倭国のメディアが絶対に報道しない中国と中欧、そして台湾との関係。

バルト三国の一つリトアニアとは現在「外交関係断絶」。欧州の漢ことリトアニアさんは台湾の肩を持っていて、台湾の「大使館」設置を許可したところ中国が大使館⇒事務所へ格下げして外交官の特権剥奪。

これで引き下がるかと思いきや、そこは欧州の漢リトアニア、「おう、舐めたマネしてくれんじゃねーか！」とお返し。お互い外交官を引き上げどっちにも現在外交官街ない状態＝国として連絡不通。
これはＳＮＳで言えばブロックではなく、お互いがお互いのフォローを外してミュート状態。これを「外交関係断絶」という。

そのリトアニアさんの「漢気」を見た他の欧州、特にチェコ、スロバキア、ポーランドなどが「台湾支持」に傾きつつある。ウクライナも当然台湾支持。
特にチェコは、2020年以降急速に接近しているが、今年にチェコ国内で中国大使館が来チェコ中の台湾副総統を殺そうとした「殺人未遂」という大チョンボを行い、これで政府も国民世論も完全に台湾側についた）。

他のバルト三国、エストニアとラトビアも中国と距離を置き始め、2022年に一帯一路の一部である「中国＋中東欧諸国16カ国」から離脱している。

引用元の引用元には中文で「最後通牒」と書かれており、これをヒントに中国とエストニアの関係を調べてみると…
エストニアの外相が11月初旬に中国を訪問しているのだが、そこで何か「トラブル」があったらしい。
キーワードはロシア。
エストニアは中国に「ロシアへの支援差し止め」を要求したそうだが、中国は何を生意気な小国のクセにみたいな反応をしてエストニアが怒っているっぽい。
エストニアはご存じのとおり、ロシアに常に喉元を突きつけられている、言わば台湾と同じ状況。なので「ロシアへの支援やめんかい」はエストニアの国益にもかなる。

しかし、中国はけんもほろろな上に、人民が「地球の99.9％の人間が知らんような小国が！」と見下したポストをしているというわけ。 November 11, 2025

だがその理屈で行くとロシアとベラルーシの核共有もNPT違反ということになるのでは。ロシア自身のスタンスが「NATOの核共有と同じでNPT違反ではない」ということなので。 https://t.co/YioN9zKQKP November 11, 2025

ロシア　ザハロワ報道官
「1945年と同じような状況に陥りたくないのであれば歴史の教訓を学び、何よりも今はまだ有効な自分たちの憲法の平和条項に依拠すべきです。」

他国が今倭国をどう見てるか分かるよね。
助言としてめちゃくちゃまともだと思う。

#高市やめろ
https://t.co/Y24zxOwJ8a November 11, 2025

すげえもはや国連安保理にはかることなく戦争おっぱじめるって言い出したぞ。
ロシア並みの思考では？ https://t.co/32ZKDtadUC November 11, 2025

中国が沖縄分離工作を仕掛けてきているけどあれはロシアがドンバス・ルガンスクで行った「上からの独立運動」のための下地作り
最終的に沖縄を自治区もしくは省として編入するために今から「存在しない独立運動」を展開してる November 11, 2025

共和党の上院議員ロジャー・ウィッカーはトランプ政権の和平計画を手厳しく批判している。このように米国議会では共和党、民主党を問わず、和平計画に反対する者は多い。当然の反応だ、それほどにこの和平計画がプーチンとロシアに有利すぎるからだ↓

このいわゆる「和平計画」には深刻な問題があり、平和が実現するかどうかは極めて懐疑的だ。ウクライナは、世界で最も悪質な戦争犯罪者の一人であるウラジーミル・プーチンに領土を明け渡すよう強いられるべきではない。
ウクライナ軍の規模と配置は、ウクライナ政府と国民の主権に基づく選択だ。

