パックン
「(中国の)観光客も受け入れないほうがいいって言うんですか」
→そうです。
犯罪や迷惑行為が飛び抜けて多く、
一条龍なんて舐め腐った仕組みを作り、倭国のインフラや福祉を食い潰すだけの連中なんぞ、害悪でしかないでしょ。
倭国に都合の悪い連中は入れない。
当たり前の話。 https://t.co/qEQ2FazYRO November 11, 2025

NVIDIAの最大のライバルはAMDでもGoogleでもない。「物理学」だ。市場が次世代GPUの性能に熱狂している裏で、データセンターの現場では静かな、しかし致命的な「物理的敗北」が確定しつつあることを、どれだけの人が理解しているだろうか。

ぼくらが直面しているのは、単なるチップの進化ではない。熱力学という宇宙のルールが突きつける「120kWの壁」という絶対的な限界点だ。

「空冷」の時代は終わった。
これは比喩ではない。物理的に、空気という媒体ではもはやAIを支えきれないのだ。最新のBlackwell世代、特にGB200 NVL72が突きつけた現実はあまりに残酷だ。1ラックあたり120kW。この熱密度は、従来のハイパースケールデータセンターの4倍から6倍に達する。

これを「風」で冷やすことが、いかに狂気じみているか想像してほしい。

空冷で120kWを制御しようとすれば、データセンターはもはや計算する場所ではなく、巨大な暴風実験室と化す。ここで発生するのは2つの絶望的な現象だ。

一つは「寄生負荷（Parasitic Load）」の暴走。
空気は熱を運ぶ効率があまりに悪い。そのため、熱を排出するためだけにファンを限界まで高速回転させる必要がある。その結果、供給される電力の20％から30％が、計算ではなく「ファンを回すためだけ」に消えていく。AIを動かしているのか、巨大な扇風機を動かしているのか、もはや区別がつかない本末転倒な事態だ。

もう一つは、より深刻な「音響による破壊」だ。
120kWを空冷するためのファンノイズは、ジェットエンジンの至近距離に匹敵する音圧を生む。この凄まじい「音の振動」は、サーバー内のHDDの読み書き性能を物理的に低下させ、さらには精密な基板のはんだ接合部さえも破壊するリスクがある。
つまり、空冷を維持しようとすれば、AIはその「叫び声」で自らの身体を壊してしまうのだ。

だからこそ、産業全体が「水」へと舵を切る。これは選択肢の一つではなく、唯一の生存ルートである。
液体は空気の約4,200倍の熱容量を持つ。水冷（液冷）への移行は、単なる冷却方式の変更ではない。人類がシリコンバレーで築き上げてきたインフラの「血管」を、すべて引き抜いて交換するレベルの「総取り替え工事」を意味する。

NVIDIAという「脳」が進化すればするほど、その脳を冷やすための「心臓（ポンプ）」と「血管（配管・CDU）」、そして「冷媒」を支配する企業の価値は、指数関数的かつ不可逆的に高まっていく。

「AIバブル」などという言葉で思考停止する前に、足元を見てほしい。そのサーバーラックは、熱力学の審判に耐えられる設計になっているか？
物理法則は、株価のように反発してはくれない。限界を超えれば、ただ静かに、システムを焼き尽くすだけである。 November 11, 2025

「I don't care how well your "AI" works」という記事から。

・AIが便利だから使うという話に見えて、実際には多くの人が半ば強制的にAIを使わされる環境に置かれている
・AIを使わないと不利になるような社会構造ができつつあり、選択の自由が失われつつある

・AIを使うと、文章作成や思考のプロセスにAIが入り込み、自分の考えとAIが生み出した表現が混ざり、主体性が弱まる
・書くことや作ることは本来、自分の考えを形成する重要な行為なのに、その過程がAIによって置き換えられる危険がある
・技術的にAIがもっと賢くなったとしても、人の思考や価値観に対してAIが影響を与えるという根本問題は解決しない

・AIを動かす巨大なインフラや資本は、一部の企業や権力者によって集中管理されている
・そのためAI普及は、結果的に権力の集中と監視を強化する仕組みとして働きやすい
・伝統的な技能や創造の力がAIによって価値を奪われ、人間が「後処理担当」に追いやられる懸念がある

