この界隈がナチュラルに「これのどこが悪いの」と思っていることが大問題で、要するに「男は女と同じ苦しみを味わえ」という単なる懲らしめ論でしかなく全く生産的ではないこと。男が痛みを知ったからといって女の痛みが解消されるわけではない。大事なのは、同じ痛みを体験させて皆が苦しむことではなく、それぞれの痛みや苦しみを互いに思いやり、いたわりあう社会だろう。
なんでこの界隈はただの対立と憎悪の連鎖を作ろうとばかりするんだろう。何もハッピーじゃない。 December 12, 2025

［オールドメディアは国家リスク］

倭国は民主主義、自由主義、法の支配という価値観を共有する西側諸国の一員であり、この価値観こそが国際社会で共存し、安全保障を維持するための生命線です。

同盟国の米国、準同盟国の豪州、価値観を共有する欧州、そしてインドやASEAN諸国との連携は、この土台の上で成立しています。

そしてその前提には、国内の情報環境がどの価値観に重心を置いて世界を見ているかという問題が常に横たわっています。

ところが倭国のオールドメディアは、この基本姿勢と明らかにずれています。

一党独裁国家であり国政選挙すら行わない中国の国家報道をそのまま垂れ流す一方、同盟国である米国の公式見解については「報道しない自由」で最小限に抑え込む傾向が顕著です。

中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射事案でも、米国務省は「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない」と明確に批判し、倭国に対するコミットメントの揺るぎなさを示しました。

また豪州のマールズ国防相も小泉防衛相との共同会見で「深い懸念」を表明し、倭国とともにルールに基づく秩序を守る立場を明確にしています。

しかし、これら同盟国・同志国の重要な声明は、国内では驚くほど小さく扱われ、中国側の主張だけが詳細に報じられるという極端な非対称性が生まれています。

さらに、米国大統領を根拠も薄いまま興味本位で揶揄するような低質な報道すら見られ、日米の信頼関係を損ないかねない雰囲気作りに加担している点も看過できません。

QUADの主要国である豪州が中国の危険行動を公式に非難したにもかかわらず、それを積極的に報じなかったことは、報道機関としての根本的な機能不全と言わざるを得ません。

報道量だけを見ても、倭国のオールドメディアがどちらの価値観に軸足を置いているのかは明白で、この偏りは単なる編集方針や社風では片付けられない深刻な問題です。

海外に目を向けると、中国政府系英字紙「China Daily」が“China Watch”というニュース風別冊を米主要紙に折り込ませ、広告費として数千万ドル規模の資金を流していた事例が明らかになっています。

これは形式上は広告であっても、見た目はほぼ新聞記事で、中国政府に都合のよい論調だけを自然な形で浸透させる手法です。

こうした「静かなプロパガンダ」は国際社会で広く確認されており、メディアに対する経済的影響力の行使は今や情報戦の常套手段です。

倭国のオールドメディアにおいても、企業広告を迂回して特定勢力に広告費が流れているのではないかと疑念を持つことが不自然でないほど、論調の偏りが目立ってきています。

本来であれば、放送法がこうした偏向を抑制する役割を期待されます。

同法第1条は「放送の不偏不党、真実及び自律を保障する」と定め、第4条では番組編集において

「政治的に公平であること」

「報道は事実をまげないですること」

「意見が対立している問題について多くの角度から論点を明らかにすること」

を義務づけています。

しかし、こうした理念が存在しても、違反に対して直接的かつ現実的な罰則がなく、実質的な拘束力を持ちません。

電波法76条には「放送法に違反した場合、総務大臣が無線局の運用停止を命じることができる」とありますが、あまりにも重い最終手段であるため、実際には一度も使われておらず、実効性を欠いているのが現状です。

結果として、偏向報道や情報の抜き取りは事実上“ノーリスク”で放置され、国民の知る権利と国家の安全保障に深刻な影響を及ぼしています。

こうした状況を踏まえると、オールドメディアの存在様式そのものが安全保障上のリスクに転化しつつあると認識すべきです。

民主主義国家として守るべき価値観が揺らぎ、情報空間が権威主義国家に侵食されれば、政府がどれほど正しい外交・安保政策を取ったとしても、国民世論がその足を引っ張る構造が生まれてしまいます。

