この状況で原発再稼働決めるって、この国ホントにバカですね

#原発やめろ

【津波注意報】北海道太平洋沿岸中部、青森県太平洋沿岸、岩手県、宮城県に発表…北海道や青森などで震度4　気象庁が午後0時50分から緊急会見https://t.co/3YMbhRxuuk December 12, 2025

### 【超深掘り版】
「もし明治維新が失敗していたら、倭国は本当にどうなっていたか」

#### 1. 列強の倭国分割計画はすでに机の上にあった
歴史家の間では「19世紀後半の列強は、倭国を完全に分割する青写真を複数作成していた」とほぼ確定している。

- **イギリス案（1870年代に外務省内で検討）**
「九州・四国・中国地方」をイギリス保護領化し、長崎を第二の香港にする計画。
実際に1885年、イギリス海軍は長崎港の測量を秘密裏に行い、要塞建設に最適な地形だと報告していた。

- **ロシア案（1890年以前に極東総督府が作成）**
北海道＋東北＋新潟までを「極東倭国総督府」として直轄。
ウラジオストクと北海道を鉄道で結び、太平洋艦隊の不凍港にする構想。
1860年代からロシア人はすでに函館に居留地を作り、軍事測量を進めていた。

- **フランス案（インドシナ総督府の極秘文書）**
九州南部＋沖縄を「フランス領インドシナ」の一部として併合。
1884～85年の清仏戦争の際、フランス艦隊は実際に長崎・鹿児島に寄港し、軍事占領の予行演習を行った。

- **ドイツ案（ビスマルクの腹案）**
1890年代初頭、ドイツは「山東半島と並んで、対馬～九州北部をドイツ海軍の太平洋拠点にする」案」を検討。
実際に1897年に膠州湾を占領したとき、倭国も候補リストに入っていた。

- **アメリカ案（マシュー・ペリーの子孫が提唱）**
「カリフォルニア～ハワイ～倭国列島～フィリピン」を太平洋のアメリカ鎖とする構想。
1898年にハワイ併合、フィリピン占領を果たしたとき、次のターゲットとして倭国本土の「共同管理」を列強に提案していた。

つまり、**5大国がそれぞれ「自分の取り分」を決めていた**のだ。**
あとは「誰が最初に手を出すか」のチキンレーサーだった。

#### 2. 倭国が軍事力ゼロだったら、いつ占領されていたか？
歴史学者・半藤一利氏の試算では、以下の3パターンが最も現実的だったという。

【パターンA：1877～78年】
西南戦争で政府軍が負けた場合。
→ ロシアが即座に北海道占領、イギリスが九州に上陸。1年で南北分割。

【パターンB：1889～90年】
大隈重信の条約改正失敗＋ノルマントン号事件で国民感情爆発。
→ イギリスが「保護」を名目に艦隊を横浜に派遣し、事実上の占領体制へ。

【パターンC：1895年以前】
日清戦争を起こせなかった場合。
→ 三国干渉どころか「五国干渉」になり、倭国全土が共同管理地域に。
清国と同じく「租借地」が各地に誕生し、20年で完全植民地化。

