今こそ声を大にして言おう。

【塩村あやかは、危険すぎる】

彼女にはAV新法で盛大に騙された。
今も苦境に喘ぐ女優・元女優は多い。
その首謀者こそが彼女だよ。

立憲民主党議員そして立憲民主党支持者は、彼女が詐術で沢山の人を苦境に陥れた前科がある事をもう忘れたのか？記憶力に障害でもあるのか？？

立憲・塩村あやか氏　１２歳タイ人少女の事件を受け、人身売買を厳罰化する法案を提出へ｜東スポWEB https://t.co/dZqFBusxHI November 11, 2025

これだけれど、コンカフェやガールズバーも「性の商品化」だから人身売買
創作ポルノや美少女イラストも人身売買……っていう「宗教」の人たちなんだ、という理解が広まって欲しい

そういう人たちが、北欧を成功例に、法律を作ってどんどん取り締まり範囲を広げようとしてる https://t.co/cGbn4EEoqn November 11, 2025

あー！最近やけに「北欧モデル」と「買う側だけを厳罰化」の話を、ビジフェミさん中心にあちこちで騒いでいるな？と思ったら、これの伏線でしたか！

号令でもかかったのですかね😑

〜立憲・塩村あやか氏　１２歳タイ人少女の事件を受け、人身売買を厳罰化する法案を提出へ
https://t.co/JxbZMewQgZ November 11, 2025

人身売買の問題を取材しようと思ったのは、
バックパッカーとして旅していた、大学４年の夏。
インド・ムンバイの売春宿街で、少女たちが路上に並ぶ様子を目の当たりにしたことがきっかけでした。
15年越しの思いで今年3月、再びインドの売春宿街を訪れました。
今週の報道特集で詳報します。 https://t.co/QFI1i3MNhU November 11, 2025

昨日、国会で初質問に立った、立憲民主党の原田まさひろ衆議院議員の、買春処罰化に関する質問が素晴らしかったので、ぜひ多くの人に観てほしいです！

特にこのくだり↓、よく言って下さった！と思いました😭 きっと多くの当事者の心に響くと思います。

「私、実はここに立つ前は、買春を処罰する側に立とうと思って勉強したのでした。ところが、すればするほど、本当にそれでいいんだろうか、間違いないんだろうかということをいろいろ思ってきまして、特に、当事者の意見が参考に聞かれているということが国会ではないと思うんですよね。
私、社会福祉の人間ですので、2006年の障害者の権利条約で、私たちのことを私たち抜きで決めないで！という合言葉、スローガンが採択されてるんですけども、この問題も同じだと思うんですよ。
まず、どのモデルに行くかということは決めようとしないで、当事者の方を呼んで、そして意見を聞いて、当事者の方がどういうモデルを目指しているのかということを踏まえた上で、ぜひ今後のスケジュールを決めて頂きたいなと思っております。」

原田議員は、この分野を網羅する研究者でもあり、社会福祉士でもあり、また、国会議員を目指して11年間山形で諦めずに努力を続けられた、とても気骨ある政治家です。
昨日の原田議員の国会質問では、買春処罰化に関する質問のほか、約30分間、被災者支援、地方創生、悪質ホストへの改正風営法の適用、子どもの人身売買問題や10代等若年女性の性売買しない権利保障、精神病者に対する人権侵害の問題などなど、どれも聞きごたえ大なので、ぜひ以下の全編もご覧下さい。
https://t.co/N0wH9ljGue November 11, 2025

顔さんより 続き
https://t.co/oayTDLU6bI

トランプ政権（2025年）の人身売買対策と世界の摘発の関連性

2025年に入り、アメリカのトランプ政権は、人身売買・児童搾取・密入国犯罪を国家安全保障の主要課題として扱い、行政命令と司法部門の政策で強力な取り締まりを打ち出した。
同じ時期、世界では前例のない規模の国際摘発作戦が複数実施されており、このアメリカの政策スタンスと国際社会の動きには、明確な関連性があるといえる。
以下、その関係性を4点に分けて解説する。

