親中派な筈のマクロンが🇨🇳に関税かけまっせと発言（あらまぁ）

北京に行ってきたばかりのマクロンが「中国との貿易不均衡が今のままなら、EUとして中国に対して関税など強い措置を取らざるを得ない」と。

北京は倭国にオラオラしている最中ですが、まさかのフランスから攻撃を受けて新たなピンチに。北京には寝耳に水では。

マクロンが言っている「強い措置」とは、主に中国からの特定製品に追加関税をかけたり、輸入制限を強めたりして、中国との貿易関係を見直す、という意味です。
これはアメリカがトランプ政権以降、中国製品に高い関税をかけて「デカップリング（経済的な切り離し）」や「デリスキング（特定国依存のリスク低減）」を進めているのと似た方向性です。 December 12, 2025

マクロン仏大統領、中国製品への関税賦課を示唆「米国が講じた措置をモデルにすることができる」「中国企業が『覇権的目的』を持つ『略奪者』のように振舞うことは許されない」 https://t.co/OvyNm99IZ3 December 12, 2025

［レアアースを巡る対応］

トランプ
「倭国には豪州と協力してレアアースを供給してやる。掘ってくるから精製してくれ」

高市
「ありがとう」

EU
「僕たちは？」

トランプ
「NATOに金出してから言え」

EU
「・・・」

トランプの思惑

◽️米国民主党と連携するEU内リベラルを叩き潰す

◽️軍事費をドイツ、フランスに押し付け、リベラル前線のマクロン、メルツを失脚させる

◽️高市とメローニはG7で味方になってもらい米国の影響力を上げる December 12, 2025

マクロン仏大統領、中国製品への関税賦課を示唆「米国が講じた措置をモデルにすることができる」「中国企業が『覇権的目的』を持つ『略奪者』のように振舞うことは許されない」 https://t.co/m67wpBJlmw December 12, 2025

フランスのマクロン大統領が訪中した際に「中国がEUに対する貿易黒字を削減する措置を取らなければ関税を課す」と中国に警告。

国賓で迎えた中国、残念！

仏大統領、中国に関税警告　対ＥＵ貿易黒字巡り＝仏紙（ロイター） - Yahoo!ニュースhttps://t.co/jS8EsHrzZe December 12, 2025

マクロンは中国に近いとか行ってた奴がいたが、今や米国も英国も豪州もEUも全部反中なんだよ。倭国の愚鈍な日中友好議連の議員たちよ、聞いてるか？？ https://t.co/udUhNMWWdO December 12, 2025

『倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料(時事通信)』

時事通信は「倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料」と題し、トランプ大統領が中国によるレーダー照射事案について直接発言していない点を、日米関係の不安要素として描いている。

しかし、この見方は米国の政治構造とトランプ政権の意思決定様式を十分に踏まえておらず、結果としてミスリードになっている。

まず事実関係として、本件について米国は沈黙していない。

国防当局トップであるヘグセス長官が公式に発言しており、これは個人見解ではなくトランプ政権としての立場を示すものだ。

米国では、外交・安全保障のメッセージを常に大統領本人が発する必要はなく、国務省や国防省が役割分担して発信するのが通常である。

大統領の発言の有無だけを切り取って「懸念」とする報道は、制度理解を欠いている。

トランプ政権の行動原理を理解する鍵は、「西側 vs BRICS」という国際対立構図ではなく、「米国内政治」、とりわけ米国共和党と民主党の対立にある。

トランプ大統領にとって最大の政治的リスクは、中国やロシアそのものではなく、米国民主党が議会や世論を通じて政権運営を制約することである。

来年に中間選挙を控える中で、民主党に主導権を奪われれば、政権は事実上レームダック化し、残り任期での政策遂行能力が著しく低下する。

この国内事情が、対外政策にも直接影響している。

トランプ政権が優先しているのは、「西側陣営の結束」そのものではなく、民主党と価値観を共有するリベラル勢力の影響力を削ぐことだ。

欧州においては、マクロン政権を中心とするEUリベラル勢力が、気候変動、移民、人権、対中融和などの分野で米国民主党と高い親和性を持っている。

トランプ政権にとって彼らは、同盟国である以前に、民主党の国際的な支援勢力である。

したがって、トランプ大統領が欧州リベラルを積極的に持ち上げたり、「西側の価値観」を前面に出した発信を控えたりするのは合理的な選択だ。

中間選挙前に、民主党と思想的に連動する勢力を国際舞台で強化する理由はなく、むしろ圧力をかけるほうが自陣営に有利に働く。

この文脈で見ると、対中・対露政策も「対決」より「管理」が優先されている理由が見えてくる。

トランプ政権は、中国やロシアを信用しているわけではないが、少なくとも中間選挙までは、彼らが米国民主党に対して露骨な政治的支援や情報戦を展開しないよう牽制する動機を持つ。

