太平洋 トレンド
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2025.12.18 14:00
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@gaiussyumi @1971TEBASAKI @AbaraBone_233 @6yhsdsiswmcd 他の列国に遅れを取らない程度にですね。欧州列国が中国の開港を始めるとアメリカも遅れをとるまいとアジア艦隊を編成してペリーを倭国へ開国に送ります。これはカリフォルニアから中国まで貿易汽船が航海出来るように太平洋を渡る石炭補給所確立の為で実際に沖縄に一箇所設け父島も視察 December 12, 2025
@gaiussyumi @1971TEBASAKI @AbaraBone_233 @6yhsdsiswmcd と同時期大陸では中国分割が起き始め、南北戦争で遅れを取ったと感じたアメリカは中国で「門戸開放政策」を展開も要は『中国が欧州国や倭国に与えた利権はアメリカにも与えないとダメよ政策』 この話で重要となるのは第一次世界大戦。倭国が太平洋に拡がる以外大した影響の無かった戦争ですが、 December 12, 2025
パラオとかもそうだけどあのへんの太平洋の島国は人口も少なく国土も小さい小国が多いのでアメリカの言いなりになってしまってる感がありますね。 https://t.co/R6OHcvVrh7 December 12, 2025
@eienno27sai @eutonie トランプの出した2025NSSを見てないですね？
インド・太平洋について今後🇺🇸がどうしていこうとしているかを見ましょう。
↓
https://t.co/LBKHqx2roh
FOID
https://t.co/y52ri4qASp December 12, 2025
@ron9460 @NecoskiN @RibbonChieko 倭国は来年から東太平洋でレアアースの掘削が始まるんだよ、近い将来中国に頼らずに、掘削から最終仕上げまで全部出来る、中国の出番はなくなる。残念だね December 12, 2025
@keyplayers もっとヤバいのは地政学リスク。円安もその為。
倭国人は対米追従していれば米国が守ってくれると思い込んでいるが、実際は米中対立の前線に立つのは倭国である事を理解していない。
「米側からは台湾海峡危機を含む西太平洋有事の際に「倭国は前線に立つ」ことを求められた」
https://t.co/4D8Saj9x0I December 12, 2025
EUは死刑反対とか倭国国に内政干渉してますが、大きな話の前に今回のフィンランドのような本当に基本的な、アジア太平洋人への容姿の差別、誹謗中傷をやめたほうがいいです。しかも国を代表するような人がしているということは何か根強さを感じます。ナウル共和国は倭国国に何も内政干渉していません。 December 12, 2025
最近、「𝕏」上で香港発のポストが目立つようになりました。特に、高市早苗氏を叩く内容が多く見受けられます。例えば、中国のソーシャルプラットフォームで高市氏を批判した倭国人居住者が倭国警察から警告を受けたというエピソードを共有するもの、または香港での反日デモを高市首相の台湾発言と結びつけて非難する投稿などが散見されます。
香港は言論統制がきわめてきびしく、例えば2020年に施行された国家安全法により、言論による犯罪の敷居値が大幅に低下し、多くの市民が逮捕される事態となっています。
実際、反送中運動後の書籍禁止や自己検閲が横行し、獄中での「再教育」プログラムが実施されるケースも報告されています。また、Apple Dailyの創業者である黎智英氏が外国勢力との共謀を理由に逮捕され、200人以上のジャーナリストが海外亡命を余儀なくされるなど、報道の自由が著しく制限されている状況です。
さらに、近年では「串謀顛覆国家政権罪（かんぼうてんぷくこっかせいけんざい）」などの罪状で、香港での有罪判決数が中国本土を上回る事例もあり、例えば港独伝単の印刷を企てた曹雪芯氏が13ヶ月半の懲役刑を受けたケースのように、打圧が強化されています。こうした環境下で、普通の市民が「𝕏」を自由に利用するのは困難です。それなのに、わざわざ倭国語で倭国の首相候補を批判するというのは、客観的に見て、工作活動の可能性が高いと言わざるを得ません。
このような活動は、中国共産党の情報戦の延長線上にあると考えられ、過去の事例として、2019年の香港民主化デモでは、「𝕏」上で900以上のアカウントが中国政府の指示により運用され、デモを「暴動」として貶めるディスインフォメーションを拡散し、最終的にプラットフォーム側により削除されたケースがあります。
