最近の中露合同演習、パッと見は「脅威的」に見えるんだけど、実態はまったく逆。
両国とも、 本気の全面戦争なんてやれる体力は残ってない。

■ロシア：財政ガタガタの“延命モード”

ロシアはすでにボロボロ。
•GDPは制裁で伸びない
•国家予算の4割超が軍事＋治安維持に消えてる
•武器は旧ソ連時代の在庫を食い潰し中（Google Earthで見ると、どんどん保管してた戦車やらがなくなっている）
•人材はウクライナで消耗し続けてる

端的に言えば、本気の大規模戦争を継続できる国家体力がない。
軍需産業が回ってるように見えるのも、延命措置みたいなもん。

■中国：経済は“崩壊の序章”に突入

中国も表向きは強気だけど、内部はかなり深刻。
•不動産バブル崩壊
•地方債務は限界突破
•若者失業率は数字すら出せないほど悪化
•外資が一斉撤退中
•人民元の信用下落

つまり、実質的にはもう崩壊モードに入ってる。
こんな状況で本気の戦争なんて始めたら、一瞬で国が持たない。

じゃあなぜ強気なのか？

理由はシンプル。

弱ってる姿を見せたら国内が崩壊するから

だから外に向けて
「俺たち強いぞ！」「戦う準備できてるぞ！」
っていう“虚勢ショー”をやるわけ。

今回の中露合同演習も、実はその一環。
内部が弱い国家ほど、外向けのパフォーマンスが派手になるんだよ。

そして、ここが一番危険なポイント。

戦争をする余力はない。
でも余力がない国家ほど、無茶な行動を取ってくることがある。
•国民の不満そらし
•経済崩壊のカモフラージュ
•権力維持のための外敵演出

こういう目的で“威嚇行動だけ”が増える。
だからこそ、倭国は冷静に情報を見て、感情的に動かず備えるのが正解。

中露が強気に見えるのは、実は弱さの証明。
演習はパワーの誇示じゃなく、体力のなさを隠すための虚勢に近い。

倭国はビビりすぎる必要もないけど、ナメるのもダメ。
冷静・正確・淡々と備えることが一番強い。 December 12, 2025

你再提全民免费医疗就宰了你!张其成：“宰了也要提!金砖五国，我们的GDP是最高的，但是我们是唯一一个没有全民免费医疗的国家。”. https://t.co/7AOX5TVS8v December 12, 2025

ちなみに、一極集中是正に反対の立場をとる方の中に「強力な首都東京が世界の都市との競争に勝ち、倭国全体を牽引する」というような主張をされる方がいますが、以前からこれをとても不思議に思ってます。

僕が見聞きし、認識してる範囲では、

・都市別の経済力ランキングなるものを見ると、東京は長年世界でトップクラス。他方で、倭国全体の経済成長はというと…。先の理屈が本当なのであれば、なぜ一向に効果が現れないのか？

・GDPで世界ランキング上位の国に、首都圏エリアに人口が過度に集中してる国はない（最近GDPで抜かれたドイツも、分散型の経済圏を持つことで有名。間も無く抜くと予想されるインドも明確な多極型）

・世界的な人口/経済動態の研究でも、首都圏への過度な集中は、一時的な成長エンジンにはなったとしても、長期的に見るとデメリットが上回ると結論づけているものが多数。それらの調査結果からは、最大都市（圏）人口比が10-20%が生産性が高まるゾーンで、逆に30％を超えると効果が反転し始めると言われている（その傾向に当てはまるのが倭国やお隣の韓国）

逆に分散型の経済圏を持った方が確実に良いという合意があるわけではないのも理解しつつ、少なくとも相対的な比較で言えば集中してることのデメリット面の方が目立つ、という理解です。

