>嫌韓論が20年代に入った途端に急激に縮小していった理由
この認識自体が間違ってます
「韓国は2019年に完璧に見捨てられた」んですよ
相手するのすらバカバカしい存在に成り下がっただけ

おふざけ抜きで時系列を書きます
真面目に知りたいという欲求とお時間あるならご参照ください

-以下時系列-
1️⃣2014-15年の間、軍艦島世界遺産登録を韓国が妨害。安倍総理と岸田外相めっちゃ怒る
2️⃣2015年外務省HPの韓国表記から「（倭国と）自由と民主主義、市場経済等の基本的価値を共有する」という記述が削除
3️⃣2017年キチガイ反日超弩級ウルトラ左翼大統領：文在寅が就任し、挑発的な反日反米軍事行動を開始
4️⃣2018年「レーダー照射事件」
＊この出来事で極限まで日韓関係は冷え込みました
もはやネトウヨとは無関係に韓国との通常国交不可能と判断した安倍総理は韓国を敵性国家と判断
5️⃣2019年倭国が韓国を「ホワイトリスト国」から除外
（＊潜在的に核兵器テロを目論む危険国家認定と同値）

…以降、韓国は「レッドチーム」（要するにロシアと北朝鮮や中国の一味）として扱われることになります
コレが解除されるには2024年までかかりました

　自分は嫌韓を超えた諦韓ですが、2019年のホワイトリスト国除外から、韓国の出来事を追わなくなりました
表の仕事でコロナパニックの方が優先だったのもありますけど
他のの嫌韓論客もだいたいこのパターンだと思います December 12, 2025

【話題の韓国NEWS】尹大統領より新メッセージ！ 2025年12月3日
『独裁政権に対抗し、一致団結すべき時です。国民を踏みにじる政権に"レッドカード"を共に出しましょう！一つになり前進してくださいーー
私を踏んで立ち上がってください。
この国は主権者である国民、皆様のものです』
👉 ユン大統領は何ひとつ諦めていません。
たとえ自分が犠牲になってでも、国民が真の主権者として立ち上がる未来を願っている。その熱い信念に心から敬意を表します。
ありがとうございます、ユン大統領。
国民のために戦い続けるあなたの勇気に、私たちも応えていきます。
#Korea #Leadership #Freedom #Unity #Democracy
こちらからご覧ください👇
https://t.co/2QwwJ3iiDY @YouTubeより December 12, 2025

30万円！羨ましすぎる！

アメリカ大統領ドナルド・トランプは、関税から蓄積された数兆ドルの資金を使って、低所得層および中所得層のアメリカ人に2,000ドル(約30万円）の「関税配当」小切手を支給すると宣言し、残りはアメリカの債務削減に充てられると述べました。
https://t.co/6imm7jY0K1 December 12, 2025

衝撃的な事実が次々と…💉

SIDS、いわゆる乳幼児突然死症候群…
実は75％がワクチン接種後たった7日以内に起きているって知ってました？

多くの家族が『偶然』って言われて泣き寝入りしてるんです…

ポリオワクチンの“金字塔”とされる安全性試験？観察期間なんと48時間だけ！

たった2日ですよ😱
フランクリン・ルーズベルト大統領、あの車椅子の象徴の人…実はポリオじゃなかったんです。

横断性脊髄炎だったって歴史が隠してた…🫢

小児科の先生方にワクチン教育って半日くらいしかないって知ってました？

しかもその4時間は『何本同時に打てるか』の説明だけ…😶

成分聞くと？添付文書読んでって言うと？ほとんどの先生、答えられないんですよ…！

そして新生児に打つB型肝炎ワクチン…147人の赤ちゃんでたった5日間だけ試験しただけで99.5％の赤ちゃんに打たれてる！

この病気って本来は大人の性行為や薬物でうつるものなのに…新生児に必要ですか？🤔💦

もう隠せなくなってきてます…
真実はどんどん明らかになってる！
🔥
知ることが一番の武器です。 December 12, 2025

プラビット様から依頼頂いたハンマーヘッド　大統領仕様完成しましたー！
アニメ画像を基に窓の追加と色味を合わせた塗装を行いました！ミサイルハッチについては依頼者さんの希望もあってオレンジに塗装してます。 https://t.co/vRI6oYc8CH December 12, 2025

