正直太陽光発電自体は悪いもんじゃないはずなんですよ
みんなが最初に思い描いたのは全ての建物の屋上にソーラーパネルが乗っかってる世界なんじゃないでしょうか
まさか山林切り開いて緑を削ってメガソーラーばかり作る自然破壊しまくるとか思わなかったし拒否反応もそりゃ出ますよね(´･ω･｀) https://t.co/x0oF8hymRM December 12, 2025

高市総理「海外から輸入した太陽光発電パネルを並べるのではなく倭国で発明されたペロブスカイトを普及していく。海外にも展開出来るから倭国が儲かります。次世代革新炉や省エネ型データセンターを作る技術、これも儲かる種になります」

中国のパネルやめるの最高だし
儲ける気満々なのも良い🤣 https://t.co/2avGD210rj December 12, 2025

【判明】政府、新規のメガソーラー支援廃止へ
https://t.co/sZg8Z4XQcA

政府が大規模太陽光発電所（メガソーラー）の支援制度を廃止する方向で調整していることが15日、わかった。市場価格に一定額を上乗せして電気を買い取る補助制度について、2027年度以降の新規事業を対象から除外する。 December 12, 2025

太陽光発電は費用対効果が悪く再エネ賦課金で国民負担その総額23兆円以上、その内１３兆円が中国に流失、国益を重篤に棄損。

政府、新規メガソーラー支援廃止へ「消費者が支払う再エネ賦課金が原資の電力買い取り価格上乗せを廃止」「環境影響評価（環境アセスメント）も厳格化」 https://t.co/2X0xPpAUyq December 12, 2025

本日は、13時から火山噴火予知対策推進議連。火山噴火は地震より予兆データを得やすいはずだが、夏に桜島火山観測所で見た設備は古めだったので、今の予算規模について質問。
15時から経産部会など５合同会議。大規模太陽光発電所の地域共生・規律強化に関する提言(案)について。厳しい指摘が多数。 https://t.co/b7PMKyVMEj https://t.co/mGnTFyrrM2 December 12, 2025

このメガソーラー現場、ヤバすぎだろ！
地中に産業廃棄物を埋めてたぞ！

しかも、事業者の弁明がこれだよ、
「許可の取り消しは重すぎる」

太陽光発電所の敷地に産業廃棄物が埋められる　町が開発許可を取り消し　発電パネル49キロと木の根など約3.4トン　長野・富士見町
https://t.co/rPgZPhYwo4 December 12, 2025

りんかるだよ🐬
テレコムセンターで建材一体型太陽光発電内窓を設置した実装検証を行っているんだって。
僕もＨ（へらす）Ｔ（つくる）Ｔ（ためる）に関心があるんだ！
#りんかい線 #りんかる #太陽光発電 #HTT
https://t.co/1ZwhnelQR4 https://t.co/NHaRw1pOMh December 12, 2025

国税庁はAIを活用した税務調査を導入。2025年6月までの1年間で個人に対する所得税調査の追徴税額が1431億円となり、2009年以降で過去最高を更新。

💵申告漏れ所得金額の最も高い業種
キャバクラ：4164万円
眼科医：3894万円
ホステス・ホスト：2698万円
経営コンサル：2734万円
太陽光発電：2142万円 https://t.co/2reGWG4CfU December 12, 2025

2027年度からメガソーラーへの新規支援はなくなりますが、屋根置き型太陽光発電は継続です。
東京都と川崎市が今年から新規戸建に太陽光パネル設置義務化してますが、こうした過度な再エネもなくしていくべきです。

無意味な脱炭素政策を終わらせよう。

新規メガソーラー、電力買い取り価格上乗せ廃止へ…消費者が支払う再エネ賦課金が原資(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/nGFHZGzTxJ December 12, 2025

イーロン・マスクが史上最もぶっ飛んだIPOを正式に確認しました。

SpaceXが2026年に上場します。

時価総額1.5兆ドル。30億ドル以上の資金調達。

これが史上最大のIPOです。2019年のサウジアラムコの29億ドルの記録を上回ります。

でも、みんなが見落としているのはここです：

これは宇宙観光や火星ミッションのためではありません。

イーロンは文字通りAI競争全体を制覇しようとしています。

そして99%の人がその方法を知らないのです...