いま求められるのは、放送法を従来の「業界規制」ではなく、「情報安全保障法制」として再構築することだと思います。

たとえば、外国政府・政府系組織からの広告・資金提供の透明化、安全保障に関する同盟国公式見解の併記義務、独立した監視機関の強化など、政治介入と報道自由のバランスを保ちながら実効性ある仕組みが必要です。

単なる言論統制ではなく、「国家の価値観を守るための最低限の制度設計」として、議論が避けられない段階に来ています。

オールドメディアの偏向はもはや嗜好の問題ではなく、倭国の安全保障そのものを揺るがす構造的リスクです。

国際社会が情報戦の時代へ移行する中、倭国も現実に即した放送法の改革を進めなければ、民主主義国家としての足場を自ら崩すことになりかねません。 December 12, 2025

【2025/12/10衆議院予算委員会】れいわ新選組大石あきこです。高市総理、税収が過去最高だと。80兆円を超えた。庶民から取りすぎやと、国民経済、生活が苦しくなっていると見るべきです。消費者物価が上がっているんだから、それこそ消費税下げたらいいですよね。高市総理、消費税廃止、最低でも一律の5%減税やってください。

高市内閣総理大臣:自民党それから倭国維新の会の連立のこの合意には、一律5%減という選択肢はございません。

大石:内閣の支持率も高い、言われているんですけど、国民のみなさんがその本性を知らないですよね。高市内閣、増税緊縮やないかっていうことをちゃんとはっきりして、国民のみなさんにお伝えせねばいけない。

「消費税減税はやらず防衛増税1.1兆円」
「高校生の扶養控除縮小」
来年4月から実施でまた「社会保険料の上乗せ」
岸田総理の時に怒られたから眠らせてたやつ、結局、支持率高いときにやりますみたいな
ことだったら、どこが積極財政なんでしょうか。

「介護保険の自己負担を2倍」
いま若い人とお年寄りが対立させられている。もっとお年寄りから負担させようって
いうことを与党も一部野党もメディアもすごいあおってるんですね。

230万円年収のお年寄りまでは、比較的裕福なお年寄りということにしとこうっていうね。
主に年金で食べている方が年収230万円で、訪問介護とかデイサービスとか施設とか通ってて、月3万円ぐらいの負担やったら月6万円になるんですね。普通に考えて払えないじゃないですか。現役世代の家族にもツケが行くわけですよね。

非常にグロテスクだなと思うんですね。介護の自己負担を2割に倍増させる。それで国がどれだけ節約できるかというと、40億から110億円なんですって。防衛費、アメリカ対米貢献、全然ケタが違うんですよ。今回の補正予算でも防衛関連補正予算、1.1兆円積まれてます。100倍違うんですよ。

この倭国にはすごい階級が存在する。
国会の外で、一生懸命生きてるお年寄り生活者が、20,000円 、1,000円とか、100円単位で生きてはって、「比較的裕福だ」と言って、しぼり取られて。アメリカトランプに対米投資しろよって言われて。それどこが責任ある積極財政なんですか。

れいわ新選組は、補正予算の組み替え動議を出します。国民一人ひとりの生活がむちゃくちゃなんやと、高市さんなんかやってくれそうという期待感の中で、やっていることは増税なんです。
それぞれの野党が委員会とかやらなあかん、やらなあかん言うてた概念、それをちゃんとお金に積もうとしたらこうなるんですよ。

2025年12月10日
衆議院 予算委員会
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https://t.co/3p4hDvShbL December 12, 2025

この対立だったら平和だから見てられるってやつ選手権

金賞
ぎょうざの消費量対決

どこだと思いますか？

①浜松市
②宇都宮市
③宮崎市
④京都市 December 12, 2025

DVは高圧的支配なので、調停で提出される書面にもだだ漏れてることが多いですが、裁判所は、「中立」を言い訳に、DVの評価をしない。除外できないというか、する気もない。対立の激しい論点は後回しにするというマニュアルでは、暴力から被害者や子どもを守れませんよ。 December 12, 2025

日中対立に韓国を巻き込む策略か？

日中間の対立が激化するなか、高市首相はトランプ大統領との早期会談を希望していると明らかにした。これは、日中間の緊張が高まる一方で、同盟国であるアメリカが倭国の立場を明確に支持していない状況が続いているためだと指摘されている。

来年4月にはトランプ大統領の訪中が予定されており、倭国政府内部ではこれに対する危機感が強まっているとされる。高市首相が国会で「できるだけ早く大統領と会いたい」と述べ、早期会談に意欲を示したのも、こうした空気と無関係ではないだろう。倭国は友好国の確保に向け、イタリアやオーストラリアとも接触を続けている。

