犯罪者です。

【東京新聞】「わたしたちは犯罪者ではない」　非正規滞在で困窮する外国人と支援団体が「排外主義的」主張に危機感訴え https://t.co/aGfcScfUmA November 11, 2025

【東京新聞】「わたしたちは犯罪者ではない」　非正規滞在で困窮する外国人と支援団体が「排外主義的」主張に危機感訴え

私個人的に非正規滞在は犯罪行為だと思うのですが…

あなたはどう思いますか？

①犯罪ではない
②犯罪
③その他(リプ欄へ)

https://t.co/EE06POkhpl November 11, 2025

成田市のいくじなし！引き金を引いて老後資金を失った3万8,000人の投資家に恨まれるのがそんなに怖いのか！怖いよね…。

「みんなで大家さん」造成工事、成田市は許可を取り消さず　配当遅延が問題化する中「4度目の先延ばし」受理：東京新聞デジタル https://t.co/sGXlDKCiwI November 11, 2025

菊の萼煮。今年は上手にできました。甘みはほんのり感じる程度に煮たものが最高。心身清まる味わい

#東京新聞
#くらし歳時記 https://t.co/VPRXV4OUaH November 11, 2025

ジャニー喜多川氏の性犯罪疑惑騒動が始まるまでは、どちらかというと左翼側でアンチ自民だった俺。しかし左翼系マスコミやら個人(NHK、朝日新聞、毎日新聞、TBS報道特集、アークタイムス、東京新聞望月記者、鈴木エイト氏、松尾潔氏、紀藤弁護士ら)が、証拠もなく犯罪があったと決めつけた報道や発言を繰り返し、それに乗せられた左翼一般人が犯罪はあったあったとXに投稿。これじゃ松本サリン事件冤罪報道事件の再燃じゃないかと左翼に疑問を持ち始めたら、まあ今で見えてなかった問題にたくさん気づくことができた。

俺もジジイでブサメンだが、生粋の右翼のジジイ連中も、イケメンだからというだけでジャニーズを毛嫌いし、反日左翼と一緒になって証拠がないのに犯罪があったと騒ぐような愚かな思考に陥らないように気をつけてくれ。

本当になんの証拠もないんだぜ。 November 11, 2025

外国人と「共に暮らす」体験　川口で「ともくらフェス」　多様な国の食や踊り満喫：東京新聞 https://t.co/vLVX06QapS

〈市周辺に集中する少数民族クルド人の作った濃厚なチーズと肉を挟んだピザや、カメルーンのスパイスを用いたカレーなど、本場の料理を来場者がおいしそうにほおばった〉 November 11, 2025

〈社説〉高市政権1カ月　「勇敢」と「無謀」の境界線https://t.co/vVcLUjbZIC

「野党は、内閣支持率が高くても国民の暮らしを苦境に追い込む政策や言動への批判をためらってはならない。高市政権は衆参両院で少数与党であり、野党側が結束して追及すれば軌道修正を迫ることができる。私たち有権者も首相の勇ましい言葉に踊らされず、政策の中身を見極めねばならない。」〜抜粋

東京新聞が、本当に真っ当な事を書いてくれて救われる。
是非、全文読んで下さい！
全ての言葉に頷ける。 November 11, 2025

《SNSに虚偽情報があふれる時代だからこそ、正しいと信じる情報を読者に届ける》

正しいと「信じる」ではなく、正しいと「確認できた」情報を届けて欲しい。

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東京新聞が「汚染土」と表記、再生土の理解醸成に影響は？福島・双葉町長は「言葉が一人歩きしてしまうと…」
https://t.co/RJSSEUvGOn https://t.co/akD5c1KrwN November 11, 2025

”過去最高の更新は６年連続”
なのに一般国民は生きづらくなるばかり
原因は自己責任ではなく悪政
投票率を上げて悪政を変えよう
#選挙に行こう　
#政治は生活
#自民維新全員落選運動

【独自】２５年度税収初の８０兆円超えへ　
賃上げ、企業収益好調で：東京新聞デジタル https://t.co/0AqxVggoZV November 11, 2025

東京新聞「時代を読む」
神戸女学院大学名誉教授、内田樹氏が、高市早苗総理の発言後の影響を読み解いています。
高市発言の影響の大きさに、今後、世論がどう向き合うのか？ https://t.co/z7tUBMsbqQ November 11, 2025

【トルコ・クルド系野党議員来日】
「在日クルド人がトルコに強制送還されると空港で逮捕され、刑務所に収監され、釈放されても仕事ができなくなる状況がある」　（東京新聞）
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だから何❕
トルコで考えるべき❕
倭国がトルコ政府に内政干渉する必要がどこにある❔

