●オールドメディアが批判しないもの
･石破「忙しくて寝る時間もない」と言いながら昼間の審議中に居眠り
･石破&岸田の裏金(未記載)
･岸田首相「倭国人は外国人を差別し放火する」
･石破のぼっちスマホと晩餐会ばっくれ

●オールドメディアが猛批判するもの
･安倍が3000円のカレーを食べた
･高市は夜の料亭会食をしない
･高市「国民の為に働いて働いて働く」
･高市「中国による台湾侵攻で米軍が戦闘した場合は後方支援する可能あり」 December 12, 2025

やはた愛すげーな…(笑)
倭国中のアナウンサーがビビる早口と活舌。
こんなに早く喋っているのに内容がすんなり入ってくる。
山本太郎の説得力もすごいが、やはた愛のマシンガントークもすごい。
オールドメディアと大手メディアに無きものにされているれいわ新選組。
気付いたときから世界が変わる。 December 12, 2025

【#加賀孝英】とうとうトランプ大統領"裏"で中国弱体化戦略を始動👍

まだオールドメディアは日中関係が悪化して不利益ばかりを報道している。根底から腐ってるなほんと呆れる。
もはやオールドメディアは中国・朝鮮に汚染された反日広報でしかない。テレビ、新聞、通信社は全て倭国の国益を棄損する反日組織と判断で、倭国国民はオールドメディアに対し「見ない、読まない、広告不買」で対抗するべきである。

nihonno_mikata December 12, 2025

ずらしまくるオールドメディアがいるからね
↓
小泉防衛大臣「今回の事案の問題の本質は、中国側が約30分間にわたって断続的なレーダー照射を行ったこと。国民の皆さんにもこれを『決してずらされることなく』一貫して説明をすることが必要だ」

https://t.co/0DdvVWHjJt December 12, 2025

［オールドメディアは国家リスク］

倭国は民主主義、自由主義、法の支配という価値観を共有する西側諸国の一員であり、この価値観こそが国際社会で共存し、安全保障を維持するための生命線です。

同盟国の米国、準同盟国の豪州、価値観を共有する欧州、そしてインドやASEAN諸国との連携は、この土台の上で成立しています。

そしてその前提には、国内の情報環境がどの価値観に重心を置いて世界を見ているかという問題が常に横たわっています。

ところが倭国のオールドメディアは、この基本姿勢と明らかにずれています。

一党独裁国家であり国政選挙すら行わない中国の国家報道をそのまま垂れ流す一方、同盟国である米国の公式見解については「報道しない自由」で最小限に抑え込む傾向が顕著です。

中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射事案でも、米国務省は「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない」と明確に批判し、倭国に対するコミットメントの揺るぎなさを示しました。

また豪州のマールズ国防相も小泉防衛相との共同会見で「深い懸念」を表明し、倭国とともにルールに基づく秩序を守る立場を明確にしています。

しかし、これら同盟国・同志国の重要な声明は、国内では驚くほど小さく扱われ、中国側の主張だけが詳細に報じられるという極端な非対称性が生まれています。

さらに、米国大統領を根拠も薄いまま興味本位で揶揄するような低質な報道すら見られ、日米の信頼関係を損ないかねない雰囲気作りに加担している点も看過できません。

QUADの主要国である豪州が中国の危険行動を公式に非難したにもかかわらず、それを積極的に報じなかったことは、報道機関としての根本的な機能不全と言わざるを得ません。

報道量だけを見ても、倭国のオールドメディアがどちらの価値観に軸足を置いているのかは明白で、この偏りは単なる編集方針や社風では片付けられない深刻な問題です。

海外に目を向けると、中国政府系英字紙「China Daily」が“China Watch”というニュース風別冊を米主要紙に折り込ませ、広告費として数千万ドル規模の資金を流していた事例が明らかになっています。

これは形式上は広告であっても、見た目はほぼ新聞記事で、中国政府に都合のよい論調だけを自然な形で浸透させる手法です。

こうした「静かなプロパガンダ」は国際社会で広く確認されており、メディアに対する経済的影響力の行使は今や情報戦の常套手段です。

倭国のオールドメディアにおいても、企業広告を迂回して特定勢力に広告費が流れているのではないかと疑念を持つことが不自然でないほど、論調の偏りが目立ってきています。

本来であれば、放送法がこうした偏向を抑制する役割を期待されます。

同法第1条は「放送の不偏不党、真実及び自律を保障する」と定め、第4条では番組編集において

「政治的に公平であること」

「報道は事実をまげないですること」

「意見が対立している問題について多くの角度から論点を明らかにすること」

を義務づけています。

しかし、こうした理念が存在しても、違反に対して直接的かつ現実的な罰則がなく、実質的な拘束力を持ちません。

電波法76条には「放送法に違反した場合、総務大臣が無線局の運用停止を命じることができる」とありますが、あまりにも重い最終手段であるため、実際には一度も使われておらず、実効性を欠いているのが現状です。