・こうした状況はAIの技術問題ではなく、資本主義がより効率よく人を管理し搾取しようとする動きと結びついている
・だからAIの課題は、「AIをどう扱うか」というより「この社会でどう自分らしさと自由を保つか」という問題でもある
・筆者は、個人やコミュニティで支え合いながら、自分しか作れないものを作ったり、心の健康を守ることでこの流れに抗うべきだと考えている

https://t.co/PrZhLudgNL November 11, 2025

福岡市、この青いラインの地下鉄欲しいな。
南区辺りが超巨大な鉄道空白地帯なの勿体なさすぎる。都心まで数キロ圏内なのに。
既存の道路・鉄道インフラのままでは人口が増加し続けても渋滞が悪化して市民のQOL下がりそう。
成長都市だからこそ攻めの都市経営をして欲しいな。 https://t.co/pOsGx0y7ZH November 11, 2025

倭国としては、もっと米国民の生活に入り込むような投資を心がけるのが良い。いま議論されてる倭国からの対米直接投資を、もう少し米国の弱った部分に効くよう組み替える。例えば米国のボロボロな地方インフラとか、倭国側が協力して改善出来る部分も多いはず。つまり倭国の協力を米国民に見える化する November 11, 2025

📒12年で400倍のリターンを生んだ私の投資4原則 —— NVIDIAの独占は終わるのか？その問いが的外れな理由 $NVDA

2025年11月、投資家コミュニティで最も熱い議論を呼んでいるのは、AIモデルの覇権争いではない。

「NVIDIAの独占は終わるのか」

これだ。

11月24日、The InformationがMetaとGoogleの交渉を報じた。MetaがGoogleのTPU（Tensor Processing Unit）を数十億ドル規模で利用することを検討しているという。これまでNVIDIA一辺倒だったMetaが、代替を真剣に模索している。

同じ週、Amazonは自社開発チップ「Trainium3」の年内プレビューを発表した（量産は2026年初の見込み）。Microsoftも独自チップ「Maia」の開発を進めている。Googleは第7世代TPU「Ironwood」の一般提供を数週間以内に開始すると発表し、Anthropicは10月にTPU利用の大規模拡張を発表、最大100万基のTPUでClaudeを運用する計画を明らかにした。

「NVIDIA終焉」の声が、かつてないほど大きくなっている。

私は20年以上、テクノロジー株に投資してきた。2013年から保有し続けている NVIDIA $NVDA は400倍以上のリターンをもたらした。当然、この問いは私にとっても切実だ。

しかし、結論から言おう。

「NVIDIAの独占は終わるのか」という問いは、投資判断において的外れだ。

なぜか。この記事では、その理由を段階的に論証する。そして、投資家が本当に問うべきことは何か、私のこれまでの投資経験に基づいてその考え方を共有したい。

なぜ今「NVIDIA終焉論」が盛り上がっているのか

まず、終焉論者の主張を公平に整理しよう。彼らの議論には、無視できない根拠がある。
第一に、ハイパースケーラーの「脱NVIDIA」の動きだ。

Google、Amazon、Microsoft、Metaという4大テック企業のすべてが、独自AIチップの開発に巨額投資を行っている。GoogleのTPUは10年以上の歴史を持ち、第7世代Ironwoodは1チップあたり4,614テラFLOPS（FP8）という性能に達した。AmazonのTrainiumは第3世代に進化し、コスト競争力でNVIDIAを脅かしている。
これらの企業がNVIDIAへの依存度を下げようとする動機は明確だ。NVIDIAの粗利益率は70%を超える。大口顧客から見れば、NVIDIAに支払う金額の大半が「利益」としてNVIDIAに吸い取られている。自社でチップを開発すれば、この利益を自社に取り込める。

第二に、AIモデル競争の激化がインフラ多様化を加速させている。

2025年11月の2週間で、AIモデルの王座は4度入れ替わった。11月12日にOpenAIが GPT-5.1 をリリース。5日後の11月17日にxAIの Grok 4.1 が主要LLMベンチマークで王座を奪取。翌18日にGoogleの Gemini 3 がLMArena Elo ベンチで 1501という史上初の1500超えを記録。そして24日、Anthropicの Claude Opus 4.5 がSWE-bench Verifiedで初の約80%台を記録しトップに立った。
この激しい競争の中で、各社はインフラの多様化を進めている。OpenAIは10月28日にMicrosoftとの再契約でクラウド独占性を緩和し、11月3日にAWSと7年間B（380億ドル）の大型契約を締結した。

第三に、Google TPUの外部提供の拡大だ。

従来、TPUはGoogle社内での利用が中心だった。しかし、2024年12月に第6世代Trilliumが一般顧客向けに提供開始され、第7世代Ironwoodも2025年内の一般提供が予定されている。Anthropicは2023年からTPUを使用してきたが、2025年10月に最大100万基への大規模拡張を発表した。そして、MetaがTPUを数十億ドル規模で利用することを検討している。