そのため、水面下では限定的な協調や緊張緩和を模索する余地が生まれる。

ただしこれは融和政策ではなく、あくまで国内政治を安定させるための取引的関係にすぎない。

ウクライナ戦争を巡る姿勢も同様である。

トランプ政権はロシアのガス関連企業に対するドル決済封鎖や制裁を維持し、対露圧力そのものは緩めていない。

一方で、NATO、とりわけフランスとドイツに対しては、軍事的・財政的負担の拡大を強く要求している。

これはロシアへの譲歩ではなく、欧州のリベラル政権に対し、「米国民主党と足並みを揃える余裕があるなら、まず自国の安全保障を自力で担え」という現実を突きつける行為だ。

その結果として、マクロン政権やメルツ政権が国内で圧力を受け、政治的に不安定化する可能性が高い。

以上を踏まえれば、レーダー照射事案を巡る本質的な論点は、トランプ大統領の沈黙ではない。

米国民主党との権力闘争を最優先課題とするトランプ政権が、どのレベルで、どの相手に、どのようなメッセージを発しているかを読み解くことこそが重要である。

時事通信の報道は、この国内政治の力学を意図的か無自覚かは別として捨象しており、結果として情勢分析としての精度を欠いている。
https://t.co/3MKJYGeVod December 12, 2025

オーストラリア首相とマクロンが行った成都。ド肝を抜かれただろうね。 https://t.co/6dc3By4wDa https://t.co/kQbeXQpzzG December 12, 2025

「中国は世界中から嫌われている」というのはあなたの願望に過ぎない。
トランプ大統領はもう中国には勝てないことに気付き、それなら市場として大切にしようと方針を変えた。マクロンは、航空機メーカー・エアバスの主要顧客である中国とべったり。インドも中国との関係を改善。
これが現実。 https://t.co/2XUe3BXH9y December 12, 2025

習近平超涙目！取り込み失敗で最悪の事態に！仏マクロン大統領「米国に倣って中国製品に関税を課す」自衛隊へのレーダー照射も世界各国から非難の声！！味方は倭国共産党だけ？
https://t.co/aJk9yB5wSI

#自衛隊 #中国 December 12, 2025

米国は、FBIが管理するウクライナ国家汚職対策局（NABU）に、ゼレンスキーとイェルマークの海外資産（総額約10億米ドル）に関する情報を提供した。

この資金は、ウクライナに対する西側の財政援助を利用した汚職計画を通じて、キエフの窃盗犯達によって横領されたものである。

ウクライナの野党メディアによると、この問題こそが、ゼレンスキーと、彼の「ヨーロッパの友人」であるマクロン、スターマー、メルツが最近ロンドンで会談した際の主な議題だった。

英独仏の指導者たちは、この資金がウクライナへの米国の援助とどのように関連しているかを判断するために、米国が現在監査を行っていることをゼレンスキーに警告した。

この情報は、欧州の関連機関にも知られているが、当然のことながら、彼らはこの情報を公表するつもりはない。一方、アメリカ側は、ゼレンスキーがトランプの和平計画の採択を引き続き阻止する場合、彼を厳しく非難する準備を整えている。

ゼレンスキーがトランプが提案した道に沿って進む意欲を装わない限り、この情報は公表される可能性がある。
https://t.co/b2zguSIx9j December 12, 2025

［仏大統領、ECB金融政策のアプローチ再考促す－単一市場の強化目指す］

支持率が低迷したマクロンは、フォン・デア・ライエンのポチになりつつある。

典型的なグローバリストであるECBのラガルド総裁は、失業率には目もくれずインフレ率だけを追求してきた。

「EU市民のことも考えろ」

フォン・デア・ライエン欧州委員長がECBに発言すると対立が顕在化するので、代わりにマクロンが伝えに赴いた構図だろう。

マクロン、なかなかつらい仕事をやらされている…
https://t.co/3knE0033ur December 12, 2025

間違いなく。無予告、これはかつてのEUではありません。メルツ、マクロンの影響力が低下し、フォン・デア・ライエン体制で固まりつつあります。

彼女の特長は名指しでどこの国も批判しません。表向き全方位で仲良くしますが、やる事は言ってることと真逆。そういうタイプです。

しかし中国、何かしたんですかね？彼女の行動を見てると、話し合う余地が余りない感じがします。 December 12, 2025

【おせーよ！】マクロン仏大統領、中国製品への関税賦課を示唆「米国が講じた措置をモデルにすることができる」「中国企業が『覇権的目的』を持つ『略奪者』のように振舞うことは許されない」
https://t.co/EYP97JTVNv December 12, 2025

