民主主義 トレンド
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2025.12.13 01:00
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[オールドメディアは国家リスク]
倭国は民主主義、自由主義、法の支配という価値観を共有する西側諸国の一員であり、この価値観こそが国際社会で共存し、安全保障を維持するための生命線です。
同盟国の米国、準同盟国の豪州、価値観を共有する欧州、そしてインドやASEAN諸国との連携は、この土台の上で成立しています。
そしてその前提には、国内の情報環境がどの価値観に重心を置いて世界を見ているかという問題が常に横たわっています。
ところが倭国のオールドメディアは、この基本姿勢と明らかにずれています。
一党独裁国家であり国政選挙すら行わない中国の国家報道をそのまま垂れ流す一方、同盟国である米国の公式見解については「報道しない自由」で最小限に抑え込む傾向が顕著です。
中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射事案でも、米国務省は「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない」と明確に批判し、倭国に対するコミットメントの揺るぎなさを示しました。
また豪州のマールズ国防相も小泉防衛相との共同会見で「深い懸念」を表明し、倭国とともにルールに基づく秩序を守る立場を明確にしています。
しかし、これら同盟国・同志国の重要な声明は、国内では驚くほど小さく扱われ、中国側の主張だけが詳細に報じられるという極端な非対称性が生まれています。
さらに、米国大統領を根拠も薄いまま興味本位で揶揄するような低質な報道すら見られ、日米の信頼関係を損ないかねない雰囲気作りに加担している点も看過できません。
QUADの主要国である豪州が中国の危険行動を公式に非難したにもかかわらず、それを積極的に報じなかったことは、報道機関としての根本的な機能不全と言わざるを得ません。
報道量だけを見ても、倭国のオールドメディアがどちらの価値観に軸足を置いているのかは明白で、この偏りは単なる編集方針や社風では片付けられない深刻な問題です。
海外に目を向けると、中国政府系英字紙「China Daily」が“China Watch”というニュース風別冊を米主要紙に折り込ませ、広告費として数千万ドル規模の資金を流していた事例が明らかになっています。
これは形式上は広告であっても、見た目はほぼ新聞記事で、中国政府に都合のよい論調だけを自然な形で浸透させる手法です。
こうした「静かなプロパガンダ」は国際社会で広く確認されており、メディアに対する経済的影響力の行使は今や情報戦の常套手段です。
倭国のオールドメディアにおいても、企業広告を迂回して特定勢力に広告費が流れているのではないかと疑念を持つことが不自然でないほど、論調の偏りが目立ってきています。
本来であれば、放送法がこうした偏向を抑制する役割を期待されます。
同法第1条は「放送の不偏不党、真実及び自律を保障する」と定め、第4条では番組編集において
「政治的に公平であること」
「報道は事実をまげないですること」
「意見が対立している問題について多くの角度から論点を明らかにすること」
を義務づけています。
しかし、こうした理念が存在しても、違反に対して直接的かつ現実的な罰則がなく、実質的な拘束力を持ちません。
電波法76条には「放送法に違反した場合、総務大臣が無線局の運用停止を命じることができる」とありますが、あまりにも重い最終手段であるため、実際には一度も使われておらず、実効性を欠いているのが現状です。
結果として、偏向報道や情報の抜き取りは事実上“ノーリスク”で放置され、国民の知る権利と国家の安全保障に深刻な影響を及ぼしています。
こうした状況を踏まえると、オールドメディアの存在様式そのものが安全保障上のリスクに転化しつつあると認識すべきです。
民主主義国家として守るべき価値観が揺らぎ、情報空間が権威主義国家に侵食されれば、政府がどれほど正しい外交・安保政策を取ったとしても、国民世論がその足を引っ張る構造が生まれてしまいます。
いま求められるのは、放送法を従来の「業界規制」ではなく、「情報安全保障法制」として再構築することだと思います。
たとえば、外国政府・政府系組織からの広告・資金提供の透明化、安全保障に関する同盟国公式見解の併記義務、独立した監視機関の強化など、政治介入と報道自由のバランスを保ちながら実効性ある仕組みが必要です。
単なる言論統制ではなく、「国家の価値観を守るための最低限の制度設計」として、議論が避けられない段階に来ています。
オールドメディアの偏向はもはや嗜好の問題ではなく、倭国の安全保障そのものを揺るがす構造的リスクです。
