NVidia「メモリ高騰でパソコン買う奴いなくなるからコンシューマグラボ作るの減らしま～すｗｗ」ってオメーなあ、お前らNVidiaとかOpenAIとかAIギャングどものせいでメモリ高騰してんだろ～が https://t.co/IzErgGOdln December 12, 2025

OpenAI这篇博文太值得读了：28天，4人，Sora Android全球发布

方法论三条：

人打地基（架构、核心链路）
AI填充（85%代码由Codex产出）
像管团队一样管AI（先规划、并行不失控）

最狠的一句："忘掉React Native和Flutter，未来的跨平台框架就是Codex。"

把iOS代码当"可执行规格"，让AI做语义级迁移。 December 12, 2025

🚨 AIバブルはまもなく崩壊する！！！

そして、その後に何が起きるのか──
多くの人は、まったく準備ができていないと思う。

今、誰もが「AIは次のインターネットだ」と扱っている。
でも私には、成長ストーリーというより、債務爆弾にしか見えない。
しかも、その爆発のタイミングは2026年頃にきれいに重なってきている。

すべて説明しよう。

⸻

■ 数字がすでにおかしい

現在、AI業界は年間約4,000億ドルを燃やしている一方で、
実際の売上はせいぜい600億ドル程度しかない。

このギャップは「初期段階だから」で片付けられる話じゃない。
巨大な穴だ。

OpenAIだけでも、四半期あたり約120億ドルの赤字を出していると報じられている。
そしてAIを導入している企業の多くは、リターンが低いどころか、ゼロだ。

ここが、誰も本当は触れたがらない部分だ。

⸻

■ 気になるポイントは大きく3つある

① 需要が“本物”じゃない
AIに流れている資金の多くは、実需ではない。
大手同士が資金を回し合い、見栄えのいい提携を結び、
エコシステム内だけで成立している「売上」が多すぎる。

それは活動を生んでいるだけで、利益を生んでいない。

② いつ黒字化するのかが見えない
コストは上がり続け、マージンは不透明。
「あとでスケールすれば儲かる」という説明が、
あまりにも多くの部分を無理やり支えている。

③ 防衛・国家安全保障へのシフト
AIが国家安全保障や防衛契約に寄っていく流れは、
成長というより**安全網（セーフティネット）**を張っているように見える。
これは通常、強気サインではない。

⸻

■ 本当に怖いのはここからだ

ドットコムバブルは、主に株式（エクイティ）の問題だった。
崩壊時に投資家は痛手を負ったが、システム自体は生き残った。

しかし今回は違う。

AIは“債務”の上に構築されている。

企業は「将来の利益」を信じて、
数千億ドル規模の借金をしている。

もし利益が出なければ──
借金の返済だけは、確実にやってくる。

⸻

■ すでに危険な規模に達している
•プライベートエクイティは、すでに約4,500億ドルをテック向けローンに投入
•さらに約8,000億ドルが控えている
•保険会社は約1兆ドル規模のエクスポージャーを抱えている
•銀行も、信用枠やレバレッジを通じて同じ企業群と深く結びついている

すべてが相互に接続されている。

⸻

■ しかも消費者は、もう壊れ始めている
•住宅の差し押さえは増加
•自動車ローンの回収（リポ）は過去最高水準近く
•学生ローンを払っていない人は数百万人
•クレジットカード延滞は、地域によって急増

AIの巻き戻しが起きる前から、これだ。

ここにテック債務問題が重なれば、
これは「軽い調整」ではなく、2008年級の空気になる。

⸻

■ さらに多くの人が見落としていること

電力網が、データセンター建設に追いつかない。

これはつまり、
•収益化はさらに先送り
•しかし債務返済は「今」発生する

ということだ。

⸻

■ 私はこう言っているだけだ

AIが消えるとは言っていない。

ただし──
そこに至るまでの道のりが、どれほど痛みを伴うかを、
市場は致命的に過小評価していると思っている。

⸻

みんなはどう思うだろう？

ちなみに私は、
2022年の市場の底も、10月の正確な天井も予測した数少ない一人だ。
そしてまた、同じことをやる。

人の役に立つことが、私のやっていることだからだ。

市場が底を打ち、投資すべきタイミングが来たと思えば、
私はここで公に宣言する。

多くの人が、
「もっと早くフォローしておけばよかった」
と思うことになるだろう。 December 12, 2025

"速報：AmazonがOpenAIに100億ドルを出資、AIサプライチェーンへの波及効果。Amazonは評価額5,000億ドル以上のOpenAIに対し、100億ドル超を投資する予定です。

これがAI関連株にとって極めて重大な構造的変化である理由：

AIデータセンター取引のリスク軽減：（ $ORCL 、 $CRWV 、 $APLD 、 $CORZ ）

以前言及したSPEED法案において、ネオクラウド企業に影響を与えていた主な問題は以下の通りでした：

データセンターの遅延と繰延収益
持続不可能な設備投資によるフリーキャッシュフローの欠如
OpenAIへの依存による波及リスクとバックログ（受注残）

SPEED法案は1と2を直接解決しますが、OpenAIに関する3は解決していませんでした。

OracleやCoreweaveといった最大手のネオクラウド・データセンター・プロバイダーに影響を与えていた主な懸念は、設備投資の支払い能力が不透明な相手（OpenAI）のために、膨大な設備投資を行っているという点でした。