プーチンに与えられるいかなる保証も、彼の悪意ある行動を助長したり、米国や同盟国の安全保障を損なったりするべきではない。特に、プーチンのような常習的な嘘つきで殺人者を擁しながら軍備管理を進められるような示唆には、強い疑念を抱くべきだ。 November 11, 2025

ついにロシア軍最高位の参謀総長まで粛清が始まりましたね

➡️プーチンの側近であるゲラシモフ参謀総長に対する攻撃が一気に燃え上がり、いまやロシア国内の最大の話題になっている。参謀総長は秘密の愛人とその家族の存在だけでなく、国家資金を数億ルーブル規模で彼らに流していた疑惑の渦中にある。 https://t.co/hNR8uROmeT November 11, 2025

ウクライナ大統領：

私たちはアメリカ、そしてすべてのパートナーと落ち着いて協力していきます。主要なパートナーと建設的に解決策を探していきます。ウクライナが平和を望んでいないとか、プロセスを壊しているとか、外交の準備がないなどと、敵に言い訳を与えるつもりはありません。

これはウクライナ人の尊厳と自由であり、ここを基盤として主権、独立、領土、国民、そしてウクライナの未来が成り立っています。最終的に終わるのが“ウクライナの終わり”ではなく、“戦争の終わり”、そして欧州と世界の平和であるよう、私たちはできる限りのことをしなければなりません。

先ほど欧州の関係者とも話しました。ロシアが遠くではなく、EUのすぐそばにあり、今ウクライナこそが“快適な欧州の生活”とプーチンの野心の間に立つ唯一の盾だということを理解している欧州の友人たちを頼りにしています。私たちは、欧州が共にいてくれたことを覚えていますし、これからも共にいてくれると信じています。2月24日のような、あの日の孤独をウクライナがもう一度味わうべきではありません。あの時、ロシアを止められたのは、プーチン軍の前に壁のように立った私たちの英雄的な人々だけでした。

世界が「ウクライナ人はすごい、なんて戦いぶりだ、なんて粘りだ、まるで巨人のようだ」と言ってくれたことは、本当に誇らしいことでした。それは確かに事実です。でも、欧州も世界も、もうひとつ大事なことを理解しなければなりません──ウクライナ人は、何よりまず“人間”だということです。

全面侵攻が始まってほぼ4年、私たちは世界有数の大軍を食い止め、何千キロもの前線を支えています。毎晩、砲撃やミサイル、弾道ミサイル、シャヘド攻撃を受け、毎日、誰かが大切な人を失っています。

私たちは、本当に、この戦争が終わってほしいと願っています。確かに私たちは“鋼”のように強いですが、どんな強い金属にも限界があります。そのことを忘れないでください。ウクライナと共に、ウクライナの人々と共に立ってください。つまり、尊厳と自由と共に立つということです。 November 11, 2025

（5/5）
というわけで『ロージナ年代記　ロシア史右往左往物語』1巻増刷記念で冒頭3話の試し読みでした。馴染みのない固有名詞の洪水がワッといっきにあびせかけられますが覚えなくて大丈夫です。面白いよー買ってね読んでね！
https://t.co/i3iIyh8Nqb November 11, 2025

SVOの兵士たちがウクライナ軍兵士を容赦した

ロシアの無人機オペレーターが、命を助けてほしいと懇願する敵兵士を発見した。ロシア兵士はドローンを使ってウクライナ軍兵士を自軍の戦線まで護送し、捕虜とした。

人道主義のさらなる証左🇷🇺🐻 https://t.co/wB700QY4oi https://t.co/foseAaLiaB November 11, 2025

トラ爺には悪いけど、今回の合意もお流れになるんじゃないかなって思ってる。

英国はウクライナを犠牲にしてロシアをすり減らそうとしてるし、ウクライナも自国兵士をすり減らしてもロシアを潰して国土完全回復を狙ってる。
正直、ウクライナが米国案を蹴る可能性もありそう。 https://t.co/E0gFyGdiSf November 11, 2025

