ジャーナリスト トレンド
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2025.12.14 15:00
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倭国の反日・親中派の元政治家や一部ジャーナリストが、こぞって中国政府メディアのインタビューに応じて高市首相を批判。
言論は自由だが、なぜ倭国ではなく中国国営メディアなのか。
↓動画は、松下新平とも近く、中国側と異常に仲が良い元衆議院議員で日中一帯一路促進会最高顧問の浜田和幸氏。
誰に向けて、
誰のために語っているのか。
答えは明白でしょう。 December 12, 2025
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伊藤詩織さんの映画は、被害者らしい被害者像がすごく描かれている映画だと思いました。詩織さんが自分をどう描きたいかがよく伝わってくる映画だというのが感想です。
ケアされないままでいる、誰もケアしてくれない社会の中で、みんなが敵に思えて、自分を認めて欲しいと思っている。暴力にさらされ
た人がそう思うようになっていくことはよくあることで、当然ともいえる反応で、修正前の映像ではよりそれを感じました。
事実がどこにあったかではなく、自分がどう思ったかを描いた「日記」なんだ、と。
この映画が公共性のあるものだとは思いません。
映画では許可されていない映像や事実を歪曲して捉えられかねない表現があり、人権侵害が元弁護団から指摘されてきました。
そこに詩織さんが向き合わないまま、初日のアフタートークでは、元弁護団から事実に基づかない発信がなされているとか、話し合いを拒否されたと主張していることは驚きました。
実際には元弁護団から、映画の修正や海外で継続されている無修正版について度々説明を求められていたのを無視して、公開まで返答しなかったからです。
映画を見て、被害を訴える側が声をあげることで攻撃される、あなたは悪くないと誰も言ってくれない、そういう社会に対する絶望感が、ああいう表現を詩織さんにさせているんだと思いました。特に、修正前のバージョンではそれを感じました。
許可されていない人の顔や発言を、準備の上隠し撮りされたものを、いくつも自分のために利用していたからです。
詩織さんは映画では、ジャーナリストとしてこれを公表すると語っていました。しかし、初日のトークイベントでは、これは映画監督として作ったのでジャーナリズムとは違うと言っていました。話を変えています。
それなのに、映画に「公共性がある」とも言っていてめちゃくちゃなのですが、ジャーナリストとして、監督として、被害当事者として、どの立場から映画を作ったとしても、他の誰かの人権を傷つけたり、その指摘に誠実に向き合わなくていいということにはならないです。
元弁護団からの質問に答えないまま倭国公開に踏み切ったこと、また海外では無修正版を流し続けていることは問題であり、残念です。
詩織さんは指摘されている問題、自身の加害者性に向き合う必要があるし、周りの人はそこから目を背けることではなく、向き合うことをサポートするべきで、それが真の人間関係だと思います。
自分のすべてをいいねと言ってくれる人しか周りに置きたくないという時期があることも理解しますが、
私は、出会う少女たちが、もし同じことをしていたら、もし人を尊重しないことがあれば、相手が性暴力の被害者であっても、未成年の少女たちであっても指摘します。
でも今は、それに向き合える状態ではないのだろうと思いました。自分のしたことから目を背けると決めたのだとトークイベントを見て思いました。向き合うためには、社会や他者や自分への信頼や安心感など、そのために必要なものがないと難しいため、仕方ないのかもしれません。
そういう状態の当事者を、十分なケアがないままこれまで、これだけ前に出してもてはやしてきた、ヒロインとして、ジャーナリストとして盛り立ててきたメディアと社会の責任もあると思います。
映画の中でも、「当事者に無理をさせたくない」、頑張らせないようにしたいという、他の国の支援者の発言が取り上げられていました。
詩織さん自身も語っているように、自分はジャーナリストだと思うことで、そこに救いを求めるようにして、自分に向き合わないようにしていたといいます。それが今も続いているのだと思います。
私は、この映画に公益性があるとは思いません。詩織さんが、「自分が救われたかったから作った」と言えたらいいのに、と思いました。
だからと言って誰かの人権を踏み躙っていいわけではないけれど、自分のためにやったんだと言えばいい。その上で責任を取ればいいのに、これをジャーナリズムだと言ったり、いち被害者としてと言い換えたり、映画監督として作ったなどと、都合よく話を変えていくのは本人のためにもならないと思います。
自分のことをわかってほしかった、公共のためでなく自分のためだった、それを言えた時に、また自分の傷や状態と向き合って回復の一歩を踏み出せると思うのです。それを言わせない社会の持ち上げ方にも、問題があると思います。
