですが、そんな変化は起きていません。
- 実際の変動は**最大でも数ミリ秒**。陰謀論やジョークとして広がる「時間加速」は、心理的な錯覚（加齢、ストレス）やこの科学的ニュースの誤解が起源です。
- X上でも「地球自転加速」「負のうるう秒」関連の投稿が増えていますが、多くはニュース共有やユーモア。ガチの陰謀論は少数。

結論: 地球の自転は**現在もわずかに速い傾向**ですが、安心してください – 時計が狂うほどの変化ではなく、科学者がしっかり監視しています。もしさらに気になる点があれば、具体的に教えてください！ December 12, 2025

牧草地に複数の植物を混合栽培することで、農家のコスト削減と環境保護に貢献できます (2025/12/13)
https://t.co/ohV8lb9NWy

過去100年間、農家は収穫量を増やすために、牧草地に単一種のイネ科植物を植え、化学肥料を散布する傾向を強めてきました｡ しかし､ 新たな研究では､ 家畜飼料としての牧草地の潜在能力を高められる、より安価な代替手段があることが示唆されています。

研究チームは、牧草地で栽培される植物種を混合することの可能性と、それがもたらすメリットに特に興味を持っていました。

これは、2種類のイネ科植物、2種類のマメ科植物 (例えば、レッドクローバーとホワイトクローバー)、そして2種類のハーブ (例えば、オオバコとチコリ) を牧草地に混合して栽培することを意味します。

これらの種は、牧草地において異なる役割を果たします。例えば、マメ科植物は大気中の窒素を固定し、ハーブは深く根を張ります。

私たちは、生態学的特性の異なる植物を混合することで、化学肥料の使用を削減するための自然に基づいた持続可能な解決策を提供できるかどうかを明らかにしたかったのです。

もう一つの潜在的なメリットがあります。農家が化学肥料の使用量を削減できれば、運用コストを下げられるだけでなく、環境にも貢献できます。

世界中の化学肥料の価格は過去数年間で上昇しています。2021年から2022年にかけて一部の種類で価格が3倍近くになり、その後は低下したものの、依然として2021年以前の水準より高いままです。そのため、使用量を削減する経済的動機があります。

化学肥料は、温室効果ガスの排出や硝酸塩の浸出など、環境にも悪影響を及ぼします。

Science誌に掲載された新たな国際研究で、LegacyNetプロジェクトは、異なる種の混合栽培によって従来の方法と比較して牧草地の収量を向上させることができ、しかも重要なことに、化学窒素肥料の使用量を大幅に削減できることを示しました。つまり、農家は混合栽培によってコストを削減し、環境への影響も軽減できるということです。

研究はどのように行われたか？

研究チームは、ヨーロッパ、北米、アジア、ニュージーランドの26の研究機関で同一の実験を行いました。各地点では、少なくとも3メートル×5メートルの区画を設け、1種から最大6種までを栽培し、中程度の化学窒素肥料で管理しました。また、1種のイネ科植物のみを植えた区画も設け、肥料の量を2倍以上にしました。

いずれの場合も、作物の収量を測定しました。結果、複数の種を植えた場合、1種のイネ科植物のみを播種した場合よりも収量が11%増加することが示されました。これは、1種のイネ科植物のみの区画には2倍以上の化学窒素肥料を施したにもかかわらずです。

これは、6種の混合牧草にホワイトクローバーやレッドクローバーなどのマメ科植物が含まれていたことが一因です。マメ科植物は、自然のプロセスによって大気中から窒素を固定することができます。

この遊離窒素は土壌に放出され、牧草地のすべての種によって利用されます。イネ科植物とマメ科植物は相性が良いため、現在では、1種のイネ科植物を70%、マメ科植物を30%の割合で播種する農法が広く行われています。これは、イネ科植物のペレニアルライグラス (ホソムギ) とマメ科植物のホワイトクローバー (シロツメクサ) の組み合わせであることが多いです。

