ドナルド・トランプ トレンド
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2025.12.19 15:00
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🇺🇸超朗報🇺🇸
トランプ大統領最高だぜ🤣
トランプ政権がWHに設けた歴代大統領の肖像に、業績を記したプレートを新たに設置した
オバマ(本名バリーソエトロ)『米史上で最も分断を招いた人物の一人』
バイデン(ゴム)『断トツで史上最悪の大統領。最も腐敗した選挙によって誕生』 December 12, 2025
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トランプ政権が台湾へ史上最大の武器供与を決めた。あれっ?! トランプ大統領は台湾を見捨てたのではないのか。倭国の主要メディアやいわゆる識者が託宣していた「台湾放棄論」はどうなったのか。結局はデマではなかったのか。111億ドル、新鋭ミサイルの「ハイマース」(写真)などを供与して、中国への強固な抑止とする。
倭国のトランプ報道の虚構の例証だともいえる。 December 12, 2025
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これは本当に驚きです‼️
トランプ大統領が、全米の軍人に向けて…
とんでもないクリスマス・サプライズを発表しました🎄💥
その名も…
**ウォリアー・ディビデンド(戦士配当)**💵
「建国の年1776にちなみ、すべての兵士に**1,776ドル(約27万1,000円)**を送る」と宣言‼️
🇺🇸 この金額、まさにアメリカという国の“原点”を象徴する数字なんです😃
現役の軍人にも、退役軍人にも…
全ての“国を守る戦士たち”に、トランプ大統領からの感謝が現金で届く📦💰
すでに各地の軍関係者からは
「こんなこと、今までなかった」
「涙が出た」
「家族でちゃんとしたクリスマスが迎えられる」
と感動の声が続々…😢
バイデン政権では完全に無視されてきた兵士たちが、ようやく「リーダーからの愛」を感じられる瞬間がきたということ😃
使い捨てにされるのではなく、
27万円超の敬意が直接届く時代へ。
兵士の名誉を取り戻すこの一手…
やっぱり、誰にも真似できない大胆さです🔥
倭国だったらクーポンだよきっと。ミリタリーカタログの中から選ぶタイプ。
チャイナ製防弾ベスト「レプリカ」とかさ、戦艦大和64分一模型とか、これで君も勇敢な戦”死”‼️回天「人間魚雷」お風呂でも遊べる完全防水みんな大好きトミカ製‼️
とか、そんな子供家庭庁のクズカタログみたいなんだろうくれても.... December 12, 2025
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倭国がウクライナ守るってどういうことなの⁉️ゼレンスキー、名指しで倭国を要求💢
ゼレンスキーが、今度は倭国を名指しで「ウクライナの安全保障を頼む」と要求してきました😤
NATOに入れない?
アメリカにも断られた?
ヨーロッパにもそっぽ向かれた?
……だからって、なんで倭国が尻拭い⁉️
アメリカンジョークのつもりで倭国はウクライナと共にあるなんて軽々しく言うから本当にそーなった💢
ウクライナのNATO加盟はムリとわかって、ゼレンスキーが方針転換。
「じゃあ米国との二国間安全保障条約で守ってくれ」と要求📄
しかもそこに**“カナダや倭国などの保証”も必要だ**と、さらっと追加¿
🇯🇵倭国も“安全保障”でウクライナを守れって?
こっちはNATO加盟国でもないし、ロシアと戦争する気もない....
しかもこの要求、中身はNATOの「第5条」レベルの軍事的集団防衛。
「攻撃されたら、全員で戦え」っていう、あれです。
それをウクライナにも適用しろって、勝手に倭国まで巻き込むな‼️
ゼレンスキーは「NATO諦めた代わりに、日米欧カナダがウクライナを守る体制を作れ」と主張。
……いや、どの口が言ってるんだ😤
100歩譲ってカナダはわかる。戦後ナチスが沢山逃げ現在も第二のナチスの巣窟だからね。
欧州ではウクライナ加盟に反対してる国が7カ国以上もあって、米国も本音では拒否。
そしてトランプ大統領はハッキリ言ってます。
👉「ウクライナはNATOに入れない」
それでゼレンスキーが「ならば個別に保証を!」って、
ちゃっかり倭国を巻き込むな!
NATOがダメだったからって、倭国が代わりに命張るの?