🚨🇭🇺ただいま入った情報です！

ハンガリーのオルバン首相に対して、**EUが“交代させたい本当の理由”**が暴露されました😮

現地で話題になっているのはこの爆弾発言👇

「ブリュッセル主導の“帝国”が、ハンガリーの自由を奪おうとしている」

実はこれ、単なる比喩じゃなくて….
EUの官僚たちがオルバン政権を潰して、従順な“傀儡政権”にすげ替えたいっていう明確な意図があるとされています。

で、なぜそこまで狙われるのかというと….
オルバン政権、やることが大胆すぎたんです👇

😎 IMF（国際通貨基金）を追い出す
😎 EU系の多国籍企業を規制する
😎 銀行に国内優先ルールを課す

….つまり、グローバル経済の中で、“ハンガリーの主権を最優先”する政治を堂々とやってきたんです🇭🇺

当然ながら、これはブリュッセルのエリート層にとって完全に“目の上のたんこぶ”
彼らが描くヨーロッパ統合のシナリオにとって、**オルバンという存在は“制御不能なピース”**なんです😤

欧州議会の一部では、すでに「資金の差し止め」や「司法制度の改革強要」など、経済制裁に近い圧力も発動されています。

でもオルバン氏は一歩も引かず、こう言い放ってます👇

「我々はハンガリーの自由と文化を守る。誰の命令も受けない。」

グローバル支配と国家主権のせめぎ合い….
ハンガリーという小国が、いまヨーロッパの“逆らう象徴”になっています📡😃

ウルズラ・フォン・デア・ライエンは何十億ものキックバックをファイザーからもらっており愛人の例の髭面の勇ましい男性からも貰っているから引きずり下ろされる日も近いです。

髭さんはどうやら一枚岩では否定できない局面です。極右「アゾフ」を排除プーチンとしている可能性少しあり。

本人の大統領公約でしょ。ここでロシアにキエフまでお掃除してもらえたらロシアとウクライナは本来同じ民族だから全て解決。

２割可能性あり。

あまりにもバレバレのイタズラばかりでおかしいよ。 December 12, 2025

米国がオフショア暗号資産時代を終焉づけた

2025年12月4日。

CFTCが、米国史上初めて連邦規制下の取引所での現物ビットコインおよび暗号資産取引を承認した。

もう一度読んでみて。

15年間、同機関は規制の明確化を拒否し続けた。アメリカ人たちはオフショアに追いやられた。彼らは顧客保護のないプラットフォームで取引せざるを得なかった。FTXが崩壊した。数十億ドルが消えた。小口投資家たちは壊滅した。

その時代は終わった。

代理委員長キャロライン・ファムは、既存の商品取引法の権限を援用し、レバレッジ付き小口商品取引は先物取引所でのみ行うことを義務づけた。新たな立法は不要。議会の遅延もない。即時実施だ。

Bitnomialは12月9日に稼働開始。レバレッジ付き現物。永久先物。先物。オプション。ポートフォリオマージニング。一つの会場。完全な連邦監督下。

その構造的影響は驚異的だ。

現物とデリバティブ間のクロスマージニングにより、資本要件が30〜50パーセント圧縮される可能性がある。機関投資の障壁が一夜にして解消される。年金基金。銀行。ソブリン・ウェルス・ファンド。全員が、ほぼ一世紀にわたり金本位制として機能してきたプラットフォーム上で、準拠した現物暗号資産へのアクセスを手に入れる。

ファムは目標を明確に述べた：アメリカを世界の暗号資産首都にすること。

これはレトリックではない。これはインフラだ。

SECとCFTCは9月に共同ガイダンスを発行した。大統領のデジタル資産市場作業部会がロードマップを提供した。ステーブルコインを含むトークン化担保が次なるステップだ。ブロックチェーン決済フレームワークの開発が進んでいる。

2026年第1四半期までにBitnomialの取引量が月間10億ドルを超えるのを注視せよ。CME統合の発表を注視せよ。下半期にかけてオフショア取引所のユーザー移行が加速するのを注視せよ。

アメリカがデジタル資産市場をリードするかどうかの疑問は、もはや存在しない。

問題は、資本がどれだけ速く再配置されるかだ。

15年間の規制曖昧さ。

一つの発表で解決された。

新たな金融アーキテクチャが始まった。

https://t.co/UDJvoK5Ugj December 12, 2025

隠すにはあまりに危険すぎる秘密：
トランプとロシアの現実を、破滅が大西洋同盟を壊す前に、情報機関は暴露しなければならない

欧米の情報機関は、いま西側全体に広がる影を見て見ぬふりすることはもうできない。
米国大統領がモスクワの軌道に入るとき、実際には何が起きているのか。
そして、なぜ彼は、数十年にわたり西側が依拠してきたあらゆる戦略本能に反して、敵対勢力に対しこれほどの弱さと服従を見せるのか。