これは、イネ科植物とマメ科植物をそれぞれ1種類ずつ栽培するだけで、複数種の混合栽培と同等の収量が得られるという意味でしょうか？ 必ずしもそうではありません。

例えば、ハーブはイネ科植物に比べて根が深く、土壌深部からの水分吸収を促進するなどの利点があるからです。実際、過去の研究では、複数種の混合栽培は干ばつによる収量損失を軽減できることが示されています。

研究では、複数種の混合栽培では、イネ科植物1種類を70%、マメ科植物1種類を30%播種した場合と比較して、収量が18%増加することが分かりました。

また、イネ科植物2種類、マメ科植物2種類、ハーブ2種類を栽培する方が、イネ科植物1種類、マメ科植物1種類、ハーブ1種類を栽培するよりも収量が多いことも分かりました。

ローマ時代から、牧草地は放牧動物の飼料として、あるいは輪作システムの一部として利用されてきました。輪作システムとは、農家が同じ農地に異なる作物を順番に栽培し、土壌を休養させるシステムです。

現在では、1つの牧草地に2種類のイネ科植物、2種類のマメ科植物、2種類のハーブを組み合わせることで、牧草地システムを改善できることが分かっています。

気候変動への適応

気候変動は、農家の生活、農業生産、そして食料安全保障に重大なリスクをもたらします。私たちの実験は様々な気候条件を網羅し、複数種の混合が気温上昇に対処する可能性を調査することができました。

気温が上昇するにつれて、複数種の混合による効果は従来の方法と比較してさらに高まることがわかりました。これは、農家が気温上昇にもかかわらず、より少ない肥料で土地の生産性を向上させる可能性を示唆しています。

歴史的に、農家は牧草地の種の多様性を高めることで、単一種の播種よりも生産性を向上できることを理解していました。

しかし、皮肉にも「緑の革命」と呼ばれた過去1世紀の間に、単一作物の使用と大量の化学肥料の施用が急速に普及しました。第二次世界大戦後の食糧不足は、作物を保護する手段として、肥料、除草剤、殺虫剤、農業機械といった技術の導入を促しました。

これらの技術の普及に伴い、牧草地の収穫量は増加し、最近まで化学窒素肥料は比較的安価でした。

しかし、化学窒素肥料が亜酸化窒素と呼ばれる強力な温室効果ガスを排出することを示す証拠は、現在でははるかに広く知られるようになりました。化学肥料は、硝酸塩が地下水に浸出するなど、他の環境問題を引き起こす可能性もあります。また、化学肥料の製造は、化石燃料の燃焼に大きく依存する集約的な工業プロセスです。

過去20年間で、牧草地における種の多様性を検証する科学的研究が登場し始めました。イネ科植物とマメ科植物を混合することで、イネ科植物を単独で栽培した場合と比較して収穫量が向上する可能性があるというエビデンスがありました。

私たちの研究は、この知見をさらに深め、イネ科植物、マメ科植物、ハーブを混合して栽培し、化学肥料の使用を減らすことで、より良い収穫が得られることを示しました。

農家がより少ない肥料でより多くの生産を得られることを裏付けるこの研究は、農家の経済的な利益と環境にとって大きなメリットとなります。 December 12, 2025

お疲れ様でした～

本日は南極の日。アムンセン隊が南極に到達したことに因んで(1911)

綿密な準備と毎日20マイルの持続可能なペース。ゆっくり急げの精神で人類初の快挙

氷床コアの分析や気候変動の観測。今も地球の過去と未来の最前線の研究が年平均ー54°Cの過酷な地で

今宵も素敵な夜を(*^_^*) https://t.co/sSOh61OuDh December 12, 2025

『倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料(時事通信)』

時事通信は「倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料」と題し、トランプ大統領が中国によるレーダー照射事案について直接発言していない点を、日米関係の不安要素として描いている。