1. アメリカが優先度を引き上げたことで、国際機関の重点テーマが「人身売買」に回帰した。
トランプは就任初日（2025年1月20日）に
国境犯罪（密入国・人身売買）を最優先取り締まり対象にする行政命令
司法省に対する人身売買の重点捜査指示
を出した。
アメリカはINTERPOL・Europol・Frontexなどの国際警察ネットワークに最大級の資金と要員を提供しており、アメリカが「優先対象を変える」と世界の取締テーマが変わるのは国際治安の常である。
2025年は国際捜査リソースが一斉に「人身売買」に再集中した年になった。

2. トランプ政権の国境政策が、欧州の対策強化と足並みを揃えさせた。
トランプ政権は2025年から
不法移民の大規模摘発
国境の再封鎖・壁建設の再開
人身売買ネットワークの国境単位での壊滅
を掲げている。
同時期にEUでは、EMPACT JAD Danube（欧州国境を横断する密輸・人身売買取り締まり作戦）が実施された。
アメリカ・EUは情報共有を行っており、両者の政策は「密輸・人身売買ネットワークを国境で分断する」という点で一致していた。
アメリカの国境強化は、欧州の国境取り締まり強化と同期し、世界的な包囲網を形成した。

3. トランプ政権の圧力により、INTERPOLの国際作戦が過去最大規模になった。
2025年の Operation Global Chain（1,194名救出・158名逮捕）は、INTERPOL史上最大級の人身売買取締り作戦である。
INTERPOLは加盟国の政治的優先度を反映するため、アメリカが2025年に人身売買対策を政府の柱にしたことで、
国際予算が人身売買に集中
捜査官や分析官の配置転換
各国警察への要請強化
情報共有の即時化
などが起こり、結果的に作戦が大規模化したと考えられている。
これはアメリカの政策方針が、国際警察機関の作戦規模を引き上げた。

4. 「子供の人身売買」「児童性的搾取」に対する世界的な同時取締りの背景には、アメリカのDOJ指示がある。
トランプ政権は2025年以降、司法省（DOJ）へ
児童人身売買（child trafficking）
児童性的搾取（CSA/CSE）
を 最優先の重大犯罪 として扱うよう命じました。
その数週間後、世界では
スペイン警察主導の児童性虐待国際摘発（20名逮捕・68名追加捜査）
INTERPOLのCSAM/Human Trafficking連動捜査
が実施されている。

アメリカは児童搾取対策（E-Crime）における技術提供国のため、米側の協力・圧力が捜査時期を動かしている可能性は高いと考えられる。
これはトランプ政権の子供保護政策が、国際社会の児童搾取摘発を後押しした結果である。

総合的な評価
トランプ政権の人身売買対策は、
「国内対策の強化」→「国際機関の優先度を変える」→「世界的摘発の活発化」
という明確な連動を生み出している。
特に2025年は、
世界最大規模の人身売買摘発（Operation Global Chain）
欧州国境での密輸・人身売買摘発（EMPACT）
児童性虐待ネットワークの国際摘発（INTERPOL・Europol）
などが同時多発し、「世界全体の流れがトランプ政権の優先度と一致した年」だったと言える。 November 11, 2025

@satsukikatayama @Sankei_news 片山財務相殿
倭国版USAIDのJICAの廃止
在日特権の廃止
天下りの廃止
NPOの業務内容の精査、特にフローレンスのような人身売買の疑いのある養子縁組組織
移民ビジネス
上げたら切りが無いですが既得権益を暴露して欲しいです。斎藤知事のように、付いてくるしばき隊の資金源もお願いします。 November 11, 2025

https://t.co/WUKGhaaD3m
Master keying 638 顔さんより

🚨倭国人に伝えたいこと🚨
※重要『必ず読んで貰いたい』

これは年末に2025年の総括として投稿しようと思っていた超長文の原稿ですが…
現在、トランプ大統領に対する猛烈な批判があるので、2025年における児童人身売買犯罪に対する米国と世界の取組みについて、皆さんに読んで貰いたいと思います。
トランプ大統領は、人身売買犯罪者と犯罪組織、そして世界中の一般市民に対して明確なメッセージを送り続けています。