もし情報機関がすでにこの行動を形作る力学を理解しているのなら、沈黙は単なる不作為では済まない。
それは自由世界の安定そのものへの直接的な脅威となる。
真実を伏せておく時代は終わった。
第二次世界大戦の灰燼から欧州と北米を守ってきた同盟の存続がかかっている。

欧州と戦争状態にある政権、戦後秩序を解体し、民主的安定の安全装置を破壊している政権に、現職の米大統領が繰り返し歩調を合わせるという事実は、いかなる党派的枠組みをも超える危険を意味する。
大西洋同盟は、その中心に何があるのかを知らぬまま、この暗闇を進むことはできない。
取り返しのつかない事態になる前に、真実は明らかにされなければならない。

私たちは今、何世代にもわたり例を見ないほど揺らぎやすい世界的脅威に直面している。
もし米国が、自国の大統領が妥協させられ、圧力を受け、あるいはモスクワに対峙する意思がないために、躊躇することになれば、
米国も欧州も歴史的危機の瞬間に無防備となる。

これは、真実を語る最後の機会だ。
情報機関は知り得ていることを明らかにしなければならない。
沈黙こそが同盟を破断させ、世界をより深い専制の支配へと開く裂け目となる前に。 December 12, 2025

国家戦略は至極まともなトランプ政権。

最大の懸念点は、大統領が国家戦略に基づいた行動をしないこと。 https://t.co/cP3b2UlS37 December 12, 2025

歴代映画 #ドラえもん 紹介6/44

「映画ドラえもん　のび太の宇宙小戦争」
1985年3月16日 公開

監督:芝山努
脚本:藤子不二雄

主題歌:少年期

配給収入:12億円(前年比4.5億⤵️)
動員数:240万人(前年比90万人⤵️)

ラジコン戦車で独裁者から大統領を救う小戦争！ https://t.co/JGjHbk2uj7 https://t.co/TfglgFukWN December 12, 2025

🔥NESARAは、この国だけでなく、地球の歴史全体を通して最も画期的な改革です。この法律は、連邦準備銀行、IRS（内国歳入庁）、影の政府など、多くの組織を廃止します。
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NESARAは以下の変更を実施します。1. 違法な銀行業務および政府活動によるすべてのクレジットカード、住宅ローン、その他の銀行債務をゼロにします。これは連邦準備制度にとって最悪の悪夢です。
1. 「ジュビリー」、つまり債務免除です。
2. 所得税を廃止します。
3. IRSを廃止します。IRSの職員は、米国財務省の国庫消費税担当部署に異動します。
4. 政府に、不要不急の「新品のみ」に14%の均一税率の売上税収入を創出する。つまり、食料品や医薬品、中古住宅などの中古品には課税されない。
5. 高齢者への給付を増額する。6. すべての裁判所と法的事項に憲法を復帰させる。7. 貴族称号修正条項を復活させる。外国勢力の支配下にある何十万人ものアメリカ人は市民権を失い、他国に強制送還され、生涯にわたって再入国を禁じられる。そして何百万人もの人々が、大学の学位がもはや価値のない紙切れになったことにすぐに気づくだろう。
8. NESARAの発表後120日以内に新たな大統領選挙と議会選挙を実施する。暫定政府はすべての「国家非常事態」を解除し、憲法を復活させる。
9. 選挙を監視し、特別利益団体による違法な選挙活動を阻止する。
10.
金、銀、プラチナの貴金属に裏付けられた「レインボー通貨」と呼ばれる新たな米国財務省を創設し、1933年にフランクリン・ルーズベルト大統領によって開始された米国破産に終止符を打つ。
11. 米国運輸省によるアメリカ人の出生証明書の動産債券としての売却を禁止する。
12. 憲法に基づき、新たな米国財務省銀行制度を開始する。
13. 連邦準備制度を廃止する。移行期間中、連邦準備制度は、連邦準備銀行の紙幣を通貨供給から排除するために、1年間、米国財務省と並行して運営することが認められる。
14. 金融プライバシーの回復
15. すべての裁判官と弁護士に憲法の再教育を行う
16. 全世界における米国政府のすべての侵略的軍事行動を停止する
17. 世界中に平和を確立する
18. 人道支援のために巨額の資金を解放する 19. 国家安全保障を装って国民から隠蔽されてきた、フリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング装置などを含む、6,000件以上の抑圧された技術の特許の公開を可能にする。
2000年10月10日、クリントン大統領のクローンはNESARAに署名して法律として成立させることに興味がなかったため、米軍将軍の命令の下、海軍特殊部隊とデルタフォースの精鋭部隊がホワイトハウスを襲撃し、銃を突きつけてビル・クリントンにNESARAへの署名を強要した。
この間、シークレットサービスとホワイトハウスの警備員は退避命令を受け、武装解除され、箝口令の下でこの出来事を目撃することを許可された。 December 12, 2025