「東京新聞」では、刑務所に入れられる「不法なクルド人」をどうしたいの❓

左巻き🌀新聞や人道支援好き達で勝手に、トルコに寄付でもして『自国で働けるように支援』でもすれば❗️🇹🇷 November 11, 2025

#渋谷愛メッセージ #三浦春馬さん #天外者

「天外者」を多く
の人に観て欲しい
春馬君ファンの愛
溢れ☆５年前新聞
広告欄をジャック

2020.11.28 ＃東京新聞 朝刊「T-Voice！」
三浦春馬さんのファンにジャック
枠が足りず12月5日土曜日も同様に
「天外者」特別上映への熱い想い
今も変わらない🙏 https://t.co/StgQGSkWOj November 11, 2025

敬宮さまのお洋服の襟のデザイン、めっちゃ可愛い❣️😍

＞両陛下と愛子さま、手話で「楽しみにしていました」
東京デフリンピックの競泳を観戦：東京新聞デジタル https://t.co/KEtB9ZGM3W November 11, 2025

おはようございます🤗

朝はきゅってなりますね。寒い。
日中は気温上がりそうです。

7:03〜 ＃葛飾リポート
8:30〜 #こちら東京新聞葛飾放送局
9:00〜 #かつしかインフォメーション
17:03〜 ＃葛飾リポート 再
#kfm789

皆様と自分にエール！
よい１日を♪

＃金町手づくり市 で作ったスワッグ♪ https://t.co/DUnN2x9kxP November 11, 2025

昨日11/25の東京新聞夕刊「海外文学の森へ」で、藤井光さんがクレア・キーガン『あずかりっ子』（早川書房）を取りあげてくださいました✨「あずかりっ子」（原題Foster）という邦題の裏に、チェンジリングを意味する「とりかえっ子」という言葉を重ね合わせておられ、ハッとしました。主人公の幼い女児が妹の誕生を待つ間に触れるのは、ある死の気配です。生と死、自己と他者、その反転の危うさを、瑞々しい子どもの独り語りに読み込むすばらしいレビューです！ November 11, 2025

ジャニーさんの件は証拠もないのにマスコミや個人があったと勝手に騒ぎ出した。そのマスコミも個人も2年半が過ぎた今もなんの証拠も出してこない。

特にNHK、朝日新聞、毎日新聞、TBS報道特集、東京新聞望月記者、松尾潔氏、鈴木エイト氏、紀藤弁護士ら。

証拠がないのに犯罪者と決めつけた報道。やってない証拠もないのでなかったとも断言できないが、あった証拠は何もないのにあったあったはデマ報道によるメディアリンチです。

事務所がなぜ社名を変更したか？

事務所を調査した再発防止特別チームの調査によれば、証拠も、それがあったかなかったかを知っている人も、何も誰も見つからなかった。ジャニーさんと疎遠だったジュリー氏も何も知らず、東山氏も知らなかった。

しかし、事務所が認識したと言い、社名を変更したのは、証拠がないのであったとは言えないが、本人が亡くなっておりなかったとも断言できないので、あった可能性がゼロでないなら、被害申告者の救済を第一に考え、被害申告者と性加害の存否を争うことはせず「あったこととし」、補償をし、また、社名が残ることで苦しむ人がいるかも知れないという配慮で社名を変えることにしたのです。またそうすることで、この騒動を早期に終息させてタレントの仕事への影響を最小にしたかった。

貴方が犯罪があったと言うなら、どうぞ証拠を提示し立証してください。

犯罪はあったという側に立証責任があります。お待ちしています。 November 11, 2025

“反・科学のカルト教団”共産党の嘘八百で止められた柏崎刈羽原発の第六・七号機がようやく再稼働へ──2011年から十四年間、関東の消費者が負担した追加電気料金八兆円（仮値）を共産党は支払え！
倭国人が知を喪失してすでに久しい。科学に一定以上の敬意を持っていた1950〜60年代の倭国人を文明人だとすれば、1990年代以降の倭国人は、ほぼ全員が“科学否定／科学排除の野蛮人”に再び成り下がってしまった。

大東亜戦争の八年間とは倭国人の蛮族化の八年間だが、GHQの進駐によって倭国は野蛮から文明へと反転することができ、倭国は《倭国》を取り戻し、あるべき倭国が回復した。倭国はGHQによって救国された。即ち、GHQにより倭国人は明治時代と同じ“科学との共生”に国家路線を正常化した。この正常化は（GHQが去って十五年ほどの）1968年まで続いた。

