本当に倭国を潰すつもりならば最初からレアアースを一方的に切ってくるはずだろ、でもそれでは最悪共倒れになるし、もしかしたら倭国はまた代替えを強化するかもしれない、それはチャイナにとって都合が悪い、
パンダとかライブ中止とかそんな事しか出来ないんだからほっておけば良いんだよ、 https://t.co/B3qFiQgtwV December 12, 2025

アメリカ助けない論は無意味どころか存在さえしない話なのでもっといいです。
そんなの妄想と現実の区別が付かなくなったリベラル界隈の世迷言です。

米国は倭国を失えば太平洋西半分の覇権を失う事になりますが、自分のとこでも掘れるレアアースと引換にする程トラ爺もトンチキではありません。 https://t.co/WB6fNCUGHz December 12, 2025

悪いことは言わない。
もし「12月に何を買えばいいかわからない」という方は、
まずはこのリストを参考にしてください。
【1位】12月“バズり確定”カテゴリ
・バフェット商社：8058三菱商事／8031三井物産
・優待人気：4661オリエンタルランド／9020 JR東倭国
・トランプ相場耐性：8750第一生命HD／7011三菱重工業
・小型急騰株：6366千代田化工（+50%超）／3935エディア

【2位】高配当＋株主優待で“守りを固める”
8306 三菱UFJフィナンシャル 約2,400円（利回り4%超）
9101 倭国郵船 約4,900円（自社株買い＋高配当）
8316 三井住友フィナンシャル 約4,700円（決算上方修正）
8411 みずほフィナンシャル 約5,400円（増配予想）
7182 ゆうちょ銀行 約1,800円（超安定高利回り）
9434 ソフトバンク 約220円（PayPayポイント優待あり）

【3位】AI・データセンター関連
9984 ソフトバンクG 約16,500円（Arm＋AI投資）
6501 日立製作所 約4,900円（DC・AIインフラ）
6701 NEC 約5,900円（政府AI案件多数））

【4位】地政学リスクで急浮上！レアアース関連
中国依存脱却で倭国企業に資金集中
9432 NTT 約150円（AIクラウド基盤）
5713 住友金属鉱山 約5,100円（EV磁石材料）
5016 JX金属 約1,600円（米豪提携）
5706 三井金属鉱業 約17,900円（希少金属リサイクル）
5711 三菱マテリアル 約3,100円（トヨタ向け）

なぜ有料にしないのか？
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R7 12/15【ゲスト：平井 宏治】百田尚樹・有本香のニュース生放送　あさ8時！ 第750回
※今日は天使の平井さんがお久しぶりのゲストです。奥様は遠方でフルマラソン完走されました。おめでとうございます。百田さんも昔、NYシティーマラソンにご参加されました。
※平井さんの新刊「倭国消滅」絶賛発売中です。
※平井さんがイオンの岡田一族のタブーを暴いた動画が大バズリしています。https://t.co/SrA8kdGhE9

<本日のニュース項目>
1️⃣③経団連会長、1月の北京訪問に暗雲 関係「政令経冷」に(15:19～)
※こんなにおめでたいことはありませんね。
※日中経済協会は米国からはチャイナが超限戦の世論や倭国の政策に影響を与える工作を行っていると指摘している日中友好七団体の一つ。経済版日中友好議連のようなもの。チャイナの対日工作の窓口。
米議会の米中経済安全保障調査委員会が日中友好七団体が、習近平が重点を置いている世論工作を中心に行っている統一戦線工作部と密接な関係にあると指摘。統一戦線工作部のトップの王滬寧と公明党斎藤氏や岡田克也氏との関係について。
外国企業の対中直接投資はチャイナ経済悪化とともに激減。なのに、倭国企業はなぜチャイナに行こうとするの？
トランプが苦々しく思っているのは当たり前。倭国国際貿易促進協会のトップが河野洋平氏。顧問に橋本岳氏。父の橋本龍太郎元総理はハニトラにかかった人で有名。セキュリティークリアランスで厳しくハニトラを取り締まれるように修正すべき。政府三役など国会議員もスクリーニングの対象にすべき。
経団連会長が倭国生命の筒井氏に変わったが、相変わらずの親中姿勢。経団連の事務局が媚中左派で、自民党に圧力を掛けている。チャイナに厳しく言っているのは保守党のみですが、国民が保守党を知らないのは残念。愛国心のない企業主が多すぎる。安易な外国人移民導入は阻止すべき。

