高市総理「海外から輸入した太陽光発電パネルを並べるのではなく倭国で発明されたペロブスカイトを普及していく。海外にも展開出来るから倭国が儲かります。次世代革新炉や省エネ型データセンターを作る技術、これも儲かる種になります」

中国のパネルやめるの最高だし
儲ける気満々なのも良い🤣 https://t.co/2avGD210rj December 12, 2025

正直太陽光発電自体は悪いもんじゃないはずなんですよ
みんなが最初に思い描いたのは全ての建物の屋上にソーラーパネルが乗っかってる世界なんじゃないでしょうか
まさか山林切り開いて緑を削ってメガソーラーばかり作る自然破壊しまくるとか思わなかったし拒否反応もそりゃ出ますよね(´･ω･｀) https://t.co/x0oF8hymRM December 12, 2025

このメガソーラー現場、ヤバすぎだろ！
地中に産業廃棄物を埋めてたぞ！

しかも、事業者の弁明がこれだよ、
「許可の取り消しは重すぎる」

太陽光発電所の敷地に産業廃棄物が埋められる　町が開発許可を取り消し　発電パネル49キロと木の根など約3.4トン　長野・富士見町
https://t.co/rPgZPhYwo4 December 12, 2025

【判明】政府、新規のメガソーラー支援廃止へ
https://t.co/sZg8Z4XQcA

政府が大規模太陽光発電所（メガソーラー）の支援制度を廃止する方向で調整していることが15日、わかった。市場価格に一定額を上乗せして電気を買い取る補助制度について、2027年度以降の新規事業を対象から除外する。 December 12, 2025

@pDyvhzFJAIAJe90 電気料金には、太陽光発電や風力発電を普及拡大させるための再エネ賦課金が上乗せされている。固定価格買い取り制度が始まった２０１２年度から２０２５年度までまでの再エネ賦課金の累計額は約２５兆円～２６兆円といわれている。中国の太陽光パネル会社に大半が支払われているという。 December 12, 2025

@onoderamasaru 岩見沢で冬期の太陽光発電なんてちょっと正気を疑うレベル。
国から特別豪雪地帯とされている岩見沢。
冬の管理は余程頑丈に作るか他の有効な積雪対策をしていない限りパネルなど設備破損や崩壊は少し調べたら容易に予測できると思います。
こういう発電に安易な設置許可を出さないようにして欲しい。 December 12, 2025

須田氏と萩生田氏の対談ユーチューブ番組を見て、全体的には萩生田さんもしっかりしたこた言ってたが、最後に地域創生で半導体なら九州、造船なら四国、充電機なら関西、東北なら洋上風力発電？
最後にずっこけた。洋上風力発電など太陽光発電同様自然環境破壊するもの。まだまだ脱却できてない。 December 12, 2025

@kenny_mobara @lvory_bear 建屋をわざわざ吹っ飛ばしに行ったのも、「原発は危険！！太陽光発電を！！」と言う為の茶番だったのでは？と勘ぐりたくもなるし、そうだったと思う。 December 12, 2025

@yousuck2020 太陽光発電を廃止する必要はないし支援もやめる必要はないけど、規制をしっかりするべき。緑をなくして太陽光パネルなんて本末転倒も甚だしい。何のための太陽光パネルなのか。
太陽光パネルにしり風力発電にしろ海外から買ってくるのはだめですね。自前にしないと。トランプじゃないけど関税必要。 December 12, 2025

🚨 倭国で銅線盗難が増える理由
・銅は高値で売れる
・スクラップとして即現金化できる
・太陽光発電所・工事現場が狙われやすい December 12, 2025

えぐ。太陽光発電所の下に太陽光パネルが埋められて廃棄されてるらしい。。。なるほどと思ってしまったわ、、、w

ソーラー発電所の地下に大量の産廃…県外の事業者「工事会社に任せているので、こちらではわからない」 : 読売新聞 https://t.co/lRpx7tPjK2 December 12, 2025

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新規メガソーラーへの電力買い取り価格上乗せ廃止へ！消費者負担の再エネ賦課金が原資

政府は２０２７年度からメガソーラー新規事業に対する支援を廃止する方針👏🏻
#新規メガソーラー支援廃止
市場価格に上乗せして電力を買い取る制度（FIP/FIT）の申請対象外に！

家庭用太陽光発電設備などへの支援は継続

社会問題化しているメガソーラーによる環境破壊や釧路湿原などでは住民トラブルが相次ぐ中、東倭国大震災後の脱原発・再エネ普及促進方針から転換！

2025年度の再エネ電力買い取り総額は約4.9兆円。
事業者の売電への支払いが約3兆円（全体の6割）。
うち3.1兆円は「再エネ賦課金」が原資で、電気料金に上乗せされてるんよ😡

支援廃止により消費者負担の軽減が期待されるもよう🤗 December 12, 2025

本日は、13時から火山噴火予知対策推進議連。火山噴火は地震より予兆データを得やすいはずだが、夏に桜島火山観測所で見た設備は古めだったので、今の予算規模について質問。
15時から経産部会など５合同会議。大規模太陽光発電所の地域共生・規律強化に関する提言(案)について。厳しい指摘が多数。 https://t.co/b7PMKyVMEj https://t.co/mGnTFyrrM2 December 12, 2025