この“科学との共生”時代の再来は、倭国の高度成長をもたらした。科学との共生とは、反科学／非科学の奇論暴説を排撃する、“倫理から逸脱しない”ことだから、1950〜60年代の倭国人とは、倫理的な人間に再生したことになる。経済発展の基盤は技術革新。技術革新は、正しい科学への尊崇という倫理なしには生まれない。

しかし、ルソーを崇拝して未開・野蛮をユートピアと考える“黒魔教的な暗黒政党”共産党は、経済発展を阻止してそれを逆流させ、暗く陰湿な貧困社会に倭国を退化させる革命をなさんと、あらん限りに反・科学／非・科学の奇論狂説を倭国人に刷り込んできた。反・科学／非・科学に洗脳されれば、それは倭国人を未開・野蛮に回帰させるから、倭国は経済成長を反転させ衰退に向かう。

反科学／非科学は倫理喪失において発生するので、反科学／非科学を刷り込まれた倭国人は、倫理なき人間すなわち夢遊病者型の人間へと必然的に改造される。倭国人の倫理が薄弱化し、限りなくゼロ化すれば、それは夢遊病型の倭国人（引きこもりやニート）を急増させていく。当然、倭国国の全体の活力が衰え、倭国人の精神が腐食する。経済は縮小のスパイラルを一気に駆け降りる。

共産党が国民に反科学を刷り込む目的は、革命の基盤「倭国経済の衰落」「国民の貧困化」が狙い
“悪魔の反科学カルト宗教団体”共産党は、1950年代に発生した メチル水銀農薬 （稲の「いもち病」殺菌剤）の井戸水への投下で発生した、大規模な“殺人未遂事件”の水俣病から、福島第一原発事故を悪用した2011年の「 人畜無害のセシウム での強制避難／土壌除染」“大騒動”に至るまで、《反科学／非科学を国の行政》にする破壊的な国家蚕食を続けて、今も過激にそれを遂行。

倭国の朝日新聞・毎日新聞・東京新聞やNHK・TBS・テレビ朝日などは、共産党の宣伝機関であって、報道機関ではない。実際にも、上記の事例のように、共産党発の真赤な大嘘を濃縮・増幅して倭国人に徹底的に刷り込むカルト教宣の嘘情報を垂れ流すことしかしない。倭国の新聞TVは一つの例外なく、共産党と朝鮮総連の支配下にある共産革命団体。これ以外ではない。

このように、共産党の命令に唯々諾々の新聞TVの反科学カルト教宣が、1955年頃から大々的にキャンペーンされてきたため、一億倭国人は今では正しい科学を思考することができない。科学に適う思考をする倭国人は、今では絶滅危惧種。私など僅かが残るに過ぎない。

水俣で猫“狂死”（1953〜4年）→脳性麻痺の乳児(1955年)→原因不明で死亡者多数（1956年）
戦後倭国での反科学キャンペーンの嚆矢は、台風の夜に相当数の何者かが秘かに井戸に投入したメチル水銀 農薬 を飲んだ熊本県水俣村の妊婦を含めた住民の水銀農薬“中毒”事件（1955年）。これを、「水俣湾の魚介類を食した結果だ」「非医学の大嘘《胎児性水俣病》だ！」など、馬鹿馬鹿しいデッチアゲ大嘘オンパレードに擦り替えた、共産党員の原田正純医師とグルの朝日新聞など多くの新聞は、トンデモ報道を一斉に放った。なお、非医学の大嘘《胎児性水俣病》とは、1955年にかなり多数生まれた脳性麻痺の乳児を指す言葉。1955年に妊婦が井戸水に投入されたメチル水銀農薬をがぶがぶと飲んだゆえに起きたことは、1957年以降には一件も発生していないことで明白。

また、井戸水への水銀農薬“投入”二年前の1953年から、誰かが水俣で野良猫に水銀農薬を混入した餌を与え、大量に狂死させていた（100匹以上）。これ、地元では相当な騒ぎになったが、熊本県の隣の福岡県ではほとんど報道されなかった。

福岡県に住む私は、小学生五年生だった1955年。「水俣病が発生！」と騒がれると同時に、学校で「水俣病はメチル水銀 農薬 中毒のようよ」と女性教師が叫ぶように語った。そして、（水銀農薬が海へと流される）台風が来るまで川で泳いではいけないと厳しく注意。男児童にとって、7月20日の夏休みと同時に川遊びをするのが楽しいのであって、台風が過ぎた8月に入ってからの川遊びはドっ白け。