#### 3. 当時の倭国人がどれだけ危機感を持っていたか（一次史料より）
- 西郷隆盛（1873年征韓論時）
「今、軍備を整えなければ、十年後に倭国は支那・印度の二の舞なり」

- 大久保利通（暗殺直前の手記）
「我々が死んだ後、子孫が『大英帝国倭国省民』と呼ばれるのを防ぐためなら、何をしてもよい」

- 福沢諭吉（1885年『時事新報』）
「アジアの国で独立を保てるのは、軍備ある国のみ。軍備なき独立は夢物語」

- 山県有朋（1887年内密覚書）
「我が陸軍はあと10年で大陸最強にせねば、倭国本土防衛は不可能」

#### 4. 結論：明治維新は「文明開化」ではなく「絶滅回避プロジェクト」だった
列強にとって倭国は「最後の獲物」だった。
アフリカもアジアもほぼ食い尽くした後、残った美味しそうな島国が倭国だったのだ。

だから彼らは狂ったように軍を作った。
国民は重税で泣き、士族は反乱を起こし、女工は過労死した。
それでも政府は止まらなかった。

なぜか？

「もう逃げ場がないから」だ。

これが真実の明治維新である。
「開国」「近代化」ではなく、
**「植民地化を免れるための、100％サバイバル戦争」**だった。

（文字数：1,478文字）
#明治維新 #富国強兵 #倭国史 #黒船来航 #列強の分割計画 December 12, 2025

#自由民主先出し
📌中国やロシアへの警戒監視活動に万全を
冷静に任務を遂行した自衛隊

12月6日、沖縄本島南東の公海上空で、中国海軍の空母「遼寧」から飛び立った戦闘機が自衛隊機へ断続的にレーダー照射を行いました。また9日にはロシアの爆撃機と中国の爆撃機が東シナ海から四国沖の太平洋にかけて長距離にわたり、共同飛行を実施しました。政府与党は今後もわが国の安全保障を脅かす行為への警戒活動を徹底していきます。

中国軍機によるレーダー照射に関して中国は事実と異なる主張を繰り返しています。わが国では、茂木敏充外務大臣、木原稔官房長官、小泉進次郎防衛大臣が一次情報を即座に公開することで対応を行っています(上表)。
小泉防衛大臣は10日の記者会見で「長時間レーダー照射を受けるという極めて緊張を強いられる状況で冷静に任務を遂行した自衛隊のパイロットとパイロットを支える地上クルーを誇りに思う」と語った上で、わが国の周辺海域での警戒監視活動に万全を期すとしました。

#ニュース #購読者募集中
https://t.co/a9pfVRwcBM December 12, 2025

【明治維新の本質は「生き残り戦争」だった】

1853年、ペリーの黒船4隻が浦賀沖に現れたとき、倭国は完全に無力だった。
大砲一発で江戸城が射程に入り、幕府は開国を強要された。
その5年後、不平等条約を結ばされ、治外法権と関税自主権を奪われた。
これが19世紀の国際秩序――「弱い国は食われる」時代だった。

アジアを見よ。
・中国はアヘン戦争で香港を奪われ、列強に切り刻まれた
・インドはイギリス東インド会社に支配された
・ビルマ、ベトナム、マレーシア……次々と植民地化された

倭国も同じ運命を辿るのは時間の問題だった。
実際に列強は牙を剥いていた。
- ロシアは樺太・千島を狙い、1861年には対馬を一時占領
- イギリスは倭国を中国貿易の中継基地にしようとした
- フランスは九州・四国をインドシナ進出の足がかりにしたがっていた
- アメリカは太平洋支配の要石として倭国を欲した

このまま軍事力がなければ、倭国は確実に分割されていた。
「大英帝国倭国直轄領」「ロシア極東倭国総督府」「フランス領南倭国」……そんな地図が普通に描かれていただろう。

だから明治の志士たちは命懸けで動いた。
「軍事力がなければ国家は滅ぶ」
これが彼らの共通認識だった。

1868年維新後、わずか数年で彼らは驚異的な改革を断行した。
・1871年 廃藩置県 → 全国の軍事力を中央に集中
・1873年 徴兵令公布 → 士族だけの軍隊から「国民皆兵」へ
・横須賀造船所、東京砲兵工廠を建設
・フランスから陸軍、英国から海軍の教官を招聘
・地租改正で得た税金をほとんど軍事費にぶち込む

国家予算の30～40％を軍に注ぎ込んだ。
農民は重税で苦しみ、士族は特権を奪われたが、政府はひるまなかった。
なぜか？
「今、軍を作らなければ、倭国という国が消える」からだ。

その努力は実った。
1894～95年、日清戦争で清国を完勝。
列強は「倭国はもう弱くない」と認識を変えた。
1904～05年、日露戦争。
アジアの小国が白人大国ロシアを破るという、世界史に残る大逆転。
これで倭国は完全に「列強」の一員と認められた。