そうじゃない理屈や理論ががあるなら、ぜひ教えて欲しいところ。 December 12, 2025

“まず問題提起したのが、プライマリーバランス（PB）黒字化目標です。
塩入議員は「政府の赤字は民間の黒字の裏返しだ」と指摘。
政府が支出を減らせば、民間の所得や貯蓄も減少し、結果としてGDPが縮小、税収も減るという悪循環が30年続いてきたと強調しました。”
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プライマリーバランス黒字化を優先し続けた結果、地方の現場では賃金も投資も伸びず、仕事量は減り、疲弊だけが積み重なってきました。
私が岩手で見てきた30年の停滞の裏側には、まさにこの誤った財政運営があります。
国が支出を渋れば民間が痩せる。この悪循環を断ち切り、地域にお金が回る経済運営に変えたいと思います。

【国会質疑・財政金融委員会】消費税廃止と新たな財政規律導入を｜参政党・塩入清香（R7.11.20）｜参政党 https://t.co/ElAmwQrXV9 December 12, 2025

戦前からの債務残高対GDP比の推移を見てみよう。

戦後、急激に債務残高対GDP比が下がっているのが分かるだろう。これは円が暴落して物価が急上昇し、名目GDPが大きく伸びたからである。

国家債務が膨らみ過ぎると、最後はこの現象が発生する。どの国も財政規律を重視するのは、こうなるのを避けるためである。

今の状況は戦争末期より酷い。

「新しい戦前」という言葉をよく目にするが、客観的なデータからすると、戦前ではなく、敗戦前である。

経済敗戦が目前に迫っている。

https://t.co/qmvo8RLyrl December 12, 2025

国民の痛みを「わが事」として共産・田村貴昭議員は高市首相をただした
▽OTC類似薬の保険外しーー患者負担の激増を強いる
▽生活保護費の新たな引き下げーー国の違法を認めた最高裁判決を無視するのか
▽米国の要求に従い軍拡増税ーーGDP比3.5%になれば約21兆円。国民生活の破綻招く

「赤旗」から https://t.co/S1cqsCmwM6 December 12, 2025

倭国は米国債の最大の海外保有国で、1.2兆ドル分を保有している。

長年にわたり、倭国の年金基金、保険会社、銀行は国内で0％の金利で資金を借り、その資金を利回り4〜5％の米国債に投資してきた。

この“キャリートレード”はほぼノーリスクの無料マネーだった。
タダで借りて、確実な利回りを得る――そんな仕組みだ。

その結果、この取引は世界全体で20兆ドル規模（うち1.2兆ドルが米国債）にまで膨れ上がった。

しかし、状況が変わり始めている。

2025年11月、倭国は1,300億ドル（約19兆円）の経済刺激策を発表した――景気を押し上げるために政府が支出する計画だ。

通常なら、これは良いニュースのはずだ。

だが今回は違った。
倭国の金利が一気に20年ぶりの高さである1.8％まで急騰したのだ。

なぜか？

倭国の債務はGDP比234％という世界最高レベルに達しており、
「これ以上借り続けられるのか」という投資家の信認が揺らいだからだ。

この市場の反応は、キャリートレードを成立させていたゼロ金利環境の終わりを意味した。

現在、倭国の金利は1.8％、米国は4.2％前後。
利回り差は縮小しており、キャリートレードの収益性は低下してきている。

つまり、倭国の金融機関が米国債を売却し、資金を国内へ戻す可能性があるということだ。
国内金利が上昇し、米国との金利差が小さくなるほど、その動きは強まる。

もし倭国の金融機関が、この資金の一部でも本国へ戻し始めれば、
米国市場への影響は甚大になりうる。

多くの投資家が米国債を売れば、債券価格は下落する。
債券価格が下がると、金利は上昇する。

米国の金利が上昇すれば、住宅ローン、オートローン、クレジットカードなど、
一般のアメリカ人の借入コストはさらに高くなる。

さらに、米国政府の借入コストも上昇する。
政府はすでに年間1兆ドルもの利払いを負担している状況だ。

世界最大の「債権国（倭国）と債務国（米国）」の関係は、
これまでにない領域へと足を踏み入れている。 December 12, 2025

おいらはGDPマイナスなのに利上げをする異常事態という認識。
円安政策を支持してる人は、好景気だから利上げすると思ってるの？
それとも「大丈夫だから大丈夫」と盲信してるの？
〉一般的に利上げは景気が良いときに経済活動が活発になりすぎて、物価が過度に上昇するのを抑えるために実行されます https://t.co/4PzKafYiHp https://t.co/SxKPm1p9TO December 12, 2025