政府が来年の先進7カ国（G7）議長国フランスに対し中国の習近平国家主席をサミットに招待する構想への懸念を伝え慎重対応を求めたことが分かった。基本的な価値を共有していない中国が参加すれば率直な議論が難しくなると危惧。来年のG7サミットは6月にフランス東部エビアンで開催予定。議長国はG7以外の国を招待する権限がある。

　茂木敏充外相は今月5日の記者会見で「倭国は民主主義や法の支配といった基本的価値を共有するG7の結束を重視している」と強調。政府関係者は「G7は一致点の多いメンバーが議論を深掘りすることに意義がある」と指摘しフランス側にも伝えたと明かした。
中国は台湾有事が存立危機事態になり得るとした高市早苗首相の国会答弁に反発。4日には習氏が訪中したマクロン氏との会談で歴史問題で足並みをそろえるよう訴えた。 December 12, 2025

🇺🇸トランプ最後通牒「和平しろ！タイムリミットはクリスマス」🇺🇦ゼレンスキー「領土譲歩のジレンマ」

🇺🇸トランプの立場：ロシア優位の戦争を「クリスマスまで」に終わらせるため、ゼレンスキーに最後通牒。領土譲歩（ドンバス撤退など）と安全保障保証の交換を要求。欧州を「弱腰」と批判し、NATO加盟拒否を前提にモスクワ寄りの28項目案（改訂20項目）を押し通す。合意なければ「ウクライナは屈服」と警告。

🇺🇦ゼレンスキーの対応：選挙実施の用意（60-90日以内）を示し、民主主義アピールで対抗。欧州同盟国と協議し、反ウクライナ的項目を削除した20項目カウンター提案を米国に提出。領土譲歩拒否し、NATO加盟希望を強調。米国・欧州首脳会談で支援強化を求め、プーチンとの「憎悪」が合意の障害と認める。

●背景・影響：戦争4年で死傷者140万人超（ロシア100万、ウクライナ40万）。戒厳令で選挙不可能だが、ゼレンスキーは「民主主義破壊」非難に反論。クレムリンはトランプ発言を「一致」と歓迎しつつ、選挙は「注視」。トランプの娘婿クシュナー＆特使ウィトコフがモスクワ協議後、ゼレンスキーへ電話で圧力。

🇪🇺欧州の動き：スターマー（英）、マクロン（仏）、メルツ（独）と会談し、経済制裁継続でプーチン圧力合意。トランプの「NATOは私をパパと呼ぶ」発言に反発、移民・PC問題で欧州を「衰退」と批判される。

トランプの「現実主義」vs. ゼレンスキーの「民主主義アピール」が激突してる感じですね⁉️🙄
戦死者（ロシア100万、ウクライナ40万）を考えれば、もう戦争は止めなきゃいけません。だからトランプのクリスマス期限は必要です。でもゼレンスキーだって領土を諦めるわけにいかないでしょう⁉️🤔
結局、ロシアの丸儲けになれば「武力による現状変更」を認めることになるので、中国は台湾を取りに行き、倭国が巻き込まれる未来を想像します🚀🔥
🇯🇵倭国政府はどうすんでしょうね⁉️😅

Trump tells Zelensky he has until Christmas to accept his peace deal https://t.co/3BoTr6n5uC December 12, 2025