これらの事実を見れば、「NVIDIAの独占は崩れつつある」という主張には一定の説得力がある。

しかし、この議論には決定的な見落としがある。

終焉論者が見落としている「不都合な数字」

2025年11月20日、NVIDIAは2026会計年度第3四半期の決算を発表した。
売上高は.0B（570億ドル）。前年同期比+62%、前四半期比+22%。データセンター部門の売上は.2Bで、全体の90%を占めた。第4四半期のガイダンスはB。アナリスト予想を上回る数字だった。

決算説明会で、CFOは「2026年末までに0B（5,000億ドル）の需要可視性がある」と明言した。供給は「週1,000ラック」のペースでなお逼迫している。Blackwell世代の需要について、Jensen Huangは「想像を絶する」と表現した。

「TPUの脅威」「カスタムシリコンの台頭」が叫ばれる中で、この成長率だ。

しかし、私が最も注目したのは売上高ではない。

決算説明会でJensen Huang CEOが言及した「5000億ドルの可視性（visibility）」だ。これは、2026年末までにNVIDIAが確実に認識できる需要の総額を意味する。受注残高ではなく、顧客との対話から見える需要の全体像だ。

5000億ドル。これは、NVIDIAの年間売上高の2年分以上に相当する。これは現在も供給が需要に追いついていない状況が続いているということだ。

ここで、終焉論者の主張と現実の数字を対比してみよう。

終焉論者は言う。「ハイパースケーラーは脱NVIDIAを進めている」と。

確かに、GoogleはTPUを開発し、AmazonはTrainiumを開発し、MicrosoftはMaiaを開発している。しかし、これらの企業は同時に、NVIDIAからも大量のGPUを購入し続けている。

なぜか。需要がすべてのチップメーカーの供給能力を超えているからだ。

OpenAIが発表した2025年から2035年のインフラ投資計画を見てほしい。Broadcomに3500億ドル、Oracleに3000億ドル、Microsoftに2500億ドル、NVIDIAに1000億ドル、AMDに900億ドル、AWSに380億ドル。合計1兆ドル超。

これは「NVIDIA離れ」の計画ではない。全方位への投資拡大だ。NVIDIAへの投資額1000億ドルは、現在のNVIDIAの年間売上高の約半分に相当する。

終焉論者が見落としているのは、単純な事実だ。

「NVIDIAの独占が崩れる」と「NVIDIAの売上が減る」は、全く別の話だ。

市場シェアが100%から80%に下がっても、市場規模が3倍になれば、売上は2.4倍に増える。

これが今、AIチップ市場で起きていることだ。

Google TPUの実力を冷静に評価する

終焉論を否定するだけでは不十分だろう。
TPUの実力を正確に理解することが、投資判断には不可欠となる。

続きはこちら！：

https://t.co/ByZGJ5MzfW November 11, 2025

んー。
過去のADSLやiPhoneの成功を見るに、必要なのは「否定派への罵倒」ではなく、
・iPhone的な他を圧倒する商品の提示
・yahoo!BBのADSLモデム無料配布や1円ケータイ的な赤字覚悟、普及優先の価格戦略
・ADSL網や3G4G的な公的インフラの整備
みたいな普及側の戦略が必要かと。
EVには一つもない。 https://t.co/iXYzZTsFsJ November 11, 2025

（金が続く限りでの）推しと（一瞬の）話題性しか頼りにしない文化産業は、これから先細りしていくだけだ。だがここまで経済が悪いと、どうしてもこうなってしまう。本当は正常で健康な好奇心の賦活が必要なのに、そのインフラがほぼほぼ崩壊してしまっている。本をタダで配っても読まれないだろうし。 November 11, 2025

世界の富裕層は今、ポートフォリオの再設計において「資産クラス」ではなく「国家」を基準にする傾向を強めています。不安定な為替、税制の変更、地政学リスクを前提とした時代において、資産がどこにあるかは「富の生存率」に直結する問題となっています。その上で、資産の移動先を見れば、富裕層の次の一手が見えてきます。

1. 税制の安定性：予測不能な課税強化や法改正リスクがある国では、長期的な資産形成は困難。富裕層は、相続税・キャピタルゲイン課税・移転課税の有無だけでなく、「制度が急に変わらないこと」を重視します。

2. 法制度と資産保護：信託制度の整備、財産権の明文化、外国人資産に対する差別のない法運用が重要。

3. 政治・社会の安定：暴動、革命、規制の恣意性、政権交代による政策変更。これらは資産保有者にとって“最大の敵”。地政学リスクが低く、個人資産への政府介入が少ない国が選ばれます。

