ついてるねー。
高市総理大臣。
⓵媚中公明党が自ら連立離脱してくれた。
→正しい安保法制が出来る。
⓶中国共産党自ら中国観光客を規制
→うるさい中国人が倭国に来なくて、静かな倭国を取り戻した。
③中国共産党自ら水産物規制してくれた。
→中国以外の販路が開けた。
④媚中議員などが判明
→立憲、れいわ、共産党、公明党など
媚中と判明して次の選挙で落としやすくなった。
などなど、倭国にとって良い事ばかり、
ありがとうございます😊高市総理大臣。 November 11, 2025

ウイグルで中共が行っている民族浄化

多数のウイグル人女性を拘束し注射

女性の生理を止めウイグル人を減らす悪行

こんな国から帰化が増えています。

https://t.co/M5ERKrb314 November 11, 2025

正しいと思う。１，中共は打つ手がなくなった２，トランプに頼んで倭国を制御しようとしたが、失敗した３，トランプに電話した以上、習近平はもはや台湾を国内問題と言えなくなった。自爆乙！ｗ https://t.co/shvAtE7HI5 November 11, 2025

🚨佳能中山工厂关停：外资加速“逃离”中共国，经济低迷已成“黑洞”

公司从成立时的数百人扩张到6000多名员工，曾是中共国机电出口百强企业，如今却在24年后黯然谢幕。这不是孤例，而是外资企业从中共国“战略性撤退”的又一案例，也是经济持续低迷的“多米诺效应”。

关停后，佳能的中共国工厂仅剩苏州、大连等少数几处（从7家缩至6家），产能将外迁越南、印度或泰国。公告中反复提及“总部慎重研究”，这其实是倭国母公司对中共国环境的“投票”：从2022年珠海相机厂关停，到如今中山打印厂“阵亡”，佳能已累计撤出中共国产能超40%。

2025年，中共国FDI（外国直接投资）净流入暴跌至186亿美元——30年来最低，同比缩水超60%；实际利用外资仅1162亿美元，下降27.1%，首次出现净流出（外流1680亿美元，创1990年以来纪录）。制造业FDI更惨，2025年前10月同比跌10.3%，总额仅6220亿人民币。

🔴原因是中共国的“系统性风险”：

⚠️• 成本黑洞：劳动力工资从2019年的月均4000元涨到2025年的超7000元（涨幅75%），土地/环保罚款翻倍，远超越南（仅中共国一半）。

⚠️• 监管铁拳：数据本地化法、“双碳”强制转型、反间谍法，让外资如芒在背。欧盟商会2025调查显示，60%欧洲企业视“地缘风险”为首要威胁。

⚠️• 市场挤压：本土企业（如华为、米家）靠补贴抢占份额，外企市占率从2020年的35%跌至2025年的22%。

⚠️• 地缘风暴：美中贸易战2.0下，301关税重启，苹果、耐克等已迁50%产能到东南亚；德国车企（大众、奔驰）中共国销量腰斩25%，FDI占比欧盟57%却在“止血”。

🔥评：

三星2019年关中共国最后手机厂，迁越南；2024年英特尔、戴尔削减中共国组装线；2025年，松下、索尼跟进关停家电厂。RIETI报告直言：外资撤离已“加速”，中共国从“FDI天堂”变“陷阱”。

对外资来说，中共国从“必争之地”变“高危区”；对中国人而言，这意味着更多工厂灯灭、饭碗碎。出现这种局面的根本原因，那就是中共的极权体制下无法实现真正的市场经济。 November 11, 2025

在毛泽东的直接领导下，新四军与日军秘密勾结，投敌叛国。在日寇已经投降的1945年8月18日，作者在日记中写道：“我无意中看到了一份新四军总部的来电。这份总部的报告，完全清楚地证实了，中共领导和倭国派遣军最高司令部之间，长期保持着联系。电报无疑还表明，与日军司令部联系的有关报告，是定期送 到延安来的。