結果、
・1899年 領事裁判権撤廃
・1911年 関税自主権完全回復
不平等条約は全て消滅した。

軍事力があったからこそ、倭国はアジアで唯一、独立を保った。
タイでさえ中立外交で辛うじて生き残った程度だ。
朝鮮は？　軍事改革に失敗し、1910年に倭国に併合された。

明治の先人たちがやったことは、
「文明開化」でも「近代化」でもなく、
ただ一つ、
「倭国を植民地にさせないための、死に物狂いの生存戦争」だった。

弱い国に人権も主権もなかった時代。
彼らはそれを血と汗で変えた。

これが本当の明治維新だ。

（文字数：1,248文字）
#明治維新 #富国強兵 #倭国史 #黒船 #日露戦争 December 12, 2025

### 【超深掘り版】
「もし明治維新が失敗していたら、倭国は本当にどうなっていたか」

#### 1. 列強の倭国分割計画はすでに机の上にあった
歴史家の間では「19世紀後半の列強は、倭国を完全に分割する青写真を複数作成していた」とほぼ確定している。

- **イギリス案（1870年代に外務省内で検討）**
「九州・四国・中国地方」をイギリス保護領化し、長崎を第二の香港にする計画。
実際に1885年、イギリス海軍は長崎港の測量を秘密裏に行い、要塞建設に最適な地形だと報告していた。

- **ロシア案（1890年以前に極東総督府が作成）**
北海道＋東北＋新潟までを「極東倭国総督府」として直轄。
ウラジオストクと北海道を鉄道で結び、太平洋艦隊の不凍港にする構想。
1860年代からロシア人はすでに函館に居留地を作り、軍事測量を進めていた。

- **フランス案（インドシナ総督府の極秘文書）**
九州南部＋沖縄を「フランス領インドシナ」の一部として併合。
1884～85年の清仏戦争の際、フランス艦隊は実際に長崎・鹿児島に寄港し、軍事占領の予行演習を行った。

- **ドイツ案（ビスマルクの腹案）**
1890年代初頭、ドイツは「山東半島と並んで、対馬～九州北部をドイツ海軍の太平洋拠点にする」案」を検討。
実際に1897年に膠州湾を占領したとき、倭国も候補リストに入っていた。

- **アメリカ案（マシュー・ペリーの子孫が提唱）**
「カリフォルニア～ハワイ～倭国列島～フィリピン」を太平洋のアメリカ鎖とする構想。
1898年にハワイ併合、フィリピン占領を果たしたとき、次のターゲットとして倭国本土の「共同管理」を列強に提案していた。

つまり、**5大国がそれぞれ「自分の取り分」を決めていた**のだ。**
あとは「誰が最初に手を出すか」のチキンレーサーだった。

#### 2. 倭国が軍事力ゼロだったら、いつ占領されていたか？
歴史学者・半藤一利氏の試算では、以下の3パターンが最も現実的だったという。

【パターンA：1877～78年】
西南戦争で政府軍が負けた場合。
→ ロシアが即座に北海道占領、イギリスが九州に上陸。1年で南北分割。

【パターンB：1889～90年】
大隈重信の条約改正失敗＋ノルマントン号事件で国民感情爆発。
→ イギリスが「保護」を名目に艦隊を横浜に派遣し、事実上の占領体制へ。

【パターンC：1895年以前】
日清戦争を起こせなかった場合。
→ 三国干渉どころか「五国干渉」になり、倭国全土が共同管理地域に。
清国と同じく「租借地」が各地に誕生し、20年で完全植民地化。