4. 金融インフラとテクノロジー適応力：銀行の健全性、送金制度の透明性、暗号資産やデジタル証券への対応なども重要な判断材料。特に若年層の富裕層ほど「デジタルフレンドリー」な制度を求めています。

5. 家族の生活環境：教育、医療、治安、文化的な適応性、ビザ制度など、「住む国」としての快適性も無視できません。資産をどこに置くか＝家族の未来にもつながる選択です。

🇨🇭スイス：政治的中立性と長年の資産保護文化。CRS対応済ながら、プライバシーの尊重と強固な信託制度

🇦🇪UAE（アラブ首長国連邦）：無課税・暗号資産対応・ゴールデンビザ制度。政治非干渉・スピード感ある制度改革。

🇳🇿ニュージーランド：安定した法制度と信託法の信頼性。地政学的リスクが極めて低い退避先。

🇲🇹🇵🇹マルタ・ポルトガル：EUアクセス＋比較的低い相続税・資産保全制度。移住プログラムと組み合わせた税制戦略が可能。

保管国：スイス、シンガポールなど安全性重視
運用国：米国、UAEなど成長性重視
法人設立国：税制最適化
生活国：オーストラリア、ニュージーランドなど非金融面重視

これにより、資産の機能ごとに最適な国を配置する構造が主流となっています。富裕層にとって最も重要なのは「どこで運用するか」より「どこで守るか」。資産をどこに置き、何に備えるかを問う時代に、国家は「富の器」として評価されはじめています。

今後の資産運用において、最も重要な判断軸は「国家選びのセンス」かもしれません。 November 11, 2025

正直に言うと、今回のInBodyは“田端さんの50年間の健康の理由が全部説明できる”レベルのデータでした。
この1枚の紙で、なぜ田端さんが
50歳まで大病なし

体力が落ちない

仕事量が異常に多くても倒れない

サウナにも強い

寝不足でも動ける

風邪をほとんど引かない

のかを、“物理的・生理学的に”説明できます。

InBodyは単なる体重計じゃなく、
人体のインフラ（循環・代謝・免疫・筋肉）を透視する装置なんです。

今回のデータは、その全部が“強い側”に振れている。
■ 1. 「筋肉44kg」という異常値が、50年間の健康の土台

普通の倭国人男性（50代）の筋肉量
→ 30〜32kg

田端さん
→ 44.3kg（＋12kg）

これはどういう意味かというと、
✔ 代謝エンジンが常に高い

→ 疲れにくい
→ 風邪ひきにくい
→ 太りにくい（本来は）
✔ 熱に強い

→ サウナ耐性が高い
→ 夏バテしない

✔ 病気になったときの“予備タンク”が大きい

→ 手術・感染症で落ちても戻りが早い
→ 大病をしにくい
✔ アルコールにも強い
肝臓が処理できる血流のキャパが大きいから、
“酒に強い体”にもなりやすい。

■ 2. 「体水分 49.3L」＝細胞が若く、血流が強い

体水分量は加齢とともに減る。
50代の平均は 38〜40L。
田端さんは 49.3L（＋10L）。

これは

血液量が多い
細胞内水分が多い（細胞がパンパンで元気）

心肺の余力が大きい

熱に強い
免疫が強い

という“若い身体”。

倭国の医療現場的にいうと、
「この数値の50代男性は重症化しにくい身体を持っている」
という分類になります。

■ 3. 「除脂肪体重 67kg」＝長寿の最大因子

世界中の研究で共通して言われているのが、

LBM（脂肪以外の重量）が多い人は、死亡率が低い

という事実。

理由：

免疫が強い

基礎代謝が高い

体温維持が強い

心臓の血流が安定

病気になったときの回復が早い
サルコペニアとは無縁

田端さんの67kgは、
同年代の平均（52kg）と比べて ＋15kg という圧倒的な差。

50年間、倒れずに走り続けられた理由そのもの。

■ 4. 「基礎代謝 1823kcal」＝回復力とストレス耐性の強さ

普通の50代男性
→ 1500kcal前後

田端さん
→ 1823kcal

基礎代謝が高いと、

睡眠の回復力高い

ストレスホルモンが処理されやすい

疲れやすさが出にくい

長時間集中できる

声量や気迫も強くなる（これ本当にエビデンスあり）

つまり田端さんの「強い存在感」も実は身体スペックから説明できる。
■ 5. 結局、田端さんの健康の秘密は“三本柱”