「信認低下」とか言ってますが、信認が低下すると国債金利が上がります。しかし自国通貨建て国債であれば、国債金利は中央銀行がいくらでも国債を買い入れて金利を抑制できるので、問題になりません。
そもそも倭国はGDP比の公的債務残高さえ縮小しつつあり、GDP比の財政赤字は主要国でも小さい方であり、さらにGDP比の純利払い費も主要国でトップレベルに小さい水準です。ようするに主流派の基準でさえ財政の「信認」が低下して国債が売られるフェーズではなく、むしろ財政指標は「改善」しています。
それでも倭国国債や円が売られるなら、これはもう財政問題ではなく、倭国経済そのものが、低成長と一人当たりGDPがゴミのように低いせいで、投資的魅力を喪失したせいと言うしかないでしょうね。
ようは倭国が、先進国から後進国・途上国となり、経済の実力低下に伴って相応に円が売られているということです。 December 12, 2025

高市総理は10日の衆議院予算委員会で「長期金利が上がり続けていくというようなことよりも、倭国が成長し、財務残高対GDP比が緩やかに下がっていく姿を見せていくことの方が大事」と述べた。質問者は立憲の今井雅人議員。

---文字起こし---
2025/12/10 衆議院予算委員会
高「今の高市内閣の補正予算。これが原因で、ずっとこれから不安定な状況が続いていくですとか、委員のおっしゃるように長期金利が上がり続けていくというようなことよりも、しっかりとこれから倭国が成長していくんだと。どんなリスクにも強い国になっていくんだ、そしてそれによって、やはり財務残高対GDP比が緩やかに下がっていっている健全な姿になっているんだ、そういう姿を見せていくことの方が大事だと思っております」

今「先ほどね、私ちょっとびっくりしたんですけど、『そんなことより』ですよ。『金融市場が混乱することより成長の方が大事だ』とおっしゃいました。本当ですか？成長はもちろん大事ですよ。でも金融市場が、不安定な金利が上がったりすることよりそっちの方が大事だというね、そんな感覚ですか？危ないと思いますよ私。ちょっと先ほどの答弁を聞いて、少し背筋が凍りました。よく金融市場を見ておいてください」 December 12, 2025

「倭国の静かな崩壊：
誰も注目しない32.8兆円のブラックホール」

倭国銀行は、132年の歴史で最大の含み損を報告した。

32.83兆円。

消えた。

2008年以来初めて、中央銀行の支払利息が受取利息を上回った。

利払いが収益を超えたのだ。

世界を救うためにカネを刷ってきたその機関が、いま出血している。

債券市場が日銀の制御から離れた。
10年債利回り：1.94％（2007年以来の高水準）
30年債利回り：3.44％（史上最高）
40年債利回り：3.70％超（発行以来の最高）

これは6年連続の損失であり、世界44の国債市場の中で最悪のパフォーマンス。

1990年以来、最大の年間下落である。

損失は広がっている。

倭国の4大生保は、国内債で670億ドル相当の含み損を抱える。
地方銀行は、3.3兆円の含み損を計上。
業界専門家は、存続に必要な資産規模は20兆円だと指摘する。
倭国の上場地方銀行73行の大半が、その基準を満たしていない。