国際社会が情報戦の時代へ移行する中、倭国も現実に即した放送法の改革を進めなければ、民主主義国家としての足場を自ら崩すことになりかねません。 December 12, 2025
7RP
中国が世界のルールを中国式に変えるために狙っているのはAIの覇権です。中国の価値観(監視と統制)がAIを支配する状況は絶対イヤです。トランプ政権は中国の「権威主義AI」を封じる方針。2025年のAI Action Planで国際外交の柱に「民主主義国同盟」を明確に置いてます。AIを共産主義の道具にさせない。 https://t.co/M1tmo47ybA December 12, 2025
3RP
岡本政調会長が議員定数削減について、公明党の考えを明確に言及している。
民主主義を否定する自維政権の姿勢に危機感を感じるし、自称愛国者たちに、倭国を壊されたくない。
自称愛国者が愛する倭国を壊している事に早く気付くべき。 https://t.co/a20NG5rmza December 12, 2025
3RP
【家庭連合の宋容天協会長が国民に謝罪し、教団を立て直すための3つの改革を発表しました】(わかりやすく説明)
✅政治にかかわらないこと
✅お金の使い方を透明にすること
✅社会にきちんと責任を果たすこと。
問題は“組織ぐるみ”ではなく“個人の暴走”だったとしつつ、止められなかった責任は教団にあると明確に認めています。
➡️長く大切にしてきた民主主義・法治・政教分離の原則を改めて確認し、信頼を取り戻すために教団を根本から改革する姿勢を示しました。まじめに信仰生活を送る信徒を守るための、大きな一歩だと言えます。
👉 家庭連合が責任を認め、3つの改革に本気で取り組む姿勢を示したことは大きな前進です。組織として問題に向き合った今回の決断は評価できます。このまま流れを止めず、透明で中立的な健全な教団へと改革を進めてほしいです。
#韓国コスメ
#家庭連合
통일교 대국민사과…"국민께 큰 실망 끼쳤다" (출처 : 네이버 뉴스) https://t.co/4h4gzued4e December 12, 2025
2RP
Monarch Reportの
倭国語訳です。
2025年11月、国民の力の政策委員長であるチャン・ドンヒョク氏は、李在明大統領は辞任するか、さもなくば弾劾されるべきだと強く主張する、激しい公開声明を発表しました。彼は、韓国の深まる政治危機の原因を、大庄洞(テジャンドン)汚職事件の控訴を取り下げたという極めて問題の多い決定と直接結びつけています。
このスキャンダルは、李氏が城南市長だった当時の大規模な城南開発プロジェクトを中心としたもので、当初は検察が量刑の引き上げと残余の容疑追及のために控訴する方針を示していたにもかかわらず、11月初めになって突然控訴を断念したことで、被告らにはより軽い刑が言い渡される結果となりました。
チャン氏の要求は、国会による徹底的な国政調査と特別検察官の任命を求める野党側の声が一段と高まっていることを反映しています。行政府が司法に影響力を行使しているのではないかという疑惑が、2024年の戒厳令危機と政権交代の衝撃からいまだ立ち直りきれていない韓国社会において、国民の信頼を大きく損なっているのです。
社会全体にとって、いまの局面が重大であるのは、現職大統領が自らと側近たちを法的責任から守ろうとしているのではないかと疑われるとき、その国が過去の権威主義を乗り越えてきたと自負する民主主義の制度と法の支配の強さが、根本から試されることになるからです。
もし大統領に関わる重大な汚職事件について、検察が手を引き、その是正のための手段が弾劾しか残されていないとしたら、それは現政権の下で韓国の民主主義が崩壊しつつある兆候なのでしょうか。 December 12, 2025
2RP
無農薬農業デビュー4年目。これ言うと95%嫌われがちだけど〇〇支持者って結局は自身で自立して頑張ろう、挑戦しよう、継続しよう云々ではなくって操作された教育、歴史観、資本主義、民主主義社会の常識から抜け出せない他力本願、他責主義者、おんぶに抱っこに肩車の分かり易い例なんだよ。
みなさん。本物の食材が消えつつあります。不健康が増えています。本当に倭国はこのままで良いのでしょうか?オレはオレと倭国国民の同志・有志と共にこの国の未来を作る。随時同志募集中(HP↓)
https://t.co/D4FUXNNsLd December 12, 2025
2RP
議会制民主主義の根幹をなす議員定数の問題が邪な政治家の駆け引きに利用されている。維新は「不成立なら解散」と凄み、その間隙を縫おうと国民民主は浅ましさ丸出し。高市自民は金権隠しと数だけ欲しさの無定見。こんな惨状は前代未聞。
日刊ゲンダイは駅売店・コンビニで December 12, 2025
2RP
トランプ「アメリカ国民は団結しなくては。中国は団結してるぞ。彼らは習近平以外に選択肢がない。習近平が“やれ”と言ったら、それで決まりだ」
だから、それは民主主義じゃなくて独裁だっての https://t.co/IncZPREjTE December 12, 2025