「水俣病はメチル水銀 農薬 中毒で、チッソの排水は全くのデッチアゲ」は、私が大学三年生の1965年まではインテリ界の普遍的な常識。東大航空学科での授業中、ある温厚な教授が、「水俣の裁判でメチル水銀農薬が原因でないとの判決が出た。間違いも度が過ぎる。裁判官は科学がわからない。 化学 専門家を裁判官とする特別裁判所を設置すべきだ」と怒っていた。学生のほとんどは、「ごく当たり前の常識で怒っているな」と静かに拝聴。東工大の化学工業科の教授達は、1950年代から論文「水俣病はメチル水銀 農薬 中毒」をかなりの数発表。東大工学部の学生はこれを耳にしていた（附記1）。

“ゴリゴリ共産党員医師”原田正純とは「水俣病チッソ排水説」宣伝屋の尖兵。大嘘吐き病を病む典型的な共産党活動家。原田正純が暗躍した事実だけで、水俣病が化学メーカー・チッソとは無関係だとわかる。共産党員とは殺人大好きな“ 逆さ大嘘つき ”宗教団体の信者だから、党員＝信者は皆、「京都アニメーションの社員36名殺害、32名重軽症」の“殺し屋”青葉真司以上に残虐な上に、“ 逆さ大嘘つき ”に精を出す狂人。なお、原田正純の“大嘘”水俣病の教宣本はすべて、共産党直轄出版社の岩波書店／倭国評論社／フレーベル館／新曜社／立風書房／実教出版から出版されている。

なお、《「水俣“猫怪死”事件多発（1953〜4年）→脳性麻痺胎児など井戸水“メチル水銀農薬”飲食中毒（1955年）」は、1952年に火炎瓶暴力革命が粉砕された日共が、それに続く革命闘争として計画・実行した》との説は、その真偽は別として（附記2）、私の世代ではごく普通の話だった。

さて、ではなぜ、共産党は「水俣病はチッソ」という世紀の大嘘をでっちあげたのか。それはチッソが、当時の倭国では五指に入る大企業で倭国経済を支える外貨を稼いでいたからだ。「大企業つぶし→外貨減らし→倭国経済の衰落」は、共産革命の土壌に不可欠。これを共産党は、火炎瓶闘争などの暴力革命と車の両輪にしていた。要は、不幸にもチッソが共産党の攻撃対象に選ばれただけ。

これは人畜無害なセシウムで強制避難させたり強制土壌除染をしたりの、スーパー反科学のトンデモ行政をおっぱじめた共産党員・菅直人政権による、2011年に始まる「東電潰しと電力不足による倭国経済潰し」革命と同一の、共産党の中核的な革命運動。これについては、後述。

美濃部亮吉の新幹線潰しも、川勝平太（静岡県知事）のリニア潰しも、日共の倭国経済“潰し”革命
現在では世代が変わり、倭国人はすっかり忘れたが、1960年代では、共産党員と聞けば、「倭国経済潰しをする人達」が連想された。2020年を過ぎてなお、静岡県知事の川勝平太は、リニア新・新幹線をぶっ壊したく、その線路開鑿を妨害した。彼は、倭国経済の発展を憎悪する狂信的な共産主義者。党籍を持つ川勝平太の書斎には、古色蒼然とマルクス・エンゲルス全集が並んでいる。

私の世代が、原則「共産党は、倭国経済の発展を憎む」を知ったのは、東京都知事になる前の美濃部亮吉が「新幹線反対、倭国経済の発展を阻止せよ」とそれに執拗に反対し、それが新聞に大きく報道されたからだ。美濃部は東京都知事に出馬するに際し、「僕は新幹線には決して乗らない」を公約とした。

アジアのハブ空港として倭国経済を飛躍的に発展させるために建設が始まった成田空港を、逆さにもつぶす三里塚闘争は、中核派などが中心で、日共は追い出された格好だったが、この闘争目的は共産党と全く同じで、倭国経済の発展阻止。この闘争、1967年頃に始まり、二十年以上やっていたのではないか。中央大学在学時代は中核派のメンバーだった政治評論家の田崎史郎も、1970年頃、三里塚闘争で警官に火炎瓶を投げて捕まったはず。