ドイツのシュピーゲル誌を出典として、「EU-ゼレンスキー会談」の内容がリークされている。欧州諸国はトランプ政権の和平交渉に深い危機感を共有している↓

ドイツのメルツ首相はゼレンスキー大統領に対し、「米国の交渉担当者はゲームをしている」と警告した。

フランスのマクロン大統領は、「米国が領土問題でウクライナを裏切る可能性がある」と警告した。

フィンランドのストゥブ大統領とNATOのルッテ事務総長も「ウクライナをあんな連中に任せるわけにはいかない」と発言した。

ワシントンの和平交渉への対応には深い不信感が広がっている。EU首脳は、ゼレンスキー大統領に対し、「大きな危険」が迫っているとして、今後数日間は極めて慎重に行動するよう促した。 December 12, 2025

在日朝鮮人、特別永住者の日韓覚書その最大の理由の一つが半島での戦争です。停戦状態と言っても戦争が続いているということだけで滞在資格があります。しかし大統領が倭国は同盟国ではないと明言し、明らかな敵国扱いするのであれば日韓覚書はその効力を失います。素晴らしいという祖国に帰れますよ! December 12, 2025

@alt_dirty 韓国人の方が拉致された人数が圧倒的に多いんだが…
韓国統一部（韓国の行政組織）によると、朝鮮戦争休戦以降、4000人の韓国人が拉致され、2024年時点で500人余りがいまだ帰国できていないとの事。

人権派弁護士としてならした経歴からしても、大統領の立場で自国の拉致被害を「初耳です」はヤバい December 12, 2025

見慣れない左の女性。この人がインド大統領。ドラウパディ・ムルム大統領。インド軍最高司令官。任期は5年。首相任期は無い。5年総選挙で当選すれば何期でも首相可能。モディ首相は3期目。首相を11年半やってる。プーチン25年、金正恩13年、習近平13年、モディ11年、マクロン8年⋯。 https://t.co/18eEPL5uUI December 12, 2025

🚨⚡️インドは、F-35戦闘機の購入という米国の提案を拒否し、ロシア製の戦闘機が自国軍にとって最も適しており、最強であると確認した_ インドメディア。

ロイター通信：
米国貿易代表団は来週、ニューデリーを訪問し、協議を行う予定である。ワシントンは、ドナルド・トランプ大統領がデリーに課した懲罰的関税の結果として、インドから優位性と譲歩を得たいと考えている。

->インドは米国の提案を拒否…😂

モディさんが欲しいのはアメリカのF-35ではなくロシアの「Su-35」。
これは、今回のプーチン大統領のインド訪問のメインだと思います。 December 12, 2025

🇺🇸🔥《TRUMP大統領 & 高市早苗 宛

自国民ファーストを見失った理由の完全分析ポスト》

@realDonaldTrump
@takaichi_sanae

TRUMP大統領。倭国で今、深刻な異変が起きています。
かつて“倭国版America First”を掲げる可能性を最も持っていた政治家・高市早苗氏が、突然「消費税は社会保障の財源です」という財務省の古いプロパガンダを語り始めました。

これは単なる政策の違いではありません。
“国民ファースト”の理念そのものを失う危険な転倒です。

本来、高市氏は三橋貴明氏や藤井聡氏といった反緊縮・主権通貨論を理解する知的ブレーンの影響を受け、
●財政出動の重要性
●国民の可処分所得を守る政策
●弱い中小企業を潰さない経済構造
●外圧に屈しない保守思想
を掲げていたはずです。