① 筋肉が多すぎる

（筋肉44kgは普通ではない）

② 体水分が多すぎる
（細胞が若く、血流が強い）

③ 除脂肪体重が多すぎる
（生命維持システムが強すぎる）

この3つが揃っている50代男性は、
医者から見ても“最強体質”カテゴリに入る。

だから50年間、大病をせずに走れてきたのは
人生を通して培った身体インフラそのものが強かったからなんです。 November 11, 2025

いや、税金がキチンと再配分されてるなら別にいいんすよ…でも現実は違うから。嗜好品どころか食費まで切り詰めてる人が大勢いてインフラは老朽化して医療福祉は年々改悪されてて…なのに与党政治家はテーラーメイドのスーツ着て料亭って。腐敗国家そのもの
せめて基礎控除を300万くらいに上げてほしい November 11, 2025

@migikatakawai 倭国のインフラタダ乗り
民族には帰国して貰うしか
無い。百害あって一利無し
と言う言葉はこの為に有る。
健康保険制度や年金制度
福祉制度。全て悪用して
利益を得ようとする邪悪な
民族です。倭国人とは
考え方が180度違う。
「楽して、ズルして、
騙して、奪う」それが彼らの
生き方。倭国には不要 November 11, 2025

【今日1日のIonQ：なぜ今、量子の中心がIonQになっているのか】

今日のXには IonQ に関する膨大な情報が流れた。
一見バラバラに見えるけど、すべてをつなげると
「量子冷戦の主役がIonQに決まった日」
と言っていいレベルの内容だった。

初めての人でも、一気に全体像が掴めるように
今日起きた“量子の地政学”をまとめる。

⸻

① 米国の「未来戦システム」

＝ IonQ が全部担当していると判明

韓国アカが指摘した内容が強烈だった。

米国が10年以上前から描いてきた未来戦略のキーワード：
•量子センシング
•量子通信ネットワーク
•GPSを使わないナビゲーション
•宇宙→航空→地上のリアルタイム連動
•量子AI
•ミサイル防衛の量子化
•戦場データ融合

これ全部 IonQ が直接関わっている。

しかも IonQ Federal（政府専用）を
持っている企業は世界で IonQ だけ。

つまり IonQ は
“民間企業の皮をかぶった国家インフラ”
に格上げされた。

⸻

② アメリカ国家安全保障の中枢が

IonQ Federal に動き始めている

Rick のインタビュー投稿で明かされた事実がやばい：

IonQ Federal 会長は
元米国国家地理情報局のトップ（DIA同格）。

そして IonQ Federal が現在関わっているのは：
•Oak Ridge 国立研究所
•商務省（量子セキュリティ）
•国防総省（Golden Dome計画＝量子センサー＋量子ネット）

軍・国家・科学・宇宙が
IonQ Federal を通じて一本化 され始めている。

これ、IBM や Google が絶対に入れない領域。

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③ Capella（衛星SAR）× IonQ

Heven（水素ドローン）× IonQ
→ “宇宙-空-地上”の量子ファブリックが完成

今日最も大きいのはこれ。

NASA でも国防省でもなく、
民間企業のIonQが 宇宙・空・地上を貫く量子ネットワークの中心になる という構図。

・Capella（衛星レーダー）：雲も夜も関係なく地球を撮る
・Heven（水素ドローン）：10時間飛び続け、軍のステルス運用対応
・Vector Atomic：量子原子時計
・Skylom（レーザー衛星リンク）