（附記1）　職員の八割を共産党員で固めた環境庁が、1971年に設置された。その目的は、市井に根強い「水俣病は、メチル水銀農薬を飲んだのが原因」説を、国家権力でぶっ潰すこと。実際にも、公害対策を表看板とする環境庁ができてから、「水俣病は、メチル水銀農薬を飲んだのが原因」説は、巷間から次第に消えていった。
　環境省が地球温暖化CO2説を絶対としたり、太陽光パネルによる環境（森林）破壊には目を瞑るのは、共産党員による共産革命が目的の官庁だからである。「公害対策庁」が環境庁の別名だったはずだが、今では太陽光パネルを規制せず、逆さにも無制限に許容している。環境省は共産革命庁の別名なのだろう。
（附記2）　巷間に言う「共産党は《殺人鬼の裁判官》」とは、絶妙な真実。メチル水銀農薬を猫に与え、井戸水に投下した大規模な殺人未遂／傷害事件の刑事犯罪者が共産党員だとの仮定だが、水俣病事件の全容は、この犯罪者が裁判官となり、不可解な奇病の原因を解明すると詐称し、無実のチッソを真犯人に仕立てていく冤罪づくりのトンデモ法廷の光景を髣髴とさせる。
　らい病患者への不妊や断種手術を糾弾して、国から法外な賠償金をむしり取る共産党弁護団の法廷闘争も、《殺人鬼が裁判官の法廷》。なぜなら、戦前、らい病患者に、無差別に不妊や断種の手術を施したのは、共産主義者医師だった。当時は治安維持法があり、これら共産主義者医師は共産党に入らず、代わりにナチズムを崇拝しヒトラーを讃美していた。
　優生という言葉がヒトラーの『我が闘争』から生まれているように、優生保護法の戦前の法律「国民優生法」（1940年）は、ナチの「遺伝病子孫防止法」の模倣だった。戦後の優生保護法は1948年制定だが、これは「国民優生法」をほんの少しいじっただけで殆んど同一。即ち、「ヒトラー『我が闘争』→ナチ遺伝病子孫防止法→倭国の国民優生法→倭国の優生保護法」の流れである。
　昭和天皇／吉田茂／曽野明／中川八洋は、倭国の反ナチの代表。倭国では反ナチは意外と少ない。特に、私は、ダーウィンの系譜にあるヒトラー語「優生」を聞くと蕁麻疹ができるほどで蛇蝎のごとく排撃する。一方、「何でもかんでも遺伝する」は、共産党員が信仰する狂説。共産党員とは正真正銘の気狂いだから、科学に反する「放射線被曝は遺伝する」を主張し、その嘘を糊塗するために、「被曝」ならぬ「被爆」を造語し、「被爆二世」「被爆三世」などのアホ丸出し珍語を捏造。
　不妊や断種の手術は、 何でも遺伝すると考える共産主義者の狂気 から生まれた。私のように、遺伝する病気は極めて稀と考える正常な医学を心得ていれば、不妊や断種の手術など安易になされることはない。それはともかく、ライ病患者に不必要な不妊や断種の手術をしたのは共産主義者・共産党員医師。なのに、戦前と戦後直ぐの共産主義者・共産党員医師の責任を、数十年が経った2020年頃、共産党員弁護士たちが国の責任だと、国を冤罪的に断罪している。正常な倭国国民なら、「ライ病患者に不必要な不妊や断種の手術をした共産主義者・共産党員医師」の賠償責任を肩代わりすべきは、志位和夫の倭国共産党だと考える。倭国共産党こそ、その損害賠償の全額を支払う義務を負うている。

人畜無害のセシウムしか漏洩しなかった、あれほどの事故で軽微な被害で済んだ福島第一原発
福島第一原発事故を、“共産党の機関紙”朝日新聞その他の新聞やNHK等は、来る日も来る日も飽きもせず、白髪三千丈のスーパー大げさに報道した。国民を原発離れさせる「原発怖い」「原発危険」を刷り込むためである。が、 誰一人死んでもいない 。 誰一人ケガすらしていない 。
この白髪三千丈のスーパー大げさ描写／記録は、十四年間が経つ現在も続いている。例えば、共産党が簒奪して好き放題に編集しているwikipediaは、結果は軽微な被害で済んだ福島第一原発をチェルノブイリ事故に次ぐかのように描写している。悪意の改竄と言ってよい。チェルノブイリ原発は、その爆発事故で、すぐに数十名が死亡した。原子炉を石棺で固める作業に動員された“防護服なしの囚人”その他の数千人が死んだ（推定）。チェルノブイリ原子炉は軍事炉の転用である黒鉛炉で、そもそも安全第一の軽水炉とは異なる。
要は、チェルノブイリ事故からは人体に有害な放射性物質、プルトニウムやストロンチウムも大量に排出された。一方、福島第一からは、人体に無害なセシウムの他は、ヨウ素131しか放出されていない。半減期が8.04日のため、ヨウ素131はあっという間に消えた。しかも、風が基本的に南東に向いて吹いたため、海に流れた。ヨウ素による障害（甲状腺がん）が一件も発見されなかった。ヨウ素131は何らの問題も起こさなかった。
すなわち、 人体にいっさい害を及ぼさない （＝避難も土壌除染も全く不必要な） セシウム134とセシウム137 が建屋爆発によって外部に放出された唯一の放射性物質と考えればよい。つまり、3・11福島原発は、軽微な事故ではなかったが、重大事故でもなかった。要は、2011・3・11福島事故は、原子炉の喪失で済んだ。
そこで、凶悪な犯罪政党の共産党は、どうしても自分たちの狂気のドグマ「電力不足を倭国国に来し、電気料金を暴騰させ、倭国経済を崩壊的に下降させ、国民生活を貧困化する」が具現するよう、福島第一原発事故をチェルノブイリ級にデッチアゲることにし、それを菅直人・首相に命令した。
一、「セシウム」という言葉を使うな。「放射性物質」を使え。そうすれば、その人畜無害を隠せる。