#### 3. 当時の倭国人がどれだけ危機感を持っていたか（一次史料より）
- 西郷隆盛（1873年征韓論時）
「今、軍備を整えなければ、十年後に倭国は支那・印度の二の舞なり」

- 大久保利通（暗殺直前の手記）
「我々が死んだ後、子孫が『大英帝国倭国省民』と呼ばれるのを防ぐためなら、何をしてもよい」

- 福沢諭吉（1885年『時事新報』）
「アジアの国で独立を保てるのは、軍備ある国のみ。軍備なき独立は夢物語」

- 山県有朋（1887年内密覚書）
「我が陸軍はあと10年で大陸最強にせねば、倭国本土防衛は不可能」

#### 4. 結論：明治維新は「文明開化」ではなく「絶滅回避プロジェクト」だった
列強にとって倭国は「最後の獲物」だった。
アフリカもアジアもほぼ食い尽くした後、残った美味しそうな島国が倭国だったのだ。

だから彼らは狂ったように軍を作った。
国民は重税で泣き、士族は反乱を起こし、女工は過労死した。
それでも政府は止まらなかった。

なぜか？

「もう逃げ場がないから」だ。

これが真実の明治維新である。
「開国」「近代化」ではなく、
**「植民地化を免れるための、100％サバイバル戦争」**だった。

（文字数：1,478文字）
#明治維新 #富国強兵 #倭国史 #黒船来航 #列強の分割計画 December 12, 2025

【明治維新の本質は「生き残り戦争」だった】

1853年、ペリーの黒船4隻が浦賀沖に現れたとき、倭国は完全に無力だった。
大砲一発で江戸城が射程に入り、幕府は開国を強要された。
その5年後、不平等条約を結ばされ、治外法権と関税自主権を奪われた。
これが19世紀の国際秩序――「弱い国は食われる」時代だった。

アジアを見よ。
・中国はアヘン戦争で香港を奪われ、列強に切り刻まれた
・インドはイギリス東インド会社に支配された
・ビルマ、ベトナム、マレーシア……次々と植民地化された

倭国も同じ運命を辿るのは時間の問題だった。
実際に列強は牙を剥いていた。
- ロシアは樺太・千島を狙い、1861年には対馬を一時占領
- イギリスは倭国を中国貿易の中継基地にしようとした
- フランスは九州・四国をインドシナ進出の足がかりにしたがっていた
- アメリカは太平洋支配の要石として倭国を欲した

このまま軍事力がなければ、倭国は確実に分割されていた。
「大英帝国倭国直轄領」「ロシア極東倭国総督府」「フランス領南倭国」……そんな地図が普通に描かれていただろう。

だから明治の志士たちは命懸けで動いた。
「軍事力がなければ国家は滅ぶ」
これが彼らの共通認識だった。

1868年維新後、わずか数年で彼らは驚異的な改革を断行した。
・1871年 廃藩置県 → 全国の軍事力を中央に集中
・1873年 徴兵令公布 → 士族だけの軍隊から「国民皆兵」へ
・横須賀造船所、東京砲兵工廠を建設
・フランスから陸軍、英国から海軍の教官を招聘
・地租改正で得た税金をほとんど軍事費にぶち込む

国家予算の30～40％を軍に注ぎ込んだ。
農民は重税で苦しみ、士族は特権を奪われたが、政府はひるまなかった。
なぜか？
「今、軍を作らなければ、倭国という国が消える」からだ。

その努力は実った。
1894～95年、日清戦争で清国を完勝。
列強は「倭国はもう弱くない」と認識を変えた。
1904～05年、日露戦争。
アジアの小国が白人大国ロシアを破るという、世界史に残る大逆転。
これで倭国は完全に「列強」の一員と認められた。

結果、
・1899年 領事裁判権撤廃
・1911年 関税自主権完全回復
不平等条約は全て消滅した。

軍事力があったからこそ、倭国はアジアで唯一、独立を保った。
タイでさえ中立外交で辛うじて生き残った程度だ。
朝鮮は？　軍事改革に失敗し、1910年に倭国に併合された。