しかし、この状況で突然台湾において反韓感情が高まっていることが問題となっている。

その理由は、韓国の電子入国申告書に台湾が China(Taiwan)、つまり「中国（台湾）」と併記されている点にある。台湾は韓国政府に対し、これを変更しなければ「韓国との関係を全面的に再検討する」と圧力をかけた。さらに台湾の政治家の中には、韓国に経済制裁を科すべきだと発言して波紋を呼んだ。「韓国人も恥ずかしいと思うはずだ」とし、韓国政府に強硬措置を求める声も上がっている。

台湾メディアでも、韓国人の入国禁止、台湾国内のLINEサービス（これも韓国企業が開発）の停止、台湾人の韓国旅行禁止など、 複数の制裁シナリオ が議論されていると報じた。台湾のネットユーザーも「もう韓国には旅行しない」「韓国は台湾を尊重していない」など強い反発を見せている。

しかし、この韓国の併記方式はすでに2004年から21年間使用されてきたもので、台湾側が一度も抗議や修正要求をしたことはなかった。それにもかかわらず突然問題視したことで、時期的に何らかの意図があるのではないかとの疑問が浮上している。

さらに皮肉なことに、当の台湾自身も China（Taiwan） という表記を各所で使用している。台湾の外交部は公式名称を Republic of China（Taiwan） と表記しており、台湾の航空会社も英語で China Airlines を使用している。国際スポーツ大会では Chinese Taipei という名称で参加している。

韓国からこれらの点を指摘されると、台湾のネットユーザーは「Chinaとは中国ではなく中華を意味する」とし、自分たちに都合の良い解釈を持ち出して擁護する主張を展開した。しかし、これは歴史的にも国際的な用例にも合致せず、台湾の政治的アイデンティティを正当化するための偏った論理に過ぎない。実際、現代の国際社会で “China” はほぼ例外なく“中国”を指す。

これに対し、ある韓国人は「では電子入国申告書の China(Taiwan) も ‘中華（台湾）’ と理解すればいいのでは？問題はどこにあるのか」と皮肉った。

当然、韓国国内の反応は冷ややかだ。

「いつから誰でも経済制裁とか言い出すようになったんだ」
「まずお前らが地図の '竹島' 不正表示を直せ」
「台湾が韓国に制裁できるものなんてあるのか？」
「観光禁止とLINE禁止が精一杯？しかもそのLINEは韓国が作ったんだが」
「これから台湾はチャイニーズタイペイと呼ぶことにする」
「韓国が弱いと思ってるのか？本気になれば一週間で占領できるだろ」
「いいぞ、強く出ろ。韓国軍派兵を断る大義名分ができた」
など、強い反発意見も少なくない。

現時点で韓国外交部は台湾の突然の抗議について公式な反応を出していない。しかし政治家や専門家の間では、今回の件が日中対立のなか、倭国と接近する台湾が韓国に「こちら側につけ」というシグナルを送る政治的ジェスチャーではないかとの分析が出ている。その背後には倭国の意向があるのではという見方もある。

一部の韓国メディアも、台湾の「韓国に反撃せよ」という主張は行き過ぎであり、「味方をしてくれないからと駄々をこねる台湾だ」と批判している。

参考として、台湾は国連脱退と各国との断交が相次いだ時期、報復として倭国の民間航空機の撃墜を計画した過去がある。当時中国は「一つの中国」原則を掲げ、中国と国交を結ぶには台湾との断交が条件だった。当然、多くの国がより大きな市場である中国を選び、台湾と断交した。倭国は1972年に台湾と断交。その際、台湾大使館の職員は退去を拒み続け、倭国政府は水道・電気の供給停止まで行った。台湾外交官は涙を呑んで帰国したという。

これについて、2016年に国防部長を務めた台湾の馮世寬（フェン・シークァン）は、1972年の倭国との断交直後、台湾が F-5戦闘機を使って台湾から離陸する倭国民間機を空中撃墜する報復作戦を検討していた事実を、2024年の回想録で明らかにした。ただし国際的な波紋を懸念し、最終的には実行されなかった。