今、すべてのAI企業を殺している問題はこれです：

電力。

Oracleが直近の決算を発表しました。

データセンター建設で1四半期に120億ドルを燃やしました。

フリーキャッシュフロー？マイナス100億ドルです。

売上高は予想を下回り、株価は11%急落しました。

Microsoft、Amazon、GoogleもAIトレーニングのための電力確保に必死です。

残酷な数字：

米国全体の発電量は490ギガワットです。

AIは2035年までに123ギガワット必要になると予測されています。

それは全電力網の4分の1です。ただ人工知能のために。

Goldman Sachsによると、AIのエネルギー需要は2030年までに165%急増する可能性があります。

地球上には、これらの企業が約束する規模でAIを動かす電力が文字通り足りません。

すべてのデータセンターには巨大な冷却システムが必要です。年間数十億ガロンの水。途方もないエネルギーコスト。

そしてインフラが追いつきません。

イーロンの解決策？

地球上で建設するのを完全にやめる。

SpaceXは宇宙にデータセンターを構築しています。

コンセプトではありません。10年後でもありません。文字通り2026年に開始です。

彼らはStarlink V3衛星をアップグレードして、AIコンピューティングチップを搭載します。

各衛星は24時間365日太陽光発電。雲なし。夜なし。天候障害なし。グリッドのボトルネックなし。

そしてぶっ飛んだのは、Starshipが毎年300〜500ギガワットの太陽光発電AI衛星を軌道に投入できることです。

年間300ギガワットで、宇宙のAIコンピューティングパワーは2年以内に米国経済全体の総電力消費量を上回ります。

衛星だけから。軌道上で処理。

Oracleがデータセンター完成のために銀行に融資を懇願し、OpenAIがMicrosoftとの循環資金調達に縛られている間に、イーロンはすでにすべてを所有しています：

