リベラル トレンド
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2025.12.08 11:00
:0% :0% （40代／男性）
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信じがたいことだが、確かにエイト氏はそう言っている。彼は全然軌道修正しようとしないどころか、安倍さんを加害者、山上を被害者扱いしている。
これはエイト氏と山上＝エイト・ファンだけの常識であってほしい。
他の”リベラル知識人”がこれに賛同するようだったら、もはやこの国に救いはない。 https://t.co/S6qMEVzQZA December 12, 2025
18RP
やっぱ共産へのマイナスイメージは作られたもんだったので逆にみんな安心して投票して欲しい！！🥹🥹🗳️🔖✨がめつい自民党 与党を絶対降りたくないんだわ😇😇もし真っ当リベラルが与党になったら自民党議員ほぼ逮捕されるくない...？？税金スキャンダルの大渋滞だもの🫨🫨💸💸💸🚨 https://t.co/Z2GtE72KQk December 12, 2025
7RP
「貧乏人に関係ない話」とはどういう意味でしょうか。
貴方の心が貧しいことを表明しているのですか？
なお、旧姓のパスポートで問題が起きた事はないと外務省の旅券課が発表している事を貴方はご存知ないのですね。
知識も貧しいのですね。
#菅野完
#井田奈穂
#リベラルは差別がお好き https://t.co/7BLhrSREHy December 12, 2025
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「選択的夫婦別姓に反対してるのは貧乏人」と罵るのまさにリベラル様って感じ。普通にパスポートに旧姓併記できるから問題ありません。 https://t.co/lD8PxKmEXE https://t.co/JJWpjU3U1b December 12, 2025
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内田樹さんがなぜ自民党や維新を蛇蝎のように嫌い、ときに冷静さを失ったかのような口汚い批判をするのか。誰も指摘しないが、それには理由がある。
内田さんは00年代後半、左翼リベラルおじさん代表として著作が売れて脚光を浴び、活字メディア露出が急速に増えた（テレビには出なかった）。
そして迎えた2009年の民主党政権。ご本人もいまや声高には言わないが、内田さんは細野豪志を通して「民主党の影のブレイン」となった。鳩山さんが辺野古問題で退場して誕生した菅直人政権。内田さんは満を持して一つのキーワードを授ける。
それが、「最小不幸社会」だった。
ご記憶のように（記憶にすら残っていないかもしれないが）このキーワードはまったく国民にウケず大コケした。というかその後、民主党政権自体が大コケした。
そうして、中央で第二次安倍政権が誕生し、大阪では維新が席捲する。
内田さんの思想は、政治的なヘゲモニー争いで自民と維新に完敗したのである。
でもそれは、一般社会での話。テレビに出ていない内田さんは、リベラル界隈ではその後もある程度重宝されたので、その敗北を正面から認めないで生きていけた。
とはいえ、自身の渾身の思想が、一般国民からまったく受けいれられなかったルサンチマンは残った。だから内田さんは「リベラル（というかもはや極左）界隈だけに向けて自民・維新への呪いを吐く」ことに血道をあげるようになったのである。
ちなみに内田さんを政治の世界に引き込んで辛い目に遭わせた張本人の細野豪志は、歴史に残る路上キスを経て、自民党に移籍していまや「ネトウヨ」と言われている。 December 12, 2025
3RP
倭国の排外主義()には、文句を言えるのに。中国の｢ガチ｣の排外主義には文句一つも言わずに、倭国のせいにできるダイナミックさは今のリベラルを感じる。 https://t.co/POvOVnqB2t https://t.co/xjD3YoByg1 December 12, 2025
3RP
えらいイキリ立っているが、この垢の名誉のために言っておくと、このクソリプ全部が間違っているわけではない。YouTube学校かトンデモ歴史本で学んだ成果が出ていることは認めよう。
このクソリプが残念なのはそこではなく、全体が「藁人形論法（straw man fallacy）」になっていることと、詰めが甘いことだ。このようなリプはあちこちで見ることなので、この垢にリプしてもしょうがないが、なぜこれが「藁人形論法」であるのかということと、海外でなぜドイツは「謝罪のモデル」と評価されるのに、倭国だけ白眼視されるのかを一度書いておく。
元投稿では、「倭国が戦中やったこと」と、「戦後やらなかったこと」に世界の関心が引き付けられていると書いた。実際、最近の海外の報道を見渡してみたら気が付くと思うが、「戦後やらなかったこと」がまるで倭国の枕詞のようについて回っている。