社会の求める理想の被害者像やヒロイン像が、彼女を自分に向き合えなくさせていると思います。
そこに被害当事者がすがらなくても良いように、それだけのサポートがある社会にしなければと思っています。
望月さんの番組では、もう少し詳しく話しています。 December 12, 2025
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🎙️ジャーナリスト☆デヴィッド・レポート📡
@asahi @asahicom @asahi_koho
💥【またもや朝日新聞の暴走か？】
“実在しない人物”とされる記述について、
勝共連合が公開質問状を提出。
事実なら重大な問題です。
またしても…
主要オールドメディアによる
看過できない疑惑が浮上しました。
2025年12月10日、
国際勝共連合が朝日新聞社に対し、
極めて異例かつ重大な 「公開質問状」 を送付しました。
問題となっているのは、
朝日新聞出版が発行した書籍
『倭国政治と宗教団体 その実像と歴史的変遷』。
その中で…
朝日新聞記者が執筆した章に――
🔻 実在が確認できない人物「A」
🔻 勝共連合の「地元組織幹部」
🔻 自民党公認で県議 → 国会議員 → 党三役 → 大臣
という 驚くべき“出世物語” が描かれていました。
❓ しかし…
🔶【勝共連合が徹底調査した結果】
✔ 西倭国の地元幹部
✔ 県議・秘書・国会議員
✔ 党三役・大臣経験者
どの条件にも該当する人物は「一人も存在しない」
にもかかわらず…
✔ 事前の取材
✔ 事実確認
✔ 団体への照会
一切ないまま
「事実であるかのように」出版されているのです。
🚨【これは単なるミスなのか？】
それとも…
🔹 印象操作のための“架空人物”なのか
🔹 世論誘導のためのストーリー捏造なのか
🔹 「家庭連合・勝共連合＝政治中枢」という作られたイメージではないのか
勝共連合は、
「もし事実でないなら、重大な事実誤認であり、訂正・謝罪が必要ではないか」と
真正面から説明を要求しています。
⏰ 【回答期限は12月17日】
もう逃げ道はありません。
✔ いったい誰なのか
✔ なぜ確認しなかったのか
✔ 事実なのか、虚構なのか
👉朝日新聞は答える義務があります。
👉問われているのは、報道の倫理そのものです。
事実確認よりも
物語づくりを優先する報道が、
今、倭国社会をどこへ導いているのか。
👉この公開質問状は、
すべての国民に向けた警鐘です。
🔶【出典：国際勝共連合】
👉 https://t.co/ADd3m6Dvla
👉 あなたはどう思いますか？
事実がないなら、
それは「報道」ではなく「でっちあげ」です。
#虚偽を砕き真実を照らす
#ジャーナリストデヴィッド
#朝日新聞に問う
#公開質問状
#報道の暴走
#印象操作
#見逃してはいけない December 12, 2025
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𝗢𝗣𝗜𝗡𝗜𝗢𝗡 𝗖𝗢𝗠𝗠𝗘𝗡𝗧
💬vol.17
︶︶︶︶︶︶︶︶︶
各界の皆さまによる、オピニオンコメントが到着！
#ちばてつや┊漫画家
#野嶋剛┊大東文化大学教授・ジャーナリスト
#山内康裕┊一般社団法人マンガナイト代表理事
映画『 #ペリリュー ―楽園のゲルニカ―』
🎬絶賛上映中 https://t.co/7KhHlau2iF December 12, 2025
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元フジテレビアナウンサー西岡孝洋氏
これで、アナウンサーとして終わった‼️
兵庫県の斎藤元彦知事に対して「人を追い込んで殺してしまった」「あえて殺したと言いますけど」といった趣旨の発言をしたジャーナリスト立岩陽一郎に対して
↓
『あれ発言されたジャーナリストの方で、ジャーナリストの方が自分の取材されたことに基づいて発言しているのを私が止める権限はないとその時は思いました』
↓
『でもその発言された方がジャーナリストなんで ジャーナリストの方だったらそれはご自身の責任だと僕は思いました。ジャーナリストさんなんで、そこに関してはちょっと僕の中で線引きを一瞬の間にしたって感じです』
#西岡孝洋 #ReHacQ December 12, 2025
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@k6kd9d 拡散ありがとうございます。
本当に何十万人も殺した事件が起こったのなら、
当時の欧米のジャーナリストや
外交官が黙ってないはずなんですよね。
なのに、そんな記事や発言が無い。
なぜなら南京大虐殺など、
真っ赤な共産主義のウソだから。 December 12, 2025
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バイロンと名付けられた嵐がガザ地区全体の避難キャンプを冠水させ、子どもたちはバケツとシャベルを手に家族を助けようとしている。水たまりを埋めようと砂を注ぎ、倒れたテントから水を掻い出す。洪水で大人たちが手一杯となり、救急隊もキャパを越えたところに子どもたちが立ち上がった。