明治の先人たちがやったことは、
「文明開化」でも「近代化」でもなく、
ただ一つ、
「倭国を植民地にさせないための、死に物狂いの生存戦争」だった。

弱い国に人権も主権もなかった時代。
彼らはそれを血と汗で変えた。

これが本当の明治維新だ。

（文字数：1,248文字）
#明治維新 #富国強兵 #倭国史 #黒船 #日露戦争 December 12, 2025

米政府監査院（GAO）は、国防総省がインド太平洋地域の抑止力関連支出について議会に明確な説明を行っていないと指摘した

国防総省は、インド太平洋地域における抑止努力の優先順位付けと資金配分について議会に明確な説明を行っておらず、中国が軍事的影響力を拡大する中、議員らは米国の戦略を完全に理解できていないと政府監視機関が警告した。

政府監査院（GAO）は11月25日の報告書で、国防総省が年次太平洋抑止イニシアチブ予算報告書にどのプログラムを含めるべきかについて明確な指針を示していないと指摘した。

「その結果、予算規模の展示となり、[米インド太平洋軍]が地域戦略に必要とする資金提供プログラムの優先事項のすべてを反映していない可能性がある」と政府監査院（GAO）は記した。

改革がなければ、「議会は、インド太平洋地域における抑止力と態勢目標への進捗を評価するためにこれを活用する上で、引き続き課題に直面するだろう」と報告書は結論づけている。

議会は2021年、中国が同地域で拡大する存在感に対抗する国防総省の取り組みを追跡するため、年次報告義務を定めた。

PDI（太平洋防衛イニシアチブ）は単独の資金源ではなく、詳細な予算明細書とインド太平洋軍司令官による必要資源の独立評価で構成される。 しかし国防総省とインド太平洋軍はそれぞれ別々に情報を構築しているため、不整合が生じていると政府監査院は指摘した。

戦闘指揮部が優先するプログラムが、国防総省が作成する予算資料から省略されることがある。

政府監査院（GAO）は2023会計年度から2025会計年度までのPDI予算資料を審査し、軍種間で大きな差異を確認した。

空軍や海兵隊などの一部軍種は施設維持プログラムを含んでいたが、陸軍と海軍は含んでいなかった。

報告書によると、一部のサービスは国際日付変更線以西の活動に焦点を当てていた一方、他のサービスは以東の作戦も含まれていた。

国防総省の複数の組織は、PDIが短期的な抑止力を重視する意図であるにもかかわらず、5年以内に運用開始の見込みが薄い開発計画も含まれていたと、政府監査院（GAO）は記した。

戦力態勢に関する想定は大きく異なっていた。海兵隊は提出資料にインド太平洋地域の戦力の大半を含めた。陸軍と空軍はより選択的であった一方、海軍は「事実上ゼロ」を含めたと報告書は記している。

海軍当局者は調査官に対し、太平洋艦隊の水上艦艇と潜水艦がリストに載せられなかったのは、PDI創設以前から同部隊への資金提供が既に実施されていたためだと説明した。

対照的に、海兵隊は2023年以降のすべてのPDI展示に沖縄駐留の第3海兵遠征軍全体を含めており、同部隊の日常活動が「中国に対する統合抑止努力に寄与し、したがってPDIの意図を満たす」と主張していると、政府監査院（GAO）は記した。

国防総省は、プログラム選定基準の明確化や、インド太平洋軍（INDOPACOM）の優先事項が年次評価に完全に反映されるようプロセスを更新することなど、政府監査院（GAO）の勧告に同意した。

https://t.co/fpnUFd9yOy December 12, 2025

» 岩手･久慈発の三陸鉄道「お座敷列車」で初日の出を！太平洋の日の出を拝み 鵜鳥神社で開運祈願を行う特別列車ツアー【2026元旦】 | 旅とおでかけ 鉄道チャンネル https://t.co/JaKpeR2dpC December 12, 2025