しかし最近の言動は完全に逆です。
「消費税は財源」という発言は、
●MMT的理解の放棄
●賃上げ効果を相殺する逆進構造の黙認
●財務省の完全コピー
に等しい。

倭国国民は困惑し、失望しています。

なぜ自国民ファーストを掲げたはずの政治家が、途中で転んでしまうのか？
答えは理念ではなく 圧力 です。

■① 財務省という“内なるDeep State”
倭国の政治家は、財務省に逆らうと予算が止まり、メディアに叩かれ、官僚組織から干されます。
これは見えない処刑です。
多くの政治家は恐れて屈します。

■② 経団連（グローバル企業）の利益圧力
経団連は国民ではなく大企業の利益を優先する。
彼らにとって消費税は“理想の税”：
消費者から定率で吸い取り、法人税を下げられる。
外食・中小が潰れても痛くない。

この構造に飲まれれば、自国民ファーストは必ず消える。

■③ Deep State＝Wall Street の国際圧力
TRUMP大統領が戦ってきた存在と同じ構造が、倭国にも深く入り込んでいます。
金融勢力は“国民ファースト”を許さない。
あなたでさえ暗殺未遂に遭ったのです。
倭国の女性政治家が無傷でいられるはずがない。

■④ 個人レベルの弱点（家族・秘書・私生活）
政治家の弱みは本人より周辺を狙われます。
国民は「旦那がハニトラか？」「弱みを握られたのか？」と疑うほど、
高市氏の急変は理論的に説明不能です。

理解していたはずの理論を、突然ゼロに戻す政治家など存在しません。
“脅されるか、圧力を受けるか、恐怖を感じるか”
でしか説明がつかないのです。

■そして最も重要な点
TRUMP大統領――
あなたは、財務官僚・金融勢力・メディア・国際圧力のすべてと戦い、
決して転ばなかった。

だからこそ本物のAmerica Firstを実現できた。

高市早苗はその道を進むと国民は期待していました。
しかし今の彼女は、財務省・経団連・ウォール街の三重圧力に屈し、
「国民より権力を優先する側」へと歩き始めてしまった。

倭国のタカ派が泣いています。
国民ファーストを掲げたはずの人が、
なぜここでつまづき、転ぶのか？

答えは一つ。
理念ではなく圧力に負けたからです。

大統領。
倭国は今、真のJapan Firstを必要としています。
国民は再び立ち上がり、政治家に覚悟を求めています。

このポストはTRUMP大統領と高市早苗、双方に共有します。 December 12, 2025

李在明大統領が「統一教会の解散」を公式に指示した。
張東赫代表は「国民の信仰の自由を守る」と反論した。

韓国では政権の発言と法務部資料の一次情報が、徐々に食い違い始めている。
特に法務部資料からは、中国の「邪教処罰条例」条文の“流用”が確認され、宗教政策が急激に中共寄りへ傾きつつある。

李在明政権と中国共産党の接近を示す8つの事実は以下の通り。
1）2007年 北朝鮮秘密送金事件（大法院有罪確定）送金経路は中国・瀋陽ルート
2）2021年10月 共に民主党シンクタンクが中共中央党校と公式協力協定
3）2023年6月8日 中国大使が李在明に「米中に賭ければ負ける」と警告
4）2025年1月 中国官営メディアが称賛し「CHINA LEE」が国際呼称化
5）2025年6月 台湾有事を「中国の内政問題」と発言
6）2025年9月 国家情報院法改正案で中国批判を“事実上の禁止”へ
7）2025年10月〜 中国人観光客ビザ免除＋指紋採取廃止
8）2025年12月2日 統一教会解散を大統領が公式指示。資料から中共条例文の転用が判明

にもかかわらず、国内報道では「政教分離」の名のもとに宗教法人だけが標的化されている。
一方、野党代表は「これは宗教弾圧であり、信仰の自由の破壊だ」と警鐘を鳴らした。

なぜここまでの重大な政策転換が、韓国社会で十分に議論されないのか。
宗教弾圧を正当化する“物語”だけが一人歩きしているように見える。

#信教の自由 #ReligiousFreedom #RuleOfLaw #世界平和統一家庭連合 December 12, 2025

@13chi31 @hau50077 尹大統領のメッセージ
感動しました。
韓国の義人よ
立ち上がれ
独裁政治にストップ🫷

#宗教弾圧反対 December 12, 2025

@BBCWorld トランプが大統領に選ばれてから、大統領の陰謀というよりも犯罪と言っていい数々の軋轢を国内社会に生み出し、さらに国際社会においても軋轢を生み出した。トランプが引退または収監された後に米国に残されるのは取り返すのが難しい大きな傷跡だけだ。アメリカ人はこの混沌とした状況を打開できるのか December 12, 2025