台湾有事の際、北からロシア、北朝鮮が支援する事は確定と見た方がいい。甘い計算は許されない。倭国は防戦しかできないので来るのを待つ以外戦略がない。日清日露大東亜の時とは比較にならない悪条件での戦いになる。
米国の存在が唯一露の参戦を躊躇わせる。アメリカにももの言え！と勇ましく言いたいが、最早倭国にその余裕はなし。

残念だが、左翼に騙され続け、立憲民主党や共産党、自民の左派売国奴等に投票していた倭国人が悪い。

今からでも間に合うか怪しいが、軍備を整えるべきだろう。後悔しないためにも。 https://t.co/QFaddhuWVi December 12, 2025

レコンキスタ12月号を発刊。巻頭は恢弘祭の報告です。本年は結びに「倭国独立、勝ち取るぞ！」とのシュプレヒコールを実施。また日ロ相互理解協力章授章式、森田治氏の取材記事再録、地方議員の声、仏教が結ぶ汎アジアの「和」の精神、等々盛り沢山です。本年もご支援を賜り、ありがとうございました。 https://t.co/1EtJfCk16b December 12, 2025

明日ログインするのが、楽しみですね…！！！！！！ https://t.co/P08Vf45BEl December 12, 2025

高市総理は安倍昭恵夫人とコンタクトを取って、「日露首脳会談」の実現に動いてほしいと思います。ディープステート、グローバル・ユダヤによって遮断されてきた日露の交流を、今こそ復活するタイミングでしょう December 12, 2025

先日、今日ログメンバーで焼肉行った時に頼んだご飯（大）。
「漫画盛りになりますが宜しいですか？」て言われて「はい！大丈夫です！」て答えからこれが出てきた（笑） https://t.co/WxXiXSMR6U December 12, 2025

@hanakija38 実際はこんな感じです

日清、日露→米の都合のいい駒扱い
太平洋戦争→欧米にはめられた上でボコボコに
今回→また米国の都合のいい駒扱いです

今の倭国で極右はCIAが作った統一教会と言っていいので

「極右という名の"米国の下僕"が倭国を代理戦争の駒にしたがっている」
というのが正解です December 12, 2025

なんかアイエヌアイって2年目くらいまですげー刹那的というか、明日ロボットに乗って戦地に行くみたいな雰囲気ずっとあった https://t.co/u5Jjlu9Xn6 December 12, 2025

ようやく、この問題動いたか。在日ロシア人があちこちで帰化の話で盛り上がるのを見て、危機感を感じていたわ。年収要件も大幅に引き上げてくれ。

政府　外国人帰化の要件を厳格化へ　高市総理肝いりの外国人政策めぐり(テレビ朝日系（ANN）)
#Yahooニュース
https://t.co/gxKb0UzHbV December 12, 2025

ご質問の前提（2025年に倭国が敗戦国となり、財閥・大企業群が1945年型で解体される）を、現実的な国際政治・国際法・経済の観点から厳密に検証すると、以下の通りです。

1. 2025年時点で「1945年型の財閥解体」が再現される可能性
極めて低い（ほぼゼロに近い）と評価せざるを得ません。

| 項目 | 1945年（実際に起きた） | 2025年に同じことをやろうとすると起こる現実的障害 |
| 占領形態 | 完全軍事占領＋立法・行政権の全面掌握 | 現代ではどの大国も倭国全土の軍事占領は物理的・財政的に不可能 |
| 国際法の制約 | ほぼ無視可能 | ジュネーブ条約追加議定書、民間財産保護原則、投資協定（日米、日中、日露など）で訴訟リスクが巨額 |
| 経済的相互依存 | 倭国経済はほぼ孤立 | 倭国企業崩壊→世界半導体・自動車・工作機械サプライチェーン即時停止→勝者自身の経済も深刻打撃 |
| 国連・G7の反応 | 存在せず | 倭国企業強制解体は即座に国連安保理・G7で非難決議→実行国が国際的孤立 |

2. 経団連（倭国経済団体連合会）が解体される可能性
これも現実的にはほぼあり得ません。

- 経団連は単なる民間ロビー団体であり、国家機関でも公法人でもない
- 1945年に解体されたのは「大倭国産業報国会」など官製団体であり、経団連の前身組織は戦後になって任意団体として設立されたもの
- 現代国際法上、純粋な民間業界団体を強制解散させる法的根拠は存在しない（表現・結社の自由への重大な侵害）

