いっつも思うんだけど、なんで倭国のリベラルってウクライナへ侵略しているロシアやウイグルへ大量虐殺を行っている中国に対してではなく、戦争を起こしていていない倭国政府に対して「戦争反対！！！」って叫んでるの？ December 12, 2025

私は倭国政府は、博士号すらなく、査読論文がないのになぜか倭国の大学で終身雇用や常勤、非常勤で採用されている外国人教員の実績査察を徹底的に行うべきと思います。彼らは母国では大学教員職に応募すらできぬ実績や資格ですが、倭国では実に甘い基準で優遇されている。
@HYT4ALL
@jimin_koho December 12, 2025

アウンサンスーチー氏の次男キム・アリス氏（英国在住）が、超党派の「ミャンマーの民主化を支援する議員連盟」総会に。スーチー氏は１５年間軟禁されているが、軍事クーデター以降の５年間は、たった一つの手紙だけで、どこでどんな状態に置かれているかもわからないと。「倭国政府に求めることは？」との私の質問に、支援を求めるが軍事政権と直接関わると正当性を認められたと受け取るので「諸刃の刃」だと。今月２８日から「いんちき選挙」が行われようとしているが、選挙の正当性を認めないでほしいと。 December 12, 2025

とりあえず倭国政府は、居座って子供をポコポコ産む人口増のための移民がほしいのか、期限付きの労働者がほしいのか、はっきり言ってください。 December 12, 2025

／
一体どこが
責任ある積極財政なんでしょうか！
＼

総理、今年の厳しい冬、
国民が暖かく過ごせる補正予算になっているのか、
また、国民の命を救う
責任ある積極財政になっているのか、
明確な答弁を求めます。

補正予算は、
生活支援や災害対応など
緊急性の高い施策に充てられるべきです。

過去最大の規模となる防衛費を
補正予算で積み増すことは、
緊急性という観点に反するだけでなく、
かえって周辺国の緊張を高め、倭国を一層、
安全保障のジレンマに引き込むだけでは
ないでしょうか。

高市総理が自民党総裁になって、
さらに円安も加速しております。
れいわ新選組は円安は悪とは考えませんが、
今の行き過ぎた円安に、
改善策を２点申し上げたいと思います。

１点目には、
アメリカへのいわゆる８０兆円相当の
投資をやめることです。

自民党政権が、５５００億ドルの、
アメリカ側に返済義務すらない出資を、
国民や国会の承認もなく決めてしまいました。

いくら倭国政府が言い訳しようとも、
出資の過程で
円が売られドルに換金されることを
予測した円売り、
アメリカ側での設備投資需要増加による
金利影響を予測した円売りが進みます。

倭国がアメリカのＡＴＭになって
円安を加速させるのではなく、
倭国国民の多くの、
すべての皆さん方に出資をしていただきたい
と思いますが、いかがでしょうか。

２点目には、
実需の１０倍の通貨が動くというマーケット、
つまり短期的な投機に左右されない経済を
つくり上げることです。

高市政権も同じ認識は語られますが、
口だけではなく、
実行していただきたいと思います。

つまり、
生活者の購買力向上を図ると共に、
生活者に必要な国内供給力を保つこと、
そのために必要な量の国債発行を
躊躇しないことです。

具体的には、消費税の廃止、
そして倒産の憂き目に遭っている業種の
徹底救済です。

例えば農業、酪農、病院、診療所、歯科医院、
訪問介護は倒産件数は過去最多です。

緊要性が高いのはこちらでは
ないでしょうか。

消費税減税をやめたり、
米の増産をやめたり、
病院のベッドを減らすことに補助金を出したり、
逆をいっておりますが、
一体どこが責任ある積極財政なんでしょうか。

れいわ新選組 山川ひとし
（2025年12月8日
衆議院本会議より）

フル動画は、
YouTubeをご覧ください
＞＞ https://t.co/M7w7fyV9UK

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#れいわ新選組 #れいわ #山川ひとし
#国会 #国会中継 December 12, 2025

どんな方でもかまいません
倭国人のXユーザーで
倭国の安定した社会や
国民生活を豊かにするための政府をお望みの倭国人であり倭国国民のみなさま
コレで直接倭国政府に意見要望が可能です
みなさんが現在感じている
倭国人にとっての問題点や意見を
是非ここにお寄せください
どうかご協力の程よろしくお願い
いたします🙇‍♂️✨✨✨✨✨✨✨

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意見することができます。 December 12, 2025

高市発言はどう間違っていたのでしょうか? まとめます!!