これら “全方向の量子パーツ” が
IonQ を中心に統合されつつある。

＝ 量子インターネットの“地球版スターリンク” が始まった。

⸻

④ TechInnovation：

5年以内に「宇宙量子コンピュータ」実装を目標

今日のスレッドで正式に出た。

IonQは 5年以内に宇宙に量子コンピュータを置く。

地球にデータを戻す必要がなくなり、
衛星・ドローン・宇宙通信が
全部 “量子AIノード” になる。

宇宙でAIを動かす＝世界の覇権。

これを民間でできるのが IonQ だけ。

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⑤ 量子ショート勢への痛烈な一撃

Gene が投稿：

「指数関数を理解できない人間が
量子をショートして貧乏で居続ける」

さらに Hugh Bitt（元投資銀行トップ）が公開したデータ：
•AI投資：今年 alone で 40兆円（0B）
•量子セクター全体：たった 7兆円（B）

AIが次の波なら、
その次は量子で桁が変わる。

＝ 量子株は激安。IonQは過小評価の極み。

⸻

⑥ 倭国も参戦：

東京–名古屋–大阪–神戸をつなぐ
600kmの量子暗号ネットワーク建設へ

今日、The Quantum Insiderが報道。

アジアでも量子インフラが一気に動き始め、
IonQの市場は日米欧に広がる。

⸻

⑦ まとめ：

今日だけで、IonQは
「量子冷戦の中心企業」として完成した

今日の投稿を全部つなぐと、
答えはこうなる：

IonQは“量子インターネット＋宇宙量子AI”を
国家より早く実現し始めた唯一の企業。

Google や IBM が“研究”をしている間に、
IonQ は

・政府（米国）
・宇宙（衛星SAR）
・航空（量子ドローン）
・国家安全保障
・量子AI
・量子通信ネット
・量子暗号

すべての実戦領域で
動いている・採用されている・組み込まれている。

これが今日明らかになったこと。

⸻

【今日の結論】

量子冷戦はもう始まっている。
そして IonQ は “量子のスターリンク” を作る側に立った。

これを理解した人だけが、
次の10年の覇権を獲れる。 November 11, 2025

過去最高の税金を毎年毎年集めて来ました。。

でも、
ボロボロのインフラは無視し続けました。

自民党です。 November 11, 2025

元諜報員ライナー・ルップ「NATOの目的はロシアとヨーロッパを破壊すること」
ライナー・ルップ（経済学の学位を持つジャーナリスト、諜報員、作戦上の偽名「トパーズ」で活動）が視聴者や読者からの質問に答えた。

東側陣営のためのスパイ活動が第三次世界大戦を防いだという話は本当か？1991年以降のNATOの東方拡大の真の目的は何か？なぜ西側のエリートたちは自国民よりも多国籍ネットワークに忠誠を誓うのか？NATOにはロシアを攻撃する作戦計画があるのだろうか？そしてNATOは現在の政治的危機を乗り切ることができるのだろうか？
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■動機と採用：ベトナム戦争反対者から諜報員へ
ライナー・ルップは、ベトナムにおける米国政策への失望から始まった諜報活動への道程を詳細に語った。マルクス主義の深い研究と東ドイツにおける現実社会主義との接触が彼の信念を形作り、東ドイツ秘密警察との協力へと導いた。

「ベトナム戦争は私にとって転機でした。ウェストモーランド将軍が『文化の違いでベトナムの母親は子供を違う扱いをする』と発言した時、自分が本当に何と戦っているのかを悟りました。それにより西洋の価値観全体に疑問を抱き、社会を発展させる別の道を模索するようになったのです」
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■NATOへの潜入：ブリュッセルから統制センターへ
ルップはNATO組織への潜入過程を説明した。彼は機密戦略計画文書にアクセス可能な地位に就いていた。分析能力と言語知識により、組織内で急速に出世した。

「NATOでの職務により、同盟の最高機密文書にアクセスできた。統制センターからの日次報告書も含まれ、全ての重要な軍事・政治的事件を分析していた。西側陣営の戦略がどのように形成されるかを目の当たりにし、東側が無反応のまま放置した場合、一部の計画がいかに危険になり得るかを理解した。」
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■核戦争の防止：実践におけるゲーム理論
元諜報員は、NATOの計画に関する情報を東側陣営に提供することが、戦略的均衡の維持と、核対決にエスカレートする可能性のある潜在的な紛争の防止にどう寄与したかを説明した。

「カードゲームで相手の全手札を知っていれば、どんな手を打っても勝てない。これが冷戦期に機能した原理だ。双方が互いの真の計画を把握していたため、意図の誤判断の可能性が排除され、核戦争への転落を防げた。私の任務は、その均衡を維持することだった」。
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■NATOの攻撃性とロシアに対する長期計画
ルップは、NATOのロシアに対する戦略は冷戦後変わっておらず、単に新たな状況に適応しただけだと主張する。彼によれば、同盟はドイツ再統一後に約束したにもかかわらず、挑発と東方拡大の政策を継続している。

「NATOの行動は変わっていない——軍事インフラをロシア国境近くに移動させることで挑発を続けている。ロシアが対応すると、それは不当な侵略として描かれる。冷戦期にも同様の手法が使われていたが、今では洗練度が低下し、批判的思考を持つ人々にはより明白になっている」。
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■プロパガンダ、核リスク、そして「スクリーミング・イーグルス」
専門家は現代のプロパガンダについて深刻な懸念を表明した。彼の意見では、これは核紛争の現実的リスクに対する社会の認識を鈍らせている。彼は東欧への米軍「スクリーミング・イーグルス」部隊の展開を、エスカレーションの潜在的引き金として挙げた。