それに対してこの垢は、「何、デマこいてんのアホ！ 在外資産による戦後補償 ... 倭国は何も払っていないというのはデマ」とクソリプをとばしている。
なぜこれが藁人形論法か？
念の為書いておくと、藁人形論法とは、相手の主張を意図的に弱く・極端に歪曲（または単純化）もしくは捏造して、それを攻撃する論法のことで、これはネトウヨの専売特許でもなんでもない。使い勝手が良いらしく、パヨクや沈没リベラルも使っている。
元投稿は、倭国が「戦後やらなかったこと」と書いてある部分を、この垢は「倭国は何も払っていない」というデマとして設定し、それ（藁人形）に対して戦後賠償の金額リストで反駁したつもりになっている。つまり、相手の主張を「賠償ゼロ」というバージョンにすり替えて攻撃しているので、典型的な藁人形論法だ。
実際、引用元が「nothing of the sort」と書いているのは、「何も払っていない」という絶対的な主張を意味しない。ドイツがやってきた「ようなこと」をしていないと言ってるだけだ。
ここで、この垢の憤慨に同情する余地もあるのは、「倭国は賠償を払っていない」という主張を本当にデマとして流布する人もまれにいることだ。この垢は、それを先読みして反撃したい衝動にかられたのだろうと解釈できる。
では、ドイツと倭国で何が違うのか？
事実確認しておく。
倭国は第二次世界大戦後の戦後賠償を、サンフランシスコ平和条約（1951年）に基づき、主に東南アジア諸国に対して行った。賠償の形態は主に「役務賠償」（倭国人の労働力や生産物・資本財の提供）で、現金中心ではなく、経済協力的な性格が強かった。また、倭国海外の在外資産（戦前に倭国企業・個人が保有していた資産、推定約40億ドル相当）は連合国側に没収され、これも実質的な賠償の一部とみなされる。
東南アジア諸国に対する賠償・準賠償の実績：
・フィリピン：5億5,000万ドル（約1,980億円）
・インドネシア：2億2,308万ドル（約803億円）
・ビルマ（現ミャンマー）：2億ドル（720億円）
・ベトナム：3,900万ドル（約140億円）
・その他（ラオス、カンボジア、シンガポール、マレーシアなど準賠償）：総額約606億円
総額は賠償・準賠償合わせて約1兆300億円程度と推定される。これは、1955年から1977年までの間に完済された（支払い済み）。
クソリプの数字（例: フィリピン1902.3億円、ベトナム3643.48億円）は一部の資料で在外資産没収分や借款を含む広義の額を指している可能性が高く、厳密な賠償額とはずれがあるが、賠償を払ったという点では間違っていない。
韓国・中国・台湾に対する賠償：
・韓国：1965年の日韓請求権協定で無償3億ドル・有償2億ドルの経済協力（総額約1,080億円相当）を提供し、請求権問題を「完全かつ最終的に解決」。
・中国（PRC）：1972年の日中共同声明で戦争賠償請求権を放棄。
・台湾（ROC）：1952年の日華平和条約で処理。戦争賠償請求権を放棄。
中国と台湾は戦争賠償請求権を放棄してくれたので、倭国の賠償義務はいわばチャラになった。韓国のケースが後々まで問題を引きずるのは、実質的には、韓国が賠償請求権を放棄する代わりに、倭国が経済協力するという形にすり替わったからだ。
国家間の問題として法的に解決済みというのが、倭国政府のポジションだが、個人レベルの被害についてはどうなんだという疑問が韓国人の間では当然出てくる。倭国では「もう賠償終わったのに、いつまで金をせびるんだ？」という形で沸騰する人もいるが、本質的には国家への賠償と個人への賠償義務を認識しているかどうかが、ドイツと倭国との間に決定的な違いを招いた。
まず、賠償額を大雑把に比較してみる。
倭国による直接賠償・準賠償総額が約1兆300億円、在外資産没収分（実質的な追加負担）が約3,795億円相当。ここに漏れた分を含めて全体推定は、約1-1.5兆円規模になる。
一方、ドイツの全体推定：2025年末時点で約15.5兆円超と推定されている。大雑把に言って、ドイツは賠償に倭国の10倍払っている。
しかし、ドイツの額の大きさよりも、その「継続的な謝罪」と「個人への賠償」が倭国と大きく異なっている。
謝罪に関して：
西ドイツ初代首相アデナウアーが、1951年に連邦議会で「ドイツ国民の名においてなされた耐え難い苦痛の道に対して、謝罪と補償の義務を果たす」と宣言したのが戦後初の公式謝罪になり、その後、歴代首相（ブラントのワルシャワ跪き、シュレーダー、メルケル、ショルツなど）が繰り返し謝罪している。この基本姿勢が、人類に対する犯罪の時効なき責任を認める補償の継続につながっている。
賠償総額も倭国の10倍ととてつもなく大きいのだが、その内容が個人を置き去りにしていない点で倭国と非常に大きく異なる。
個人への補償：