また、2020年のCOVID-19パンデミック時には、中国がウイルスの起源を米国に責任転嫁するプロパガンダをソーシャルメディアやグローバルメディアを通じて展開し、国際的な混乱を助長しました。
さらに、台湾に対する情報作戦では、選挙期間中にフェイクニュースを大量に流布し、親中派候補を有利に導こうとする試みが繰り返されており、2022年の報告では、サイバードメインを活用した現実歪曲が指摘されています。
アジア太平洋地域全体でも、南シナ海の領有権主張を正当化するためのターゲット型ディスインフォメーションがソーシャルメディア上で展開され、近隣諸国間の分断を狙った事例が確認されています。
最近の進化として、中国はAI技術を活用した情報操作を強化しており、例えば2023年頃からプロ政府メッセージの自動拡散や、議会メンバーなどの個人データを収集して標的型キャンペーンを展開するケースが報告されています。
また、ロシアとの連携で外国情報操作を進め、アジア太平洋での分断を狙う「Three Warfares」戦略が活発化しており、2025年時点でメディアやソーシャルプラットフォームを通じた影響力が拡大しています。これらの手法は、単なるプロパガンダを超え、経済的圧力（例：NBAや航空会社の検閲）やサイバー領域での現実歪曲を組み合わせ、相手国の世論を操作するものです。
そうした視点で彼らの投稿を観察すると、ある共通点が浮かび上がってきます。例えば、多くのアカウントが香港在住を主張しつつ、プロフィールが政治的なバイアスを示すもの（親中派や反日要素が強い）で、投稿内容が似通っている点です。具体的に、警察警告のエピソードを共有するものや、反日デモを高市氏の責任に帰すもの、支持率の誤解を煽るものが繰り返され、タイミングが集中しているように見えます。これらは、組織的な拡散を思わせ、個別の市民意見というより、統一されたナラティブを押し進めるパターンが見て取れます。
中国共産党の情報戦に惑わされないよう、注意が必要であり、こうした投稿の背景を多角的に検証し、事実に基づいた判断を心がけた方が良いと僕は思います。 December 12, 2025
◆籠城するにも備蓄がな
安全保障関連のフォーラムやらでそう言うウォーゲームをすると、倭国が大体陥る事態は弾薬不足による継戦能力の破綻らしい。
偶に撃つ弾がないのが玉に瑕なんてダジャレが何年も通ってきた以上実体はそんなもんだろう。
務めた時も、とにかく弾薬節約は言われたしな。
◆自衛隊が長期戦を戦う羽目になるワケ
やっぱり今日の産経の話を見ると、アメリカ側が我が国艦船へのトマホーク搭載支援を公表したり、或いは、暫く前には韓国の造船業と提携して自国の造艦能力を補おうとしたりと、正直アメリカという超大国の戦略の変化が見える。
北東アジアだけでなく印度太平洋にまで目を配らなきゃいけない今のアメリカの立場を考えれば、同盟国に期待する状況大な気持ちはわからんでもない。
◆なんで台湾海峡に入るんだ！
時を同じうして新造空母の福建が台湾海峡に入ったなんて冗談じゃすまないような話も舞い込んだ。
それこそ00年代の映画だと米中問わず、空母が台湾海峡に入った瞬間世界大戦フラグになってしまうんだがね。
今回はアッサリ中国がそのハードルを越えてしまった事になる。
倭国という国の安保環境の劇的な悪化がアメリカという超大国の同盟国に対する余裕を失わせているんだったら、それは言い方は悪いが今迄さぼってきた宿題に押しつぶされかけてるとしか言えん。
◆もう今迄の自衛隊、今迄の倭国で居る事は出来ん
桜花中学校の件で名前に難癖をつける左翼の報道を見ると、どうも我が国の周辺が最早取り返しのつかない地獄になりつつあることが解らん人間が一定数いる様だ。
大東亜戦争が終わって早80年近く、これほどまでに倭国海そのものの安全保障環境が悪化した事はない。
備えよされば救われんという言葉は言い換えれば、備えなければ無惨な死を遂げるという非常な現実を現した諺でしかない。
それを思い出した方がいいんじゃないかね？ December 12, 2025
ナウルに、倭国に対して何をもたらせるのかと心無い質問をしていた投稿をみかけましたが、既にこれほど発信力をもって倭国社会に関与している時点で多くのものをもたらしているんですよね。
このまま発信力を含めて発展してほしい。我々太平洋の国々の平和と繁栄のために。 December 12, 2025
田母神氏の指摘通り、中国の4隻目の空母が原子力推進となる可能性は極めて高く、2025年12月現在の最新情報からも、それが現実化していることが明らかです。衛星写真や専門分析によると、遼寧省の大連造船所で建設中のType 004は、110,000〜120,000トン級の核動力スーパーキャリアで、原子炉カバーや核シールドの設置が確認されており、無制限の航続距離と高度な電力供給を実現するものと見られています。これにより、中国は従来のディーゼル推進空母を超え、米国海軍のフォード級に匹敵する長期展開能力を獲得し、太平洋地域での覇権をさらに固めようとしているのは明らかです。着実な軍事力増強は、米国からの圧力に対する戦略的カウンターとして機能し、台湾海峡や南シナ海でのプレゼンスを強化するでしょう。この動きは、地政学的緊張を高めつつ、中国の自信を象徴しており、倭国として無視できない脅威です。