二、健康被害ゼロを「健康に多大なる影響をもたらす」に誤解させるには、目に見える策を行政命令すればいい。強制連行と同じ強制避難を長期にさせることが一番効果的だと。これには、「帰還困難区域」など大嘘の「人体に危険な地域」をでっちあげればいい。

三、「セシウム」は人畜無害な上に、土壌との親和性が高く、野菜や稲の毛根は吸いあげないから、野菜や稲のベクレル数には何の変化もしない。そこで、国民が危険かに勝手に妄想させるべく、野菜や稲の放射線量を決して測定するな！　さらに、十兆円になるよう、大規模な（電力料金を鰻登りに上げる目的の全く無駄な）汚染土壌引き剥がしを環境省にさせること。環境省の官僚の八割は共産産党員だから、これをうまくやるはず。

情報戦の専門家（トップ秀才の東大卒）を有してなければならない電力会社に、それが一人もいない

私は2011年、菅直人首相が、帰還困難区域などを設定しているのを聞き、東電本社にかなりの数の課長や部次長クラスを集めてもらい、「（1）経産省との全面対決と（2）一般国民への啓蒙の情報戦をしなくては、東電は避難で十兆円、土壌除染で十兆円の計二十兆円を支払う羽目になる。私が暫く、後任が社員の中から誕生するまで、それをやる。そこで、私を直ぐ臨時の対外交渉宣伝部長に雇え」と提案した。が、誰も興味を持たなかった。

電力会社は、経産省や環境省あるいは原子力規制委員会について全く無知。いや、殆んど関心がないのだ。経産省は私からすれば、太陽光パネル発電に買収された赤い劣等生の東大卒しかおらず一蹴するのは容易い。が、電力会社の社長／副社長は東大卒でない。慶大卒などなどで経産省の赤い官僚とは戦えない。が、こんなことも知らないのが電力会社。

電力会社とは、形式的には私企業でも、トヨタなどの完全な私企業とは異なる。法律的には準・国営企業の会社なのだ。このため、経産省の官僚と対抗できる圧倒的に優秀なトップ東大卒を同期の三倍の月給を出して雇っていなくてはやっていけないのが電力会社なのだが、このことを意識すらしていない。東大卒の霞が関官僚は、本郷のIQ／成績の高順位者には頭を下げる。これを活用しない電力会社など馬鹿以下のドアホ。

特に今では経産省官僚の三割以上が共産党員、環境省の八割が共産党員、原子力規制委員会の五名はむろん原子力規制庁の九割は共産党員。こういう情況下で原発を推進しなければならないのが電力会社。だから電力会社ほど、反共の東大卒の社員を毎年数名雇用するのが絶対に不可欠。東大のトップ秀才でない限り、例えば、「原子炉事故と放射線医学」「原子炉と活断層」等の分野で、日共党員の東大教授達とやり合うことはできない。

ちなみに私は、「原子炉事故と放射線医学」「原子炉と活断層」の分野で、学的に倭国の五指に入る。が、電力会社には、東大地球物理学科の地震専門の教授に対して「活断層があっても原子炉の安全は地震時に影響しない」と反駁できる社員が一人もいない。共産党が西尾幹二に命令して2200万円の名誉毀損訴訟を提起させたのは（2013年10月）、私の『セシウム避難・除染は有害な反科学』の出版阻止が狙い。共産党は、私が医学部教授と対等なレベルで（原子炉事故に関する）放射線医学に精通していることを熟知。なお、西尾裁判で私は時間をとられ、この本の執筆も出版も共産党の思惑通りぶっ飛んだ。

