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レアアース
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2025.12.01 22:00
:0% :0% (40代/男性)
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【元読売テレビ 高岡報道局解説委員】
倭国でレアアースは不用となる技術が既に開発されている。
中国のレアアース脅しは効かない。
ただ、産業スパイで狙われている可能性大きい。
スパイ防止法は必要。
報道は事実と客観で報道すべき👏
さすが高岡さん👍 https://t.co/dtlpNhml2W December 12, 2025
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中国がレアアースの禁輸をしない理由ですが、以前、倭国に経済制裁でレアアース禁輸措置をした瞬間に、倭国の企業がものすごい速度でレアアースを使わない代替素材の開発をし始めたので、かなり慎重になってるという感じですね。素材産業大国を舐めてはいけない。 https://t.co/xzkCaBnUbb December 12, 2025
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今までの流れを見ると、
・中共政府は本気ではない、前例の無い事態に混乱してる
・イキってるのは現場の役人達、実績作る為にはしゃいでる
・「レアアース止める」とか言ってるのもおそらく現場の担当者
・現状取られた制裁による倭国側の実害は軽微(中国人観光客専門業者除く)
倭国はどうすればいいのかなんて簡単で、もう無視していればいい。
観光客減って被害甚大どころか「うるさい団体客が減って快適」って声が聞こえて来るし、ホテルも「他国からのお客様が来て下さるので問題無い」って感じ。
左派活動家の皆様は「高市は謝れ!」って騒いでますが、政権発足直後で本来なら急落する筈の政権支持率が横ばいか微増で全体で70%を越え、若い年代では80%を越えるなんていう政権支持率としてはちょっと聞いた事が無い数字を示してる。
…謝らなければならない理由なんて何処にも無い。
むしろ「謝れ」って言ってる人達の認知を心配したくなる。
(まぁ、彼らも『中国の役人』と一緒で、現場判断で勇み足してるんだろうなって)
今後我々ネトウヨが取るべき方針は、高市政権の支持率が高値安定してる様子をニヨニヨしながら眺めつつ、中国本土の混乱を中共政府が如何にして沈静化するのかをお手並み拝見してればよろしいかと。
(多分、2012年の反日デモの時と一緒で力で制圧、に20元) December 12, 2025
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→まずはホテルや旅館、お土産物屋さんなどに「苦労をかけてすみません」と、損失分を国が負担するくらいの事をしなければね。レアアース等に及んだ時のためのシミュレーションもしておいて、そのための予算も組んでおかなければ。 December 12, 2025
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この手のデマを飛ばす輩が多いが、確かに中国がかって環境汚染に目をつぶってレアアースの精錬に乗り出したのは事実。ただそれから30年掛けて蓄積した技術の優位性は高く、今や精錬技術での特許はほとんどを中国が握る状況。アフリカ人を福島に連れて来ても無理なのだ。
https://t.co/BpWuPWVtO8 https://t.co/3C3Rqj5Lrz December 12, 2025
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[トランプ政権が中国を圧倒する理由]
以下が中国で米国のポチ化が進んでいる真の理由。
トランプ政権は、中国が国際秩序に対して挑戦的な行動を取った場合、米国が“実行可能な圧力手段”として ドル決済網からの排除(ドル封鎖) を行えるよう、その準備を着実に進めている。
重要なのは、この封鎖措置を発動しても 米国自身が大きなダメージを受けない体制づくりが同時進行している 点である。
第一に、米国は中国依存の高かった戦略物資の供給網を再編している。レアアース、半導体、EV電池、太陽光、重要鉱物などについて、豪州、インド、倭国、韓国、さらには米国内生産へと供給源を分散し、中国を切り離しても国家運営が滞らないサプライチェーンを構築しつつある。
特にレアアースは対中制裁時の生命線であり、米国は2027年前後を見据え、中国依存比率を大幅に低下させる計画を推進している。
第二に、ドル決済網そのものの“米国側の統制力”を盤石にしている。SWIFTやCHIPSを活用し、ロシア産原油を購入する中国企業、ロシア決済に関与する銀行などに対し、すでに二次制裁を発動。米国の金融ルールに従わざるを得ない環境が、EU、倭国、韓国を含む同盟国全体で定着している。
つまり、米国が中国へのドル封鎖を発動しても、国際決済網全体が崩壊するリスクは極めて小さい構造が形成されつつある。