韓国も1992年に中国と国交を樹立するにあたり台湾と断交したが、当時台湾は「最後まで信じていた韓国に裏切られた」として反韓感情が急激に高まった。しかし韓国は、倭国と異なり台湾大使館職員を追い出すために断水や停電を行うことなく、職員が自主的に撤収するまで数か月間待った。韓国としては最低限の外交的礼節を守ったと言える。

ちなみに、2010年の広州アジア大会で台湾のテコンドー選手が他国との試合で失格負けしたことがある。この時、台湾では「テコンドーの宗主国が韓国」という理由だけで反韓感情が一気に高まった。正直、今でも理解しがたい話だ。

街中では太極旗や韓国製品が焼かれた。その中でも、韓国のサムスン製モニターを地面に投げつけ、屈強な男性3人がハンマーで叩き壊すパフォーマンスまで行われたのだが、いくらハンマーで打ちつけても韓国製モニターが壊れないという珍しい光景が起きた。台湾人たちも「これ何!?」というように明らかに戸惑った表情を見せていた。

サムスンはこの場面をそのまま広告に利用し、海外のネットユーザーたちも「韓国製品は頑丈だ」と話題にし、台湾人が逆にサムスンの宣伝を手伝うという笑うに笑えない状況が展開されたことがある。 December 12, 2025

アニメ「暗殺教室」再放送💯✏️
🌟第２期11話【期末の時間 2時間目】本日放送🌟

🔽あらすじ
学園祭でひと際目立った活躍をみせたE組。
教育方針に反すると問題視する浅野理事長と、良きライバルとしてE組の存在を評価する息子・浅野学秀の対立が表面化。
次なる舞台は期末テスト！
学秀はまっすぐな気持ちでE組に勝負を挑む。迎えた期末テスト。
超難問題を前に、生徒達、どうする！？

感想はぜひ
「#暗殺教室」で投稿してください🌕🎓
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
📺フジテレビ：深夜1:15～
📺カンテレ：深夜2:45～
📺BSフジ：12月23日（火）24:00～
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
※本日、フジテレビの放送時間が通常と異なっております

#暗殺教室10th December 12, 2025

最近、政治を見ていて強く感じるのは、政治そのものが

「国民を分断させる舞台装置」

になってしまっていることです。

生活が良くなるわけでもないのに、感情で支持し、感情で叩き合い、結果として残るのは対立だけです。

表層的な罵倒はもちろん、合理的な改善案や正論の批判でさえ、今の「物語化した政治」にはほとんど届きません。

ゆえに、国民同士の感情抜刀合戦を増長させるだけになります。

政治を根本から立て直し、倭国が生き返る。正直、それはもう無理ゲーです。

では、どうするのか。

倭国という国がまだ「浮いている」うちに、国民という「個」の在り方や生き方を整えるしかない。

個が強くなり、その個同士が結びつくコミュニティを作る。

これは、宗教や偏った政治団体を作るという話ではありません。

極端な例ですが、倭国にシリコンバレー的な場所を生み出す、そのくらいの発想が本気で必要な時代に入っています。

ちなみに、シリコンバレーも最初から国家主導で作られた場所ではありません。

政治が分断し、社会が不安定な時代に、大学・技術者・起業家が政治とは別レイヤーで勝手につながり、未来を先に作り始めた結果です。

国家が復活してから生まれたのではなく、国家が機能不全気味な時代に、個とコミュニティが先に動いた。

倭国が生き残るルートは、そこにしかないと思います。 December 12, 2025

日米同盟維持し中国と協力　トランプ氏、対立から距離(共同通信)