参政党支持者達にロシアbot全然居なそうで面白い😂
また一つ参政党と支持者の正しさが証明されましたね…🥺

#参政党 November 11, 2025

太陽電池って昔は高価だったから、中国も輸出した方が得だった。
でも今は玄関マット以下の値段になって、むしろ赤字。
仲の良い国へは影響力を増すために、それでもどんどん売る。エネルギ－が安価に得られるので、仲の良い国々は力を増す。

でも仲の悪い国に対しては、そんなに熱心じゃない。例えば米国がIRAで貿易障壁設けた時も、大して文句を言ってない。
そういう国に対してはむしろ、太陽光や再エネや気候変動に関するデマを流して、エネルギー価格を高止まりさせ、排出削減でも遅れを取らせる方が、長期的に中国やロシアの国益になる。

先日の「北海道の高気温は太陽電池のせいだ」というデマの際も、親ロシアな匿名アカウントが異常な速度で拡散させてた。

原発に関してもそうだけど、再エネや気候変動やEVを否定しようとするデマに加担したら、中国やロシアを利することになる。今は、そんな状況ですよ。 November 11, 2025

あ、貶める為にロシア！って言ってたんじゃなくてガチでロシアbotが参政党支持者に多いと思ってたんだ🙄
何ていうか…純粋というか…ちょっと残念な思考というか…
降って湧いたプロパガンダを、ちゃんと疑える知能って政治語るなら必要だと思う😌 https://t.co/bVsCbCYZ3Y November 11, 2025

・ゼレンスキー政権は私服を肥やしながら国民の命を強制動員で散らしている、国外に脱出する若者も多数、その結果、ウクライナの将来を担う若者が絶滅危惧種に

・西側諸国の兵器も枯渇していて支援も間に合ってない
（最近フランスからラファールを売ってもらうことになったが支払う金がなくてまたEUに泣きついてるし生産の関係で調達は10年先）

・アメリカがトランプ政権になってからアメリカからの支援はもう望めない、トランプは反戦派でアメリカファーストなのでどう交渉しても無駄

・トランプ政権とロシアが今出してる和平案は、敗戦国（ウクライナ）という立場から考えると全然ゆるい内容

・プーチンは「和平交渉の用意もあるが、軍事的手段による現状にも満足してる」と言ってるので、今のうちに降伏しないとマジで「無条件降伏」するはめになる

・そもそも2022年のイスタンブール合意（ミンスク3）を破棄せずに、8年間も虐殺してきたドンバス地方の住民の権利を保障して正式に🇺🇦国民として迎え入れてればロシアに領土1mmも取られずに終わってた、その後も何度も和平交渉しようぜと言ってきたロシアを全ツッパしたのはゼレンスキーと欧州とバイデン政権

↑西側メディアとそれ系のインフルエンサー、ゆっくり解説が情報源の人はこういう基本的な「現実」を理解できてないので話が噛み合わない
自分たちがウクライナを応援して継戦させることが「国の滅亡」に繋がることも理解してない

めっちゃグロいよね November 11, 2025

トランプ政権は、ミュンヘン合意も、パリ協定 (ベトナム和平)も知らないでしょうね。侵略者の要求を呑み、被害者の弱体化を容認すれば、侵略者はその後必ず被害者を征服します。例外はありません。一回目の侵略が失敗してから、ロシアが外交で被害者を弱体化させて再侵略で征服したケースは多いです。 November 11, 2025

ISWは、「報じられたトランプ政権の和平案は、ロシアがウクライナに提示した2022年イスタンブール合意における要求と根本的に同じである」と分析している。
つまり、ウクライナに完全降伏を要求するものだ↓