現在、トランプ大統領をエプスタインと結び付けようとする民主党側の『クリックベイト偽MAGAインフルエンサー』達が、嘘の情報をさも事実のように拡散していますが、
この部屋の皆さんには、下記を読んで事実を知っていただきたい。
これまでにトランプ大統領が人身売買犯罪撲滅のために、如何にアメリカ合衆国大統領として尽力したのかがわかります。

この部屋の皆さんは、一部のインフルエンサーだけの話を鵜呑みにするのではなく、実際にトランプがアメリカ合衆国大統領として何を行なったのかを見て、判断してください。
トランプ批判をしている者達は、これらの情報は口が裂けても絶対に言わない。
何故ならば…彼等のトランプ批判が、全て捏造や妄想の類で、根拠無くトランプを批判していたのが一般市民にバレてしまうからだ。
現在トランプ大統領を批判している人達にも届けるため、下記を皆さんの X（Twitter）などに投稿して貰えたら幸いです。

先ずは現在、何故、トランプ大統領に対する猛烈な批判や攻撃が行われているのか、その仕組みを理解しなければならない。
これらの知識を持たずに、児童人身売買問題を語ることはできないからだ。

🚨これは、現在「トランプ＝エプスタインの親友だった」と主張する人たちが、何故、急に増えているのか、その背後にある構造を政治的プロパガンダ・情報戦の観点から整理したものである。

◎何故、今になって「トランプ＝エプスタイン」攻撃が増えているのか
2024〜2025年にかけてエプスタイン関連文書の公開が進んだ。近年、裁判資料・捜査資料・フライトログなど、エプスタイン周辺の文書類が段階的に公開されてきた。
この時期に著名人の名前が多く出たことで、SNS上で「連想攻撃（guilt by association）」が激増。
トランプの名前も一部に登場するため、これを利用して「エプスタイン＝性犯罪、その周囲にいた人物も黒」 という構図で拡散する人が増えた。

ただし重要なのは『名前や写真がある＝違法関係があった』ではない。
事実関係として、トランプとエプスタインの関係は「社交界での交友〜決裂」であり、継続的な親密関係は確認されていない。
2000年代後半にはトランプ側がエプスタインを施設から出禁にした記録がある。
これらは裁判資料・記事などでも確認されている。
しかし、SNSでは 「文脈を切り取った画像・動画」が圧倒的に早く広まるため、誤解が作られやすい構造が存在する。

◎攻撃が強まる『政治的な理由』
2024大統領選・2025政局で「トランプを性的犯罪者と結びつける攻撃」が効果的
アメリカ政治では、『子どもの性的搾取』は最も破壊力のあるスキャンダルである。
一度そのレッテルが貼られると、政治家は回復が極めて難しい。
だから、選挙や政局で最もよく使われるネガティブキャンペーンの一つが、「性的逸脱」「未成年への犯罪」 をイメージさせる攻撃である。
2024〜2025年は特に政治的分断が激化しており、反トランプ系の活動家・インフルエンサーがエプスタインを利用した攻撃を強めている。
一部は意図的なプロパガンダ、
一部はただのアクセス稼ぎ（クリックベイト）である（倭国でエプスタイン事件を扱っているインフルエンサーのほとんどがクリックベイト）。