非常に恣意的な記事ですね

トランプと習近平はAPEC(韓国)で、来年早々、米中首脳会談をするとの方針を発表。なので、表立って日中の争いに介入できない

しかし、実際は12/10にB52爆撃機（核搭載可）を倭国海で飛行させ、日米共同訓練を行った。明確に倭国を支援している。

共同通信は中国のプロパガンダ機関かよ
https://t.co/tpybYFjEVo December 12, 2025

公明党は、どういう野党を目指すのか…。

いまは試行錯誤の真っ只中の公明党🤔
ただ、斉藤てつお代表の話を聞いて、
はっきりしている点が一つあります。

それは
「何を目指さないか」。

敵をつくり、敵を攻撃し、
対立をエネルギーにする政治ではない🙅‍♀️🙅🙅‍♂️

⸻

斉藤てつお代表はよく
「穏健な保守」「良質な保守」と協力したい
と話されています…💭

それはどういうことか。

立場や考えの違う人を切り捨てるのではなく、
包摂し、助け合いながら、意見をまとめていく。

それこそが、
倭国人が大事にしてきた
政治のあり方、アイデンティティそのものではないでしょうか🗾

公明党は、
穏健な保守・良質な保守と協力しながら
政治を前に進めようとしている。

私は、
斉藤てつお代表のこの考えに大賛成です。

これから、
公明党らしい政治の形がどう育っていくのか。
楽しみに見守りたいと思います。

#公明党の未来地図 December 12, 2025

#ありがとうスーパー戦隊
#スーパー戦隊よ永遠に
#恐竜戦隊ジュウレンジャー

🟢ブライ🟢(演:和泉史郎)

第17話より登場。
ゲキの実の兄であり、ヤマト族の黒のナイトの息子だが、王族の支流にあたるため、劇中ではプリンスを名乗っている。31歳。
初期メンバー同様、1億7千万年前から復活した戦士。
純粋かつ喜怒哀楽の激しい性格。
8歳の時にヤマト王の養子となった弟・ゲキと生別し、父は野心の末にヤマト王に反逆して誅殺されている。
後に国を脱出して妖精の森に住み着き、ヤマト王への憎悪と父の遺言に従い王になるという野心とプライドを心の支えにして特訓に励む日々を送った。
成長するにつれ父の非は理解するようになるが、同時にやり場のない憤りを感じており、ヤマト王の死後はその矛先をヤマト王の養子となっていた弟・ゲキへと向けるようになっていった。
そのような経緯もあって最初は敵として登場し、バンドーラと結託してジュウレンジャーを追い詰めたが、内心ではバンドーラをも出し抜いて自らが地球の支配者となることを画策していた。
その後、バンドーラの暗殺を決起するが失敗、さらにバンドーラパレスからも追いやられてしまう。
しかし、その先で命の精霊クロトに導かれて時の停止した部屋に辿りつき、そこで獣奏剣とドラゴンシーザーを与えられる。
新たな力を得たことで、今度は一人でジュウレンジャーとバンドーラ一味を倒し地球の支配を企むが、その末にゲキと一対一の対決を経て和解し、正式にジュウレンジャーの一員となる。
6人揃っての変身と名乗りは第22話のみである。
実は永い眠りの間に、氷河期に起こった天変地異による洞窟の落盤事故で肉体と命を失っており、大獣神の願いを聞き入れたクロトの力によって時間限定の命を与えられていたことを後に知らされる。
そのため、普段は寿命の減らない時の停止した部屋でたった一人孤独に過ごすことを余儀なくされ、味方になってからも5人の危機の間しか彼らと過ごすことができないというジレンマに陥ってしまう。
当初はこのことをゲキたちに隠していたが、後にクロトによって彼らにも知らされた。
しかし、孤独に耐えかねて外に出た際、バンドーラに長時間外の世界に留まるように仕向けられ、さらに獣奏剣の発するエネルギーによって部屋の所在を突きとめられ破壊されてしまい、その残された時間もみるみるうちに減っていってしまう。
その後、寿命を迎え（クロトいわく「使命」）、最期は息絶える直前にゲキにドラゴンアーマーとレンジャーアームレット、獣奏剣を託して消滅した。
5人と対立していたころは地球の支配を企む野心家だったが、それは父を失った怒りと悲しみの裏返しであり、かつて妖精の森で暮らしていたころは良太たちとも仲が良く、改心後には弟への思いやりを見せたり、子どもたちを守るために残り少ない自らの時間を省みずに奔走する姿が多く見られるなど、本来は優しい人物であることがうかがえる。
第49話では獣奏剣の導きにより思念体として登場し、守護獣たちがバンドーラの魔法界に閉じ込められていることをゲキたちに教え、守護獣たちを救出するために魔法界の扉を出現させた。 December 12, 2025

📣ライブ配信のお知らせ📣
12／12 (金) 18:00~ 　
ゲスト：
西村カリンさん(仏・リベラシオン記者)@karyn_nishi
❎ 尾形聡彦(Arc Times編集長）
【高市首相、ここがヘンな官房長官会見／
　高市首相、世界から見ると／ 　
　日中対立とレーダー照射、倭国は大丈夫？】 です。
ぜひライブでご視聴ください✨
https://t.co/vtQUtW1UsI

