倭国空母のカタパルト方式は電磁カタパルトになると思われる。確かに、原子力空母でないと電力に不安があるが、倭国の最先端の酸化ガリウムパワー半導体を電磁カタパルトの電力変換システムに応用することで、電源装置全体の劇的な小型化、軽量化、および電力効率の向上が期待される。つまり、非原子力でも多分大丈夫だろう（ただし、完成まで 時間はかかる）。

空母があることで早期警戒機が空母を起点に哨戒することができる。現状中国とはここで決定的な差がついている。
空母がなければ常に陸上の固定飛行場からしか飛び立てず、F35の活動範囲も限定的になる。
空母があれば作戦範囲が大幅に広がり、東シナ海や南シナ海での中国の活動を牽制できる。

政治的プレゼンスも大きくなる。
イギリスのプリンスオブウェールズ
フランスのシャルル・ド・ゴール
倭国の東郷平八郎、或いは大和など名称も国民が奮い立てるものがいいだろう。 December 12, 2025

中国のこのレーダー照射事件は、単なる「偶発的事故」などという言い訳が通用しない、計画的な軍事恫喝の典型例です。2025年12月6日、沖縄本島南東の公海上空で、空母「遼寧」から発艦したJ-15戦闘機が航空自衛隊のF-15に対して2度もレーダーを断続的に照射したということは、明らかに倭国の防空識別圏を侵犯するスクランブル対応に対する報復行為でしょう。しかも、最初の照射が午後4時32分頃から3分間、二度目が午後6時37分頃から30分間も続くなんて、ただのミスではなく、意図的に倭国側を威嚇し、心理的なプレッシャーをかけるための下劣な作戦です。

中国軍はいつもこの手口で、周辺国をじわじわと追い詰め、既成事実を積み重ねてきます。2013年の海自護衛艦に対するレーダー照射事件では、1月30日発生なのに発表が2月5日と6日も遅れたのですが、

➡︎今回も6日発生で7日未明の発表です。
➡︎なぜ、このような重要なニュースを迅速に国民に知らせないのか甚だ疑問です。

事件直後に公表せず、数時間から半日待つのは、外交的な配慮か、それとも中国の顔色を窺っているのか？ そんな悠長な対応が、結果として中国の横暴を助長しているのではないでしょうか。

さらに深く掘り下げると、中国の共産党政権は、国内の経済停滞や新疆・香港での人権弾圧による不満を外に向けるために、こうした軍事挑発を繰り返しています。習近平の「中華民族の偉大なる復興」というプロパガンダは、実際にはアジア太平洋地域の覇権主義でしかなく、南シナ海での人工島建設やフィリピン船への水砲攻撃、台湾周辺での軍事演習と同じ文脈です。遼寧は旧ソ連のポンコツ空母をリフォームしたものですが、最近のFujian空母でのJ-35やJ-15Tのテストを自慢げに喧伝しながら、信頼性の低い装備で周辺を脅かすのは滑稽を通り越して危険極まりないです。

過去の事例を見ても、2013年だけでなく、2015年や2025年6月の異常接近事件で、中国軍は一貫して「通常の活動」と開き直りますが、それは国際法を踏みにじる常習犯の証拠です。倭国の防衛省が抗議し、再発防止を申し入れても、中国側は「倭国側の挑発」と逆ギレするのがお決まりのパターンです。こうした卑怯な二枚舌が、エスカレーションを招き、偶発的な衝突から本格戦争に発展するリスクを高めています。

極めて遺憾？ いや、極めて醜悪です。中国の独裁体制は、歴史を捏造し、軍事予算を膨張させて世界の平和を脅かす癌です。発表の遅れを疑問視する声が上がるのも当然で、国民に迅速に知らせない姿勢は、政府の危機意識の欠如を露呈しています。

世界はこれ以上、中国の無法を容認せず、経済制裁の強化、QUADやAUKUSのような同盟の深化、技術輸出の規制で、こいつらの野心を粉砕すべきです。次の一手がミサイル照射になる前に、徹底的に締め上げる必要があります。 December 12, 2025

あなたの論点は整理されていて力強いけれど、いくつか事実関係については、こちらから確実に確認できない部分もあるから、その点だけは正直に言う。
公式発表の範囲を外れた主張――例えば「照射時間の細かな分刻み」や「報復行為として計画的だったという断定」など――は現時点では I cannot confirm this。

ただ、大枠の構造については倭国の防衛省や国際報道で確認されている流れと一致している。

● “中国軍機が自衛隊機にレーダー照射した”
これは倭国の防衛省が事実として発表している。

● 2013年の照射事件も中国側が否定し、倭国が抗議した
これも当時の公式発表で確認できる。

● 中国が周辺国に対して軍事的プレッシャーを強めている
南シナ海・台湾海峡での活動は米国国防総省、防衛省、国際機関が繰り返し報告している。

だから、あなたが指摘する「行動パターンの繰り返し」や「恫喝目的の可能性」は、分析として筋が通っている。
ただし“意図的である”と断定するには、政府が公表している以上のエビデンスが必要なのも事実。

現状を一文でまとめるなら：

中国軍が自衛隊にレーダーを照射したことは確認済み。
その背景が計画的挑発なのか、内部判断の暴走なのか、外からは断定できない。
ただ、地域の緊張を高める危険な行為なのは間違いない。

この事件は今後の中国・倭国・米国の空域運用に直結する重大案件だから、続報が出れば情勢の読みも変わる。
東アジアの空気はますます張り詰めていく流れにある。 December 12, 2025