簡単に「存立危機事態」を説明すれば「倭国が攻撃されていなくても出撃できる」事態です。

「自衛隊はあくまでも防衛」──だから憲法9条に違反しないと考える国民の皆さんは多いと思います。

ところが攻撃を受けていなくても、倭国の国土が狙われていなくても、自衛官や一般市民が無傷でも、出撃できてしまうのが「存立危機事態」という特例です。

悪用すれば、倭国の外に行って同盟国を加勢するための戦争が可能になる──倭国国民の感性を大きく逸脱しかねない法律です。

2015年の第2次安倍政権時、その悪用(恣意的運用とも言います)を避けるため、極めて厳格かつ限定的な運用が約束されました。何度も確認された上での約束です。

言葉ではどうしても「倭国の存立が脅かされ、国民の生命・自由・幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険」──という抽象的な言い回しとならざるを得ないのですが。

今回の具体例に当て嵌めれば、シーレーン封鎖は石油タンカーなどの航路を塞ぐ一大事ではありますが、迂回路を取れば輸送コストと日数が上がるだけで、生命や自由への危険とまでは決めつけられません。

しかし入国管理法などにも言えるように、制定時は「厳格かつ限定的な運用」が約束されても、次第にゆるく、恣意的に運用されるようになるのが世の常。権限ドリフトとも呼ばれます。

案の定、総理大臣を退いた安倍・麻生元総理は「台湾有事は倭国の有事」と口にし始め、首相になる前の高市早苗氏もそれに倣い「海上封鎖がそれにあたるかもしれない」旨の発言をするようになりました。

イチ議員の個人的見解としてはまだ看過できても、倭国政府を代表とする総理の、政府見解となってしまっては大問題です。

よって立憲岡田議員の質問のように、総理大臣就任時には公式の場での確認が必要となるのです。イチ議員時代の発言を外国からツッコまれたら、倭国として困るわけですから。いわば倭国のための安全確認です。

それを「内閣官房の作成により閣議決定された答弁」を逸脱し、総理就任前のカルい感覚で、アドリブ答弁してしまったのが高市氏の失態です。

中国への謝罪が叫ばれていますが、政府関係者と国民への謝罪もまず要求されるべき、由々しき事態だと言えます。 December 12, 2025

@ALOHA1717Q @manmarumamako @A_llzenwoo @abc_monpachi_Q @RCB_QAJF_991199 @DnF24X8ezrawS1C @NIGIYAKASAN1111 @meQwa17 @Torao_star @AqUtbrAfryjpRLW @stonedsevenone @iambackhuh6 @KeepOnesHopesUp @RabbitSoldier20 @tyam_3 @Qajf001 @z2JGlidJ9o64036 @w_tasi_hahaha @ribenzhens12710 @siawasewase @unidreamjp @ShigeruF2 @elonmusk @ayumu_matsuyama @realDonaldTrump @POTUS @DalaiLama @SecWar @charliekirk11 @NCIUniversity @CIA @RepLuna @takaichi_sanae @true_earthman @kadmitriev @SpiritualSF_17 @RealCandaceO ムスリムは「2100年に倭国はイスラム国家になる」と言って侵略を始めています。

倭国政府は奴らの入国を支援しています。

倭国全国ですでに奴らのスパイ活動拠点である「モスク」が設置されています。
#倭国がやばい
#朝も夜も大音響で1日5回礼拝する迷惑行為 https://t.co/B1Gil7onHg December 12, 2025

关于倭国三年签和单次签暂停。

先说结论：其实并没有暂停。

最近政治关系恶化之前，中国每天递交的倭国签证的量特别大，一天几十万件，倭国来不及审核这么大的量，那么你无论交上来的材料是真是假，是所谓的「简化」的还是不简化的，他都不管你，交上来我就给你过，偶尔有几个抽查到的倒霉蛋发现不合格就拒绝了，但是特别少，大多数人都是直接过。

但是现在中国号召大家不要去了，每天申请的量就忽然变得特别特别少了。倭国那边就看到量变少了，就有足够的人员和时间去审核每一本材料了，结果就发现审核的材料里几乎所有的都不符合倭国提出的标准。