#西村カリン #尾形聡彦 #arctimes #アークタイムズ #高市早苗 #習近平 #倭国政治 #藤田文武 #木原稔 #官房長官 #官房長官会見 #日中関係 #倭国外交 #倭国経済 December 12, 2025

補足すると、倭国列島への朝鮮半島系住民の移住は紀元前まで遡ることができる。その後、紀元1世紀から4世紀までは加耶勢力が、5世紀から7世紀までは百済が、列島の文化・政治・技術全般に甚大な影響を及ぼした。とりわけ、すでに過去の投稿でも述べたように、「倭国」という国号そのものが百済に由来するという点は、極めて重要である。

当時、唐は朝鮮半島および周辺諸国家を正式国号とは別に異なる名称で呼称しており、百済を「倭国」、高句麗を「豊谷」、新羅を「盤桃」、倭を「扶桑」と記録していた。

特に、2011年に中国で発見された「禰君墓誌銘」は、学界に大きな衝撃をもたらした。禰君は百済を裏切り、その滅亡に関わったとされる禰寔進の兄であるが、唐代文献では彼らを「倭国出身」と明記している。これは現存する中で最古の「倭国」という名称の使用例であり、倭国の学界でも注目された。しかし、まもなくその「倭国」が現在の倭国列島国家ではなく、当時の百済を指していたことが明らかになると、倭国側には大きな衝撃と戸惑いが生じた。

さらに、百済および高句麗の滅亡については、唐の史書にも以下のように記されている。

于時倭国餘噍, 據扶桑以逋誅。
このとき、倭国（百済）の遺民は扶桑（倭）へ逃れ、追討を免れた。
風谷遺甿, 負盤桃而阻固。
風谷（高句麗）の遺民は盤桃（新羅）に依り、抗戦を続けた。

実際、高句麗滅亡後、多くの遺民が新羅に合流し、後の新羅・唐戦争において勝利をもたらした主力となった。一方、百済滅亡後には、王族・貴族・技術者・民衆など大規模な移住が倭国列島へ進み、この時期に倭は旧称「倭」から「倭国」へと国号を改めている。これは、倭の支配層および権力構造が、従来の加耶系中心から百済系中心へと移行したことを示唆するものである。

百済が滅亡した時期における倭国朝廷の反応もまた極めて示唆的である。『倭国書紀』天智天皇紀には、「今日をもって百済の名が断たれた。われらは何と先祖の墳墓に往来できようか」という記述が残されている。これは、倭国の支配層が自らを百済の後裔として認識していたことを強く示唆する史料といえる。

すなわち、今日の倭国における征韓論や嫌韓感情の深層的起源を、かつて新羅によって王統と故国を失った百済系移民の歴史的怨恨に求める見解も存在する。言い換えれば、倭国の大陸回帰志向、支配正当化論、朝鮮半島に対する競争意識は、単なる憎悪ではなく、いわば「近親的憎悪（kin-hatred）」から派生したものと解釈されている。

このため、一部の研究者は倭国古代史を独自発展の結果としてではなく、朝鮮半島文化圏の延長、もしくはその亜流として理解すべきだと主張する。一方で、別の学者たちは、古代韓国と倭国の関係を単なる国家間の対立・交流構造として捉えるのではなく、古代ギリシアにおけるアテネ・スパルタの都市国家体系になぞらえられる、単一文化圏内部の複数政治体制として理解すべきだと指摘する。

言い換えるならば、朝鮮半島と倭国列島は互いに独立した二つの民族国家ではなく、交流・通婚・継承を通じて、一つの共通文化複合体（complex）として発展していったという視点である。

そして、この両者は共通の起源と祖先を有している。倭国による植民地期において、倭国が朝鮮半島を統治するために掲げた「内鮮一体」や「日鮮同祖」といったスローガンも、まさにその歴史的背景を利用したものであった。 December 12, 2025

（１／２）
「すべてを疑え」

・先進国の情報社会の欠点
・自力で考えられるかどうか
・どの勢力も結局は強大な政府を求める
・刷り込みの進化

先進国の平均的な人は、第二・第三世界の国々に住んでいる場合よりも、はるかに多くの情報を受け取っている

世界の多くの国では、24時間テレビのニュース報道という発想自体が考えにくいが、西側の多くの人々は、この絶え間ない（情報の）インプットがなければ、ひどく無知なままだと感じている