ドイツは、個人被害者への直接補償を中心に据えて、これを1951年に設立されたConference on Jewish Material Claims Against Germany（Claims Conference、以下Claims Conference）が担当し、毎年ドイツ連邦財務省と交渉を行い、補償額を決定している。生存者のニーズ増加に応じて額が増大する。主な内容に以下のようなものがある。
・Article 2 Fund / Central and Eastern European Fund (CEEF)：ゲットーや強制収容所生存者への生涯年金（月額数百ユーロ）。
・Child Survivor Fund：子供時代に迫害を受けた生存者への一時金や年金。
・Hardship Fund：一時的な補償（2024-2027年延長、1人あたり約1,300-1,400ユーロ）。
・在宅介護・福祉サービス：最大の支出項目。高齢生存者のホームケア、医療、食事支援など（近年、全体の60-70%を占める）。
・その他：ホロコースト教育基金（2020年代で年間数千万ユーロ）や、迫害救助者（Righteous Among the Nations）への支援。
ドイツの補償には「ドイツのやったこと」は、金銭で贖罪できるものではないが、生存者の尊厳ある生活を支えるための責任を履行するという思想が徹底している。
まさか倭国がビタ一文賠償を支払ってないと信じてるような人はいないだろう。だから、そんな藁人形を作って攻撃しているクソリプはまったく空回りしているだけで徒労に過ぎない。しかし「戦後倭国がやらなかったこと」が国際的に認知されていることは否定のしようがない。 December 12, 2025
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@payo_kun リベラルの立場から冷静に銃撃事件前後の情報を整理してくださりありがとうございます。
空気で物事が決まる事件後の現状と統一教会の内情、拉致監禁強制棄教問題も深掘る記事は読み応えがあり、私も思考が整理されました。
信徒も本事件を知る全ての人にも一読してほしいnoteだと思います。 December 12, 2025
2RP
＜冷戦期・ポスト冷戦期とも異なる第三の様式：選択的覇権国家に移行＞2025米国国家安全保障戦略の分析
①冷戦後に形成されたアメリカ型リベラル国際秩序：「1極覇権モデル」を明確に放棄した。しかし、冷戦期（二極構造）に戻ったわけではない。
▶︎冷戦期の特徴：米国は“自由世界全体”の安全保障の最終責任者、同盟国の経済成長を支援し、保護する。
同盟国の防衛負担は軽く（倭国は1%台、ドイツも限定）
世界の「半分」を守る覇権モデルであり、守備範囲が広い代わりに、同盟国への義務も大きい。
▶︎新戦略
1. 守る範囲が縮小（冷戦期より狭い）
西半球（アメリカ大陸）だけが完全覇権圏
欧州＝自立要求
アジア＝共同抑止（倭国・豪州の役割増大）
→ 世界を守る覇権国家 → 半球覇権国家へ縮小
2.同盟国負担増
倭国・欧州・韓国に“地域防衛の主体”になることを要求
NATO防衛費は2%から5%へ（冷戦期の倍以上）
→ 冷戦期とは真逆の「負担転移（Burden-shifting）」
3.同盟国の再定義
⑴冷戦期：軍事覇権が主、経済は補助
⑵ポスト冷戦期：経済覇権が主、軍事は補助
⑶NSS2025：経済安全保障覇権（産業＋軍事一体）
言い換えると、冷戦期“同盟国を育てる覇権” → ポスト冷戦期“同盟国から吸い上げる覇権” →新戦略“同盟国を組み込む覇権”へ進化した。米国は同盟国を“資産”でも“市場”でもなく、“供給網の部品”として編成し直す。
▶︎新戦略（NSS2025）の中身
・再工業化・保護主義・関税・サプライチェーンの再構築、中国との競争は“貿易・サプライチェーン戦”
・気候政策・自由貿易（ポスト冷戦期の柱）は否定
→ 冷戦期は経済のグローバリズム、新戦略は経済の国家安全保障化。
▶︎新戦略の目的：国内再工業化・供給網の自国圏内回帰（国家安全保障中心）
再工業化（Reindustrialization）
サプライチェーンの再構築（Reshoring / Friendshoring）
保護主義（タリフ＋補助金）
経済安全保障の軍事化（Defense Industrial Base強化）
中国依存の破壊
国境管理（移民規制）
“Net Zero”否定・エネルギー覇権回帰
→ グローバル化を否定し、国家経済を安全保障の中心に戻す
▶︎同盟国の地位：米国は「グローバル市場」ではなく、“同盟国＋信頼国で構成する供給網ブロック”の構築に動く。
“供給網の構成要素（node）”としての利用。
特に倭国・韓国・台湾は、半導体、EV電池、レアアース、造船・防衛で不可欠な役割を担わされる。
5. 中国の存在が冷戦期ソ連とは異質
▶︎冷戦期ソ連：
経済規模が小さく、米国の経済競争相手ではなかった
技術力も米国に劣っていた
▶︎現在の中国：