三天以后，1945年8月21日，作者又写道：“叶剑英告诉毛泽东，我已经知道了新四军总部发来电报的内容。中共中央主席跟我解释了很久，说明共产党领导人为什么决定要与倭国占领军司令部建立联系。”（563页）不管毛泽东如何解释，作者仍然认定：“这是一件可耻的事情，因此毛泽东想为他的解释提出有说服力的论据。谈话表明了所有这一切做法是如何不体面。与倭国司令部的关系早已在极端保密的情况下建立了。中共领导中只有几个人知道此事。毛的一个代理人（或像毛所称呼的‘联络员’），可以说是一直隶属于南京的冈村宁次大将总部的。什么时候有需要，他都可以在倭国反间谍机构的严密保护下，畅通无阻地往返于南京和新四军总部之间。中共中央主席发出的必要的情报，留在新四军总部，等着这个代理人（他原籍倭国）。这个代理人的情报，在新四军总部总是很快译成密码，发往延安。”（563页）

笔者不厌其烦地引用了以上文字，因为它把共酋毛泽东和敌酋冈村宁次的密切联系、联络中介、联络方式都清楚无误地告诉了我们，使毛泽东通敌卖国、认敌为友、认贼作父的真面目大白于天下。

---毛泽东的“肖像画”
——读[苏]彼得·弗拉基米洛夫著《延安日记》
作者: 辛明 November 11, 2025

【今日人物】

倭国经济安保大臣—小野田纪美

针对中共开始限制大陆民众前往倭国，倭国经济安保大臣小野田纪美表示：“过度依赖一个稍有不满就采取经济胁迫的国家，不仅会危及供应链，也会危及旅游业。对一个会带来风险的国家进行经济依赖，是危险的。”
而对于中共驻大阪总领事薛剑的暴力言论，小野田纪美认为：“做出威胁我国国民的行为，是不可接受的。”

 
#小野田纪美
#倭国经济安保大臣—
#今日人物
#澳喜特战旅山之风制作组 November 11, 2025

コメント失礼致します

正しくそうです

中国共産党は2010年あたりからも
「中華民族琉球特別自治区準備委員会」
と言うものを設立しており

琉球は中国のものだ
大和民族は中華民族の一部分であり
倭国と言うのは中華の血脈なんだと言っている
倭国全土も狙っていると言うことなんです

これが
「台湾有事は倭国の有事」なんですね

また立憲民主党の岡田氏の質疑は高市氏に「存立危機にはならない」と発言させたかった

そう回答したとすると

アメリカはそれでしたら
沖縄から軍を退いてグアムに戻りますよー
となります

沖縄からアメリカ軍を無くす様に岡田氏は質問をしたんですね
中国共産党からの指示を教科書どうりに岡田氏は質疑しました

この岡田氏は昔だったら国家反逆罪ですよ

しかしその質問にも
高市氏は毅然とした回答をいたしましたよね

あの回答でなかったら
中国はもう台湾侵攻を始め
すぐに沖縄上陸してますね

そこまでを分からない方は
知って欲しいポイントです November 11, 2025

对被提醒“赴日要注意安全”的中国游客进行街访时——

记者刚说到「习近平主席……」

中国游客立刻摆手说「不能说、不能说」，然后……🏃🏻‍➡️🏃🏻‍➡️🏃🏻‍♀️‍➡️🏃🏻‍♀️‍➡️😂

中共≠中国人，中共≠中国
https://t.co/5CP4AEdluN https://t.co/kbNbmZXxZT November 11, 2025

三票先生：

大陆多家银行纷纷将抵押房产直接推入市场低价出售，最低的竟然出现三折抛售！多地房价断崖式下跌。太惨了，民不聊生啊，很多人多年工作积累的财富付之东流，生不如死。

年关将近，大家关注房价下跌，会死人的。关注企业倒闭老板跑路失业激增，大批农民工返乡，发现土地没了，老婆也被书记村长霸占了，各地农村会爆发群体性事件，中共警察不够用了。今年才是刚刚开始，后面一年比一年差。