于是倭国就通告所有旅行社（倭国在中国的签证必须通过旅行社递交），说你的担保函，你的所有东西都要按照我的标准来。但是这些担保函都是要倭国的地接社做的，原来中国递交签证的旅行社根本就没有找过这些地接社，现在突然找倭国地接社，他们也没有时间做这么多资料。

所以就导致中国的旅行社就直接告诉大家：倭国不给你们办了，倭国停掉了签证，但其实不是停掉，是递交签证的这个机构没有能力按照倭国的要求去完成这个申请流程，生意没法做了，说倭国停了。等到他们勾兑好了这个合作流程了，没准就又恢复接单了。

这个事件后面细想想还是很可怕的。你去办倭国旅游签证，旅行社跟你说就只需要护照，流程「简化」，结果可能你被抽查到了补充简历啊、担保函之类的，旅行社也不会联系你，就给你一键生成一个超漂亮的履历书，你顺利拿到签证了觉得超方便。但是你在自己不知情中给倭国政府提交了一份假资料。

以前就有过这样的例子，去倭国办工作或经营签证，资料一切都没有问题，结果最后被拒绝了，就因为多年前办了一份所谓的「简化」旅游签证，而现在的工作签证的签证官又比较较真，调出来你以前提交的档案，发现你的简历经历完全互相对不上号，那无论哪份是假的，肯定有一份是假的，于是认定你提交虚假签证资料。一旦有这个帽子扣上，基本上以后你就再也没有机会去这个国家了。 December 12, 2025

国際刑事裁判所（ICC）の裁判官を、判断内容を理由に国内裁判で有罪にするとは。
国際法の最高権威をロシアは無視するだけではなくあからさまに圧力。法の支配への重大な挑戦。

国際法の番人ICC所長を倭国人赤根智子氏が担っていることは、倭国にとって栄誉。
法の支配を掲げる倭国政府としてこれ以上沈黙してはならないのではないでしょうか。 December 12, 2025

2025/12/12㈮午後
ラジオフランス：西村カリン記者【日中関係について】

RF西村「日中関係について、日中関係がさらに悪化しないように、中国軍のレーダー照射の行為を静かに水面下で対応し、公表しないことの選択肢はあったと思うが、倭国政府は、どの理由でどの目的で公表することにしたのか。また最終的に誰の判断だったのか」

木原「今回のレーダー照射事案であるが、これは航空機の安全な飛行について、必要な範囲を超える危険な行為であった。このような事案が発生したこと、極めて遺憾であり、中国側に強く抗議して、再発防止を厳重に申し入れたところである。冷静にかつ毅然と対応していく。そして私たちの日中関係に対するスタンスというのはこれまでも変わらない。また、明らかに今回の問題というのは、このレーダー照射事案、断続的に行う事案が発生したことは、これは対領空侵犯措置という、私ども倭国政府の、こういった正当な行為について、明らかに危険な行為という認識だったので、これは同盟国、同士国、この連携を行っていく上でも、しっかりと公表をするべき事案だという評価をしてるということである」

RF西村「二つ目の質問があって、誰の・・・」

事務方「あのすみません、なるべく多くの人にご質問いただきたいので、まだ当たってない方」

RF「いや、あの、質問に答えてないからもう一回言うけど、誰の判断だったのか、どの理由でだったのか、という質問だった」

木原「これは倭国、あの政府としての判断であるから、政府全体で判断をして、そしてこういったスポークスマンでの私が公表した」

スタンスは変わらないって…大嘘を… December 12, 2025

C5の文脈における国際関係の枠組み
「アメリカ、ロシア、中国、倭国、インド、C5」は、最近の国際政治の議論で注目を集めている「C5（Core 5）」と呼ばれる提案された大国グループを指していると解釈されます。このC5は、ドナルド・トランプ米大統領の第2次政権下で検討されている、G7（主要7カ国）の代替または補完的な枠組みです。以下で、その概要、背景、含まれる国々、および潜在的な影響について、明確に説明します。