私が専門書『セシウム避難・除染は、有害な反科学』の代わりに発表した論文の一つが、拙著 『核廃絶は倭国民族“絶滅”』 第？部第五章に収録されている。なお、丸川珠代・環境大臣は科学的に全くナンセンスなセシウム除染を止めさせようとした。この時、総理の安倍晋三が丸川を脅迫し、それを撤回させた。安倍晋三は志位和夫以上の反・原発屋。その本性はメンギスツやカストロ大好きのテロリスト暴力団。が、“白痴”倭国人は、安倍晋三が空前の残虐コミュニストなのを知らない。
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原子力規制委員会を廃止し、原子力規制庁の共産党員職員を追放し、全原発を再稼働しよう

2011・3・11の福島原発事故は、一人の死者もおらず一人のけが人もいない。有害な放射性物質も放出しなかった。実態では、原子炉をお釈迦にした劇場型のド派手な事故だが、実質は非・重大といえるものだった。しかも、この事故の改善は、外部電源喪失時のディーゼル発電機の津波対策をすれば、すべてOKという実に簡単なもの。これ以外、すべきことは何もない。 航空機墜落事故 に準えれば、同種の事故の再発防止の改善としては、これで十分となる。

しかし、共産党とその党員・菅直人は、朝日新聞その他のマスメディアを総動員して、「倭国から原発を奪い、倭国経済を破綻させる」“脱原発”革命に、この事故を活用することにした。脱原発とは、原発事故の再発から逃避するのではなく、脱原発で倭国経済の破滅や大衰退を目指す革命。

だから、全く非科学的な長期のセシウム大規模避難や、全く非科学的なセシウム土壌除染を行った。原発の再稼働を阻止する目的で、一般国民の原発嫌いを醸成する策なのだ。これらは無駄の中の無駄で、そのコストは二十兆円にのぼる。それは、共産党のカルト「脱原発お祭り」の費用ともいえるものだから、これをエンジョイした共産党が全額支払うのが筋。共産党は三十兆円ほど貯め込んでおり、二十兆円など何でもない。

共産党が脱原発というカルト宗教の司令塔として原子力規制委員会を創った。カルト宗教は、憲法の政教分離に違反するから、厳しく排斥すべきである。倭国は、 原子力規制委員会の廃止 を避けられない。原子力規制委員会のカルト性／狂気性は、原発立地の安全に一切関係しない活断層（地震の痕跡。地震を起こすわけではない）を持ち出して「危険だ」「危険だ」と踊りくるうことだけでも一目瞭前。

また、原子力規制庁の職員の九割は、狂人の共産党員。国家公務員に狂人は勤務してはならず、国家公務員法の分限処分の規定に従って、彼らを即刻、分限免職しなくてはならない。そして、非・日共党員の普通の公務員で補充するが、現在の三分の一もいれば十分。活断層部門やテロ対策部門などナンセンス部局を次から次に大鉈でリストラすること。テロ対策は警察の仕事で、民間の電力会社が行うものではない。 原子力規制庁の職員三分の一 化こそ、正常の回復。

共産党は十四年間、カルト宗教「脱原発祭り」に踊った。その費用三十兆円は、共産党が支払え
2011年から2025年までは十四年間。自国に叛逆する狂人集団・共産党は、この十四年間、黒魔教カルトの「脱原発祭り」に踊り狂った。電力の消費者は、電気料金と税金で、この共産党が踊り狂った「脱原発祭り」の総費用を支払わされ、また元来は不必要な火力発電用の輸入石油代金も電気料金で支払った。これらは総計すると、三十兆円を大幅に上回る。これらを共産党が支払い、肩代わりした国民に還元すべきである。

今後、この追加石油代金から一般国民の負担を軽減するためにも、原発は全て稼働させねばならない。このためにも、共産党員学者に絶大な権力を与える原子力規制委員会は早急には廃止せねばならない。そうしなければ、倭国経済の未来は暗く、ひたすら絶望の淵へと追いやられる。 November 11, 2025