◎背後にある「情報戦」の構造
実際の背景にはエプスタインの人脈という巨大な政治爆弾がある。
エプスタイン事件は、政治家、財界、情報機関、外交関係者、セレブなど、非常に幅広いネットワークを巻き込んだ事件である。
この『本丸』が暴かれると、特定の政治勢力・業界・国家に不都合な人物が大量に巻き込まれる可能性がある。
そのため、世論を「特定の一人（トランプ）に焦点を当てさせる」ことは、非常に都合がよい構図になる。
情報戦ではこれをターゲット固定（Target Fixation）と呼ぶ。
複雑な問題を一人に押し付けることで、本質的な構造問題（広範な関与者、情報機関の関係など）が見えなくなる。

◎情報戦の3つのプレイヤー
1. 政治的ライバル勢力
民主党支持者だけでなく、共和党内の反トランプ派（ネオコン系・旧共和党エスタブリッシュメント）もこの攻撃を利用している。
同時に、国外の諜報・宣伝組織がSNSで影響を与えるケースもある。

2. クリックベイト目的のインフルエンサー
近年、X（旧Twitter）、TikTok、YouTubeには「トランプ陰謀暴露系」の動画で収益を得る人たちが大量に存在する。
事実性よりも
「強烈なイメージ」
「政治的炎上」
の方が再生数になる。
そのため、正確な文脈や一次資料は無視され、『ショッキングな部分だけ切り取った短い動画』が大量に作られる。

3. 意図的な攪乱（ディスインフォメーション）
一部の『外国発のSNSアカウント』がエプスタイン関連の話題を増幅し、政治的不安定化を狙うケースがある（2025年11月、X（旧Twitter）はアカウント作成地を表記、プロパガンダ要員がいることが判明した）。
これは、米国の選挙時期には必ず行われる政治的ディスインフォメーション（偽情報作戦）の一環。

◎なぜ今なのか
1. エプスタイン関連文書の公開が2024〜2025で進んだ
2. 選挙の時期で性的スキャンダル攻撃の効果が最大化する
3. 情報操作・SNS攪乱の格好の材料になっている
4. 本来は『より大きな人物群』が関わる事件だが、焦点をトランプに絞ることで話を簡略化できる
5. 商業的インフルエンサーが収益目的で参入している
結論として「トランプ＝エプスタイン」攻撃は、
事実の検証ではなく、政治・情報戦・商業目的のパッケージ化された攻撃手法であると考えるのが最も自然である。

このような様々な妨害工作にも負けず、トランプ大統領は現在もアメリカ合衆国大統領として健在している。

では、トランプ大統領は人身売買撲滅を実現するために、アメリカ合衆国大統領として何を行なったのか。
下記を参照すること。 November 11, 2025

暴行・恐喝がいじめって呼ばれるように、ありふれたこと・大ごとにするまでもないものと錯覚させるためだと思う

売買春もまだぬるいから人身売買とか性虐待とか呼ばれてたら手を出す人減るのにな

「夜のおかず買って帰ろう」て言うだけでニヤニヤされたりして日常の言葉を奪われるのは腹立たしい https://t.co/0yYrWJc8fF November 11, 2025

「選挙運動」と「政治活動」は確かに異なるし、後者についての答えが欲しいのに前者の話を延々とされたら私だってブチギレる。

「成人の売買春規制への懸念」を質問しているのに「少女の人身売買を防止する策」について延々と聞かされるようなもの。 November 11, 2025

ラオスでの児童買春。倭国人客が多い。恥を知れ　#人身売買
#子ども虐待 https://t.co/5qFlo2eN7Q November 11, 2025

パキスタンのバック＝中国
パキスタンの人身売買組織が20名近く別名目で倭国に入国しようとして発覚し入国できなかった。

もう入国してる人も大勢いる

岩屋がモスク土葬と積極的になる理由。
全国の知事も積極的。
このイスラム系のバックはどこかわかります？
倭国を別の民族に破壊させるんですよ。 November 11, 2025