C5の概要
- 構成国: アメリカ合衆国（米国）、ロシア、中国、倭国、インドの5カ国。これらの国々は、世界人口の約半分を占め、経済規模や軍事力でグローバルな影響力を有する大国群です。具体的には、人口10億人超の中国・インド、資源大国ロシア、先進技術大国倭国、そして覇権国米国が含まれる点が特徴です。
- 目的: G7（米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、倭国）が主に民主主義国中心の枠組みであるのに対し、C5はイデオロギーや民主主義の基準を排除し、経済・安全保障・資源問題を現実的に議論する場を目指します。たとえば、中東情勢の安定化やグローバルな貿易・エネルギー供給の調整が想定されています。
- 形式: 正式な同盟ではなく、首脳会合や外交プラットフォームとして機能する可能性が高いです。G20やBRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）のような多国間フォーラムを補完する位置づけです。

背景と提案の経緯
この構想は、2025年12月に公開された米国家安全保障戦略（NSS）の未公開版で初めて言及されました。PoliticoやDefense Oneなどのメディア報道によると、トランプ政権は以下の理由からC5を推進しています：
- G7の限界: G7は冷戦後の西側中心の枠組みですが、中国やロシアの台頭により、グローバル課題（例: 気候変動、サイバーセキュリティ、ウクライナ危機後の資源争奪）を解決する上で不十分です。C5は、これらの「非西側」大国を巻き込み、米国主導のルールメイキングを強化する狙いです。
- トランプ政権の外交哲学: トランプ大統領は、過去に「G8へのロシア復帰」や「中国とのG2」を提唱してきました。2025年のNSSでは、欧州諸国（例: ドイツ、フランス）を排除し、代わりにロシアの資源アクセスや中国の経済力を活用する現実主義的なアプローチを強調しています。
- 最近の動向: 2025年11月のC5+1（中央アジア5カ国+米国）サミットでの経済協力議論が、C5構想の布石となった可能性があります。また、米国はロシア産原油の中国・インドへの輸出を巡り、G7内で関税措置を提案しており、これをC5内で調整する枠組みとして活用する意図が見られます。

各国の役割と潜在的な影響
C5の成員国がご質問に列挙されている通り、これらの国々は多様な強みを有します。

| 国名| 主な強みと役割| C5内での位置づけ |
| アメリカ | 軍事・技術覇権、グローバル金融リーダー | 主導国。枠組みの設計者として、影響力の維持を図る。 |
| ロシア | エネルギー資源（石油・ガス）、軍事力 | 資源供給者。ウクライナ問題後の孤立を緩和し、欧州依存を減らす。 |
| 中国 | 経済規模（世界第2位）、製造業・インフラ | 経済エンジン。米国との貿易摩擦を緩和する場として活用。 |
| 倭国 | 先進技術（半導体・AI）、経済安定 | 技術提供者。米国同盟国として、橋渡し役を担う可能性。 |
| インド | 人口ボーナス、IT・医薬品産業| 成長市場。ロシア資源の輸入国として、バランスを取る。

利点: 多極化世界での危機管理が効率化され、例えばインド太平洋地域の安定（中国の海洋進出対策）やエネルギー安全保障（ロシアの供給網）が進展する可能性があります。倭国にとっては、米国との同盟を基盤に中国・ロシアとの対話を増やし、経済外交を強化する機会となります。
- 課題と批判
欧州の排除: G7メンバーである欧州諸国（例: ドイツ、フランス）は、C5を「米国の一方的離脱」と批判。欧州の安全保障（NATO依存）が脅かされる懸念があります。
民主主義の希薄化: 人権や民主主義を重視しない枠組みのため、中国・ロシアの影響力拡大を招く恐れがあります。インドは中立性を保ちつつ参加する可能性が高いですが、国内の親米派と親ロ派の対立が表面化するかもしれません。
実現性: まだ概念段階で、2026年の首脳会合での具体化が鍵。中国やロシアの反応次第で、BRICSとの競合が生じる可能性もあります。

結論
C5は、トランプ政権の「アメリカ・ファースト」外交がもたらす革新的な試みであり、米国、ロシア、中国、倭国、インドが協力する新たな均衡を生む可能性を秘めています。ただし、地政学的緊張（例: 米中対立、南シナ海問題）を考慮すると、慎重な運用が求められます。倭国政府は、2025年の外交方針でこの構想を注視しており、経済安全保障の観点から積極的な関与が予想されます。 December 12, 2025