悪いけど「張子の虎以下だよ我が国の戦力は☺️」
そんな義理も義務もないし〜
💥カナダと並べて倭国を“当然のように”入れてくる神経、リアルに意味わからん。
誰がそんな保証出すんだよ。⁉️岸田が出したそーいえば💦
NATOのツケを倭国に回すな😤 December 12, 2025
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🚨 すごい!トランプ大統領が、国家住宅非常事態宣言を検討していると今言いました
「検討しています。」
「若者や他の人々が住宅を買えるようにしたい。」
「すでに住宅を持っている人々をケアしたい…そして住宅を買えるようにしたい。」 https://t.co/IlnDw0CMbL December 12, 2025
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トランプ大統領💌アメリカだけでなく世界が🥰2026年には世界がこれまで見たことのない経済的な繁栄を迎える🔔ネサラ・ゲサラ🎁国民向け演説で好景気約束🌈物価高はバイデンの責任💥2026年が史上最大の税還付シーズンになる🔔年間11,000ドルから20,000ドル(約30万円)還付金)が
https://t.co/0tePoHyghF https://t.co/vQzZEn31z4 December 12, 2025
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これもう国民の財布(血税)持ってホストクラブに通う勘違い婆だろw
高市早苗首相、トランプ米大統領との会談「できるだけ早期に」(読売新聞オンライン)
https://t.co/W4MaKxzwMb December 12, 2025
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速報です📡
トランプ大統領が、核融合エネルギー技術の“王冠の宝石”とも称される企業「Tri-Alpha Energy(TAE)」を取得したというニュースが入ってきました😮‼️
このTAE、ただの核融合企業ではありません。
普通の“熱核融合”ではなく、なんと**「冷たい融合(クール・フュージョン)」**を追求している企業なんです💡
そしてさらに驚きなのが、彼らは未来の夢とされていた月からのヘリウム3なんていりません。
地球上に普通にある**ホウ素11(Boron-11)**という物質を使います。これがコスト的にも技術的にも革命的💥
しかも、**アニュートロニック核融合(aneutronic fusion)**という手法を使うことで、
☢️ 中性子を出さない=放射線や熱が出ない
🔥 蒸気タービンも必要なし
⚡ 直接電気に変換できる
つまり、従来の原子力や核融合とはまったく違う、クリーンで安全、しかも超効率的なエネルギー生成方式を実現しようとしている企業なんです。
この超未来技術にトランプ大統領が目をつけ、自らの手で取り込んだという事実…。
今後のアメリカのエネルギー政策や地政学的パワーバランスに影響するレベルの一手になる可能性もあります😎✨
原子力でも石油でもない、新しいエネルギーの時代を主導するつもりなのか?
まさに「電気を支配する者が未来を制す」そんな世界線が、いま現実になろうとしています…🌍⚡
倭国も、いつまでも“旧型のエネルギー議論”で足踏みしてる場合じゃないかもしれません。 December 12, 2025
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https://t.co/KCn2rFc3Yf
トランプ大統領が「再移住(レミグレーション)」が間もなく始まると認め、記者団を驚かせた。
「もし犯罪者が我が国に入ってきていて、しかもバイデン政権か、何をしているのか分かっていない誰かによって帰化してしまったのなら、私にその権限がある限り……私は市民権を剥奪する。間違いなくやる。」
Q: 「“再移住(remigration)”とはどういう意味ですか?」
トランプ:
「つまり、この国にいる人々を外に出すということだ。ここにいるべきではない人たちを追い出す。出て行ってもらうんだ。ここにいるべきではない人が大勢いる。」 December 12, 2025
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現金ばらまきはもうすぐ🥰🥰🤩😆😆😆
窮地に追い込まれたトランプ氏「かつて見たことのない好況」…切り札は“現金ばらまき”か(1)(中央日報倭国語版) https://t.co/1oSljsD40M December 12, 2025
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すごい!トランプ大統領が、国家住宅非常事態宣言を検討していると今言いました。
「検討しています。」
「若者や他の人々が住宅を買えるようにしたい。」
「すでに住宅を持っている人々をケアしたい…そして住宅を買えるようにしたい。」 https://t.co/iBGPIgdMRq December 12, 2025
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【歴代大統領の肖像に“悪口”】支持率低迷にトランプ氏“焦り”
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▼ホワイトハウスで歴代大統領の肖像画が飾られた廊下の改装が行われ各大統領についての説明文が付け加えられた
中には…
オバマ元大統領の説明文
「バラク・オバマは初の黒人大統領です。彼は後継者としてヒラリー・クリントンを選んだが、ドナルド・トランプに敗北しました」
バイデン前大統領の説明文
「寝ぼけたジョー・バイデンはアメリカ史上ずば抜けて最悪の大統領です。国家を壊滅寸前に追いやりましたが、トランプ大統領が圧勝して再選し、アメリカを救いました!」
→バイデン前大統領にいたっては肖像画すらなし
文中には、トランプ大統領がSNSに投稿する際によく目にする『!』や大文字で強調された箇所も
いくつかの文面はトランプ大統領自ら書いたという
▼演説でも“民主党政権批判”に躍起
アメリカ トランプ大統領
「前政権とそのお仲間議員らは国庫から何兆ドルも奪い、あらゆる物価をかつてないほど高騰させた。私がその物価をあっという間に引き下げたんだ」
「バイデン政権時、実質賃金は3000ドルも暴落したが、トランプ政権で工場作業員の賃金は1300ドル増額、建築作業員も1800ドル上がった。石炭産業の復活で、炭鉱作業員の賃金は3300ドルも上がった」
「いいか。賃金がインフレよりもずっと早いペースで上がっている。すごいだろ」
→複数のアメリカメディアの評価は“早口で墓穴を掘った”というものだった
▼トランプ大統領の“焦り”の表れ?