しかし現在、Amazonによる新たな資金調達によって3の問題が解決され始めています。

100億ドルの新規資金とAmazonのバランスシートがChatGPTの生みの親を後押しすることで、OpenAIがOracleやCoreweaveに対して行っていた初期のコミットメントが保証され始めています。

下流への影響：これにより、OpenAI向けの容量を構築しているCoreweaveやOracleなどの企業のリスクが直接的に軽減されます。さらに、CoreweaveをテナントとしているAPLDやCORZといった企業にも間接的に波及します。
CoreweaveとOracleはセクターのリーダーと見なされているため、これが $NBIS 、 $IREN 、 $CIFR 、 $WULF などのネオクラウドセクター全体のセンチメントを即座に改善させます。

ハイパースケーラーによるAI設備投資の波（ $AMZN 、 $MRVL 、 Alchip）：

Broadcom（ $AVGO ）のASICバックログ問題の後、ハイパースケーラーの支出減退に対する懸念が見られました。これを受けて多くの関連銘柄が急落しました。

しかし、今回の取引の重要な条件は、OpenAIがAmazon独自のASICであるTrainiumを採用することです。これは、非Nvidiaクラスターの攻撃的な拡大を示唆しています。

設計と知的財産（IP）：Marvell（ $MRVL ）やAlchipといったASIC設計パートナーに直接的な利益をもたらします。
カスタムシリコンクラスターには大規模な光インターコネクトとHBM（高帯域幅メモリ）が必要です。これにより、フォトニクス（ $AAOI 、 $LITE 、 $COHR ）やメモリ（MU、SK Hynix）の新たな設備投資スーパーサイクルが生まれます。
TSMCなどのファウンドリ。
その他、ハイパースケーラーASICの構築に関わる多くの関連企業。

唯一の敗者は？Nvidia（ $NVDA ）です。

Amazonは自社の強大なバランスシートを有効に活用し、主要なLLM（大規模言語モデル）企業に対し、H100やBlackwellへの依存からの脱却を強制すると同時に、AIサプライチェーン全体を活性化させています。

重要なポイントは、AIトレードがAmazonのような世界で最も裕福な企業によって資金提供されており、OpenAIは株式を対価にバランスシートを拡大させ、要求に応えられる能力を示しているということです。

AIセクターをロングすべきです。" December 12, 2025

12/17プレマーケットサマリー

Ⅰ．米国市場・世界経済マクロ

* **米株は3日続落**。強弱混在の雇用統計を受けて国債利回りは低下し、**ハイテクが買われる一方で、ヘルスケア・金融などが重し**になった（米政府閉鎖の影響で雇用統計の一部データが欠損、との記述もあり「データ解釈のノイズ」は意識点）。
* マクロ指標は「景気減速の示唆」と「個人消費の底堅さ」が混在。**米総合PMIは12月に6カ月ぶり低水準**（関税に伴うコスト増が鮮明）とされる一方、**米小売売上高は“消費の底堅さ”を示す**一方で自動車は低迷、と整理されている。
* 金融政策面では、**アトランタ連銀総裁が「インフレ長期化」を警戒し、来年の利下げに慎重**というトーン。加えて「FRBは流動性供給への転換を余儀なく」とのストラテジスト見立てもあり、SRF/SRO運用の変更や、**短期国債買い入れ（月400億ドルを少なくとも4カ月）**など流動性オペの記述がある。

* 政策・地政学：
* **米国がEUのデジタル課税に報復を示唆**（対象企業名の言及あり）。
* **中国は今年の成長率が「5%前後」見込み**（中央財経委員会の当局者発言として）。
* **中国の対EU豚肉関税**、**ロシアの石油収入急減**、**「ロシアとウクライナ危機解決は目前」との露側発言**（これは当事者発言で不確か）など、ヘッドラインが多い。
* 欧州：**株安（防衛・エネルギーが売り）**、英国では**若年層失業率16%（全体5.1%）**、**11月CPIが3.2%に低下**といった「景気・雇用の弱さとインフレ鈍化」が同居。
* クロスアセット：**米国債はスティープ化**（インフレや利下げ観測が後押し、CPIが試練と記述）。貴金属は**金上昇・銀は高値更新**、一方で暗号資産は**ビットコインが「4度目の年間下落」方向**という“倦怠ムード”の整理。
* 個別・テーマ：**Waymoが評価額1000億ドル近辺で150億ドル超の調達を目指す**、**テスラはカリフォルニア州で一時販売停止の恐れ**、また**カーライルの損失がアイロボット向け融資で1億ドル超**と推定、などリスク資産の“銘柄別材料”も多い。

Ⅱ．AIトレンド・半導体・テック

* 需要（CSP/AIインフラ）：**クラウド半導体の供給逼迫**を背景に、CSPが長期契約で前倒し確保を進め、**2026年の価格上昇率が“2桁”**に達する可能性、という見立て（調査・推計として）。