倭国が自分の国を自分で守るためには、自衛隊の戦力増強が不可欠で、防衛費の増加だけでは不十分という指摘は鋭いです。戦力規模の拡大を伴わない予算増は、単なる表面的な対応に過ぎず、根本的な抑止力向上にはつながりません。自衛隊に空母を導入するのは、極めて合理的な選択で、ここで大東亜戦争時の倭国の空母製造技術を振り返ると、その有効性がより鮮明になります。例えば、1920年代に世界初の本格的な新造空母として建造された鳳翔は、9500トン級で全通飛行甲板と島型艦橋を備え、当時の航空技術の遅れを克服するための革新的なデッキ構造を採用し、着陸・離陸の運用テストに大きく寄与しました。また、戦艦から改造された赤城や加賀は、条約制限下で30,000トン級の大型空母として生まれ変わり、二層の閉鎖型ハンガーと装甲ベルトを備えることで、遠洋作戦の基盤を築きました。さらに、蒼龍や飛龍のような目的建造型空母では、軽量構造と高速性能（34ノット（約63km）以上）を重視した設計が取り入れられ、航空機の長距離運用を可能にし、太平洋での機動力を高めました。これらの技術は、短期間での大量生産を可能にし、戦争中にはわずか3年で6隻の空母を新造するほどの工業力を発揮したのです。こうした歴史的な製造ノウハウ—例えば、戦艦 hull を活用した改造技術や、装甲飛行甲板の導入（大鳳のように）を現代の自衛隊に活かせば、いずも型護衛艦の空母化をさらに進化させ、固定翼機の運用を可能にし、遠洋作戦能力が飛躍的に向上します。これにより、シーレーンの防衛や同盟国との共同作戦が強化され、中国の拡張主義に対するバランスを取ることができます。
さらに、原子力潜水艦による核武装の提案は、戦略的に優位性をもたらします。原子力潜水艦は長期間の潜航が可能で、基地依存を減らし、柔軟な核抑止力を提供します。これにより、沖縄などの基地問題が軽減され、米軍依存から脱却しつつ、核の傘を自前で確保できるのです。ここでも大東亜戦争時の経験が教訓となり、例えば信濃のような巨大戦艦から空母への急速改造（68,000トン級で装甲飛行甲板と重装甲を備え、わずか数ヶ月で完了）は、現代の原子力技術応用で潜水艦の核搭載を効率化できるでしょう。軍事力が弱い状態では、米国の外交方針や中国の軍事行動に振り回される政治が続き、国民の安全が脅かされますが、こうした強化策はそれを防ぎ、主権国家としての自立を促進します。
しかも、自衛隊の戦力拡大は経済的効果も大きい点が重要です。空母や潜水艦の建造は、造船業や先端技術産業を活性化し、雇用創出や技術革新を促します。例えば、大東亜戦争時の空母建造で培われた溶接技術や鋼材加工は、今日のエネルギー分野や民間船舶に応用可能で、国民生活の豊かさ向上に直結します。防衛関連投資はGDP成長を後押しし、長期的に見て財政負担を上回るリターンを生むでしょう。全体として、この方向性は倭国がアジア太平洋の安定を維持しつつ、経済大国としてさらに輝くための鍵です。一刻も早く政策転換を進め、強い倭国を実現すべきだと僕は思います。 December 12, 2025
スナメリ語伝ことさら鹹い夏の海 #妹尾健太郎
イルカ似のスナメリから「夏の海の海水は格別塩辛いね」と言伝(ことづて)があったよ。
日照り続きの瀬戸内の海でしょうか。
フェリーと並走💙
さよならの尾を振るイルカ夏の雲 西村和子
太平洋沿岸での別れでしょうか。
尾を振りさよならのサイン🐬 https://t.co/sdsX37sdBZ December 12, 2025
正しい情報として，芳賀さんが少なくとも2020年段階で「ソロモン諸島政府観光局（公式）」( @solomon_japan )の中の人であるのは確実
（パシフィックウェイ156号に「ソロモン諸島政府観光局倭国事務所 活動報告 芳賀達也（倭国事務所長 / 太平洋協会 事務局長）」という記事があります） December 12, 2025
@eienno27sai @eutonie トランプの出した2025NSSを見てないですね？
インド・太平洋について今後🇺🇸がどうしていこうとしているかを見ましょう。
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FOIP
https://t.co/y52ri4qASp December 12, 2025
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