だからこそ、先進国の平均的な人は、自分は世界の他地域の人々より時事をよく理解していると感じがちだ
しかし、他の事柄と同様に、『量と質』は別物である

平均的なニュース番組には、コメンテーターが登場し「ニュース」を、あるいは少なくとも放送局が報道に値すると見なした出来事の一部を伝える
さらに、その提示は放送局の運営者の政治的な傾きに沿って行われる
とはいえ、番組の一部には「専門家」パネルが登場し、「バランスの取れた」報道だと私たちは安心させられる

通例、パネルは司会者に加え、司会者と同じ政治的立場の論客が2人、反対の立場の論客が1人で構成される
全員が放送局から出演料を受け取っている
司会者が時事問題について質問を投げかけると、数分間の議論が始まる
たいてい、明確な結論は出ない—どちらも相手に譲らない
すると司会者は次の質問に移る

こうして放送局はその日の争点を取り上げ、私たちは自分の意見形成に資するかもしれないバランスの取れた見方を受け取った

本当にそうだろうか？

【欠点】
実際には、この種の見せ方には重大な欠点がある

・取り上げる範囲が極めて狭い
各争点のごく一部の側面だけが論じられる

・一般に、議論から得られる洞察は乏しく、実際には標準的なリベラルと保守の対立する立場のみが語られ、視聴者はどちらか一方を自分の意見として選ぶべきだと暗に示される

・リベラル寄りの番組では、パネル上の保守派ひとりが3人のリベラル派から愚かに見えるように扱われ、リベラル視聴者の信念が再確認される（保守系ニュース番組ではその逆）

・取り上げられた各側面は、一日の中で何度も繰り返され、その争点が現役である限り、日・週・月単位で延々と続けられる
つまり、「メッセージ」は洗剤のCM並みに頻繁に繰り返される

では、このようなニュース報道の正味の効果は何か
視聴者は十分に情報を得たのだろうか？
実のところ、まったくそうではない

視聴者が得たのは『十分な刷り込み』だ

リベラルはリベラルのニュースチャンネルを習慣的に観る傾向があり、その結果、リベラルな見解が継続的に再確認される
保守も同様に、保守のニュースチャンネルを観て、保守的見解が継続的に強化される

多くの視聴者はこの点に同意するだろうが、自分たちが本質的に「情報をただ吸収するようにプログラムされている」ことには気づかない
その過程で、自分で疑い考える傾向は削がれていく

【代替の可能性】
その証拠に、プログラムされた人々は、ナイジェル・ファラージやロン・ポールのような人物に出会うと怒りで反応しがちだ
彼らは、狭い保守かリベラルかという枠を超えた第三の選択肢—別解釈—を考えるよう促すかもしれないからだ
実のところ、どんな争点にも、広い範囲の代替可能性が存在する

対照的に、先進国の外にいる人々のほうが、ニュースに接したときの勘が良いことは珍しくない
BBCやFoxNews、CNNを受信しないのであれば、政治的出来事を知ったとき、自分にとって何を意味するのかを『自力で考える』可能性が高い

彼らは、あらかじめ一方向の狭い理屈に沿うようプログラムされていないため、幅広い可能性に開かれている
それぞれの個人は、自らの経験に基づいて異なる結論を導き、他者との徹底した対話を通じて、新しい見方を受け取るたびに自分の意見を更新していく傾向がある

その結果、「常時接続」ではない人々は、教育水準や「情報量」が先進国の人々より低くても、より開かれた考え方をし、想像力豊かに物事を捉えることが少なくない

先進国の情報の奔流を浴びていない人々が、欧米の人々より知能が高いわけではないが、彼らの見方は、個人的な客観的思考と常識に根ざしていることが多く、洞察に富むことが少なくない

先進国の人々は、他の地域が通常受け取るより大量のニュースを可能にする先進技術を誇らしげに語ることが多い

さらに、提示される二つの対立する見解は、自分たちが「自由な」国に住み、異論が奨励されている証だと信じ、それを誇りに思いがちだ

しかし残念ながら、奨励されるのは二つの見方のどちらか—リベラルか保守か—であり、その他の見方は抑制される December 12, 2025

お前が悪い、いやお前こそ悪いの悪循環になれば、もはや収拾がつかない。
高市総理は自ら引き起こした日中対立を解決するつもりがないようにさえ見える。どんどんやれ、というような世論もある。
総理の一言でさまざま影響が出ている。国民の命がかかっている。
総理はどうするつもりかを説明すべき。 December 12, 2025