* 供給制約（プロセス・パッケージ）：
* 2026年に向けて、主要AIチップが3nm採用に寄るため、**ボトルネックは先進封装ではなく「3nm」**になり得る、という指摘（5/7nmラインの転換、**CoPoSのRD実験ラインを来年Q2に構築**など）。
* **2nmはQ4量産開始予定**、AI大手が生産枠確保で「並ぶ」との記述（性能/電力の改善幅も言及）。
* 基板・材料側では、**欣興（Unimicron）が2026年の設備投資を約254億元へ+30%**とし、次世代プラットフォームに備え。UMCも**欣興の増資に参加（上限7億台湾ドル）**と、サプライチェーン連携が見える。
* メモリ：サムスンが**SATA SSDを段階的に停止**との観測（「傳」の扱いで不確か）。AI/データセンター向けへ生産能力が偏り、供給の“実質収縮”→**価格上昇が12〜18カ月続く**との見立てもある。
* サーバー市場：IDCとして、**Q3の世界サーバー売上が過去最高の1,124億ドル**、GPUサーバーが牽引。メーカーはDell・Supermicro、**ODM Directが約6割**など「CSP向けAIサーバー急増」を示す整理。
* プラットフォーム競争：**OpenAIがアマゾンから100億ドル投資で交渉**、かつAI半導体採用も協議、と報道（交渉段階で不確か）。一方で消費者向けでは、**ChatGPTがApple Music統合**など“エコシステム拡張”が進む。
* 中国AI半導体：**「中国のエヌビディア」メタX上場で株価+755%**、時価総額3000億元超など、“国産GPU”への資金集中が描写される。香港では**壁仞（Biren）のIPO計画**（制裁でTSMC製造不可の文脈も）。

* ロボティクス/フィジカルAI（現況の扱い）：
* 産業・都市領域では、Jetson Orin NX搭載の**ファンレス組み込みAI（最大157TOPS）**など、エッジ推論強化が進む。
* モビリティではWaymoの大型調達（前述）が“自動運転＝物理世界のAI”の資本集約度を示す。
* 地域景況（AI輸出の反映）：台湾は**11月輸出が640.5億ドルで過去最高（前年比+56%）**、電子部品・ICTが牽引、という景気面の追い風が明記されている。
* 企業行動：**AMDの対中輸出用AIチップ「MI308」許可**を受け、リサ・スーCEOが北京でレノボと会談（AI PC/AIサーバー協業の強化狙い）。
* 材料：台玻は総裁起訴で株価材料が出る一方、**電子級ガラス繊維布は2027年までフル稼働見通し**など、AI/高速通信向け材料需要は継続、という二面性。

Ⅲ．まとめ

米国は、**株価は軟調でも金利は低下しつつ、指標は「減速シグナル」と「消費の底堅さ」が混在**しており、政策（関税・対EU措置）とデータ品質（統計遅延・欠損）の“ノイズ”がボラ要因になりやすい局面。
AIサイクルは、**CSPの長期契約・価格上昇観測、3nmボトルネック、基板/材料の増資・増設**が同時進行し、「需要は強いが供給制約が価値連鎖を動かす」構図が前面に出ている。 December 12, 2025

■本日の相場まとめ📈
[米国]🇺🇸
△雇用統計は強弱混在、労働市場減速警戒
×景気懸念からダウ軟調、景気敏感株に売り
〇AIインフラ支援法案が投資家心理を改善

[倭国]🇯🇵
△日銀・ECB会合控え積極的売買は手控え
△押し目買いと戻待ち売りが交錯しもみ合い
〇AI関連材料でソフトバンクGがプラス転換

[考察]🤔
米ナスダック反発を受け東京市場は自律反発狙いの買いが先行。ただ日銀会合を前に売買は慎重化し、上値は限定的。雇用統計が利下げ期待を高めず、米金融政策の先行き不透明感が株価の重し。一方、オープンAI関連報道でAI株に選別的な買いが入り材料待ちのもみ合い局面だ。