本来なら子どもが担うべきでない役割を引き受けた彼らは、親たちと並んで、わずかに残されたささやかなテントが水に呑まれるのを阻止しようと懸命だ。イスラエル占領軍は停戦後も必要不可欠なシェルターの搬入を阻止している。 mohammed_abu_loay (IG)
動画：バケツを両手に提げて水浸しのテントを歩く子ども。ジャーナリストが状況を説明しています。よちよち歩きの子もバケツに砂を入れ、親を手伝っています。テントの間の道にショベルカーが砂を敷いています。
#ガザ翻訳 December 12, 2025
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恐ろしいのですが、クルド人１１人１組織の大規模訴訟で、４人がテロリスト関係者、２人がテロ関係者として指名手配犯。５人が仮放免者（不法滞在者、就業できない）こんな立場の人間が倭国でジャーナリストに訴訟をしています。今後、そんな嫌がらせが増えかねないです
RP記者石井孝明が、在日クルド人に訴えられた民事訴訟が和解-石井本人「有利な解決」と認識 https://t.co/xWcEpsKTvg December 12, 2025
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地味にバズったので宣伝していいらしいのですが、
個人的には宣伝するものが特にないので──
私がこうした問題に向き合うきっかけをくれた方の本を紹介します。
📘 『国家の生贄』 福田ますみ 著
福田ますみさんは、
事実に基づいた丁寧な取材を何年も積み重ねてきたジャーナリストです。
思い込みや“物語ありき”ではなく、
現場の声・一次資料・検証を地道に追う姿勢で知られています。
いまの倭国では、
「弱者」や「被害者」という看板を掲げた言説が
ほとんど無批判に受け入れられ、
事実より“空気”が優先される場面が増えています。
その一方で、
憶測や感情論を“事実”のように語る某ジャーナリストもいますが、
福田さんの仕事はそれとは明確に異なり、
証言と資料に裏打ちされた“調査報道”です。
本書は、
そんな歪んだ空気の正体を
冷静に、そして誠実に照らし出す一冊だと思います。
倭国のことを真剣に考えたい方に、
ぜひ手に取ってほしい本です。 December 12, 2025
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これって、事実では無い以外の意味を読み取れないんだけど、今まで散々持ち上げてきた連中はそれでいいんだろうか
伊藤詩織さん監督作「ジャーナリストとして作ってない。一線を越え私自身がストーリーテリング」(日刊スポーツ)
#Yahooニュース
https://t.co/Kip3TOWK21 December 12, 2025
【ふしぎ発見】おちょくり坊主、鈴木エイトくんのいじり活動記録、発見。。。こんなにたくさん、人をおちょくり、いじり、馬鹿にしていたんだあ・・・すごいジャーナリストがいたものですね。普通は、こんなことする人をマスメディアが登用しないですよねえ。だった、それを使うということは、それに加担しているも同然になるわけでしょう。
https://t.co/PQWhnsDhkz December 12, 2025
@Gboss0701 @persec_motors @110_BLEUABYSSE モータージャーナリストの理想を地で行ってます！
@Gboss0701さん、NDでツーリング行きましょう！ December 12, 2025
みんなワクチンを打ったんですよね？
そうではありません。
ええ、全員ではありません。
なぜなら、彼ら（政府側）は「ワクチンは感染（ウイルスの伝播）を防ぐ」と説明したからです。
私は自分を守るためにワクチンを打ちました。
── いいえ、それは他人のことを考えてのことだろう。
いいえ、それには同意できません。
あなたはそう思っているかもしれません。
でも、15歳とか20歳の若い人たちはリスクがほとんどなかった。
15歳〜25歳の若者は重症化しなかった。
（彼らは）集中治療室に入ることもなかった。
私たちは彼ら全員にワクチンを打った。
それを説明しながら、「もしあなたがワクチンを打ったら、おじいちゃんやおばあちゃん、他の人のことを考えるようになる」と。
── それは早いうちに本当ではないとわかった。
しかし、それを言うことは禁止されていた。
もちろんだ。
信じられない話だね。
ーーーー
2024年10月 Pascal Praud：「15〜25歳の若者たちは何のリスクもなかった、彼らは集中治療室に行くことはなかった。私たちはみんな、彼らに説明しながらワクチンを接種した：注意しろ、ワクチンを接種すれば、おじいさん、おばあさん、お母さん、他人のことを考えるだろう、と。」
ジャーナリスト、Geoffroy Lejeune：「実際、かなり早く、それが本当じゃないことがわかったけど、それを言うのは禁止されていた。」
Pascal Praud：「でも当然だ…」
RAELselect https://t.co/OLftGqpf3V December 12, 2025