◾️ロシアが2022年にイスタンブールで提示した要求は、ウクライナの完全降伏に相当し、ウクライナのNATO加盟を永久に禁止し、ウクライナ軍に厳しい制限を課し、ロシア軍の規模や能力にいかなる制限も課すことなく、ウクライナが西側諸国からの軍事支援を受けることを禁止するというものであった。これらはすべて、報道されている28項目の和平案の既知の条項と整合している。

◾️クレムリンは、ウクライナ軍の縮小を含む当初の戦争目的の達成に引き続きコミットしていることを一貫して示し、公言してきた。その目的は、将来のロシアの攻撃からウクライナを防衛できない程度にまでウクライナ軍を縮小することである。クレムリン当局者は、2025年8月のアラスカ首脳会談以降、この点を繰り返し強調し、西側諸国に対し、ロシアの交渉姿勢と要求は2022年初頭から変わっていないことを明確にしてきた。

◾️この新たな和平案の発表を受けてロシアが展開する論調は、当初の戦争目的へのロシアのコミットメントと、消耗戦においてロシアは西側諸国とウクライナよりも長く生き残ることができ、したがってロシアの勝利は必然であると西側諸国とウクライナを説得しようとする努力を中心に展開し続けている。 November 11, 2025

野本久夫氏が発表した意見書に対し、当方は公開質問状「野本氏『意見書』における虚偽記載に抗議し説明を求めます」を発表しました。このポストを持って野本氏に送達したとみなしますので、氏におかれましては真摯な対応をお願いいたします。

(以下、公開質問状本文)
私は2025年4月25日に東京都内で開催された「『共産党』を考えるつどい」(以下「つどい」と表記)主催者の一員として運営に関わり、当日は冒頭発言と後半の司会を担当した者です。11月17日に貴方が発表した「意見書」に記載されている「つどい」参加者の発言が全く事実と異なる紹介のされかたをしています。これは当該発言者の名誉を著しく毀損するものであるとともに、「つどい」に対する悪意を持った攻撃でありますので、私は「つどい」開催の責任の一端を担った者として、貴方に厳重に抗議をするとともに、事実関係の説明を求めるものです。

「意見書」には「AALAの3役の要職にある事務局長が4月、外部の集会で、倭国AALAのウクライナ問題に関する声明の立場から外れ、会員と倭国AALA、団体会員である倭国共産党を事実無根の話で突如中傷する発言をしたことにあります」と書かれています。この「事務局長」とは箱木五郎氏、「外部の集会」とは「『共産党』を考えるつどい」を指しています。

箱木氏の登壇に際し、司会をしていた私は「倭国AALA事務局長」の肩書で紹介しました。これは参加者のなかに箱木氏を知らない人が多いことを考慮し、箱木氏の属性を明らかにすることを目的としたもので、主催者としてはあくまでも箱木氏に対し、所属組織とは関係ない個人の立場での発言をお願いしておりました。箱木氏も発言の冒頭で「これから発言することも個人的意見ということです」と明言しております。

箱木氏の発言の要旨は「（倭国共産党の）理論政党としての弱さ」をあげ、その例証としてウクライナ問題に対する党の対応を批判したものです。そして、AALAの機関紙でウクライナ問題で党と異なる論者の見解を掲載したときに「許せない」と批判をしてきた多くが共産党員であったと述べました。また「アメリカ帝国主義」に対する直近の党の見解についても疑問があると加えました。党の見解も相対化するような活発な議論が大衆運動の活性化には必要である、党もかつては党内外で様々な論争を活発に展開することによって理論を構築し、それにより党外の人々に共感と支持を広げてきた歴史があるのだから、いま一度理論強化をはかることで「共産党のことをもっともっと強くしていただけないかな」というのが要望であると続け、それに関連する宮本顕治氏の「（党の強さは）大胆な柔軟性」であると語ったエピソードを紹介し、いまの党に足りないのは「大胆な柔軟性」　である、そこら辺を直していっていただきたいと述べ、「私の激励を込めた発言ということで終わりたい」と締められました。なおこれらの発言はあくまでも箱木氏の個人的見解であり、倭国AALAを代表した見解でないことはもちろんのこと、「つどい」を代表する意見でもありません。主催者側にも箱木氏と見解を異にする者が複数いることを付記しておきます。