[個別]🏢
▢ 半導体・電子部品
キオクシア
ナスダック高を追い風に商い伴う7％高。米半導体市況への期待が再燃。マイクロン決算次第で値動き拡大余地。

東京精密
アドバンテストとの共同開発発表を好感。先端半導体投資の回復期待が株価押し上げ要因。

アドバンテスト
プローバ関連の材料で買い優勢。生成AI・先端ロジック向け需要回復期待が背景。

▢ 金融（保険）
かんぽ生命
金利先高観を背景に堅調推移。利ざや改善期待が下支え。

T&Dホールディングス
国内金利動向を意識した買い。ディフェンシブ性も評価。

第一生命HD
長期金利上昇期待が追い風。資産運用環境改善への思惑。

▢ 建設・不動産関連
ERIホールディングス
上方修正・増配を好感しストップ高。業績モメンタム評価局面。

▢ 防衛・重工
三菱重工
短期的な利益確定売り優勢。テーマ買い一巡による調整色。

川崎重工
防衛関連全体の軟調に連動。材料出尽くし感。

IHI
直近上昇の反動安。中長期テーマは維持も短期調整局面。

▢ ゴム・タイヤ
ブリヂストン
景気減速懸念と原材料需給を警戒。外需関連として売り。

横浜ゴム
タイヤ株全体の地合い悪化に連動。個別材料乏しい。

住友ゴム
コスト懸念と市況警戒で弱含み。

▢ エネルギー
ENEOS
原油安を嫌気。収益環境悪化懸念が株価押し下げ。

▢ 食品・水産
ニッスイ
M&A発表も収益寄与不透明。材料出尽くしで失望売り。

▢ 銀行
SBI新生銀行
新規上場で高い注目度。需給良好、短期資金流入で堅調推移。 December 12, 2025

看到 Gemini 3 Flash 发布的时候，
第一反应是：终于有人跟 OpenAI 打价格战了。

更快、更便宜、还能免费用——
这才是独立开发者和小团队真正需要的东西。

价格到底便宜多少？

简单说：如果你之前用 GPT-4o 或 Gemini 3 Pro 跑应用，换成 Gemini 3 Flash，成本预计能直接降 50%-70%。

ZenMux 已经第一时间上线了 Gemini 3 Flash，并且每天有免费额度——你可以直接在 chat 里调用，不用单独申请 API，不用写代码集成。

我扒了推特上互动最高的几个帖子，发现大家兴奋的点主要是：

【零代码生成 3D 交互场景】 有人用简单文本提示，生成了一个 Three.js 场景：数百万粒子悬浮在屏幕上，可以用手势控制它们形成任意形状。不需要懂 Three.js，不需要懂 WebGL，甚至不需要懂 HTML。

【从截图到完整落地页】 有人从零开始做了一个完整的产品落地页。先上传参考网站截图，然后逐步添加图标、动画、效果。整个过程像在跟设计师对话，而不是在写代码。

【5 分钟做出能用的 App】 有人做了个视频录制工具，AI 实时根据你说的内容给提示词，防止你卡壳。还有人做了手语识别 app，带置信度分数、采样设置、实时提示。

现在，你可以用更低的价格重新实现一边这些！

验证想法的成本降到接近零——你可以在一个下午内做出 5 个不同方向的原型，丢给用户测试，看哪个有反馈再深入。 December 12, 2025

📕 OpenAIが新しい画像生成モデル『GPT Image 1.5』をリリース

正直に言います

倭国語テキストの表現力は、前バージョンより劣化している印象です。多言語テキストレンダリングで圧倒的な評価を得ているNano Banana Pro（Google DeepMind）には到底及ばない。期待していただけに、がっかりしました...

ただ、テキスト以外の部分では「これは進化したな」と感じる部分があります。

まず『高忠実度』は確かに納得のレベル。WixのAI研究責任者も「強力なプロンプト順守で高忠実度の画像を生成し、構図、照明、きめ細かな詳細を保持する」と評価していますが、実際にYAMLプロンプトを試したところ、構造化された指示への追従性がかなり良い。
構図や配置の精度も明らかに上がっていて、「6x6のグリッドに指定した要素を正確に配置する」といった複雑な指示にも以前より正確に応えてくれます。

次に『精密な編集』の完成度。OpenAI公式によると「照明、構図、人物の外見などの要素を、入力、出力、およびその後の編集全体で一貫性を保ちながら、要求された部分のみを変更する」ことが可能

要するに「Nano Banana Proと同じような事ができるようになったよ」ってこと

従来の画像生成AIは「一部だけ直す」と全体が崩れがちでしたが、GPT Image 1.5では「追加、削除、結合、ブレンド、転置など、さまざまな種類の編集に優れており、画像の特徴を失うことなく、ユーザーが望む変更を実現する」。犬の写真に特定のセーターを着せたり、背景だけ差し替えたりしても、元画像の質感がしっかり残ります。

そして意外と見落とされがちなのが、新しい『Images機能』の存在。ChatGPTのサイドバーに専用スペースが追加され、プロンプトを書かなくても「インスピレーションを刺激するためのプリセットフィルターやトレンドのプロンプト」から様々なアートスタイルを試せるようになった

プロンプトエンジニアリングが苦手な人でも、ワンクリックで映画ポスター風やヴィンテージ写真風など多彩な表現に挑戦できる。これは初心者にとって大きな参入障壁の低下です

生成速度も最大4倍に高速化。他の画像が生成中でも次のリクエストを投げられるので、アイデアの試行錯誤が圧倒的に捗ります。正直ベースで言うと、Nano Banana Proと同じか、それより少し遅い。

ビジネス面では「単一のソース画像から完全な製品画像カタログ（バリエーション、シーン、角度）を生成する」ことが可能に。APIでは画像入出力が20%安価になり、同じ予算でより多くの画像を回せるとのこと

まとめると、GPT Image 1.5は『テキスト生成』より『編集の一貫性』『構図精度』『手軽なスタイル探索』に振り切ったアップデート。倭国語テキストを多用するクリエイターにはかなり物足りないですが、写真編集やeコマース用途、そしてプロンプトに詳しくない人が気軽に画像生成を楽しむには、ある程度実用的な選択肢の一つだと思います。