「自転車も彼も戻ってこない」「私たちをいつも助けてくれた」…足立の暴走で2人死亡　知人に悲しみ広がる

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東京新聞デジタル November 11, 2025

オリコンニュース 様

【ふかわりょう・大橋未歩による、窃盗、ストーカー行為など犯罪行為も複数含む、悪質なハラスメント行為について】

難ありタレントのふかわりょうは、TOKYO МX等で同局を解雇された大橋未歩と、自身の所属事務所の知名度を利用した脅しや、パワハラ・セクハラ・当方が発送した他人宛て宅配便を盗む窃盗・当方へのストーカー、付きまとい行為・個人情報漏洩、人権侵害行為等を行い続けています。

ふかわりょうと大橋未歩こそ、報道されるべき悪質な危険人物です。

https://t.co/v99LWw0HTv

↑2025年7月には、こうして遠野なぎこ氏を精神的に追い詰めて病状悪化させ、ついに死者まで出しました。

皆様、お気を付け下さい。

■ふかわりょう、大橋未歩の本性、TOKYO МXテレビへのパワハラ・嫌がらせ行為について

TOKYO МXテレビでは、ふかわりょう、既に同局を解雇された、元テレ東の大橋未歩によるパワハラや、人権侵害などの嫌がらせ行為が行われています。

ふかわと大橋も、質の悪いハラスメント行為など日常茶飯事です。

МXの演者や当方らは数年間に渡り、精神的苦痛を受け続けております。

大橋未歩はその人間性からМXを解雇されましたが、一切反省をせずにМXを逆恨みし、ふかわりょうの手を借りて嫌がらせ行為をし続けています。

(テレ東等も似たような理由で解雇されたものと見られる)

解雇時に大橋未歩は「アメリカへ移住するため」と、解雇された事実を隠すために嘘の発表し、年中倭国へ帰国しては、未だに自分を「МXに出演させろ」とパワハラ行為を行っています。

また、これも大橋が隠していることですが、現在の夫とは不倫からの再婚であったことが事実です。

そして既に数年前から、現在の夫に離婚を要求されていますが、これも隠して、さも仲の良い夫婦に思われるよう夫に無理矢理やらせの写真を撮らせるなどしています。

他人だけではなく、夫にすらも人権侵害行為を行う危険人物です。

大橋未歩は大変な見栄っ張りであり、非常に問題の多い人間性のため、金・仕事・信用は一切ありません。

借金癖がなおらず、見栄を張るための借金を繰り返し、現在は借金地獄生活です。

また、ふかわりょうはパワハラ行為等により、2度もМXの番組を解雇されています(5時に夢中、バラいろダンディ)。

バラいろダンディは、ふかわりょうと大橋未歩によるパワハラや嫌がらせ行為が、5時に夢中以上に酷くなったため、МXはやむを得ず番組終了としました。

ふかわりょうをМXから追放することが目的でした。

それでもふかわはしつこくTOKYO МXに執着し、嫌がらせ行為を続け、МX内の他人へ届いた宅配便を、勝手に盗むといった犯罪行為も局内で確認されております。

ふかわとの共演を嫌がり、途中で自主降板、出演回数が激減した演者も複数いました。

ふかわりょうのパワハラ行為はМXだけでなく、文化放送にまで及んでおり、非常に悪質です。

表向きは代打ということで、2月9日の文化放送に出演したふかわでしたが、パワハラ問題で報道された生島ヒロシ氏を擁護する発言をしていました。

自分もTOKYO МXや文化放送で、生島氏以上のパワハラを行っているためです。

2月に開催されたR-1グランプリにふかわりょうが出場しましたが、R-1主催側はふかわのTOKYO МXでのパワハラ行為等を知っていたため、ふかわを決勝進出させず、敗退させました。

ふかわはこういった都合の悪い事実を全てひた隠しにし、視聴者を騙しています。

報道されないことをいいことに、他にも多数の問題を現在もМX内で起こしており、一切反省などしていません。

ふかわりょうと大橋未歩こそ、報道されるべき非常に悪質な危険人物として、業界では有名です。

TOKYO МXも当方も、非常に迷惑しております。

ついには人を死に追いやり、ふかわと大橋の責任は計り知れず、重大です。

全てのメディアに出してはならない人物でしかありません。

この2名によるパワハラや嫌がらせ行為等には、今後もくれぐれもご注意下さい。

このような大勢に危害を加える非常に悪質極まりない人物が存在していることを、多くの方に知って頂きたく思います。

取材・報道のご検討を下さいますと幸いです。

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倭国で言う所のTBS。
倭国で言う所の東京新聞。

台湾は関係がない。

中国が台湾の名前を使ったプロパガンダなんだけれど。。。。

早慶東大ってこんなにも反日活動をする教授が沢山いて補助金の無駄が多い事が分かる。 https://t.co/B2Qc3L48nm November 11, 2025