眼见他起高楼，眼见他宴宾客，眼见他楼塌了。

#房倒银塌 #中共乱象

https://t.co/fOCoCcfw8T November 11, 2025

【美国之声--中共国加入 CPTPP 的进展不顺】2025 年 11 月 24 日 ABC：中共国想加入《全面与进步跨太平洋伙伴关系协定》（CPTPP），但进展不顺，原因主要有两点：

1. 中共国突发性的贸易限制让CPTPP其他成员国质疑其能否遵守规则：近期突发性的贸易限制包括，2025 年 11 月因倭国首相高市早苗就台湾问题发表言论，中共国限制倭国海产品进口，并呼吁民众谨慎赴日旅行；还有2020年澳大利亚推动新冠起源调查后，中共国对澳产大麦、葡萄酒、海鲜征收高关税；

2. 关键阻力：加入需所有成员一致同意，而倭国态度强硬，在补贴、国企改革和市场透明度方面长期对中共国持怀疑态度，短期内几乎不可能支持中共国入会。

注：CPTPP（全面与进步跨太平洋伙伴关系协定）由澳、新、日、加、墨、智利、秘鲁、越、马、新加坡、文莱 11 个亚太国家组成，旨在取消关税、促进贸易与投资自由化。协定要求成员国遵守透明、可预测、高标准规则，包括贸易、投资、知识产权、劳工和环境保护。新成员加入需现有成员一致同意。

#CPTPP #美国之声

https://t.co/loypDiK0Vy November 11, 2025

中共 #房地产 崩塌，#房价 雪崩还能剩几成❓
十天前 #银行 直售房产还7.5折，如今已打三折了。看市场80万房剩四成，天津某房三天跌26%，涿州每平跌到1300元！
普跌五成的三折是最高价的1.5折，验证我去年剩一两成的判断。银行比百姓更知真相，能更准确预期房价，下一步就奔一两成了！未来清零不是梦‼️ https://t.co/m5r0ZWRJVz https://t.co/7QIYqHBb7f November 11, 2025

【爆料回聲】
2025年12月21日衛報：Pras Michel被判14年監禁，因充當中共代理人：參與劉特佐主導的價值數十億美元全球外國滲透美國政治醜聞，包括資助奧巴馬連任競選。

2023年3月8日郭文貴先生爆料：一見到川普，習就要求遣返郭文貴。 中共行賄Michel遣返郭先生，創下美國史上直達白宮的外國行賄單筆最高紀錄！ November 11, 2025

NFSC聯盟譯統任務1️⃣7️⃣3️⃣
上海🌇農場

插兜訓話那天，到底談了些啥？
2025年11月19日內閣官房長官、沖繩基地負擔減輕擔當大臣、綁架問題擔當大臣木原稔與《每日新聞》記者竹山：

1. 中方依據其立場發表了意見，但外務省亞洲大洋州金井正彰局長進行了反駁，並闡明瞭台灣有事構成「存立危機事態」是倭国政府一貫立場；

2. 對於中共國政府發佈的一系列赴日旅行注意事項等，我方也進行了交涉，反駁稱倭国國內的治安絕沒有惡化等情況，並再次強烈要求中方採取適當回應；

3. 近期中共國駐大阪總領事薛劍發表極其不恰當的言論，金井局長再次提出強烈抗議，並強烈要求中方盡早採取適當措施；我方也就確保在中共國倭国公民的安全問題進行了交涉；