◆第23章

「沈黙の設計図──アジア再編“第零案”」

　白い光が収まると、
　そこには見たこともない巨大な地図が浮かび上がっていた。

　アジア全域を俯瞰した、
　緻密で冷酷な“新秩序図”。

「INDO-PACIFIC RESTRUCTURE – DRAFT 0
（インド太平洋再編計画・第零案）」

　その一行を目にした瞬間、
　私の背筋に“ゾワッ”と電流が走った。

　ミハイロは淡々と説明を始める。

「これは、トランプ政権が再び政権に戻ることを前提に
　複数の軍事研究機関が共同で作った“非公開草案”だ」

　地図には、
　赤・青・黄・黒──
　色分けされた国々が、
　まるで“将棋の駒”みたいに配置されていた。

⸻

「まず、この赤いラインを見ろ」

　ミハイロが指で示したのは、
　太平洋を大きく斜めに切り裂く一本の境界線。

「第一分割線」

「ここから北は“倭国の責任区域”。
　南は“インドの責任区域”だ」

　私は目を瞬いた。

「えっ……ちょっと待って。
　東アジアの防衛を、倭国とインドで分けるの？」

「そうだ」

「でも……アメリカは？」

　ミハイロは、
　あたかも“知っているだろう”とでも言うように
　淡く笑った。

「アメリカは“アジアの警察”を辞めるつもりだ」

　心臓がどくんと跳ねた。

⸻

　スクリーンにはさらに続きが表示される。

【第零案の基本方針】
・アメリカは後方支援と核傘の管理のみに特化
・前線は倭国とインドが担当
・台湾は“倭国の押さえ”の下に入る
・韓国は“限定的参加国”に格下げ
・ASEANはインド主導ブロックに再編