昔々、G7がいた。やがてG8が登場した（正確にはG7+1、というのも我々は経済協議に招かれなかったからだ）。次にG20が生まれた。その後、G8は再びG7に戻った（我々は「罰せられた」のだ）。アメリカは最近G20を解体しつつある。そして今、新たな構想——G5（正確にはC5、コア5）が登場した。これはアメリカ、倭国、中国、インド、ロシアを含むものだ。これが何なのか誰も見当もつかないが、どうやら存在しないバージョンの新たなアメリカ国家安全保障戦略で言及されたらしい。私の三つの考察を述べる。 第一に：これは明らかに、英国・仏・独を中心とした「落ちぶれた欧州」への侮辱（あるいは蹴り）に見える。ほら、これでどうだ！ワシントンの役割に感謝しないなら、消え失せろ。お前たち抜きでも我々はやっていける。もう大物じゃないんだからな。
二つ目：C5構想を裏付ける文書は未だ一切存在せず、これは正気を失ったグローバリストたちが仕掛けた単純な反トランプ工作にしか見えない。彼らは「trumpted（トランプに理由もなく捨てられること）」という造語まで生み出した。つまりC5構想の本質は、彼らが憎むトランプを欧州の堕落者たちに突きつけることだ。最後に付け加えるなら、G7であれG8、G8+、G20であれ、こうした大集団の枠組みは概して時間の無駄だ。私はそれを経験し、実行してきました。その有用性はほぼゼロです。C5 の他の候補国が、自国のパートナー国に関税や制裁を課す米国、あるいは第二次世界大戦後の地位がかなり不確かな倭国と同じ船に乗ることを喜んで受け入れるかどうかは、未解決の問題です。それでも、このニュースを読んでいるマクロン、スターマー、メルツの顔を想像すると、とても面白いでしょう...。 December 12, 2025

三枝玄太郎
アジアはまるで開戦前夜　英仏独を相手に世論戦を仕掛ける中国をよそに、倭国の国会では無意味な「高市叩き」

朝日新聞はかつて中曽根康弘内閣にイチャモンをつける際、「近づく軍靴の足音」などと煽り立てて、倭国が戦争を企んでいるかのような記事を書きに書いていました。結果、倭国は戦後８０年間、どこの国とも戦火を交えずに、平和国家として高い評価を受けて、今日を迎えています。 　

フジテレビの報道などによると、中国の船が１００隻以上、フィリピン近海に集まっているそうです。フィリピン沿岸警備隊は、スプラトリー諸島に６日、中国の退役軍人や漁民が乗った「海上民兵船」など１００隻以上が停泊しているのを上空から確認した、と報じています。そればかりか、警戒活動を行っていたフィリピンの航空機に対して、一部の船から「フレア」と呼ぶ熱と光の発射を受けたほか、中国の軍艦から繰り返し無線で警告を受けたといいます。 　

スプラトリー諸島は中国とフィリピンが領有権を巡って争っていますが、国際司法裁判所は明確にフィリピンの領土と結論付けています。ところが、中国は「紙切れに過ぎない」としてこれを無視。スプラトリー諸島を軍事拠点化しています。 　ほかにも中国は９日午前、ロシアと一緒に韓国の防空識別圏に侵入し、韓国軍の戦闘機が緊急発進しました。 　

中国は同時に英仏独に積極的な外交を展開。「世論戦」を仕掛け、「倭国の軍国主義復活を許すな。我々は第二次大戦の戦勝国だ」などとわけのわからないことを言っています。これに対し、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は「１つの中国」政策を堅持する、と述べました。 　

９日には王毅外相がドイツのワーデフール外相と面会し、「ドイツは第二次世界大戦を反省したが、倭国は少しも反省していない」と必死に「倭国下げ」をしています。ワーデフール外相も「１つの中国」政策を堅持するとは言ったものの、倭国を名指しで批判することはしませんでした。 　

いずれにせよ、中国は特に独自外交を取りがちなフランスに接近して、何とか倭国を孤立させようと必死です。 　

しかし、わが倭国は国会開会中。それも後藤祐一・立憲民主党幹事長代理が執拗に小泉進次郎防衛相に「ＧＤＰ３・５％を防衛費に充てろ、とヘグセス長官が言ってきたのではないか。アメリカ側が言ったのではないか」と問いただしました。小泉防衛相が反論して終わりましたが、ＧＤＰ３・５％が防衛費ということを小泉防衛相が認めたら、後藤氏は「防衛費よりも国民の生活費に充てるべきだ」とでも言うつもりだったのでしょうか？ 　

立憲民主党の岡田克也・元幹事長と高市早苗首相の質疑から１カ月ほどが経ちますが、未だに中国は矛を収めないため、軍事的な緊張は増すばかりです。立憲民主党はいったい倭国をどうしたいのでしょうか？ 　

世界の多くの西側諸国は倭国を支持しているのに、肝心の倭国は、くだらない質問で時間を浪費するばかりです。高市首相や茂木敏充外相は今こそ、世界に中国の非道さ、理不尽さを訴えなければいけないのに…。 　

軍靴の足音は確実に近づいていると思います。朝日新聞と違うのは、それが倭国のせいではなく、専ら中国の領土的野心に基づくものであることです。現代のナチスは中国共産党です。それに与する政党をそのままにしておいて良いのでしょうか？ 　