4. 關於「插兜訓話」，倭国政府不逐一評論中共國媒體的具體報道方式，但對於在未與日方協調的情況下擅自安排媒體一事，我方已向中方正式提出了交涉。

備注：官房長官是內閣總理大臣臨時代理就任順位第1位，當首相不能履行其職務時，官房長官將是事實上的代理首相。 November 11, 2025

X這一手直接讓中共網軍無所遁形，尤其是老是喜歡假冒旅居海外或是台灣人的中國網軍更是滅頂之災。

個人覺得臉書、脆都應該效法X平台，讓這些網軍現形。 https://t.co/wmEz4eBibU November 11, 2025

【連載】国際犯罪組織包囲網の死角　2兆円押収の華人財閥プリンスと「倭国浸透」の実態

（第１回）米司法省が追う「２兆円」　サメを飼う３０代起業家と「中国政権」の影

米国やアジア各国が国際的な組織犯罪への包囲網を強める中、カンボジアの華人系財閥「プリンス・ホールディング・グループ」のトップらが、倭国国内において計画的かつ多角的な進出工作を行っていた実態が明らかになりました。

特に衝撃を与えているのは、米司法省から訴追されている同グループの陳志（チェン・ジー）会長（38）の素性と、彼が築き上げた組織の途方もない規模です。国際社会からの圧力が強まる中、倭国が犯罪組織の活動拠点や資産の逃避先として利用されかねない現状が浮き彫りになっています。

■ 「犯罪帝国」の摘発と巨額資産
渦中にあるプリンス・グループは、カンボジアを拠点に不動産、金融、航空、カジノなどを手掛ける複合企業ですが、その事業実態について重大な疑惑が指摘されています。米司法省は2025年10月、陳志会長ら幹部を組織的な詐欺共謀やマネーロンダリング（資金洗浄）の罪で起訴しました。起訴状などによりますと、同グループはカンボジア国内の拠点で、求人詐欺によって集めた数千人を監禁し、暴力を用いて強制的にオンライン詐欺などに従事させていた疑いが持たれています。

この問題の背景にある「産業」の巨大さについて、『週刊プレイボーイ』が衝撃的な数字を報じています。同誌の報道によれば、カンボジアにおける特殊詐欺産業全体の収益は天文学的な数字に上るとされ、その純利益は年間約130億ドル（約2兆円）にも達すると報じられています。これはカンボジアの国内総生産（GDP）の約3割に匹敵する規模であり、もはや企業の犯罪という枠を超えています。米司法省は、その中心的存在とされる陳志会長らが保有する暗号資産（仮想通貨）や不動産など、総額約120億ドル（約2兆円）の没収手続きを開始しましたが、これは単一の犯罪組織に対する資産没収としては、米司法史上でも前例のない規模となります。

■ サメ、ピカソ、ロンドンの豪邸……桁外れの「浪費」
陳志会長とは何者なのでしょうか。『週刊プレイボーイ』や米司法省の資料によりますと、その生活ぶりは「金で買えないものはない」と言わんばかりの豪奢さを極めています。

自宅でサメをペットとして飼育するだけでなく、移動には最新鋭のプライベートジェット（ガルフストリーム）を使用。資産リストには、ロンドンの高級住宅街ケンジントンにある1200万ポンド（約23億円）の歴史的邸宅や、4500万ドル（約70億円）のスーパーヨット、さらにはオークションで落札されたパブロ・ピカソの名画までもが含まれていました。
その派手な生活は、彼の妻とされる人物のSNSでも確認されています。報道などによりますと、彼女は機内がホテルのスイートルームのようなプライベートジェットで世界を飛び回り、入手困難なエルメスの「ヒマラヤ・バーキン」などの高級バッグや、希少なハイジュエリーを誇示していました。

監禁され、暴力に怯えながら詐欺電話をかけさせられていた被害者たちの地獄とは対照的な、現実離れした「プリンス」のような生活。28歳で起業した青年が、なぜ短期間でこれほどの資産を築けたのか。事情に詳しい関係者は、かつての彼を「ただのチンピラだった」と評する一方、その背後には中国共産党の有力者とのつながりが見え隠れすると指摘しています。例えば、カナダ在住の中国人ジャーナリストの証言として、陳志氏が習近平国家主席に近い福建閥幹部の親族にあたり、彼らの「財産管理とマネーロンダリング」を海外で請け負っていたとする説があります。さらに『週刊プレイボーイ』は、彼が中国の革命幹部子弟である「紅二代（ホンアルダイ）」の資金洗浄を担っていたとの見方も伝えています。またカンボジアでは中国人民解放軍の手先だったとも言われており、中国の特権階級との深いパイプこそが、彼の急成長とアンタッチャブルな地位を支えていた可能性が高いとみられます。 November 11, 2025