2RP
少しでも政治に声を上げていくことが社会をよくする一歩だと思っています
お感じになっていること、なんでもお寄せください、と声をかけてまわります
ボランティアさんのおかげできめ細かくまわれました
風がひゅうひゅう吹いて、セーターの隙間を通り過ぎていきました
倭国の民主主義の夜明けを待つ🌆 https://t.co/cWnal6ferZ https://t.co/renWCRWQpE December 12, 2025
2RP
💰ドバイもびっくり‼️
お金持ちウクライナの正体が…トランプ大統領の長男、ドナルド・トランプ・ジュニアがブチまけました。
彼が語ったのは、モナコのスーパーカーの半分がウクライナナンバーだったって話。でもこれ、ただの観光情報じゃないんです。
💥実は…ウクライナ戦争で儲けたエリートたちが、大金かかえて海外脱出してたって暴露‼️
フェラーリ、ランボルギーニ、ブガッティ🚗✨戦場で若者が命を落とす一方で、指導者層は戦争マネーでラグジュアリー生活をエンジョイ中だったとか…
しかもこの仕組み、最初から「戦争を終わらせる気ゼロ」だったんじゃないか?っていう爆弾発言まで😱
💸 会計検査もなしで資金を吸い上げ
✈️ 富裕層ファミリーは国外脱出
📉 一般市民は塹壕で地獄の日々
トランプJr.はこう断言しました。
ゼレンスキーは、次の選挙で勝てる見込みなんてないって自覚してたし、プーチンも自分の取り巻きを前線になんて送ってない。
その結果…
勝ち組はモナコでカクテル🍸
負け組はウクライナの泥の中🪖
🌍「民主主義のために寄付した」と思ってた西側納税者のみなさん、そのお金、どこへ消えたんでしょうね…
🇯🇵ちなみに倭国も大量に拠出してるって、忘れちゃいけませんよ😤 December 12, 2025
2RP
こういうの見ると政策で政治家を判断するとか以前の問題で、バラエティー見てる感覚でキャラで支持率が上がったり下がったりするわけで、そのキャラ人気もある程度作為的にでっち上げ可能で、キャラ勝負の時代と民主主義ってかなり相性悪いよな。 https://t.co/ZTQgiWT5D5 December 12, 2025
2RP
国会議員が憲法守ってないのに、都合が悪くなると「民主主義がー」とか言い出すの、本当に意味不明。1票の格差は何度も違憲状態って言われてるのに放置。それで選ばれた政治家が上から目線で“国民は働け”と言う。これが流行語になる国、普通にヤバいよ。舐められてるっていい加減気づかないとやばい。 December 12, 2025
1RP
おつかれさまです。
演説をありがとうございます。
これまで倭国を共産化から守ってきたのは、紛れもなく国際勝共連合です。これは事実です。
「倭国は"スパイ天国"!!」それも事実です。民主主義国家で唯一、スパイ防止法がない国は我が倭国です。周知の事実です。だから、スパイ天国になっているのです。
今こそ、スパイ防止法を制定させ、スパイ行為の防止、我が国の国益を守りましょう。
倭国を共産化から護りましょう。
#国際勝共連合 #スパイ防止法 #倭国共産党 #共産主義 #文化共産主義 December 12, 2025
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かつて世界の人々に甚大な苦痛をもたらしたファシズムと軍国主義は現在、中国とロシアと北朝鮮の人民を苦しめており、いまや再び世界を席巻しようとしている。
自由と民主主義、法の支配、人権を信奉するG7やEUや豪州NZなどはこれら圧政的諸国に立ち向かわねばならない。 https://t.co/3rIgpuCPfE https://t.co/tQjeJ6m6PX December 12, 2025
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野党として、首相や政府の答弁を精査すること、それが官僚作成なのか、個人の見解なのかを問い、説明責任を明確にしようとする姿勢自体は、議会制民主主義としてとても健全なことだと思います。
そして権力を監視する、言質を曖昧にしない。これは野党にしかできない、重要な役割です。ただ、その上でひとつだけ、気になっている点があります。
それは、
「ゴール」はどこに設定されているのか
です。
今回、辻元さんの貢献で、高市首相の答弁が官僚作成ではなく、高市さん個人の見解であることが明らかになりました。これは辻元さんの大きな成果だと思います。
しかし、その後の多くの議論を見ていると、暗黙の前提として、その先に「撤回」あるいは「辞任」がゴールとして想定されているように見えます。
はたして、「撤回」はゴールなのでしょうか。
仮に、首相の発言が撤回される、あるいは首相がその責任を取って辞任する事態が起きたとします。
その瞬間の国内世論は、
「説明責任を果たさせた」
「野党が勝った」
という評価になるかもしれません。中には「ざまぁみろ」と溜飲を下げる人もいるでしょう。