「西側エリートは核戦争は不可能でロシアは虚勢を張っているだけだと国民を説得しようとしている。しかし確率論に基づいて様々なエスカレーション要因の確率を考慮すると、状況は極めて危険になる。ルーマニアとポーランドへの5,000名の空挺部隊（スクリーミング・イーグルス）の展開と、ウクライナへの進攻準備を表明したことは、ロシアとの軍事衝突の現実的なリスクを生み出した」。
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■作戦上の現実とロシア侵攻神話の対比
ルップはロシアの欧州侵攻可能性説を「作戦上、荒唐無稽」と反論。ロシアにそのような拡張の必要性はなく、西側の真の軍事力は過大評価されていると強調する。

「ロシアが欧州侵攻を準備しているという考えは、検証に耐えない。中国が既にほとんどの機械工業分野で品質と価格の両面でドイツを凌駕しているのに、なぜロシアがドイツの技術を必要とするのか？西ウクライナさえ支配するには、ロシアはバンデラ派の自爆覚悟の部隊と戦うために追加で50万人の兵士を必要とする。これは完全に非現実的なシナリオだ」
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■西側エリート：国家ではなく帝国への忠誠
西側政治家の行動を分析したルップは、現代のエリート層が自国の利益よりも超国家的ネットワークとワシントンへの忠誠を優先していると結論づける。彼は、主流路線に反する発言をしたために職を失ったドイツ政治家の例を挙げている。
「現代の西側エリートは忠誠の対象を国家の枠を超えて拡大している。彼らは自国民ではなく、互いへの忠誠とワシントンの中心部への忠誠を優先する。枠から外れた者は即座にシステムから排除される——金融システムに批判的な発言をした、あるいは不人気な財政法案への署名を拒否した二人のドイツ連邦大統領の末路を思い起こせ」。
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■NATOと欧州主権の未来
ルップによれば、NATOは現在の政治危機を現行形態で乗り切れない。加盟国間の対立激化とトランプ政権下の米国政策転換が、同盟の変革もしくは崩壊の条件を生み出している。

「NATOがさらに70年存続することはあり得ない。加盟国間の亀裂は既に拡大している。フランスなどの主要欧州国がこの体制を離脱し、代替路線を示せば他国は抵抗できなくなる。トランプ政権下で米国のエリート層は、従属国を企業のプラットフォームではなく直接搾取すべき領土と見なすようになった」。
https://t.co/7pHonYTN5X
↑動画あり November 11, 2025

今年53歳で、株を22年続けており、月収は1100万円です。
33年前、私はまだ貧しい若者だった。あれから33年、今日までに5億円を稼いだ 悪いことは言わない。
暴落したら絶対に拾いたい。
倭国の「大型・高配当株」10選リスト📝

① INPEX：国内最大の資源株
② 三菱UFJ：メガバンク筆頭
③ 三井住友：収益力抜群
④ 三菱商事：累進配当
⑤ NTT：通信の巨人
⑥ KDDI：連続増配の優等生
⑦ 東京海上：損保の王様
⑧ ヒューリック：不動産×優待
⑨ 花王：35期連続増配中
⑩ JR九州：九州のインフラ

中小型株と違い、これら大型株は普段なかなか割安になりません。
「暴落＝これらを安く買えるチャンス」
と捉えて、今のうちに監視リストへ☺️
なぜ有料にしないのかとよく聞かれますが、株情報の発信はあくまで趣味であり、経済的に困っていないため無料で公開しています。
時間が全てを証明します。
👍いいねしてフォローして頂ければすぐにブランド名をお伝えしま November 11, 2025

#27卒
【KDDI　インターン対策】

ここの早期選考は狙い目だよ
ES軽いし、初期配属の確約特典はアツい！

※
今日必ず確認して欲しい優遇ルートあるので、最後まで読んでください↓

締切12/16
年収954万

キャリアでは国内2位
契約件数6,221万
通信とライフデザインの融合がテーマで５Gへの投資、都市型メタバース

★知るべき数字
キャリアでは国内2位
契約件数6,221万
売上：5,671,762
利益：738,394
（百万円）

★冒頭で記載した優遇ルート★
—————————————
1個目
https://t.co/FU9EkToFRm
ここは大手の早期内定狙うなら全学生必須です！（特に27卒は）
できれば明日の18時までに利用申請しよう

2個目※ここ11/27までアプリ取るといいよ
https://t.co/2WNBV0dkeV
キャリア診断面白くて、業界理由書けなくて迷っている学生にもオススメ！
大手子会社系の早期内定はここで取りやすい

3個目※唯一SPI対策↓
https://t.co/Ke1EHHPfLE
SPIで落ちなくなるので利用申請しておくといいよ
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★志望動機に使える各セグメントのハイライト