@w2skwn3 お子さんを持つご両親さま、
倭国だから大丈夫だと思わないでください。
誘拐、人身売買、性被害…
決して他人事ではすまなくなっていますから。 November 11, 2025

顔さんより 続き
https://t.co/Y0IehRGB43

これらの知識を持たずに、児童人身売買問題を語り、登録者や視聴回数を増やそうとする者達がとても多く、児童人身売買問題を使って有料コミニティサイトや講演会（特にスピリチュアル系・都市伝説系や信仰宗教団体信者による講演会）、常に寄付金を募集している慈善事業団体には、絶対にお金を払わないように。たとえ有名で大きな慈善事業団体であったとしてもだ。
以前から何度も事あるたびに皆さんに伝えてきましたが、子供の人身売買問題には、数多くの法律が関わって来ます。
特に被害者の子供達のプライバシーがあり、厳重に個人情報が守られなければならない。
児童人身売買問題の解決には、国家が全面的に関与しなければいけない問題なので、いち民間の慈善事業団体が解決出来る問題ではない。
常に寄付金募集しかしていない慈善事業団体など、子供達の保護には何一つ役立っておらず、むしろ有害な団体であると断言する。

俺は現在は、どの団体や組織にも所属していない。
少数の有志だけの名前も無いチームにはいる。
俺はこの５年間、皆さんに、『自分は何処の組織にいるだの、寄付金を募集した事は１度もない』。
この児童人身売買撲滅活動の目的は、寄付金を集めることではないからだ。
『全員が知らなければならない情報を、全員が知るため』に行っているからだ。

児童人身売買撲滅を謳って、名前を出して寄付金募集をするNPO・NGOは全て詐欺だと考えて良い。
本当に撲滅活動や児童保護をしている団体・組織は、一切名前を出さない。
何故ならば、実際に活動している団体・組織というのは、そこで従事している本人だけではなく、その家族まで犯罪組織に狙われるからだ。それでこれまでに実際に何人も死んでいる。
名前を出して活動することは、とてつもないリスクを負うことになるのだ。
逆に言えば、名前を大々的に出している団体・組織というのは、何も活動していないか犯罪組織とグルだということだ。

この５年間で児童人身売買や小児性愛問題が、広く世間に知られるようになった。
その中で、都市伝説やオカルト、スピリチュアルなどを生業とする者達が、この問題を取扱っているのに重大な懸念があることも知っておかなければならない。
ワイドショーのような感覚で、遊び半分で児童人身売買問題を語る事は、絶対にしてはならない。
この問題には必ず被害者の子供達がいる事を、決して忘れてはならない。

ここまで読んでくれた人達には、俺がどれだけ真剣にこの問題を考えているのか…少しでも理解して貰えたら、それで良い。
この世界に生きている大人も子供も、全員が命の危険がなく、毎日安心して生きていける世界になってほしいと願っている。
だから俺は無償で何も見返りもなく、誰かに褒められるのでもなく、この世界の現状を発信している。
これは、全員が知らなければいけない情報だからだ。

こう書くと「では…このまま何もしなくて良いのか？」と言われることがあるが、そうではなく、まず本当に真剣に子供達を考えるのであれば、募金箱に小銭を入れて自己満足して終わるのではなく、先ずは自分の身近にいる子供達を見てやれと俺は言っているのだ。
自分の子供、孫、親戚の子供、友人の子供、近所の子供達…そういう子供達を自分の出来る範囲で無理なく見守ってやれば良い。
児童人身売買を撲滅するには、一人ひとりの認識がとても重要です。

一部のインフルエンサーの情報だけを信じないこと。
物事は多角的に見て考えること。
常に冷静でいること。
これを忘れないようにしましょう。

勘違いしてほしくないが…
俺は熱狂的なトランプ信者ではない。
MAGAでもＱアノンでもない。
俺はトランプが大統領として行なった事だけを見ている。
一人のAnonとして、一人の人間として。
だから俺はトランプを信じている。 November 11, 2025