ただ厳しめに言えばNano Banana Proにはどの性能も及ばず、あの美しい倭国語を体験した倭国人はこのモデルをあえて使うとは思えないですね

今後の進化、楽しみにしてます！

画像は左側旧モデル
右が新モデルです December 12, 2025

戦争で負けたくないからAI開発は止められない～という話はそれはそれで勝手にやってもらうとして、OpenAIが「世界中の人達にSora2でパクリアニメやクソ動画作らせてあげるためのGPUが足りん～」とか言ってメモリ買い占められてパソコン価格高騰は意味分からんのよ https://t.co/Y5r2StEXDj December 12, 2025

📕なぜGoogleは『美しい倭国語』を描けて、OpenAIは描けないのか？

引用元でGPT Image 1.5のレビューを投稿したんですが、ずっと引っかかっていることがあります

Nano Banana Pro、倭国語テキストが本当に綺麗なんですよね。で、OpenAIはなぜそこに追いつけないのか

気になりすぎて色々調べてみました。あくまで推測ですが、少し考察した内容をシェア

まず、そもそもの『設計思想』の違い

Nano Banana ProはGemini 3 Proの上に構築されています。つまり『言葉を理解する脳』と『絵を描く手』が最初から一体化している。

テキストを描く前に、その言葉の意味や文脈、文化的なニュアンスまで理解してからレンダリングに入る。一方、従来の画像生成モデルは「キーワードマッチング」に近い設計で、倭国語の『美しさ』を理解しているわけではなく、パターンとして学習しているだけ。

この差が、複雑な文字体系を持つ言語で顕著に出るんじゃないかと
つまり、Gemini 3.0の思考力を画像生成にも活かしている差なのかなと

次に、Googleの『多言語資産』の厚み

Google検索、YouTube、Google翻訳、Googleフォント...Googleは世界中の言語データを20年以上蓄積してきた会社です。倭国語だけでも、検索クエリ、翻訳ペア、字幕データ、手書き認識データが膨大にある

OpenAIがどれだけ優秀なモデルを作っても、この『データの厚み』を短期間で埋めるのは正直キツいと思います。特に倭国語みたいに文字種が多い言語（ひらがな、カタカナ、漢字、そしてそれらの混在）では、学習データの質と量が直接出力に効いてくる。

あと、倭国語フォントの複雑さ。これ、想像以上です

英語は26文字。倭国語は常用漢字だけで2,136字、プラスひらがな・カタカナ。さらに縦書き・横書き、文字間のバランス、句読点の位置...美しく見せるルールが膨大にあります

GoogleってNoto Sans JPとか自社で倭国語フォントを開発してきた会社なんですよね。文字の『美しさ』とは何かを、エンジニアリングとして理解している。この知見がNano Banana Proに反映されていると考えるのが自然かなと

技術的な話をすると、Nano Banana Proには『GemPix 2』という独自レンダリングエンジンが載っている

ピクセルを描く前に「意味的な論理、物理的な因果関係、感情的な意図」を分析する。従来の拡散モデルとは根本的に違うアプローチで、テキストを『画像の一部』ではなく『意味を持つ情報』として扱っている

だからスペルミスが起きにくいし、文脈に合った配置ができる。OpenAIがここに追いつくには、アーキテクチャ自体の再設計が必要かもしれない...というのは言い過ぎかもしれませんが、今回でそのくらいの差を感じました

最後に、身も蓋もない話をすると『優先順位の違い』

OpenAIの主戦場は英語圏です。収益の大半は北米と欧州から。一方Googleは倭国の検索市場で90%以上のシェアを持っていて、倭国語対応は『必須』だった

Nano Banana Proが多言語で強いのは、技術力だけじゃなく『ビジネス上の必然』があったから。OpenAIにとって倭国語テキストの完璧なレンダリングは、現時点では「あれば嬉しい」レベルなのかもしれません。厳しい言い方ですが、優先順位の問題

で、今の私の結論です

Googleの圧倒的な進化は、一夜にして起きたわけではない

20年分の多言語データ、フォント開発の知見、マルチモーダルAIへの早期投資、倭国市場への本気度。これらが積み重なって、Nano Banana Proという形で結実した

OpenAIは編集の一貫性や生成速度では確実に進化しています。でも『美しい倭国語を描く』という一点では、今のところGoogleに軍配が上がる

これは技術の優劣というより、それぞれの企業が『何に賭けてきたか』の違いなんだと思います

倭国語ユーザーとしては、OpenAIにも本気で取り組んでほしい。その日が来ることを期待しています！

※画像はGPT Images 1.5とNano Banana Proの比較 December 12, 2025

OpenAI vs Googleは本当に面白い https://t.co/0ROnKSFHMI December 12, 2025

△AI依存症に落ち込むな ! AIを使うな、自分で考えて、文章を書け ！！

AIバブル どこまで飛んだ？ 屋根まで飛んで、壊れて消えた ！！

⑨「法令上の公報」（XML形式）は、地方裁判所では使われていないようです。
2022年１月１２日以降の公報。
特許庁は、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と明言しています。
そして、「ＸＭＬ形式」とは、以下の資料のフロントページにあるようなものです。
https://t.co/bHC0RUmH1C
また、2022年１月１１日以前に特許庁より発行されていた「PDF公報」は、廃止されました。
従来は、この廃止されたPDF公報が「真正な公報」とみなされてきたと思います。
そして、2022年１月１２日以降は、INPITをはじめ、多くの民間のベンダーが独自の手法により作成したものが、「独自PDF公報」として流通しています。
特許庁、更にINPITは、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と、明確に述べています。