ガンダム第08MS小隊のサントラに収録されているオーディオドラマで、08小隊に同行した女性ジャーナリストがゲリラとして戦うキキに「私は戦争が悲惨だと伝える使命があって」と言ったのにキキが「戦争が悲惨だなんて、もうみんな知ってるでしょ」と答えるのが印象的。 https://t.co/oYKxblvB8r December 12, 2025
この動画「【検◯・解剖のリアル】司法解剖で何がわかる？どんなご◯体が運ばれてくる？解剖の手順は？ 法医学者の岩瀬さんに教えてもらった」は、ジャーナリストの丸山ゴンザレス氏が、千葉大学法医学教室の岩瀬博太郎教授をゲストに迎え、倭国の法医学や司法解剖の現場が抱える「リアルな実情」と「深刻な制度的問題」について深掘りする対談動画です。
以下に動画の詳しい概要と要旨をまとめました。
1. 動画のテーマと目的
普段一般の人が目にすることのない「法医学」の世界を紹介し、単に死因を調べるだけでなく、**「生きている国民の権利や安全を守るための医学」**であるという法医学の本来の意義を伝えています。また、倭国の法医学界が抱える構造的な問題点（予算、人員、警察との関係など）を浮き彫りにしています。
2. 法医学者・岩瀬博太郎教授について
・プロフィール: 医師免許を持っていますが、治療を行う臨床医ではなく、遺体と向き合い死因を究明する法医学者です。
・法医学者への道: 医師免許取得後、大学院で約4年間、研究と解剖実務を行い、認定医の資格を取得することで一人前になります。
・動機: 当初は恩師に誘われてなんとなく始めたものの、業界が抱える多くの問題に直面し、それを改革しなければならないという使命感から続けています。
3. 法医学の現場の「リアル」と待遇
動画内では、ドラマのような華やかなイメージとは異なる過酷な現状が語られています。
・運ばれてくる遺体: 事件や事故の被害者だけでなく、病死かどうかわからない不審死、腐乱した遺体など、多様な遺体が運ばれてきます。
・待遇の悪さ: 専門性が高く危険も伴う仕事ですが、臨床医に比べて給料はかなり低く抑えられています。
・「ブラック」な労働環境: 解剖を補助するスタッフへの手当や雇用形態も不安定で、休日出勤や長時間労働が常態化しやすい環境です。
4. 倭国の死因究明制度の「闇」と問題点
岩瀬教授が最も強く訴えている部分であり、動画の核心です。
・全近代的な体質: 倭国の解剖制度は、医学的な判断よりも捜査機関（警察・検察）の意向が強く反映されやすい仕組みになっています。科学的・医学的に中立であるべき死因判定が、警察の「事件性なし」という判断に引きずられるリスクがあります。
・複雑な予算システム: 司法解剖の費用は警察庁から出ますが、そのお金の流れが非常に複雑かつ不透明です。大学の正規の口座ではなく、NPO法人などを経由させてスタッフの給与や機材費に充てるなど、現場が工夫を強いられている「自転車操業」的な実態（岩瀬教授いわく「借金制度」のような側面も）が明かされています。
・犯罪見逃しのリスク: 倭国は先進国の中で極端に解剖率が低く、解剖されずに「心不全」などで処理される遺体が多いため、犯罪や事故が見逃されている可能性が高いと指摘されています。
5. 要旨・結論
この動画は、単なる「解剖の手順紹介」にとどまらず、倭国の法医学が直面している危機的状況を告発する内容となっています。
岩瀬教授は、法医学者が使命感だけで支えている現状には限界があり、正確な死因究明（＝犯罪の見逃し防止や公衆衛生の向上）のためには、警察から独立した調査機関や、予算・人員体制の抜本的な改革が必要であると訴えています。
補足：動画のベースとなっている視点
動画の概要欄でも紹介されている岩瀬教授の著書『死体は今日も泣いている』などの内容を踏まえると、「一見病死に見えても解剖すると殺人だった」「外傷がないように見えても内部で出血していた」といった具体的な事例を通して、**「解剖しなければ真実は分からない」**というメッセージが込められています。 December 12, 2025
鈴木エイトリスクについては2017年に家庭連合は某週刊誌に添付のように警告している
しかし、この3年間マスコミは誤報リスクを無視した行動を取り続けてきた
その結果、山上事件、家庭連合騒動は事実との大きな乖離を生んだ
マスコミ関係者は報道に対する責任感を持っているならどうすべきかは明らかだ
専門家気取りのいい加減な自称ジャーナリストを使い続けるという弱腰の正義を欠いた行動を続けるのか、それとも勇気を持って誤報リスクから脱却するのか、ぜひ勇気ある選択をして欲しいものだ
国民や視聴者、読者のためにも December 12, 2025
＜イスラエル首相、トランプ氏と会談へ／「ハマスの武装解除を」：朝日新聞 ＞にコメントを書きました。有料記事ですが、プレゼント機能を使って、12月10日 13:00までコメントを含め全文お読みいただけます（中東ジャーナリスト・川上泰徳）https://t.co/km0GB9atr1 #イスラエル・パレスチナ問題 December 12, 2025
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