🔴浜田聡のブログ要約🔴

📌国境は“解決”の場じゃない——睨み合いが日常のリアル

🎥チャンネルくらら動画
救国シンクタンクのライブ配信を紹介🎥

【中国軍レーダー照射】
・約30分の照射、倭国は不整合を指摘
・中国側説明は雑で筋が悪い

【小泉防衛相を高評価】
・発生から24時間以内に抗議
・2013年より圧倒的に速い初動

【国境＝揉めるのが前提】
・「何も起きなければ平和」
・過剰な理想主義より、“淡々と対処できる体制”が重要

【報道ステーションへの批判】
・中国発表を大きく流すのは危険
・国内の感情を刺激し、対立を煽るリスク
・公共放送としての中立性が問われる

【中国共産党の弱点】
・粛清・忖度で現場報告が歪む
・軍の合理性が損なわれる危険

📌 今回の教訓（重要な要点）
・国境は“摩擦が日常”。粛々と備える国防へ。
・挑発には感情ではなく、初動の速さ・記録・抗議で対応。
・情報戦ではメディアの切り取りに乗らない。一次情報で判断。
・国防の土台は経済力。増税頼みはNG。
・“どうせ決まる”が最大の敗北。声を上げ続ける。 December 12, 2025

人身売買という現実の重大犯罪の話を、なぜかアニメ表現とすり替えて煽動する政治家がいるのを見ると、歴史の授業をもう一度受け直した方がいいのではと思ってしまいます。

かつてナチス・ドイツでも、社会不安や国民の不満を、芸術や表現のせいにすり替えて世論を操作した人物がいました。

宣伝大臣ヨーゼフ・ゲッベルスです。

彼は失業や経済不安といった本来向き合うべき現実から目を逸らすため「退廃芸術」や特定の文化をスケープゴートに仕立て「子どもと道徳を守る」という大義名分で検閲と弾圧を正当化しました。

「子どもを守る」というスローガンは、実は歴史的に、やらかした側が何度も使っています。子供という大義名分を使えば、多少無理のある意見でも、誰も反対することができなくなり、とても都合が良いのです。
深いですよね。

そして現代では、その手法がさらに安っぽくアップデートされ「炎上」という形で再生産されています。
人身売買という重いテーマを真正面から扱うのではなく、あえてアニメ表現にすり替えて騒ぎを起こし、過激な支持層の関心を買って支持に繋げる。
要するに、社会問題をダシにした炎上商法です。
実態の解決にはほとんど関心がなく、欲しいのは注目と拍手だけ、という構図が透けて見えます。
強い言葉で煽り、対立を意図的に激化させ、冷静な議論の余地を潰す意図もあるでしょう。

最後に、特定の著作物を人身売買の原因かのように扱うやり方はストレートな誹謗中傷であり、名誉棄損です。弁護士さんならそれぐらいは分かるのではないでしょうか。

該当ポストにはすでにコミュニティノートが付いているようです。ノートを編集できる方は、ぜひ中立かつ正確な視点で補足していただければと思います。
なお、現時点で、ノートを中立的な立場で書いてほしいと呼びかける行為を明示的に禁じる規定は確認できていませんので、念のため共有しておきます。 December 12, 2025

めっちゃ時間軸が混乱してる人がいるので簡単な年表を書きます。

1981 【DAICON 3】開催 OPアニメ上映
1982 「ゼネラルプロダクツ」開店
1984「ガイナックス」設立
岡田斗司夫初代社長就任
1987『王立宇宙軍 オネアミスの翼』
1992 岡田斗司夫退社
社内での求心力低下や、現場（山賀・庵野ら）との経営方針の対立によりガイナックスを去る。
1995『新世紀エヴァンゲリオン』放映

という流れなので今話題のゴタゴタと岡田斗司夫は関係ないはずですよ。 December 12, 2025

今日の金ロー、観るか悩むなぁ…反応が色々と怖い
対立も再燃するし、推しカプも酷く言われる…脚本さえ良ければ…😭
ただ私は国王派です。 December 12, 2025

バッテリーはコスト高いしヘタるから、太陽光発電＋バッテリーは主力にはならないかと思っていたが、すごい勢いで伸びていた。これも中国製の安さからきているので、安いは正義だわな。この状況で倭国は中国と対立路線にした。 December 12, 2025