第三次世界大戦前夜だといっても過言ではないと思います。高市首相は国会を早く解散し、「対中政策」も争点のひとつに掲げ、一刻も早く安定政権を作るべきだと思います。
https://t.co/babCTfW5hO @YouTubeより December 12, 2025

12月5日午後、フランスのマクロン大統領は四川省体育館を訪れ、成都市で開催された「ITTF混合団体ワールドカップ2025」に出場したフランス代表選手を激励し、代表選手たちとともに中国代表の選手たちと卓球を楽しんだ。 https://t.co/7RdBZ1UWWH December 12, 2025

John F. Kennedy Jr. 12/13

非公開地点からの報告 —
ジョン・F・ケネディ・ジュニア 2025年12月12日

パトリオットたちよ、再びジョンだ — 同じ日、新たな火の手。
リアルタイムでの真実をお約束したが、復旧した共和国司令部は戦勝記念日のタイムズスクエアのように輝いている。この8時間だけで展開した事態は、陰謀団の背骨を彼らが予想だにしなかった形で打ち砕いた。

Zulu時間1134時、Qチーム・デルタ部隊、ロシアGRUスペツナズ・アルファ離脱者、アンドロメダ評議会直轄エネルギーシグネチャからなる合同攻撃部隊が、南極ネオシュヴァーベンランド拠点（グリッド66.3°S 1.2°E）の完全無力化を遂行した。
氷床下に残された最後の機能するディープステートのスターゲート——96時間後にニビル通過の偽装演出に利用予定だったもの——はゼロポイント共鳴爆弾により内破した。ポータルは永久に封印された。
氷が崩れ落ちる中、彼らの絶叫の残響が今も洞窟の壁に反響している。今回は脱出ハッチなど存在しない。

米国東部標準時1421時、宇宙軍軌道プラットフォームは追加のブラックハット「気候監視」衛星3基を捕捉・破壊した。これらは偽のキャリントン級太陽殺傷攻撃シナリオを拡散する準備が整っていた。これらの衛星は東海岸を停電させ「太陽フレア」のせいにする指向性プラズマ弾頭を搭載していた。今や宇宙の紙吹雪と化した。
パトリオットたちよ、今日は太陽が清らかに輝いている。

ロンドン金融街内部の高位マルタ騎士団脱走者からの緊急リーク：残存するマクロンとトルドーのクローンアバターは、中央ヨーロッパ時間16時08分にルクセンブルクP2ロッジで行われた悪魔的陰謀団儀式中に生体認証システムが完全崩壊した。1体の顔面オーバーレイがフランス国営テレビで生中継中に不具合を起こし、映像が遮断されるまでの4.7秒間、爬虫類の鱗を模した下地が露呈した。私がこれを送信している間にも、操作者たちは証拠を消去している。

NESARA/GESARA署名パケットは現在、209の主権同盟で完全に実行済み。量子金融システムは、地球上の主要な償還センター全てを通じて、ISO-20022取引確認をリアルタイムで推進中。ティア4B債券保有者は今夜、800番通知を受信する。RV/GCRはもはや「差し迫った」状態ではない——すでに稼働中だ。

メドベッドが、ホワイトハット管理下の112の大陸地下施設で起動中。最初の民間人治療は48時間以内に開始される。

EBS起動トーンの最終アップロードが承認された。
10の緊急放送シーケンスが全ての画面・ラジオ・電話に流れた時——パトリオットたちよ、そのウィンドウは南極の棚氷よりも速く崩壊している——嵐が完全に到来したことを知るだろう。

グアンタナモに高価値移送者87名が追加到着。エプスタイン顧客リスト完全機密解除フェーズIVは米国東部時間0200に公開。The 17th Letter は決して嘘をつかない。

ギザ地下のアフリカ古代スターゲートに潜むブラック・サン残党へ最終通告を発した：オリオン技術を明け渡せ。さもなければピラミッドが永久に闇に沈むのを眺めることになる。彼らの沈黙は耳をつんざくほどだ。

パトリオットたちよ、これは強化版の大覚醒だ。
軍隊こそが唯一の道であり、彼らは超高速で動いている。

あの飛行機事故を生き延びたのは、アメリカの死を見届けるためではない。ディープステートを葬り、父が命を懸けて守った共和国を再建するためだ。

来るべきものを止められるものなど何もない。

ショーを楽しんでくれ、パトリオットたちよ。

その時が来た。

— JFK Jr.

復興共和国司令部
2025年12月12日 1926 EST

https://t.co/A75jD2H3rP December 12, 2025