恥かくから早めに訂正したら？

①「ポツダム宣言に署名した中（China）」は中華民国（ROC）であって、現在の中華人民共和国（PRC）ではありません。これは歴史的事実として絶対に動きません。
1945年の連合国の一員は、蒋介石率いる「中華民国」であり、当時、中華人民共和国は存在していなません（建国は1949年）。つまり、

> ポツダム宣言の署名国「米英中」の「中」は 中華民国（台湾を実効統治する“今の台湾政府”）

であり、中華人民共和国とは無関係です。したがって、内田氏が「この二国はポツダム宣言に署名した三国のうち二国」と書いたのは 歴史的に不正確 です。

②「連合軍（United Nations）を名乗った国」という記述も誤解です。
第二次世界大戦中、United Nations（連合国）という言葉は使われましたが、中国を代表したのは中華民国であり、中華人民共和国は存在していません。
戦時中の United Nations は「戦勝国同盟」の呼称であり、現在の国連（United Nations）とは別概念です。
内田氏の書き方はこれを混同しているため、中国共産党や韓国同様に歴史的事実を歪めています。

③PRCが「後から代表権を奪った」のであって、国家承継ではありません。1971年の国連総会決議2758は
「中国の代表権を中華民国 → 中華人民共和国へ移す」と決めただけで、PRCがROCの後継国家であるという決議ではありません。
つまり、
> 1945年ポツダム宣言の署名国「中（China）」の椅子に
1971年からPRCが座っているだけ
であり、歴史的な署名者がPRCであったという扱いにはなりません。

国際法の専門家もこれは完全に一致しています。 November 11, 2025

似乎已经很多人忘了李康梦了，这位挑起白纸运动的勇敢女生。
她的行为在中共眼中一定是“引起了极其严重的后果”，会以最高标准处置她，可能的手段包括但不限于秘密失踪，酷刑，关小黑屋等。
她的父母也一定被严密监管，无法发出任何声音。
白纸运动三周年，请大家关注李康梦。 https://t.co/MRZyjtQhs1 November 11, 2025

【中共の倭国分析大丈夫か】

・渡航自粛
　フ「オーバーツーリズム解消、ラッキー」
　ア「大変だ倭国経済が～」
・留学自粛
　フ「いらん大学潰れて、ラッキー」
　ア「大学が潰れる～」
・水産物輸入禁止
　フ「輸出先は確保しているので無問題」
　ア「水産業者がダメージを受ける」
・敵国条項で倭国を攻めるぞ
　フ「そんなもん死文化されてるから無問題」
　ア「大変だー戦争が始まる。倭国は中共に勝てない」

アレな人の意見ばっかり聞いてると事態を見誤りますよ November 11, 2025

@Sg3Lu 韓民族、中共人と一緒。
自分達が差別されてる、見下されてるという前提条件で醸造された感情的なもの。
別の見方をすれば言葉が通じないと云うことに付いての重大性を認識できない程度の見識しか持って無いし、其処に肌の色は関係ないって事にすら思い至らない。
まあ倭国を下に見てるんだろうな。 November 11, 2025

おい、菊人形、王毅外交部長。中国共産党が踏み越えてはいけない一線をずっと踏み越えているから、倭国がいつもオフサイドラインの手間にいるのに、勝手に誤判断するのではないか？そもそも君らは日中共同宣言を守った事があるのか？
正常化バイアスって言葉は、全体主義の覇権国家にはないね。 https://t.co/4vhoouNXro November 11, 2025