数字は容赦ない。

政府債務はGDP比230％。
インフレは43か月連続で目標超え。
12月に追加利上げがある確率は80％。

日銀は倭国国債の52％を保有しており、
売却すれば、自ら作り上げた市場を崩壊させることになる。
過去30年、円は世界のリスク資産を支える資金源だった。
数兆ドル規模のキャリートレード。

世界中が倭国の“安いカネ”に依存していた。

その時代が終わりつつある。

倭国はデフレ脱却のために695兆円のバランスシートを築いた。
脱却には成功した。
だがその代償は・・システムそのものの安定性だった。
人類史上最大の金融実験が、いま巻き戻されている。
この先に何が起きるかについて、道筋は存在しない。 December 12, 2025

@machida19650218 どの先進国政府も借金してるのは事実なんだけど、その累積により通貨価値が棄損されインフレする。
で、倭国は対GDPで世界最悪のレベルなのでインフレも激しい。 December 12, 2025

消費税廃止を考えてみた。今消費税廃止すると予定調和以上にインフレ加速するぜ俺の計算では。経済オタクは良いじゃんインフレで名目GDP上げて経済を実質成長させればというよな。ほんとに上手くいくのか。年金受給者と生活保護からしたら変動させる財源あればって話だな。つまり実質経済での生活必需品に関しては人口の急激な変化がない以上数的需要が変わらないわけだから元単価のパーセンテージベースでの価格変動をみる。つまりエンゲル係数の上昇原因は預貯金か貧困か需要低迷か。消費税減税が良い悪いではなく現段階でリスクよりプラスがデカいかを注視するよね。これを俺は内的バランスシートと言っている。で消費税廃止した場合は全員の繰り越し資本が増える仕組みだよなバランスシートの税抜き粗利益の所。てことを考えると格差是正どころか格差広がらねーか?市場を緩やかに保つベーシックインカムなり現金給付のほうがダメージ少ないと思うけど。資産家の七万円は雀の涙やがとジジババの七万円は相対的にみてありがたやーありがたやーやないかな全然ちゃうぞな。俺以外どっかで専門家喋ってねーかな探してみよ。別に俺が正しいと言いたいわけではない。 December 12, 2025

📷ポイント
・米ＦＲＢが利下げを決定したが、内部には反対意見があった。 
・パウエル議長は物価安定への自信を示しており、追加利下げを急がない考え。 
・来年のGDP成長率見通しが上方修正されている。 
・ハセット氏は積極的な利下げに消極的で、物価上昇率も留意している。 
・ＦＯＭＣの反対票は過去最多で、政策金利の大幅な引き下げは難しい。

 コラム：ＦＲＢ、次期議長の「拙速な利下げ」封じへ布石 | ロイター
https://t.co/79nY3TLEBw December 12, 2025

@reiwayuki018110 防衛費がGDP費2%で何故軍国主義の国になるんだい？
過去を含めていいからどこか例に出してみてほしい。出せないなら、れいわ議員のあなたの主張はただの国民の煽動を意図したものに他ならない。

反応を見ると誰も釣られてないし、むしろ逆効果みたいだけど。 December 12, 2025

GDPだけ見てるんだろうなぁ。
そもそも共産主義なのに都市と田舎で酷い格差があるというとんでもない矛盾に目をつぶって、豊かな都市部だけで国民生活を語る辺り、まっとうな『中国共産党員』だ。 https://t.co/5TQ65UVym0 December 12, 2025

今天美联储如预期降息，后面就该是倭国升息了，我先来奶一波生息的节奏，说说为什么倭国要升息！🚀

📈 市场一致预期倭国央行12月加息 债市已提前“剧透”？

> 倭国十年期国债收益率冲向2%，创下十八年新高，市场屏息等待一周后倭国央行可能做出的历史性决定。

路透社最新调查显示，90%的经济学家预测倭国央行将在12月18-19日的政策会议上将政策利率从当前的0.50%上调至0.75%。

这将是倭国央行在2025年的首次加息。市场对倭国央行在年内结束零利率政策的预期急速升温，倭国国债市场已经率先做出剧烈反应。

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1⃣ 关键信号：为何加息几乎“板上钉钉”？

倭国央行此次利率决议受到全球市场密切关注。市场普遍认为，12月会议加息已成定局，主要基于几个关键信号。央行行长植田和夫近期在国会作证时表示，将在12月会议上“权衡加息的利弊”。