なお倭国AALAのウクライナ問題に関する公式見解は2022年2月25日に発表された「抗議声明　ロシアの軍事侵攻を非難し、軍事行動の中止を求めます」が確認できる唯一のものであり、箱木氏の発言はロシアの軍事侵攻を支持するものではなく、これに反するものではないと認識しております。

これらの箱木氏の発言のどこが「倭国AALAのウクライナ問題に関する声明の立場から外れ、会員と倭国AALA、団体会員である倭国共産党を事実無根の話で突如中傷する発言」なのでしょうか。遺憾ながらまったく当たらないと言わざるを得ません。

また「意見書」には「代表理事の1人は、繰り返し外部の集会で、団体会員であり協力対象である倭国共産党に対する攻撃的な発言をしてきました」とあります。「代表理事の1人」は吉田万三氏のことであり、「外部の集会」には「つどい」も含まれています。「つどい」では、吉田氏を「元東京都足立区長」という肩書で紹介しましたが、もちろん吉田氏の所属組織とは関係ない個人の立場で参加、発言をしていただいたものです。吉田氏の発言要旨は「（倭国共産党は）いろいろ異論反論があっても、それを理由に組織的排除するな。そういう意見を大事にして」というものでした。この吉田氏の発言のどこが「倭国共産党に対する攻撃的な発言」なのでしょうか。極めて穏当な、党に対する意見・要望に過ぎないものです。なお私は、他の集会でも吉田氏の発言を複数回聞いておりますが、概ね「つどい」で発言されたものと同様の趣旨であり、倭国共産党の民主的改革を願う立場からの提言でありました。
(次ポストへ続く) November 11, 2025

@kyodo_official ロシア大使館と中国大使館に行ってない時点で真面目に反戦運動やる気ないやん。 November 11, 2025

真珠湾攻撃は、ちゃんと「直前に告知」をしているんだけど、それが手続きミスで伝わらなかった、とかの類。

そして、部隊展開は迂遠な言い方例えば、
「公海上で演習を行う」
「この海域は演習海域になる。事故が起きないよう危険海域に侵入しないように事前告知するが、事前告知を弁えずに侵入する船舶が【演習】の事故に巻き込まれても我々に責任はない」
こう告知すると、そこは航行不能海域にできる。

ロシアは自国領からウクライナに「ぶっ放した」ものの、アメリカは介入してこなかった（武器供与はしたが、主戦力はウクライナ）。
台湾に中国がぶっぱなしても、アメリカは余力がないから介入してくる可能性は低い、と見做されているし、実際低い。

予め潜伏配置させたドローン群で、流通の要所を破壊したのは、ウクライナがロシアに対して実際に行った長期的な準備を伴うドローン攻撃の成功例で、これについてロシアは反発してドローン、弾道弾による攻撃を行ったが、ドローン群の潜伏配置攻撃ほどの成果には繋がらなかった。

中国は「他国がやったが、座視されたこと、有効だったこと」を学習する。
今、ウクライナの手口も、ロシアが計るアメリカの導火線の長さも、継戦能力維持に必要な物資の量と性能と運用も、世論誘導も学んでいて、二次大戦のルールで戦争しようとなど考えていない。

台湾周辺海域の海底ケーブルを切断し、倭国のEEZを含む海域の海底走査を行っているが、「遺憾の意」以上の反撃がないことを彼らは承知している。
中国政府が背景にいるハッカーによる攻撃、ランサムウェアアタックがあっても、中国政府が賠償を強いられるところまで辿り着けないことも承知している訳で、80年前の常識で戦争を語るのまずいと思う。 November 11, 2025