第三に、トランプ政権が重視してきたエネルギー政策も大きい。米国はシェール増産とパイプライン計画により、すでにエネルギー完全自給国であり、むしろ純輸出国である。
中国が報復としてエネルギー市場を撹乱しても、米国経済への影響は限定的であり、エネルギー安全保障の観点でもドル封鎖のリスクは抑えられている。
第四に、米国債市場の“内製化”が進んでいる。FRBと米国内勢の米国債保有比率は過去最高で、中国の保有高は10年前の半分以下にまで減少した。
もはや中国が米国債を売却しても、市場へのダメージは限定的であり、金融面での反撃手段としての有効性は低下している。
第五に、米国は技術覇権の面でも中国の外堀を固めている。ファーウェイ制裁、半導体設備の対中輸出規制、研究協力プロジェクトの遮断により、中国が“技術とドル”の両面で米国に依存せざるを得ない構造が強化された。
ドル封鎖と技術封鎖が同時に行われれば、中国の外貨獲得能力や産業競争力は急速に弱体化する。
また、トランプ政権はBRICSの“非ドル化構想”を牽制するため、サウジを米側に引き戻し、インドやブラジルとの貿易関係を強化するなど、人民元圏の拡張余地を戦略的に封じ込めている。
結果として、BRICSがドル覇権に挑戦できる環境は整っておらず、ドル封鎖の効果は相対的に高まっている。
総じて、トランプが中国に対してドル封鎖をちらつかせる背景には、
「封鎖を発動しても米国は耐え、中国だけが致命傷を負う」
という状態をほぼ完成させたという確信がある。
この体制が整ったことで、米国は対中交渉において圧倒的な主導権を握るようになり、中国がロシア支援や台湾問題で過度に踏み込むことを強く抑制できる力学が生まれている。 December 12, 2025
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【媚中】
社民党の山城博治が
中国のTVの取材を受けた際の動画。
我が国がまるで中国がいないと
やっていけないような文言が放たれる。
なぜそこまで中国を賛美出来るのか?
観光客?レアアース?
それ欲しさに中国に跪けと?
こんな連中に権力を持たせたら
中華人民共和国倭国自治区に
されますよ。 https://t.co/bd9epu3pzx December 12, 2025
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こいつ!
こいつの言う事は全部信用しちゃいけない
倭国破壊命令受けてるんじゃないかくらいヤバい
南鳥島のレアアース、中国産の「20倍の純度」 青山繁晴氏講演「倭国は隠れた資源大国」(産経新聞)
#Yahooニュース
https://t.co/q1oGmwMSvk December 12, 2025
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高市首相が「進撃の巨人」に登場する「いいから黙って全部オレに投資しろ」という台詞で倭国への投資を呼びかけた。
サウジアラビアの投資研究所が主催する国際会議に出席し、同国で人気の漫画・アニメ作品から引用。
また、レアアースの代替供給ルートを確立する施策の強化についても言及した。 https://t.co/U4xtOfOcf4 December 12, 2025
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@ura_account55 レアアースって現在の生産量こそ中国が9割くらいだけど埋蔵量は5割くらい。
だから代替素材以前に多少の生産コストに目をつぶれば中国依存しなくてもいける。
オーストラリアだって埋蔵量世界4位。
レアアース埋蔵量、世界で最も多い国は? 地政学的リスク、倭国の取り組み
https://t.co/iTDKnBFvr8 December 12, 2025
これらは私が一晩中起きて選んだものです。嘘はつきません。
最新ランキング更新(12月1日 前場終値) 免疫生物研究所 [4570]
+5.01% 爆走継続、絶対的主力、これ以上の言葉は不要 NTT [9432]
+0.52% 堅調に上昇、安値は果敢に買い増し推奨 KDDI [9433]
+0.26% 揺れながらも力を溜める段階、ひとまず様子見 Metaplanet [3350]
+3.59% 後場は調整入り濃厚、利確タイミングに要注意 倭国郵政ホールディングス [6178]
+0.7% 後場に一旦押し目が入る可能性、適宜利確が賢明 三井E&S [7003]
+10.4%(具体的なアクションは非公開、内部で実行中) 丸紅 [8002]
-0.15%(大引け直前まで厳密に監視、本日終値で最終判断)
12月の決戦に向けた最終準備を全面始動
ロックオンした3大標的:
⭕️新倭国製鉄
⭕️三井金属鉱業
⭕️住友金属鉱山
南鳥島共同レアアース採掘プロジェクトが加速中
これは国家戦略級の大局。
チャンスウィンドウは完全に開いている。絶対に見逃さない。
——市場は雑音が多い時ほど、真実が見える。 December 12, 2025
@takaichi_sanae 倭国の成長戦略で再びJapan as No1目指して欲しいですね、南鳥島付近のレアアース事業や新エネルギー事業などなど、期待高っています。 December 12, 2025