ロケット。衛星。打ち上げインフラ。AI企業（xAI）。

彼は公益事業者に許可を求める必要はありません。

地方自治体からのグリッド承認も必要ありません。

原子力発電所を建設したり、クリーンエネルギーを待ったりする必要もありません。

彼はただ打ち上げるだけです。

そして他のみんなが追いつこうと必死です：

Jeff Bezosも気づきました。Blue Originは独自の軌道データセンター構築を発表しました。

Googleは「Project Suncatcher」を開始し、2027年までにAI衛星を展開する計画です。

Googleの元CEOであるEric Schmidtは、この分野で競うためにロケット企業（Relativity Space）を丸ごと買収しました。

しかし、彼らはみんなイーロンより3年以上遅れています。

SpaceXはすでに6,000以上のStarlink衛星を軌道上に展開済み。インフラは構築されています。

IPOからの30億ドル？

軌道コンピュートのスケーリングに直結します。

SpaceXの収益は2025年の150億ドルから2026年の240億ドルに急増します。

その大部分がStarlinkから。今度は宇宙ベースのAIインフラを上乗せ。

これが重要な理由です：

軌道コンピューティングを支配する者がAI革命を支配します。

そして、必要な規模で打ち上げられる完全に再利用可能なロケットを持つ地球上の企業は1社だけです。

NvidiaのCEOであるJensen Huangは、宇宙データセンターを「夢」と呼びました。

翻訳：イーロンがこれを実現したらNvidiaは終わりです。

なぜならSpaceXが成功すれば、地球上のすべてのAI企業がイーロンの顧客になるからです。

OpenAIにコンピュートが必要？ SpaceX衛星で稼働。

Googleに容量が必要？ 軌道インフラをレンタル。

Microsoftに電力が必要？ 打ち上げとコンピュートアクセスでSpaceXに支払い。

イーロンはAI競争に参加するだけではありません。

彼は他のみんなが走るトラック全体を所有します。

1.5兆ドルの時価総額は、彼が実際に構築しているものを理解するまで狂気に聞こえます。

それはロケット企業ではありません。次の50年間のコンピューティングのためのインフラ層です。

過大評価だと呼ぶ人々は、何が来るのか全く知りません。 December 12, 2025

新規メガソーラー、電力買い取り価格上乗せ廃止へ…消費者が支払う再エネ賦課金が原資
https://t.co/Vih1DxFDRQ

…なんか書き方がアレだけど（苦笑）

昨今は太陽光発電がむしろ最安の電源になってて、「上乗せ」どころか、むしろ電力料金を抑える方になってるので。 December 12, 2025

政府が大規模太陽光発電所（メガソーラー）の支援制度を廃止する方向で調整していることが15日分かった。

市場価格に一定額を上乗せして電気を買い取る補助制度について、2027年度以降の新規事業を対象から除外する。

自然環境や安全性に対する地域の懸念拡大を背景に、再生可能エネルギーの普及に傾斜していた戦略を大きく転換する。

#共同通信 #Yahooニュース #再エネ #メガソーラー
https://t.co/0hZmlTMfqt December 12, 2025

@onoderamasaru 岩見沢で冬期の太陽光発電なんてちょっと正気を疑うレベル。
国から特別豪雪地帯とされている岩見沢。
冬の管理は余程頑丈に作るか他の有効な積雪対策をしていない限りパネルなど設備破損や崩壊は少し調べたら容易に予測できると思います。
こういう発電に安易な設置許可を出さないようにして欲しい。 December 12, 2025

政府・自民党は、地上設置型の事業用太陽光発電について、電力の固定価格買い取り制度（FIT・FIP）で上乗せしてきた新規事業向け補助を、早ければ2027年度にも廃止する方針を固めた
https://t.co/qFkEaNsqgg December 12, 2025

英エネルギー相「需要は過去最高」「光熱費削減の確実な手段」 英国で屋根上太陽光発電が活況を呈しています (2025/12/15)
https://t.co/NsJif76svx

2025年 (11月時点で)、英国では屋根上太陽光発電の設置が過去最高の20万6682件に到達し、小規模太陽光発電設備の総数は185万件に達しました。

新しい労働党政権は太陽光パネルの「屋根上革命」を推進しており、実現にはまだ道のりは長いものの、最新のデータは正しい方向への大きな一歩と言えます。2020年以降、英国は5年連続で太陽光発電が高い成長を続けています。

この成長の大部分は、2025年に施行された「未来住宅基準」の対象となる新築住宅によるものです。この基準は、住宅における有害な大気汚染を大幅に削減することを目指しています。

政府はいくつかの公約を撤回しましたが、新築住宅へのクリーンエネルギー供給の義務付けは維持されています。新築住宅は、新規の太陽光発電設備全体の3分の1以上を占めています。

エネルギー相のエド・ミリバンド氏は、「英国民の太陽光パネルへの需要は過去最高に達しています。これは、太陽光パネルが光熱費削減の確実な手段であることを知っているからです」と述べています。

大西洋の反対側では、補助金の廃止により、2024年と比較して2025年の太陽光発電設備の設置ペースは鈍化していますが、太陽エネルギー産業協会（SEIA）によると、太陽光発電は依然として「米国における新たな発電設備の主流」です。

太陽光パネルが、エネルギー価格の高騰に対して理想的な防御策であることを考えると、これはそれほど驚くべきことではありません。（以下省略） December 12, 2025

本日の読売新聞一面とNHKでの記事。メガソーラーや太陽光発電について、自民党関係合同部会で今週提言をとりまとめるべく議論中。技術の進展状況、地域共生上の課題、経済安全保障等の観点も踏まえ、支援の重点化や法的規制の強化について、踏み込んだ内容としていくべき。しっかりとした提言をとりまとめるべく取り組んでいきます。

自民合同会議 メガソーラー規制強化・支援廃止検討を 提言原案 | NHKニュース | 環境、資源・エネルギー https://t.co/tgf8BYbba0 December 12, 2025

@shoetsusato くやしいですよ。食糧とエネルギーの自給は民族自立の根幹だからと、太陽光発電システム開発推進の声を上げていた時期があります。それをいいようにカネ儲けの道具にされて裏切られたような感じで、関係議員や中国人には頭に来ています。 December 12, 2025

（株）リサイクルクリーン浜松営業所（浜松市中央区西ヶ崎町）の完成検査に立ち会いました。太陽光発電、蓄電池を兼ね備えた素晴らしい事務所になりました。工事に携わった皆様、ありがとうございました

リサイクルクリーン浜松営業所
https://t.co/LMVmRMO6th

年末の片付けは弊社にお任せ下さい！ https://t.co/tVRIHABzi5 December 12, 2025

＞昔の人が考えていた地球に優しい太陽光発電は都市部がソーラーパネルに覆われている世界であってメガソーラーではなかった

↓　幼い頃に思い描いていたエコカーの例 https://t.co/YAcj0Ym9d7 December 12, 2025

@airi_fact_555 @H0ATyDBdPG5hqwJ Grokに確認したら、メガソーラー発電の最低買取価格保証などの仕組みはなく、業者が「リスクがあっても採算が取れるから」やっているだけとのことでした December 12, 2025