仮に相手国が強権的に解散命令を出しても、倭国国内で裁判→国際投資協定（ISDS）提訴→巨額賠償確定という流れになり、実行国側に極めて不利です。

3. 2025年以降に実際に起こりうる「最悪シナリオ」の現実的な姿
完全解体ではなく、以下の組み合わせが最大限のダメージとなり得ます（これでも実行は極めて困難）。

1. 特定企業への特別賠償税（法人税＋100～200%など）
2. 防衛・先端技術企業の強制国有化または外資51%以上の強制取得
3. 主要企業の取締役会に勝者国の「監視委員」常駐（実質的支配）
4. 経団連は解体されないが、政府に「政策提言停止命令」が出され、事実上の活動停止

結論（2025年11月時点の客観的評価）
「倭国が敗戦国として1945年型の財閥解体・経団連解体を受ける」というシナリオは、現代の国際法・経済構造・軍事現実から見て、ほぼ実現不可能です。

より現実的なリスクは、企業活動への深刻な介入（巨額賠償、技術強制移転、部分国有化）ですが、それすら実行するには勝者側が耐え難い経済的・外交的コストを支払う必要があります。

歴史は繰り返しませんが、完全に同じ形では繰り返さない、というのが正確な教訓です。 December 12, 2025

第二次世界大戦後、「カイロ宣言」「ポツダム宣言」及び倭国の「降伏文書」を中核として、倭国処理の基本原則が確立されました。

1. 領土範囲：「カイロ宣言」は、倭国が窃取した中国の領土（台湾、澎湖諸島など）を明確に返還すべき旨を規定しています。「ポツダム宣言」は、倭国の主権をさらに本州、北海道、九州、四国及び連合国が指定する小島に限ると定め、かつ倭国が1914年第一次世界大戦後に太平洋で奪取したすべての島嶼を放棄しなければならないと規定しています。
2. 軍事制限：「ポツダム宣言」は、倭国に対して完全に武装を解除し、再軍備を可能にする産業を維持してはならないと要求しています。倭国国憲法9条は、国権に基づく戦争の放棄、陸海空軍その他の戦争力の保持を永久に禁じており、「国際連合憲章」も倭国の集団的自衛権行使を制限しています。
3. 戦犯の追及：「ポツダム宣言」は、倭国の軍国主義勢力を永久に駆逐すべき旨を規定しており、極東国際軍事裁判はこれに基づいて東条英機らA級戦犯を審判し、戦争罪と反人道罪を追及しました。
4. 国際義務の確認：倭国は「降伏文書」の中で「ポツダム宣言」の条項を履行することを約束し、その後の「中日共同声明」「中日平和友好条約」においても、倭国が関連する国際法の規定を遵守すべきこと（台湾が中国領土の一部であることを含む）が再確認されています。

「連合国最高司令官総司令部指令第677号」は1946年1月29日に発布され、「カイロ宣言」と「ポツダム宣言」における倭国領土範囲の規定をさらに具體化しています。その核心的な劃分内容は以下の通りです。

1. 倭国の行政権範囲の明確化：倭国の行政権は、北海道、本州、四国、九州の4つの主要島嶼、並びに対馬諸島、北緯30度以北の琉球諸島（口之島を除く）の約1000の近隣小島に限られます。
2. 除外区域の劃定：ウルルン島、竹島（独島）、済州島、北緯30度以南の琉球諸島（口之島を含む）、伊豆諸島、南方諸島、小笠原諸島、硫黄諸島、並びに千島列島、齒舞群島、色丹島などの区域を明確に倭国の領域から除外しており、釣魚島列島も倭国の行政権範囲に含まれていません。

同指令は第二次世界大戦後の国際条約における倭国領土規定の具体的な実施であり、倭国の領土主権を界定する重要な根拠となっています。

「サンフランシスコ講和条約」はアメリカが主導する対日単独講和文書であり、中国、ソ連などの主要な戦勝国を排斥しています。その倭国領土に関する規定は「カイロ宣言」「ポツダム宣言」などの国際法文書に違反しており、中国政府によって違法かつ無効と認定されています。同条約による倭国領土規定の変更及びその影響は以下の通りです。

