［オールドメディア、存在意義を賭けた最後の戦い］

オールドメディアがいま抱いている最大の危機感は、「リベラリズムという自分たちの価値体系が、世界規模で崩れつつある」という現実そのものです。

多文化主義や移民推進、気候正義・ESG、国際協調主義、そしてEU型統治モデルの称揚と「ナショナリズム＝悪」という固定観念。

これらは過去20〜30年の間に欧米リベラル政党や国連、欧州委員会、各種財団やNGOとの強いネットワークの中で強化され、オールドメディアはその価値体系の一部として存在してきました。

しかし2025年、世界の民意は明確に反転し、反移民が多数派となり、ESGや気候利権は後退し、EUのリベラル政権は崩壊寸前に追い込まれ、米国ではリベラルメディアそのものが経営危機に陥っています。

この潮流を決定的に後押ししているのが、トランプ政権の復権と戦略的な発信であり、オールドメディアは「これは単なる政権交代ではなく、リベラルモデルそのものの終焉ではないか」という深い恐怖に包まれています。

その中でも特に“マクロン潰し”の流れは、メディアにとって象徴的な恐怖となっています。

マクロンは国際協調の代弁者であり、移民推進と気候政策の先導者で、EUの中心に位置し、文化的エリート主義を体現してきた人物です。

オールドメディアが理想とする「リベラル指導者」の象徴でした。そのマクロンが支持率11〜14%と急落し、内政で孤立し、EU内でも求心力を失い、さらにトランプ政権からの外圧が増している状況は、リベラルモデルそのものの破綻を象徴するため、メディアにとって極めて深刻な恐怖となっています。

オールドメディアの危機感は主に三つのかたちで表れています。

第一に、トランプ批判の強度が不自然なほど増していることです。

それは政策批判ではなく、人格攻撃や恐怖喚起、レッテル貼りに近い論調が目立ち、理性よりも「自分たちの価値体系が破壊される恐怖」によって反応しているように見えます。

第二に、EUリベラル勢力の擁護が不自然なほど増えていることです。

支持率が低迷するマクロンに対して「冷静な指導者」「国際協調の柱」といった称賛が続くのは、実態ではなく“失ってはならない象徴”として彼を扱っているためです。

第三に、欧州で民意が完全にナショナリズムへ傾いているにもかかわらず、依然として「極右」「排外主義」「民主主義の危機」というレッテルを貼り続けていることです。

これは世論とのズレを承知しながら、自分たちの世界観を守ろうとする最後の抵抗でもあります。

結論として、オールドメディアはトランプの世界戦略を“致命的な危機”として受け止めています。

それは単なる外交再構築ではなく、彼らが依存してきた国際秩序そのものを根底から変える動きであり、「リベラリズムを潰される」ではなく「自分たちが消える」という恐怖に直面しているからです。

欧州、米国、倭国を問わず、どのオールドメディアも論調が硬直化しているのは、まさにこの存在意義を賭けた最後の戦いの只中にあるためです。 December 12, 2025

25年以上ぶりにステーキ・リベラ目黒店に行って来ました。美味い‼︎ 久々に550g食べました。久々に行ったリベラで偶然の出会いがありました…蝶野正洋さんです。
蝶野さんも久しぶりのリベラだったそうてす。
話した後、「トークショー来週だよね。よろしく」と。いつも紳士だ。
#蝶野正洋
#小橋建太 https://t.co/wCSXKVYUTX December 12, 2025

デイトレ
今日はダメダメですねー
もう朝イチでほぼ損切りして、ワンコと遊んでました🐕
積立NISA10万引かれるからその分稼ぎたい。リベラ昨日切って入り直せばよかったなー

−27046

ホールド
リベラウェア −55433 https://t.co/bSZqEgmNOh December 12, 2025

ワイ、自分は思想的には「リベラリズム」側なんだけど、倭国の「リベラル」と呼ばれる人たちの考え方が全然相容れなくて、「ん？？？」と思っていたが、以下の本や記事を読んで合点がいった。

リベラルのことは嫌いでも、リベラリズムは嫌いにならないでください　井上達夫の法哲学入門
https://t.co/vE3cZBBYSc

リベラルとリベラリズムはどう違うのか https://t.co/gCyYlSPVxq December 12, 2025

@LIBERA_PINK リベラさんありがとうございます໒꒰ྀི∩˃ ᵕ ˂∩꒱ྀི১♡ December 12, 2025

@Libera_022 ﾔｰﾝ可愛いー！！😭😭💕💕リベラちゃんのこういうゆるいイラストも大丈夫よ🫶🏻️︎🫶🏻️︎にっこり笑ってるんじゃなくて微笑んでるのがニィロウちゃんらしくて良きですわ…🥰🥰 December 12, 2025