这是他近期关于政策转向最为清晰的表述之一。这被认为是倭国央行准备进一步推进货币政策正常化的明确信号。

根据路透社调查，超过90%的经济学家预计，倭国央行将在此次会议上宣布加息25个基点至0.75%。这一预期也充分反映在金融市场定价中。倭国国债收益率已大幅上升，10年期国债收益率突破1.97%的重要关口，创下十八年来的最高水平。

倭国政府层面传递出的信号也不容忽视。有分析指出，政府相关官员已明确表示，具体的政策工具和节奏将由央行独立决定，不会阻止必要的政策调整。这为央行提供了更大的决策空间。

市场参与者正在密切关注美联储的降息周期与倭国央行的加息路径所形成的政策分化，美元贬值压力正成为2026年市场关注的焦点。

2⃣市场已先行：债市汇市提前定价

倭国央行即将做出政策决定，金融市场早已开始调整。债市表现最为剧烈，10年期倭国国债收益率已飙升至1.97%，逼近2%的心理关口，创下2006年以来的新高。

据华尔街见闻报道，倭国央行内部人士透露，尽管10年期国债收益率已逼近关键水平，但央行目前无意进行紧急干预。决策者设定了高门槛：仅当市场出现与基本面不符的恐慌性抛售时才会出手。

央行担心干预会传递错误信号，影响政策正常化的进程。这一立场表明倭国央行正在容忍收益率一定程度上的上升，这进一步强化了市场对加息的预期。

在汇率方面，美元兑日元汇率目前围绕155-157区间波动。日元走势受到加息预期和美元整体走势的双重影响。市场密切关注日元是否会因加息而进一步升值，以及倭国央行可能采取的应对措施。

市场已开始调整日元持有头寸，为可能的政策变动做好准备。

3⃣ 经济基本面的支持：通胀与工资实现良性循环

倭国央行考虑加息决策，背后有坚实的经济基本面支撑。最新数据显示，倭国10月名义工资同比增长达到2.6%，超过市场预期，延续了上升趋势。

工资增长的持续改善为家庭消费提供了支撑，有助于形成“工资-物价”的良性循环。这是倭国央行寻求货币政策正常化的重要基础。

与工资增长相呼应的是，倭国通胀水平也维持在央行的目标之上。尽管最新GDP数据显示倭国第三季度经济出现轻微收缩，但总体而言，经济复苏仍在轨道上运行，能够承受适度的紧缩政策。

倭国政府仍在维持大规模的财政支出计划，债务发行压力持续存在。加息将进一步增加政府的债务负担，这一因素可能导致倭国央行在政策收紧节奏上保持审慎。
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全球市场正屏息等待，一周后的东京决定，或将重新定义世界第三大经济体的货币走向，并牵动全球资本流动的下一轮浪潮。 December 12, 2025

@EPkQxvzAwg14177 @reiwayuki018110 倭国の事言う前に中国やロシアの対GDP比見てから言えよって思いますね December 12, 2025

@ZanEngineer GDPの2倍という凄い借金の割にはめっちゃCDS低いなｗ December 12, 2025

AIで失業するって話もたぶん、めっちゃ便利でサクサク仕事進むようなったら弊害が起きるでってことなんよな。倭国のGDPなんてたぶん大半は、ゴチャゴチャめんどくさいことして、無駄に空回りしてるだけのことで計上されてるから、無駄がなくなったら経済もしぼんでしまうという。ぜい肉あると健康に悪いかもしれんけど、一気に痩せるとショックもありそうやで... December 12, 2025