そしてINPITは、「公報はＸＭＬですので、レイアウトもページも存在しません。したがって、公報標準レイアウト/ページの概念はございません。」とも述べています。
加えて、INPITは「J-PlatPatから提供されるPDFを「標準」とする意図はなく、民間事業者が提供するPDFも流通すると考えております。」、と回答しています。
従って、「真正な特許公報」とは、特許庁の公報発行サイトから提供される「XML形式」のみのもので、INPITや各民間業者の作成した「独自PDF公報」は「法令上の公報」とはいえないことになります。
このことを前提に、大阪地方裁判所で行われている事象を検証してみました。
「令和５年（ワ）第１０９７０号」（特許権侵害行為差止等請求反訴事件）（特許第7３１３６４０号）原告：有限会社ユニオンシステム、についてです。
https://t.co/uhFyEibXkv
先ずは、特許庁の公報発行サイトから、特許第7313640号の「XML形式」での「法令上の公報」です。
https://t.co/csipSsQ6D0
次に、INPIT のJ-PlatPatよりダウンロードした「独自PDF公報」のものです。
https://t.co/JwTD58GoON
そして、本題です。
本件「令和５年（ワ）第１０９７０号」の判決文についてです。
https://t.co/uhFyEibXkv
この判決文の３ページの最下段〜４ページの最上段１行目〜３行目に、「イ　本件特許権の特許請求の範囲、明細書及び図面の記載は、別紙「特許公報」のとおりであり、同公報の【図１】ないし【図４」の拡大図は、別紙「本件明細書図面」のとおりである。」とあります。
また、判決文の１４ページの上段の２行目〜４行目に、「(ア)本件明細書の記載　本件明細書には、以下の内容が示されている（具体的な記載内容は別紙「特許公報」のとおりである。）」、最下段に「【0005】ないし【0007】【0009】」ともあります。
次に、判決文の１５ページ目の１５行目に「【図３】は・・・【0010】【0017】【0020】ないし【0022】【図２】【図３】」とあり、２１行目には「本件明細書の記載（前記(ｱ)ｂ）によれば、」ともあります。
判決文の１８ページ目には、「前記(1)ア(ｱ)の本件明細書の記載のとおり」とあります。
判決文に裁判官が引用した【図１】、【０００５】などは、別紙「特許公報」に記載されている文言と考えられます。
そして、判決文の２７ページには、「※別紙「特許公報」は掲載省略」とあります。
別紙「特許公報」とは何でしょうか、そして何故この別紙「特許公報」の掲載を省略するのでしょうか。
「令和５年（ワ）第１０９７０号」（特許権侵害行為差止等請求反訴事件）は、（特許第7３１３６４０号）についての争いです。
そして、この（特許第7３１３６４０号）が何であるかは、その「特許公報」に基づくものと考えます。
ここで言えることは、「特許公報」とは、法令上の公報と明言されているので、「独自PDF公報」を裁判の対象にすることは出来ないと考えます。
この「特許公報」を省略するとは言語道断です。

ちなみに、判決文の３７ページ〜３９ページには、（別紙）として「本件明細書図面」があり、図面については省略されていません。
ここで、この（特許第7３１３６４０号）の「特許公報」を検証してみたいと思います。
この（特許第7３１３６４０号）の「特許公報」は、原告の有限会社ユニオンシステムが訴状に添付したものと考えられます。
通常考えられるのは、原告の有限会社ユニオンシステムが、INPITのJPlatPatよりダウンロードして得た「独自ＰＤＦ公報」である可能性があります。
https://t.co/JwTD58GoON
原告の有限会社ユニオンシステムが、特許庁の公報発行サイトから提供された特許第7061473号の「XML形式」のものを訴状に添付した、とは考えにくいです。
特許庁は、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と明言しています。
裁判所は、何故に、「法令上の公報」である「XML形式」のものを対象にしないのでしょうか？
裁判所は、原告が提示した「独自PDF公報」のものを鵜呑みにして、これに基づいて判断をしているのでしょうか？
INPITをはじめ、多くの民間のベンダーが独自の手法により作成した「独自PDF公報」、更に又は「独自テキスト表示」のものに依存した議論は、全く無意味なものと考えます。
これらの「独自PDF公報」は、従来の特許庁が発行していた「PDF公報」とは、似ても似つかない、単なる「参考資料」としか言えないものと思います。
ちなみに、同じ特許7313640の「独自PDF公報」である、日立システムズの検索ツールSRPARTNERよりダウンロードしたものを以下に添付します。
https://t.co/aLoVTuf7vR
こちらのものは、原告の有限会社ユニオンシステムが訴状に添付したものとは考えられません。
また、その他の民間のベンダーが作成した「独自PDF公報」とも考えられません。
どう考えてみても、大阪地方裁判所は、「独自PDF公報」に依存しての訴訟指揮を行っているようです。
もしも、被告が、例えば日立システムズのSRPARTNERよりダウンロードした「独自PDF公報」を引き合いにして反論した場合は、どうなるのでしょうか。
大阪地方裁判所は、どちらの「独自PDF公報」を正当と判断するのでしょうか。
大阪地方裁判所としては、特許庁が「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します」と明言している「XML形式」のものを、「法令上の公報」として扱わざるを得ないのではないでしょうか。
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△AI依存症に落ち込むな！　（12/17）　AIを使うな、本文を読み、自分で考えて、文章を書け ！！　AIバブル どこまで飛んだ？ 屋根まで飛んで、壊れて消えた ！！ 　コメント歓迎。　　 ⑨「法令上の公報」（XML形式 @kbozon