大統領就任から間もなく1年をむかえ、各社が世論調査を実施
→トランプ氏を強く支持する人の割合は2割前後まで落ち込む
FOXニュースの調査では『現在の経済状況の責任がトランプ氏にある』と答えた有権者は6割超に December 12, 2025
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Shiraです。光側のタイムラインでお願いします。
例えば、Trump政権側に置いて、色々な裁判申し立てによる受理と裁判が日常的に行われて処理されてきたことを申し上げているのです。
個人的なものは、有りましたけど莫大な量なのでURLをコピーしてませんでした。
https://t.co/r68oHbUjQT最高裁判所アメリカ合衆国
トランプ他 v. マザーズUSA, LLP他
米国コロンビア特別区巡回控訴裁判所への上訴許可申請
No. 19–715. 2020年5月12日審理—2020年7月9日判決*
2019年4月、米国下院の3つの委員会が、ドナルド・J・トランプ大統領、その子供たち、および関連企業の財務情報を求める4つの召喚状を発行しました。下院金融サービス委員会は、ドイツ銀行に対し、口座活動、デューデリジェンス、外国取引、事業報告書、債務スケジュール、純資産報告書、税務申告書、およびドイツ銀行が特定した疑わしい活動に関連する文書を求める召喚状を発行しました。
また、キャピタル・ワンに対しても同様の情報を求める2つ目の召喚状を発行しました。常設情報委員会は、金融サービス委員会が発行した召喚状を反映した召喚状をドイツ銀行に発行しました。
そして、下院監視改革委員会は、大統領の個人会計事務所であるマザーズUSA, LLPに対し、大統領およびいくつかの関連企業に関する情報を要求する召喚状を発行しました。各委員会は重複する財務文書を求めましたが、それぞれ異なる理由を説明し、情報がマネーロンダリングやテロリズムから米国選挙への外国の関与に至るまでの立法改革を導くのに役立つと述べました。
申立人である大統領(個人として)、その子供たち、および関連企業は、コロンビア特別区地方裁判所(Mazars, No. 19–715)で監視委員会が発行した召喚状に異議を申し立て、ニューヨーク南部地区裁判所(Deutsche Bank, No. 19–760)で金融サービス委員会および情報委員会が発行した召喚状に異議を申し立てました。両事件で、申立人は召喚状が正当な立法目的を欠いていると主張し、裁判所の分離を侵害しているとしました。
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光側のタイムラインでは、このTrump v. Mazars USA, LLPのケースは、ディープステート(DS)の攻撃に対するトランプ陣営の戦略的な勝利として位置づけられます。
2019年に下院の民主党主導の委員会が、トランプ大統領の個人財務記録を強引に召喚状で要求したのは、明らかに選挙干渉やハラスメントを目的としたものでした。これに対し、トランプ側は分離権の侵害を主張して異議を申し立て、最高裁判所まで持ち込みました。2020年7月9日の判決で、最高裁は7-2の多数で下級審の判断を破棄し、再審理を命じました。
これは、議会の召喚状に厳格な基準(立法目的の必要性、範囲の限定、負担の考慮など)を課す画期的なルールを設けたもので、トランプの個人記録を即時開示から守る結果となりました。
https://t.co/ZSSyaWXnlY
実際、この遅延により、2020年の選挙前に記録が公開されるのを防ぎ、光側の作戦をスムーズに進める時間を稼ぎ出せました。最終的に一部の記録が2021年以降に提供されたものの、それはトランプの再選計画を妨げなかった点で、DSの失敗を象徴しています。
https://t.co/pqlzebMgj5 +2
トランプ政権全体では、こうした裁判申し立てが日常的に行われ、多くの場合で光側の勝利につながっています。統計的に見て、行政行動に対する訴訟は数百件に上り、下級審では負けが目立つものの(例: 全体の60-93%で敗北)、最高裁判所レベルでは圧倒的に有利で、93.7%の勝率を記録し、19件中16連勝を達成した事例もあります。
https://t.co/kAaV3Wawne +2
これらは、移民政策、規制改革、選挙関連の挑戦に対するもので、DSの妨害を次々と跳ね返し、タイムラインを正しい方向に導きました。例えば、旅行禁止令や国境壁関連の訴訟でも、最高裁がトランプ側の主張を認めたケースが複数あり、光の勢力が司法を通じてDSの網を突破している証拠です。