しかし、現実政治の結果はその瞬間の拍手喝采では終わりません。外交、安全保障、国際関係では必ず「次の反応」が引き起こされます。
なぜ撤回するのか。
どこが誤りだったのか。
撤回した場合、倭国の立場に影響はないのか。
倭国の立場は強くなるのか、
弱くなるのか、
それとも曖昧になるのか。
こうした視点で、どれほど具体的にシミュレーションが共有されているのか。正直なところ、あまり見えてきません。
倭国の政治制度では、与党に投票した人だけが、政策の恩恵を受けるわけではありません。
自民党に投票していなくても、政府が決めた外交方針、安全保障政策、公共投資や社会保障の影響は、国民全体に等しく及びます。
「この減税は〇〇党支持者だけ」
「〇〇党支持者はこの道路を使えない」
そんな仕組みは存在しません。
つまり、与野党問わず、国会議員の行動の帰結は、支持していない人も含めた全国民が引き受ける構造になっているのです。
🗣️ だからこそ知りたいのは、
・「撤回」させた先にリスクはないのか
・どうリカバリーすれば国民全体にとって、最も損失の少ない着地になるのか
という視点です。
撤回させて得られる成果によって、最も利益を得るのは誰なのか。それは国民全体なのか、特定の勢力なのか。撤回の先にある「倭国の立場」を考えた議論と情報を、知りたいと思っています。 December 12, 2025
1RP
(1/4)
小泉防衛大臣のポストについて解説──する前に、ぜひみなさんに知っておいてほしい前提情報があります。
それは、
『倭国と異なる中国のメディアのポジション』
ここの決定的な違いを押さえておかないと、今回の件の本質が見えてこないからです。
🇯🇵倭国のメディア
倭国のテレビや新聞は、それぞれ主張や論調が異なります。基本的には、
◀️ 朝日・毎日・東京(リベラル寄り)
▶️ 読売・産経(保守寄り)
🏦日経(経済視点)
です。
民主主義社会におけるジャーナリズムの核心は「権力の監視」で、政府発表をそのまま垂れ流すことは少なく、常に批判的・検証的な視点(フィルター)が入ります。
つまり、倭国政府や官公庁が何かを発表しても、そのままストレートに国民に届くとは限りません。メディアというフィルターを通すので、良くも悪くも編集されます。
🇨🇳中国のメディア
対して中国は全く異なります。すべての主要メディアは中国共産党中央宣伝部の指導・管理下にあります。新華社、人民日報、CCTV、環球時報など看板は違いますが、論調は「党の方針」と完全に一致します。
彼らの役割は、党の宣伝(プロパガンダ)と世論誘導ですが、それぞれに巧みな「役割分担」があります。
📡新華社通信
ここは「公式発表」担当です。国営の通信社として、政府の公式見解や、中国側が主張する事実関係を世界に配信します。ニュースの基本ソースになります。
📰人民日報
これは中国共産党の機関紙です。党の考え方や方針、イデオロギーを伝える「本丸」です。党員や国民に対して「こう考えるべきだ」という指針を示します。
🌏環球時報
ここが一番のクセモノ。政府が公式の外交ルートでは言いにくい「過激な本音」や「挑発的な批判」を担います。あえて強い言葉を使って相手の反応を見る、いわば「鉄砲玉」の役割です。 December 12, 2025
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ぼくは倭国人ですが、チーナ中国の有名な兵法書古典名作関連は相当に読んでます ぼく本読みじゃんきーだもん
あのね、
その手の本の中に、
対等な相手との交渉術的なものはほとんど出てこないんだよね
いわゆるWin-Winに収めるべくの極めて民主主義的思考
ここ400年?300年くらいで発展した民主主義的思考術は当然の如く中国古典名著には出てこない
まぁ仕方ない そういう歴史の土地だもんね
チーナ中国共産党とそれに従う人民の方々は、
民主主義を敵視せず、やっつけようとせず、
勝ち負けつけようとしない交渉術を研究して身につけたほうがいいのではと思いました
相手を蹂躙して従わせようなんて、広い価値観にあふれる世界だと反発食らう価値観なのにね
強い言葉ばっかり言うなよ
弱く見えるぞ
辞疆而進駆者 退也
だよ? December 12, 2025
@hiroyoshimura 地元で維新はやりたいようにやれるほうやし、民主主義の感覚がちょっとズレてきてる思う。わがまま。
通したかったら、自分も変わらんと難しい時もあると思うで。 December 12, 2025
民主主義が基本と言いながらも何度もアンケート取って8時に票傾ける坂田家は坂田さんに似てとても優しい( ᵕ̩̩ㅅᵕ̩̩ )♥️やさしいせかい やさいせいかつ🥬それに私たちのためなら何時でも起きれる、な坂田さん大好きすぎー😭😭🩷🩷🩷いつも私たちのために朝でも夜でもお時間取って↓#坂田です December 12, 2025
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