【山びこ通信】
日中対立は収束が見通せず、東京市場では日銀利上げ観測で円高・株安となった。中国関連株は当局発言を受け反発。レアアース輸出制限の懸念が残り、報復応酬の危険性もある。脱中国の動きと関連株買いが併存し、投資家心理は揺らいでいる。
https://t.co/VH7q0yHfLg December 12, 2025
@cpt_nemo_oedo 倭国の国債売り、是非やってほしいですね。
レアアース輸出停止、倭国以上に中国が苦しむ事になりますね。
追い込まれているのはむしろ中国です。
倭国はこのまま沈んでいく中国を眺めていれば良い。
F外失。 December 12, 2025
高市さんすげぇわ
倭国のコンテンツ好きなサウジアラビアで
倭国のコンテンツも強調しつつ
レアアースの供給路も確保していく・・・
まあ、この発言を石破さんがやったら
「お前が漫画を語るな」って怒るけどw https://t.co/VDFwjARZmk December 12, 2025
@hbwh2025 廃(廢)製品内の金属を資源化するいわゆる「都市鉱山」産業を積極的に育成し、国内核心鉱物供給網安保を強化しようという主張が出てきた。 国内のレアアース金属の再資源化比率が0%に留まっているだけに、都市鉱山の活性化が必要だということだ。 December 12, 2025
んなこたないと思うぞ。
①一番大量に産出するレアアースはセリウムCe。これの使い道はかつてはライターの石。今やそんなものは過去の遺物で使わなくて捨てられていたが、その後光学ガラスなどの研磨剤の用途が見出された。しかし元々研磨剤は存在していたので、Ceに関しては代替品は開発できた。とは言え元々捨ててたもの。
②一番大きなマーケットはEVモータに使われるネオジム磁石用のネオジムNd、プラセオジムPr、その混合物であるジジムDi。ネオジム磁石中30wt%がコレで、ネオジム磁石は車1台あたり1kg近く使われる。コレに関してはまったく代替品など開発されていません。ネオジム磁石の主成分はNd2Fe14Bという化合物結晶体です。金属元素の混合体である合金ではありません。ダイヤモンドの炭素Cを別の元素にしたら別物になってしまうのと同じ事です。もう一度言います。代替なんかできていません。
②‘ただし、重希土類ジスプロシウムDy、テルビウムTbを削減、不使用にする事には成功しています。Dy2Fe14B、Tb2Fe14Bの様にNdを置換すると保磁力と言うどのくらいの大きさまで逆向きの磁界に耐えられるかと言うパラメータが上がる事で耐熱性が向上する作用があるのだが、コレら重希土類はNdの10倍以上の価格で、かつ、大量に採れるのは中国だけなので、コレを削減する事は大きなメリットがある。それが使われなくなったら中国が困るかって言うと、お値段がクソ高いので、中国の磁石メーカーも削減、不使用は嬉しいのです。こぞって倭国が開発した技術の後追いしてものにしていますよ。
③倭国の代替技術で価格が暴落した…とは言えません。尖閣直後の大暴騰に比べりゃそりゃめっちゃ値下がりしましたけど、そもそも青天井を超えて宇宙も超えて銀河レベルとまで言われた値段が異常なんです。大体ですね、こんな値段では中国の磁石メーカーだって困っちゃうんですよ。だから中国政府のコントロールの下、価格を抑制させたってのが実態だと私は思ってます。値下がり状況だって乱高下もせず2年もかけて価格を落ち着かせてます。どう見たってコントロールされたソフトランディングですよ。グラフは2017年までしかありませんが2025年9月の価格はキロあたり約100ドルです。鳩山政権発足に比べたらの5倍程度高いですよ。どこが暴落ですか?
④尖閣の時の中国:倭国に磁石の世界シェア比は2:1でしたので、倭国の磁石メーカーは太いお客さんでした。技術力にも差があり、当時の電動車用モータの磁石は倭国製一択でした。コレが今やシェアは10:1です。技術力も向上し、中国の磁石メーカー(200社以上あるらしい)でもTOP10ぐらいの会社の製品なら倭国製と遜色ない技術を保有し製品も同レベルのものになっています。要するに、もう、倭国の磁石メーカーが買ってくれなくてもまったく困らないんですよ。もうちょっと言うとあの頃から中国に頼らない様にしようって鉱山開発を加速させた豪州のマウントウェルド鉱山の最大のお客さんは中国の磁石メーカーだって5年ぐらい前に聞いたよ。
あの国は5年で経済は一新され10年経ったら別の国です。もう15年も前の尖閣事件当時の状況で語るのはナンセンスですよ。 December 12, 2025
南鳥島沖の海底に、**世界最高品位の「超高濃度レアアース泥」が莫大な量、倭国の年間需要の数十年~数百年分存在するとされている。
早くさっさとやってほしい。
#レアアース December 12, 2025
@Malaysiachansan 中国さん「世界の需要で」やってるのに感謝されるどころか
iPhone作ってくれてる → 感謝ゼロ
レアアース掘ってくれてる → 環境破壊!
安い服作ってくれてる → 強制労働!
太陽光パネル安く供給 → ダンピング!
それで輸出制限 → 武器化だ!
「どうすりゃええねんww!」(笑) December 12, 2025
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