しかし、この見方は米国の政治構造とトランプ政権の意思決定様式を十分に踏まえておらず、結果としてミスリードになっている。

まず事実関係として、本件について米国は沈黙していない。

国防当局トップであるヘグセス長官が公式に発言しており、これは個人見解ではなくトランプ政権としての立場を示すものだ。

米国では、外交・安全保障のメッセージを常に大統領本人が発する必要はなく、国務省や国防省が役割分担して発信するのが通常である。

大統領の発言の有無だけを切り取って「懸念」とする報道は、制度理解を欠いている。

トランプ政権の行動原理を理解する鍵は、「西側 vs BRICS」という国際対立構図ではなく、「米国内政治」、とりわけ米国共和党と民主党の対立にある。

トランプ大統領にとって最大の政治的リスクは、中国やロシアそのものではなく、米国民主党が議会や世論を通じて政権運営を制約することである。

来年に中間選挙を控える中で、民主党に主導権を奪われれば、政権は事実上レームダック化し、残り任期での政策遂行能力が著しく低下する。

この国内事情が、対外政策にも直接影響している。

トランプ政権が優先しているのは、「西側陣営の結束」そのものではなく、民主党と価値観を共有するリベラル勢力の影響力を削ぐことだ。

欧州においては、マクロン政権を中心とするEUリベラル勢力が、気候変動、移民、人権、対中融和などの分野で米国民主党と高い親和性を持っている。

トランプ政権にとって彼らは、同盟国である以前に、民主党の国際的な支援勢力である。

したがって、トランプ大統領が欧州リベラルを積極的に持ち上げたり、「西側の価値観」を前面に出した発信を控えたりするのは合理的な選択だ。

中間選挙前に、民主党と思想的に連動する勢力を国際舞台で強化する理由はなく、むしろ圧力をかけるほうが自陣営に有利に働く。

この文脈で見ると、対中・対露政策も「対決」より「管理」が優先されている理由が見えてくる。

トランプ政権は、中国やロシアを信用しているわけではないが、少なくとも中間選挙までは、彼らが米国民主党に対して露骨な政治的支援や情報戦を展開しないよう牽制する動機を持つ。

そのため、水面下では限定的な協調や緊張緩和を模索する余地が生まれる。

ただしこれは融和政策ではなく、あくまで国内政治を安定させるための取引的関係にすぎない。

ウクライナ戦争を巡る姿勢も同様である。

トランプ政権はロシアのガス関連企業に対するドル決済封鎖や制裁を維持し、対露圧力そのものは緩めていない。

一方で、NATO、とりわけフランスとドイツに対しては、軍事的・財政的負担の拡大を強く要求している。

これはロシアへの譲歩ではなく、欧州のリベラル政権に対し、「米国民主党と足並みを揃える余裕があるなら、まず自国の安全保障を自力で担え」という現実を突きつける行為だ。

その結果として、マクロン政権やメルツ政権が国内で圧力を受け、政治的に不安定化する可能性が高い。

以上を踏まえれば、レーダー照射事案を巡る本質的な論点は、トランプ大統領の沈黙ではない。

米国民主党との権力闘争を最優先課題とするトランプ政権が、どのレベルで、どの相手に、どのようなメッセージを発しているかを読み解くことこそが重要である。

時事通信の報道は、この国内政治の力学を意図的か無自覚かは別として捨象しており、結果として情勢分析としての精度を欠いている。
https://t.co/3MKJYGeVod December 12, 2025

牙をむく、温暖化　爆音、濁流「２０秒ほどで家も牛も全て失った」　インド、ヒマラヤ山脈の集落：朝日新聞 https://t.co/cyEbaSxTHs

#ドナルド・トランプ を盟主と仰ぐ「#極右DQN」どもは、地球規模で発生している「#気候変動」を「#史上最大の詐欺」と決め付けているが、現実の深刻さに目を向けない奴らは「#人類の敵」だ！ December 12, 2025