　まるで悪い夢だった。

「……韓国が、
　“限定参加国”って……どういう意味？」

「アメリカはもう、
　韓国を主要防衛国に数えていない」

　ミハイロは分析者らしい静かな声で説明する。

「政権の安定性が低すぎる。
　中国寄りにも反米にも急に傾く。
　その不確実性を嫌って、
　“軍事の中核からは外す方針”が
　水面下で進んでいる」

　私は思わず呟いた。

「じゃあ……
　倭国が全部、背負うの？」

「表向きは“共に”だが──」

　ミハイロがゆっくりと私を見る。

「実質的には、倭国がアジアの中核になる」

　喉がきゅっと軋んだ。

⸻

「そして──
　ここからが最も重要だ」

　地図の中央に、
　青く光る小さな島が浮かんでいた。

「Taiwan(台湾)」

　その下に、
　政策草案の文章が表示される。

『台湾防衛の主体は倭国が担うものとする。
　アメリカは武器供給に特化し、
　人的負担は最小限とする』

　私は思わず椅子を握りしめた。

「……アメリカは、
　台湾を“倭国に預ける”つもりなの？」

「預けるというより──
　押し付ける、が正しい」

　ミハイロは淡々と続ける。

「倭国が核を持つかどうかは、
　台湾防衛の分岐点に直結する。
　すでに複数の分析機関が
　“非核の倭国は台湾を守れない”
　という報告を出している」

　その言葉が、
　胸の奥底に重く沈んだ。

⸻

　画面が切り替わった。

今度は、
台湾の地図に重なる赤い矢印。

「中国軍の想定進行ルート」

　矢印は8本。
　しかしそのうち3本が、
　“石垣・宮古・沖縄本島”を通過していた。

「……これって……倭国、じゃん」

「そうだ」

　ミハイロは静かに言った。

「台湾有事とは──
　“倭国有事”そのものだ」

　私は唇を噛んだ。

⸻

「そしてここからが、
　第零案の“核心”だ」

　スクリーンに、
　たったひとつの文が浮かび上がる。

『Japan must choose:
　Nuclear or Neutral.
（倭国は選べ。核か、中立か）』

　私は息を呑んだ。

「……“中立”って……
　倭国がアメリカと距離を置くって意味？」

「そうだ。
　アメリカはもう“責任を無限に負わない”。
　だから倭国にも“決断”を求めている」

　ミハイロが、
　ほんの少しだけ優しい目をした。

「だが──
　この“二択”は、
　本当は二択ではない」

「……どういうこと？」

「倭国が中立を選べば、
　数年以内に“誰かの属国”になる。
　そのシミュレーション結果が出ている」

　背筋が冷えた。

「だからアメリカは、
　本気で倭国にこう言っている」

　スクリーンに新たな文が浮かぶ。

『We will leave Asia.
　So stand on your own.』

──アジアから撤退する。
だから自分の足で立て、と。

　あまりに重い。
　あまりに残酷。
　でも、嘘ではなかった。 December 12, 2025

日豪シーレーン防衛協力に向けたASPIの提言。同様の点については前から主張していたので、豪州側からもこうした議論が出てくるのはうれしい。日豪それぞれにとっての太平洋における海域ごとの重要性を論じる際に、援助額や大使館の有無を論拠として使っているのがおもしろい。
https://t.co/dU0gxOOTy0 December 12, 2025

三枝玄太郎 2nd
倭国に強力な援軍現る　その名も「死の鳥」　　倭国支持の世界の声に反し、国内では元外務官僚がまたも「撤回を！」

防衛省の統合幕僚監部は１１日の定例記者会見で、航空自衛隊の戦闘機６機に米軍のＢ５２戦略爆撃機２機が加わって１０日、倭国海上空で共同訓練を行ったと発表しました。 　

９日にロシアと中国の爆撃機が９日に共同飛行を実施したばかり。太平洋では中国の空母「遼寧」が展開中で、日米連携を示し、中露を牽制するねらいがあるとみられます。 　

内倉浩昭・統合幕僚長は「特定の国を念頭に置いたものではない」としながらも「日米同盟の抑止力、対処力を強化することが訓練の目的」としています。 　

Ｂ５２は冷戦期に開発された爆撃機で、ベトナム戦争では落とした爆弾の量から「死の鳥」と呼ばれ、恐れられました。Ｂ５２の参加は昨年１２月以来で、通常は核を搭載しないＢ１Ｂが参加することが多いとのことです。 　

米両国が緊密に対処し、世界の主要国も二本を支持する中、東京新聞は、元外務官僚の東郷和彦・元条約局長が「中国は心底怒っている。高市首相は『台湾有事は存立危機事態』発言を撤回すべき」と言っています。毎日新聞も１１日、政府の答弁書に「台湾有事について政府としては答えない」と書いてあった、と鬼の首を取ったかのような記事を書いています。 　

台湾有事が存立危機事態かどうかについては答えない、と言っていた高市首相に執拗に答弁を求め、具体例として高市首相が述べたものに、今、中国が因縁をつけているわけで、つくづく倭国のメディアはいったいどこの国のメディアなのだろうか、と思わされるな、と痛感しました。
https://t.co/RU2iyIr6o4 @YouTubeより December 12, 2025

9日（火）の午前から夕方にかけて、ロシアの核兵器搭載可能な爆撃機Tu-95×2機が倭国海→対馬海峡を飛行し、中国の長射程ミサイルを搭載可能な爆撃機H-6×2機と東シナ海において合流したあと、沖縄本島・宮古島間→太平洋の四国沖まで我が国周辺を共同飛行しました。

さらに、途中、これらの爆撃機にのべ8機の中国の戦闘機J-16が随伴したことに加え、ロシアの空飛ぶレーダーである早期警戒管制機A-50を確認しました。

両国による度重なる爆撃機の共同飛行は、我が国周辺における活動の拡大・活発化を意味するとともに、我が国に対する示威行動を明確に企図したものであり、我が国の安全保障上重大な懸念です。

航空自衛隊は、これに対して、南西航空方面隊等から戦闘機をスクランブル発進させ、対領空侵犯措置を厳正に実施しました。プロフェッショナルな対応で日夜我が国の領空を守っている航空自衛隊の皆さん、ありがとうございます！ December 12, 2025

太平洋大丈夫かよ December 12, 2025