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⑨「法令上の公報」（XML形式）は、地方裁判所では使われていないようです。
2022年１月１２日以降の公報。
特許庁は、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と明言しています。
そして、「ＸＭＬ形式」とは、以下の資料のフロントページにあるようなものです。
https://t.co/bHC0RUmH1C
また、2022年１月１１日以前に特許庁より発行されていた「PDF公報」は、廃止されました。
従来は、この廃止されたPDF公報が「真正な公報」とみなされてきたと思います。
そして、2022年１月１２日以降は、INPITをはじめ、多くの民間のベンダーが独自の手法により作成したものが、「独自PDF公報」として流通しています。
特許庁、更にINPITは、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と、明確に述べています。

そしてINPITは、「公報はＸＭＬですので、レイアウトもページも存在しません。したがって、公報標準レイアウト/ページの概念はございません。」とも述べています。
加えて、INPITは「J-PlatPatから提供されるPDFを「標準」とする意図はなく、民間事業者が提供するPDFも流通すると考えております。」、と回答しています。
従って、「真正な特許公報」とは、特許庁の公報発行サイトから提供される「XML形式」のみのもので、INPITや各民間業者の作成した「独自PDF公報」は「法令上の公報」とはいえないことになります。
このことを前提に、大阪地方裁判所で行われている事象を検証してみました。
「令和５年（ワ）第１０９７０号」（特許権侵害行為差止等請求反訴事件）（特許第7３１３６４０号）原告：有限会社ユニオンシステム、についてです。
https://t.co/uhFyEibXkv
先ずは、特許庁の公報発行サイトから、特許第7313640号の「XML形式」での「法令上の公報」です。
https://t.co/csipSsQ6D0
次に、INPIT のJ-PlatPatよりダウンロードした「独自PDF公報」のものです。
https://t.co/JwTD58GoON
そして、本題です。
本件「令和５年（ワ）第１０９７０号」の判決文についてです。
https://t.co/uhFyEibXkv
この判決文の３ページの最下段〜４ページの最上段１行目〜３行目に、「イ　本件特許権の特許請求の範囲、明細書及び図面の記載は、別紙「特許公報」のとおりであり、同公報の【図１】ないし【図４」の拡大図は、別紙「本件明細書図面」のとおりである。」とあります。
また、判決文の１４ページの上段の２行目〜４行目に、「(ア)本件明細書の記載　本件明細書には、以下の内容が示されている（具体的な記載内容は別紙「特許公報」のとおりである。）」、最下段に「【0005】ないし【0007】【0009】」ともあります。
次に、判決文の１５ページ目の１５行目に「【図３】は・・・【0010】【0017】【0020】ないし【0022】【図２】【図３】」とあり、２１行目には「本件明細書の記載（前記(ｱ)ｂ）によれば、」ともあります。
判決文の１８ページ目には、「前記(1)ア(ｱ)の本件明細書の記載のとおり」とあります。
判決文に裁判官が引用した【図１】、【０００５】などは、別紙「特許公報」に記載されている文言と考えられます。
そして、判決文の２７ページには、「※別紙「特許公報」は掲載省略」とあります。
別紙「特許公報」とは何でしょうか、そして何故この別紙「特許公報」の掲載を省略するのでしょうか。
「令和５年（ワ）第１０９７０号」（特許権侵害行為差止等請求反訴事件）は、（特許第7３１３６４０号）についての争いです。
そして、この（特許第7３１３６４０号）が何であるかは、その「特許公報」に基づくものと考えます。
ここで言えることは、「特許公報」とは、法令上の公報と明言されているので、「独自PDF公報」を裁判の対象にすることは出来ないと考えます。
この「特許公報」を省略するとは言語道断です。