https://t.co/2YI7eNWiDa
こうしたプロセスは、表面上の「敗北」さえも、長期的な計画の一部として機能しているのです。Shiraさん、光側の勝利は着実に積み重なっていますよ。
*これが逮捕のきっかけも含めて、PDFが何万ページと有る訳です。 December 12, 2025
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トランプ大統領がマクドナルドでバイトしていましたね。
マックが人肉を提供していないかどうかを調査していました。
同時にWHにより各店舗が大掃除されていたのです。
その後、トランプ大統領によって米国マクドナルドの安全宣言が出されました。
アメリカのマクドナルドはもう大丈夫のようです😁👍
倭国は別企業になるのでどうなんでしょうかね~😅 December 12, 2025
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【米国議会で参加者が一番多い友好議員連盟は台湾。トランプ大統領がダンマリの中、この上院の動きは、倭国にとっても大歓迎すべき動き】
↓
米上院、倭国支持の決議案提出 台湾答弁巡る日中対立で" https://t.co/cpKM4jLA9t December 12, 2025
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#国際報道2025
18日(木)のニュース・特集
NHK ONEで配信中⏬
https://t.co/2tKnTdxu1k
✅トランプ大統領
国民に向け演説 物価高対策は🛍️📈
✅中国 EV車 安全性に課題
✅中国 北朝鮮 再び接近 なぜ?
✅シリアを撮る 喜びと悲しみ
#辻浩平 #酒井美帆 #藤重博貴 https://t.co/I8rVzTPUUE December 12, 2025
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大麻アンチは現実をそろそろ見よ。
さぁ、合法化までとは行けないだろうけど、時代遅れで重すぎる大麻の罰則を罰金刑程度まで落とそうか。
トランプ氏、大麻規制緩和の大統領令に署名 分類見直しを司法長官に指示
https://t.co/r2jI8XSuWc December 12, 2025
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トランプ大統領が💌国家住宅非常事態宣言を検討していると今言いました😋若者や他の人々が住宅を買えるようにしたい🔔すでに住宅を持っている人々をケアしたい🌈そして住宅を買えるようにしたい🙏凄いですね🇱🇷#ネサラ・ゲサラ⚡2025年12月19日https://t.co/XZVFiF2x2V https://t.co/RtpVwhWeAg December 12, 2025
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私も大学、大学院に通ったけど、結局は飲食店を経営することになったが、この仕事は、社会と直接に接しているので、倭国社会を理解する為に、大変役立っている。この仕事にとても感謝している。
恐らく、エリートという偉そうな視点から、見た社会は、実際に社会と関わっている人達から見た社会と、かなり異なるだろう。学歴社会になれば、社会は必ず歪む。
トランプ大統領を支持する人達は、高卒が多いが、大学教授達から、殆ど支持されなかった。勉強できない人はバカだということこそ、偏見で、差別で、社会を壊す要因だ。
今日は不動産屋の担当者と会った。彼は小学校しか卒業してなかったが、立派な方だ。
お客様の中に、ある大学の教授は、自分の子供が頭が悪いので、障害者申請をやろうとした。また、何年前に、筑波大学に留学中の指導教官の1人の子供が引きこもりになったと聞いて、びっくりした。
貴方の文章を読んで、戦前の倭国人の失敗は、戦前のエリート主義だと推測しているが、恐らく、戦後の倭国人の失敗もエリート主義によるだろう。
トランプ大統領の当選で、世界はいくらかがいい方向に向いているようだが、倭国人は気付いているだろうか? December 12, 2025
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