米国に次ぐ経済規模
技術覇権（AI、量子、5G、EV電池、レアアース）を争う
経済網（BRI・グローバル南）を世界中に展開
→ 中国はソ連より構造的に強く、競争領域も広い（軍事＋経済＋技術）。
→ 米国は中国に対し“封じ込め”ではなく“構造的再均衡”を選択。
6. ＜結論＞
これまでにない第四の覇権モデル：
二層構造：第1層はモンロー主義2.0・第2層は選択的覇権：土台では経済再構築による再均衡化
新戦略（NSS2025） は “モンロー主義への回帰”でありつつも
古典的孤立主義ではなく、半球覇権＋選択的グローバル関与という新しい形で再構築されている。
▶︎今回の米国覇権の再編は：第四の覇権モデル
・冷戦モデルではない
・ポスト冷戦リベラル秩序でもない
・古典的孤立主義でもない
▶︎新戦略（NSS2025） のモンロー主義 2.0
西半球は排他的支配圏（覇権圏）として扱う
他地域では「選択的覇権」（Selective Hegemony）を行使
欧州・アジアには依然として影響力を行使（ただし負担削減）
中国との技術・貿易戦争に積極関与
グローバルな軍事能力は維持
つまり
“半球では絶対覇権、世界では選択的覇権”という「二層構造」になっている。
古典的孤立主義ではなく、“限定的グローバル覇権国家”に進化した December 12, 2025
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リベラルの要、EUですら
【中毒包囲網】に参加しようとしているのに
その事実を隠そうとし
国民に知らせないようにする
倭国メディアは
異質中の異質だ https://t.co/Na4zlClrOc December 12, 2025
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それなりに名前や社会的な立場があるリベラル左派の人たちが、クラウドワークスを掘って「私たちを攻撃するあいつらは全員クラウドワークスで雇われていたんだ！」みたいなことやってるの、youtubeで真実に目覚めたネトウヨおじさまおばさまみたいで「おはよう！」って感じがあって胸が熱くなる December 12, 2025
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私も維新の政策思想は支持しないですが、理解はしていますよ。都構想はむしろ賛成ですし笑
これは維新支持者から怒られると思いますが、玉木さんが維新に対して意地悪な物言いが多い背景として、玉木さんのベースはリベラル政治家で、維新の政策思想や国家観に対して根本的に賛同できないからだろうと思っています。その点、榛葉さんのほうが維新に好意的。逆に立憲に対しては玉木さんより榛葉さんの当たりが強い。
玉木さんと榛葉さんは個人の信頼関係が強いから目立たないですが、ベースの思想は結構違うと思っています。
消費減税を徐々に後退させているように、ギリギリのところでコントロールしようという意図は見えます。
ちなみに基礎控除に関してもいつの間にかぬるっと住民税の控除引き上げはなかったことになっています。
ただ今の政治状況的に何かしらの減税を言わないと結局参政党とかに全部もっていかれてしまうという問題もあります。私は国民民主ならポピュリズムを引き受けつつなんとか現実と折り合える道を探れると思っています。
今回の扶養控除縮小に対する各党の反応を見る限り、色んな意味で難しい政治状況ではあるかなと・・・ December 12, 2025
@gu6fbO13RgzIebZ @TK14349168 @Braunite 極右からみたらノンポリの日和見リベラルでさえ「極左のコミュニスト」にしか見えないっていうサンプルがお前って事か(爆笑
「思想が無い」ファッションウヨクって、思想の強い民族派右翼と違い、ナチス紛いの国粋ファシズムに傾倒しやすいって事もお前が証明してるって感じだなw December 12, 2025
このニュースを見て中国が🇺🇸やEUから関税で圧をかけられていて、中国国内のガス抜きで倭国に圧をかけている可能性があるのが、あながち間違いではないとなってきたな。
リベラル左派の人達は倭国国内のオールドメディアの報道だけでなく、海外の報道を見た方が良いかもね。 https://t.co/toedifqFPl December 12, 2025
倭国のある種の人間は、レトリカル・マシーンが多い。右翼・保守・統一教会・倭国会議・等そのシンパ。まあリベラル界隈も結構いるぞ。彼らは現実を直視しそれを対象に葛藤し改善することよりも、自分の妄想・イデオロギーをただ妄信するためにレトリックを使って現実を欺瞞するだけである。 https://t.co/BJon8dE2yu December 12, 2025
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