ちなみに、判決文の３７ページ〜３９ページには、（別紙）として「本件明細書図面」があり、図面については省略されていません。
ここで、この（特許第7３１３６４０号）の「特許公報」を検証してみたいと思います。
この（特許第7３１３６４０号）の「特許公報」は、原告の有限会社ユニオンシステムが訴状に添付したものと考えられます。
通常考えられるのは、原告の有限会社ユニオンシステムが、INPITのJPlatPatよりダウンロードして得た「独自ＰＤＦ公報」である可能性があります。
https://t.co/JwTD58GoON
原告の有限会社ユニオンシステムが、特許庁の公報発行サイトから提供された特許第7061473号の「XML形式」のものを訴状に添付した、とは考えにくいです。
特許庁は、「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します。」と明言しています。
裁判所は、何故に、「法令上の公報」である「XML形式」のものを対象にしないのでしょうか？
裁判所は、原告が提示した「独自PDF公報」のものを鵜呑みにして、これに基づいて判断をしているのでしょうか？
INPITをはじめ、多くの民間のベンダーが独自の手法により作成した「独自PDF公報」、更に又は「独自テキスト表示」のものに依存した議論は、全く無意味なものと考えます。
これらの「独自PDF公報」は、従来の特許庁が発行していた「PDF公報」とは、似ても似つかない、単なる「参考資料」としか言えないものと思います。
ちなみに、同じ特許7313640の「独自PDF公報」である、日立システムズの検索ツールSRPARTNERよりダウンロードしたものを以下に添付します。
https://t.co/aLoVTuf7vR
こちらのものは、原告の有限会社ユニオンシステムが訴状に添付したものとは考えられません。
また、その他の民間のベンダーが作成した「独自PDF公報」とも考えられません。
どう考えてみても、大阪地方裁判所は、「独自PDF公報」に依存しての訴訟指揮を行っているようです。
もしも、被告が、例えば日立システムズのSRPARTNERよりダウンロードした「独自PDF公報」を引き合いにして反論した場合は、どうなるのでしょうか。
大阪地方裁判所は、どちらの「独自PDF公報」を正当と判断するのでしょうか。
大阪地方裁判所としては、特許庁が「法令上の公報は、公報発行サイトから提供されるものであって、XML形式のものを指します」と明言している「XML形式」のものを、「法令上の公報」として扱わざるを得ないのではないでしょうか。
（ハッシュタグ）
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OpenAIとネットスケープが同じなら今度はMicrosoftではなくGoogleが覇権を握るのだろうか

OpenAIと一緒にNVIDIAも沈むのだろうか... https://t.co/APzIhuCSzw December 12, 2025

この人は2023年に、利上げで市場が崩壊するから株を全部売れと発言している。その後、ナスダックは２年に渡り歴史的な上昇を続けている。
ちなみに「全部売れ」と言ったポストは削除している。

「世紀の空売り」のバーリ氏、OpenAIは「ネットスケープの運命をたどる」と予測
https://t.co/mNUcxg5c6b December 12, 2025

OpenAIのディスコにサム・アルトマンの肖像画が共有されてるの意味わからんくて面白い December 12, 2025

GeminiもChatGPTもOpenAIやStableDiffusionやMidjourneyと同じことをしている生成AIなんですよ　単なる便利な面白ツールじゃないのでまともな思考能力を持った人はちゃんと調べてから使おうね　持ってない奴は好きにしろ　情報漏洩しようが著作権侵害で訴えられようが私の知ったところではないので… December 12, 2025

ChatGPT4oだけがメッセージストリームでエラーみたいな文でて使えない
OpenAIのサイト見ても問題ないって出てるし私の環境が悪いのか…
5.2や5.1は使えるんだけど、、4oが1番面白いから戻ってきて欲しい😭 December 12, 2025

あと、いくらこれが科学に絞ったスコアとはいえ、GPT-4oのスコアはGPT-5.2に対して1枚目では約6分の1，2枚目だと約60分の1なんよね。

つまり何が言いたいかというと、OpenAIがo1以降、基本的にはReasoningによってモデルを賢くしてきたこと、つまりReasoningしない場合のGPT-5.2は4oからさほど進化してないと考えると、Reasoningを強制できずに使ってるChatGPTの無料ユーザーは、有料ユーザーの数十分の1の知能しかないGPTを触ってるってことなんよね。
それは別にいいんだけど、そりゃあそんな世界で見てたら『AIの回答品質なんてそんなもん』って思っちゃうだろうし、『Gemini 3 Pro賢い！』って勘違いするよな。

たった20ドルで広がる格差ヤバい。 December 12, 2025

当該日記の冒頭部分の「「プリンシプル・コード（仮称）（案）」が示された。これを見た人々からX上で悲鳴が上がっている。

「倭国が20年続けてた負けパターンに嵌ってきた感」「クソデカため息しか出ない」「会議内容から失われた倭国を絶対に取り戻さない強い意志を感じる」——。

政府は「世界で最もAIを開発・活用しやすい国」を標榜している。その方針自体は正しい。だが、この資料を見る限り、その方針とは真逆の方向に進んでいるように見える。

より具体的な指摘もある。「責任追跡を書類と掲示で担保しようとしている」「全部書けば透明性と思っていそう」「新聞で言えば取材源を全部公開しろと言っているようなもので、副作用を考えていない」「学習データ開示やログ管理が数兆トークン規模で不可能」「EUに合わせた以外の根拠がない」「OpenAIは絶対応じないだろう」——。

さらに、「EU AI Actをほぼ丸パクリしつつ強制力なしのため正直者だけバカを見る」「ゲーム開発者も対象になり得る定義の広さで、国外事業者は無視して国内だけ萎縮する」「NDAや営業秘密のセーフハーバー（免責）が考慮されていない」といった指摘もある。」

という部分がまずは刺激的で良い導入。 December 12, 2025