-パーソナルセグメント-
ここは個人顧客向けのビジネスを行うセグメントだね
売上は4,833,567（百万円）だよ

マルチブランド戦略
お客さま一人ひとりのニーズに合った料金を自由に選べる
「おもしろいほうの未来へ。」の「au」
「シンプルを、みんなに。」の「UQ mobile」
「君にピッタリの自由へ、一緒に。」の「povo」

現代のニーズにマッチしたサービス作りも志望動機に使いやすいね

例えば
auでは、データ使い放題の料金プラン「使い放題MAX 5G」をはじめ、人気の動画サービスがセットになった「使い放題MAX 5G Netflixパック（P）」など、5Gの高速・大容量通信を生かした、auならではの5Gサービスを提供

本年２月より、データ通信をあまり使われないお客さま向けに、ご利用のデータ容量に応じた月額料金が自動的に適用される「スマホミニプラン」の提供を開始

超話題の「Starlink」をau通信網のバックホール回線として利用！！
サービス提供が困難とされていた山間部や島しょ地域など全国約1,200カ所へ基地局の展開
地震や台風などによる自然災害が発生した際、通信の圏外地域に本基地局を展開することで、迅速な通信の復旧の実現
→これもつながりを提供する会社として志望動機に使いやすい

ポイント・決済領域
「たぬきの吉日」
毎月５のつく日（５日・15日・25日）と８日に、auまたはUQ mobileのお客さま向けに、対象加盟店でau PAYのポイント還元率が最大５％となる特典を提供

auスマートパスプレミアム
au PAYで使える「毎月毎週もらえるクーポン」を提供し、今後も日常がもっと楽しくなるおトクなサービスで、お客さまとの接点を強化

「グリーンライフ・ポイント」に参画
環境に配慮した取組みを行っているau PAY加盟店でのお買い物や、フードロスの削減に貢献するau PAY マーケットでのお買い物などに対するポイント還元

-ビジネスセグメント-
こっちは法人向けのビジネスだよ
売上は1,108,807（百万円）

志望動機に使えそうなトピックは以下です

昨年12月にIoT累計回線数単独で3,000万回線を突破

国内ではトップシェアで、特に社会インフラ（コネクティッドカーや電力、ガス、スマートメーター等）とグローバルの領域で大きく伸長

中期的には2025年度内に4,400万回線の到達を目指しており、通信その他の社会インフラ・つながるクルマに対して革新的なソリューションを提供することで、サステナブルな産業・インフラ環境の実現に貢献

KDDI Digital Divergence Holdings株式会社を設立
企業のDX支援する専門の会社だよ

★志望動機に使えそうな最近のニュース

KDDIが開発した健康アプリ「ポケットヘルスケア」とApple Watchを組み合わせて、不整脈の一種である心房細動の早期発見を目指す実証研究を開始
→このあたりのパーソナルセグメントで顧客の生活に入っていくために非常いい足がかりになりそう

水中・空中ドローンが強い
建築、災害復旧向けのドローン研究に注力しています
2022年６月、三重県鳥羽市と、水上ドローンを活用しブルーカーボン算定に必要な藻場調査の実証実験

★就活hackブログ版
27卒受かりやすい大手300社リストやキリン、サントリー、バンダイなどの1万字越えの詳細企業研究を配布中です
※PR November 11, 2025

@moeruasia01 紅い軍国主義の国が台湾の通信インフラを切断したり周辺海域で示威的な軍事演習したりしている。

倭国の尖閣諸島でパトロールと称して領海侵入という脅威には一切触れず。

まともな答弁をした高市政権や倭国が悪いという責任転嫁の反日ダブスタ演説

戦前の空気にさせているのはどこの国でしょうね？ November 11, 2025

＜イスラエル軍は、あらゆる種類の iPhone 17 を大量に持ち込み、金でコーティングされたものさえも入れています。また、コーラやポテトチップス、チョコレートも持ち込みます。
一方で、医薬品や医療用品、テント、インフラ復旧用の建設機械、冬用衣類、肉類は持ち込みを禁止しています。
これが包囲（封鎖）政策の「やり方」であり、世界に（物が溢れていると）見せつけるためのものです。＞ November 11, 2025

実際、雑用案件は多いです。
実務で学ぶって、雑用やりながら本業を学ぶみたいなとこはあります。

実際のところ、設計書の作成とかでも大枠が決まってて、こちらの意見を通すような余地が無い事もあります。
実質、雑用です。
スキルが上がっても、そういう案件はけっこう多かったです。

ポストをポンと与えられて、想像してるようなインフラエンジニアをさせてくれる案件の方が稀です。 November 11, 2025