2️⃣⑤対中半導体規制に抜け穴、昨年380億ドルの製造装置購入(1:02:14～)
※世界の半導体製造装置メーカーは5社がほぼ独占。米のアプライドマテリアル、KLA、ラムリサーチとオランダのASMLと倭国の東京エレクトロンの5社です。ここがチャイナのエンティティーリストのブラック企業に販売している模様。その中で突出している東京エレクトロンが44％も売っていて、チャイナとズブズブ。オランダのASLMも。米国が倭国とオランダに規制を掛けようとしている。
ただし、東京エレクトロンは露光装置は作っていない。キャノンとニコンがその業務を担当していて、ここにチャイナがかなり接近している。
米国は45ナノメートル以下のものの製造装置の輸出規制を適用しようとしていおり、エンティティーリストの企業には販売するなということに。
ニコンがチャイナに露光装置などを売り込もうとしているが、これは倭国を狙う兵器などに使われるリスクが有るので、規制が必要です。
地上波でチャイナの🐕️のコメンテーターやチャイナの御用学者・識者が多すぎる。

3️⃣⑥1.4ナノ半導体、電力10分の1で製造 DNP(大倭国印刷)とキャノンが実用化(1:32:09～)
※露光分野ではASLMが世界の9割のシェアを持っているが、DNPがキャノンが新たに開発したインクジェット技術でASLMを上回る1.47ナノの精細さで印刷できる露光装置を作りました。Rapidusにも期待。
4️⃣①新設メガソーラーなどの売電価格上乗せ廃止へ
②釧路のメガソーラーは最終的に誰が所有するのか？(1:50:48～)
※上乗せ廃止しても国民への負担軽減は少ない。
非FITメガソーラーの盲点；売電期間が終了すると、この子会社は合同会社を破産させるだけで、原状回復費用の負担から逃げることが可能。原状回復費用の担保がない場合は、当該メガソーラーは放置されてしまう。
非FITメガソーラー業者にも原状回復費用を預託させるべき。また、メガソーラー施設も建築基準法における工作物であるとみなすべき。
三浦瑠麗氏のご主人経営の会社が東北でメガソーラー事業を行っていたが、これも放置されたまま。
政府のエネルギー基本計画では再エネを利権のために2040年までに全エネルギーの40~50％にすると？？？優秀な石炭火力発電をなぜ有効に使わないの？気候変動・地球温暖化など再エネ業者の利権のために学者に作らせたものと疑ってしまう。これを唱える学者の多くはソ連崩壊で行き場を失った共産主義の学者が考えたもの。
※河野太郎氏が北村先生の倭国端子に関する解説動画を削除しろと、内容証明つき郵便で訴訟をほのめかす。倭国端子はチャイナとズブズブ。
※チャイナ制裁に一番効くのは半導体のフォロレジストを止めれば終わり。倭国のフォトレジストは世界の95％のシェアを持っています。倭国は優位。レアアースを止められても、他から調達できます。

※エンド板がクリスマスverに変わりました。
※引き続き、フィードバックと高評価もお願いいたします。
※僕の私見・感想がかなり含まれていますので、詳しくは本動画をご視聴くださいませ。
https://t.co/L8L4etdD0g @YouTubeより December 12, 2025

私が学生の時からレアアースの話しは出てたな～
欧米では掘削技術はもうあるのね！製錬は倭国は得意そうだから頑張って欲しいな✨

レアアース開発は「日米欧連携で」　東京大のコンソーシアムが報告会：倭国経済新聞
https://t.co/6hnQWfxWxH December 12, 2025