激化するAIレースですが、最後に勝つのはOpenAIでもGoogleでもなくxAIかもしれません。

イーロン・マスク率いるSpaceXが、2026年のIPO実施を目標に銀行と協議しており、報道では約1.5兆ドルの企業評価と300億ドル超の資金調達を狙っていると言われています。これが実現すれば、2019年のサウジアラムコ（約290億ドル）を上回る史上最大級のIPO候補ですが、時期も規模もまだ最終確定ではありません。

重要なのは、この資金が単なる宇宙旅行や火星探査だけでなく、AI競争そのものを左右し得る「宇宙データセンター」構想に向かっている点です。

いまAI企業を最も縛っているのはチップではなく電力とデータセンターです。OracleはAI向けクラウド投資を急拡大した結果、直近四半期の設備投資が約120億ドルまで膨らみ、フリーキャッシュフローは約▲100億ドル、株価も2桁下落しました。Microsoft、Amazon、Googleも同様に、AIトレーニング用のデータセンターと電力確保に巨額の投資を続けています。

マクロを見ると、米国の平均電力消費はおよそ500GW前後。Deloitteは、AI向けデータセンターの電力需要が2024年の約4GWから2035年に123GWへと30倍以上に増えると予測しています。これは、現在の米国全体の平均消費のおよそ4分の1に相当する規模で、既存の電力網やインフラにとって無視できない負荷です。

マスクの答えはシンプルで、「これを地上だけで解決しようとするのをやめる」。

報道によれば、SpaceXはIPO資金をStarship・Starlinkの拡大と、宇宙ベースAIデータセンターの開発に振り向ける計画です。マスク自身は、Starshipが年間300〜500GW相当の太陽光発電AI衛星を軌道に乗せ得ると主張しており、「米国の平均電力消費（約500GW）と比べると、数年でそれを上回るAI専用電力を宇宙側で確保できる」と語っています。とはいえ、これはあくまでマスクのビジョンと試算であり、このスケールが実際に実現するかどうかはまだ不透明です。

競合も動き始めています。Blue Originは軌道上AIデータセンター向け技術を開発中で、Googleも「Project Suncatcher」として太陽光＋TPU衛星による宇宙AIコンピュートの研究を公式に発表しました。元Google CEOのエリック・シュミットもRelativity SpaceのCEOとなり、ロケット側からこのレースに参入しています。ただし、いずれもまだ研究〜実証段階で、本格的な商用宇宙データセンターは存在しません。

Nvidiaのジェンセン・フアンCEOも、宇宙AIコンピュートについては放射線・温度・冷却・打ち上げコストなどの課題から「現時点では夢の段階」とコメントしています。それでも、もしSpaceXがStarshipとStarlinkを足場に軌道上コンピューティングを実用レベルまで持っていけば、AIインフラの一部が地上から宇宙へシフトし、xAIのような自前で宇宙インフラを持つAI企業が長期的な勝者候補になる、というストーリーには一定の合理性があります。

1.5兆ドルという評価額は、SpaceXを「ロケット会社」と見るか、「今後数十年のAIコンピューティングを支える宇宙インフラ企業」と見るか、その賭けの大きさを物語っています。 December 12, 2025

英エネルギー相「需要は過去最高」「光熱費削減の確実な手段」 英国で屋根上太陽光発電が活況を呈しています (2025/12/15)
https://t.co/NsJif76svx

2025年 (11月時点で)、英国では屋根上太陽光発電の設置が過去最高の20万6682件に到達し、小規模太陽光発電設備の総数は185万件に達しました。

新しい労働党政権は太陽光パネルの「屋根上革命」を推進しており、実現にはまだ道のりは長いものの、最新のデータは正しい方向への大きな一歩と言えます。2020年以降、英国は5年連続で太陽光発電が高い成長を続けています。

この成長の大部分は、2025年に施行された「未来住宅基準」の対象となる新築住宅によるものです。この基準は、住宅における有害な大気汚染を大幅に削減することを目指しています。

政府はいくつかの公約を撤回しましたが、新築住宅へのクリーンエネルギー供給の義務付けは維持されています。新築住宅は、新規の太陽光発電設備全体の3分の1以上を占めています。

エネルギー相のエド・ミリバンド氏は、「英国民の太陽光パネルへの需要は過去最高に達しています。これは、太陽光パネルが光熱費削減の確実な手段であることを知っているからです」と述べています。

大西洋の反対側では、補助金の廃止により、2024年と比較して2025年の太陽光発電設備の設置ペースは鈍化していますが、太陽エネルギー産業協会（SEIA）によると、太陽光発電は依然として「米国における新たな発電設備の主流」です。

太陽光パネルが、エネルギー価格の高騰に対して理想的な防御策であることを考えると、これはそれほど驚くべきことではありません。（以下省略） December 12, 2025