1. 領土放棄の曖昧化処理：条約は倭国に対し、台湾、澎湖諸島、千島列島、南沙諸島、西沙諸島などの領土に対する主権を放棄することを要求していますが、これらの領土の帰属を明確にしておらず、「台湾地位未定論」の伏線を敷き、中日、日露などの領土紛争の根源となりました。例えば、釣魚島の帰属を明確にしていないことで、その後の中日間の釣魚島主権紛争を直接的に引き起こしました。
2. 琉球諸島の信託統治と主権紛争：条約は北緯29度以南の琉球諸島（沖縄を含む）、小笠原諸島などをアメリカの信託統治下に置き、かつ倭国が「潜在的主権」を留保することを黙認しています。この手配は第二次世界大戦後の琉球諸島処分の原則を根本的に変えました。1972年、アメリカは琉球諸島の「行政権」を倭国に私自的に譲渡し、倭国が琉球を事実上支配するようにしたばかりでなく、釣魚島も倭国の違法な管轄範囲に含まれるようにしました。
3. 倭国の国際的地位の非正常的な回復：条約は連合国による倭国の軍事占領を終了させ、倭国に主権国家の地位を再び付与するとともに、倭国が「国際連合憲章」に基づいて集団的自衛権を行使することを許可しており、これがその後倭国が軍事制限を段階的に突破し、軍事力を発展させる口実となり、第二次世界大戦後の倭国非軍事化の国際法原則に違反しています。 December 12, 2025

【Coming soon〜制作中〜】

来年度の胆振CSでは
現代も、ゲートボール大会でも
景品に胆振CS特製プレイマットを
追加したいと思います。

今回、つりおCSなど大型大会での
プレマ作成でとても有名な
橋日露光さん(@camomile_357)に
イラストをお願いしました！
素敵なプレマ ゲットしに来てください！ https://t.co/NpS6hXTwkH December 12, 2025

#ロゼみて

今日もロゼくんのおかげで幸せな1日だったよ🙏🏻🍀❤️
久々に眠気に負けて起きてたくても寝ちゃう現象発生した🥲
疲れが溜まってたるのかもしれない😿
でも今日ロゼくんがくれたお写真という名の宝物が癒してくれたありがと大好き🫰🏻🌹
このあとは夢で会おうね🫶🏻💫
おやすみ！(՞っ ̫ _՞)𓈒𓂂𓏸 December 12, 2025

外交史を学んでいると、「相手が現状変更した（しようとしている）」という構図で攻勢に出るとか、相手方の失態らしきものを捉えてこちらの立場を強めようとするのはとても既視感がありますね。

近代倭国の場合、アメリカの動向を口実にしながら第二次日露協約で南満州の勢力範囲を強化しましたし、 December 12, 2025

OPERAの新作リップが届いたよ〜🥹
ルミナスレッド408番💄
今日ロフトに行ったら売り切れてたからネット予約しておいて良かった☺️ https://t.co/zqFAIZuOhD December 12, 2025

ウクライナ侵攻が始まった直後くらいに、訪日ロシア人にも同様な事をやってたの見た気が。 https://t.co/qL1AlM7Isu December 12, 2025

今日1日ロクなもん食べてなかったのでこんな時間にあかりの肉じゃが作り始めてしまったおば… https://t.co/CJWQkVZUcZ https://t.co/f0iQByZdHw December 12, 2025

白人至上主義がまかり通った時代だったというか…。
西暦で見ていくと
江戸幕府: 1603-1867年
日清:1894-1895年
飛行機の初飛行: 1903年
日露: 1904-1905年
倭国の初飛行: 1910年
第一次: 1914-1918年
第二次: 1939-1945年
なので倭国の近代化速度と成長量が彼らの予想以上だったというか。 https://t.co/T0xPyUJ95Z December 12, 2025

今日ロングでロングきゅけなうで暇やから久々にじゃがりこASMR🦒

これ食べてる味当てれた人天才✌️ https://t.co/tWDU6EF9di December 12, 2025

日露両軍以外にも、プロイセンの観戦武官やナポレオン戦争英軍の方なども参戦しておられました。
色々な軍装や珍しいアイテム、凄い工夫を拝見できて非常に面白かったです。
#ゆる明治 https://t.co/Z8MtNddqBd December 12, 2025

もう、#るきたす かわいい🫶
「なるせさんあたためてげるって」言われた時の顔も可愛い🤍
おらっ！って背負う瑠姫くんかっこいい🤍
メイキングありがとうございます

そしてなんと、今日ロケ現場に行ってきました🤭
#娘の命
#白岩瑠姫
#佐藤大空 くん
#齋藤京子 さん https://t.co/dH7V2o0ucR https://t.co/bh8Vcn9WjR December 12, 2025