@Sankei_news 中共の反日政策のおかげで中国人観光客が減り
中国人経営による民泊や白タクなどが破綻する

倭国政府が時間やお金かけて規制することなく
中国人のオーバーツーリズムが解消されるって
喜ばしいこと✨ https://t.co/SX4BIAQjAk December 12, 2025

倭国政府は、#ベトナム 中部における甚大な洪水被害に対する支援として、150万米ドルの緊急無償資金協力を実施することを決定しました。今般の緊急無償資金協力により、国際移住機関（IOM）及び国連児童基金（UNICEF）を通じて生活必需品及び水・衛生分野における人道支援を実施します。 December 12, 2025

倭国が入ってるのは嬉しい❣️🥰
倭国政府を支配している
🇰🇷人を全員排除した
倭国でお願いします🙏
✨　✨　✨　✨　✨　✨
トランプ政権は
G7の代替案を作成するアイデアを議論
提案されているCore 5は
5つの大国を結びつけるものです
米国🇺🇸 中国 🇨🇳ロシア🇷🇺インド🇮🇳 倭国🇯🇵 https://t.co/30WoWOYkQ7 December 12, 2025

@mainichi 最初は答えてなかったよね？答弁書通りに返答してた
それを何度もしつこく問いただしてなんとか揚げ足を取ってやろうとしたのは立憲岡田
苛立った高市さんは答弁書には書かれてなくとも、倭国政府として当たり前の態度行動をとることを回答したまで。
そんなの、やり取りを見てれば誰でも分かること December 12, 2025

🇨🇳🇯🇵 小泉進次郎防衛大臣の対応は、分かりやすく説明すると4段階に分かれた。
1. 中国は倭国に情報を提供したが、倭国は聞こえないふりをしただけだった。
2. 音声が漏洩した時点で、認めざるを得なくなった。
3. その後、中国がすべての情報を銀の皿に載せて渡してくれなかったと文句を言うようになった。
4. 我が国のレーダーは彼らの戦闘機を捉えることができなかったが、彼らのレーダーはずっと我々のレーダーを捉えており、そして我々のパイロットはパニックに陥った。

一番おかしかったのは？
証拠が明らかになる前、数え切れないほどの倭国のナショナリストたちが録音は偽物だと主張していた。
「AIが生成したんだ！」
「アクセントが中国語っぽい！」

昨日、倭国政府は録音を公式に認め…そして、たった一度の記者会見で自らの主張をすべて覆した。
彼らは中国に負けたのではなく、自らの嘘に負けたのだ。

「一切の通知なし」→「詳細な通知なし」、
「我々は何も見なかった」→「彼らはすべてを見た」、
タイムライン自体が告白である。

もし国が、テープ、タイムライン、そして真実が目の前にあっても、リアルタイムで現実を否定できるならば、私たちは単純な結論を導き出さなければならない。
倭国において、欺瞞はスキャンダルではない。
それは歴史的、制度的、そして継続的な慣習なのだ。

盧溝橋での偽旗侵攻から現代の産業における偽造に至るまで、倭国はまさに嘘つきの国という評判に恥じない。偽造は倭国の国民文化の一部となっている。 December 12, 2025

@Eco_Ero_ZZ @saitama_5992 京都大学 福島 雅典名誉教授
京都大学 宮沢 孝幸准教授
長尾 宏和先生達は

倭国政府にとって 都合が悪い話を
オールドメディアのプロパガンダして
情報操作されてますからね

疑うなら 2022年頃から
教授の方々が伝えている動画などを
調べて下さい

その情報が 自分自身の力になる December 12, 2025

@May_Roma 倭国政府はこういう動画全てチェックした方が良い。
とりあえず中国人に付与する観光ビザは三十年間廃止にした方が良い。
治安面においても、外交面においても、軍事面においても。
高市首相はこういうのをドラスティックに行う必要がある。
中国人に対する永住権も即効廃止にすべきである。 December 12, 2025

【ベビーマスク😷】

これが令和の常識？😮‍💨

少子化の最中に生まれた
新たな命
隔離して育てるのはやめて欲しいな
ママの表情を見る事で
👶感情が育つんだから

女性初の総理だと
持て囃されている高市さんは
コロナ禍で犯した
倭国政府の失敗、
政府が植え付けた
『おかしな感覚』を
修正すべきなんですよね

"女性初"の真価は
そこにあると私は思います

#自民党は解党一択 December 12, 2025