結果として、偏向報道や情報の抜き取りは事実上“ノーリスク”で放置され、国民の知る権利と国家の安全保障に深刻な影響を及ぼしています。

こうした状況を踏まえると、オールドメディアの存在様式そのものが安全保障上のリスクに転化しつつあると認識すべきです。

民主主義国家として守るべき価値観が揺らぎ、情報空間が権威主義国家に侵食されれば、政府がどれほど正しい外交・安保政策を取ったとしても、国民世論がその足を引っ張る構造が生まれてしまいます。

いま求められるのは、放送法を従来の「業界規制」ではなく、「情報安全保障法制」として再構築することだと思います。

たとえば、外国政府・政府系組織からの広告・資金提供の透明化、安全保障に関する同盟国公式見解の併記義務、独立した監視機関の強化など、政治介入と報道自由のバランスを保ちながら実効性ある仕組みが必要です。

単なる言論統制ではなく、「国家の価値観を守るための最低限の制度設計」として、議論が避けられない段階に来ています。

オールドメディアの偏向はもはや嗜好の問題ではなく、倭国の安全保障そのものを揺るがす構造的リスクです。

国際社会が情報戦の時代へ移行する中、倭国も現実に即した放送法の改革を進めなければ、民主主義国家としての足場を自ら崩すことになりかねません。 December 12, 2025

高市総理は理不尽な模様を具体に説いてくれた。やっと倭国人の為の政治が行われていると感じている。
皆さんもそう思いませんか？

【オールドメディアとの戦い】

sekainokawaraban
https://t.co/DYpe9rgMlk https://t.co/sreTsYXOUe December 12, 2025

本日18時公開の髙橋洋一チャンネルは･･･
1411回　実は大した影響がない中国人観光客の自粛
ぜひご覧下さい！

https://t.co/dlXf8NHPyO

#高橋洋一　#髙橋洋一チャンネル　#中国人　#観光客減　#ホテル　#アパホテル　#APA #蒲郡　#マスコミ　#オールドメディア December 12, 2025

かわいそうで涙出る😭😭😭
こんなものまで食べないとごはんがない😭😭
それにしてもナレーターの声とか
食い荒らすとか
相変わらず、悪意あるよな
オールドメディア https://t.co/93GKJipAIo December 12, 2025

今の倭国のオールドメディアの放送姿勢は、第一次世界大戦後の欧州諸国民の厭戦（気分）と同じ。
政治家は一般的にそうだが、ヒトラーは特に、そういった大衆の「気風、気分」を読み取る天才だった。そうして、ミュンヘン会談では英・チェバレンや仏・ダラディエに対峙した。そうして、チェンバレン、ダラディエの譲歩（宥和政策）を誘引し、チェコスロバキア割譲に成功した。
一方、第一次世界大戦では「血も汗も涙も」流さず「戦勝国」となっていた倭国（国民）は、厭戦（気分）す魔がさＳ図尾 December 12, 2025

【7/10】 チームと信頼（メディアギルド）

Web3の怪しいプロジェクトと一緒にしないでほしい。 DAAAMOの背後にいるのは、倭国のメディア業界の重鎮たち。

NHK、フジテレビ、日テレ、TBS…。 テレビ業界のプロフェッショナルが「メディアギルド」として集結している 。 既にフジテレビとは提携済み。

絵空事じゃない。 既存メディアの「本気」が、Web3に乗っかってきた。 この意味、わかるよね？

＝＝＝＝

ルーキー「テレビ局の人たちがWeb3！？時代動いてんなぁ！」

ルナ「オールドメディアの制作力 × Web3の技術。このハイブリッドがDAAAMOの最強の武器よ。」 December 12, 2025

@mainichi オールドメディアと立憲は、首相の台湾有事発言を発掘調査しているけど…

米国の第7艦隊が動いたら、中国の空母遼寧が尻尾巻いて逃げ帰った話はしないのか…

「倭国は出て行くまでも無いでしょう」って言えば、良いだけじゃん🙄 December 12, 2025

@MOTOKEN19720713 @wasshoimarichan それは偏見だね。オールドメディアは災害時の情報は正確だよ。嘘の割合は圧倒的にメディアの方が少ない。あなたテレビ見てないっしょ。 December 12, 2025

この記事、途中で引っ掛かり、読了できずw
「読売新聞は（中略）おこめ券の配布に関する賛否を質問した。結果は賛成が49％、反対は42％と拮抗した。」 #読売新聞 さん、だからオールドメディアとか言われるんじゃね？　聞くなら「 #おこめ券 440円分と現金500円、どちらがいいですか？」でしょうよ… https://t.co/VhA6YcfBCu December 12, 2025

@smith_john87277 問題が小さいというなら簡単に問題解決できるんでしょうね、ぜひトラブルの解決策を教えて欲しいものです。本当に無責任なオールドメディアですね。腐ってるね。 December 12, 2025

@nemoto_ryosuke2 確かにこんな世論調査なんてアテにはならないと思います。
しかしながら、石さんや岸田さんの時も同じやり方の調査だったのだから比較対象にはなりますね。

半日オールドメディアの世論調査でも高いってのは面白いですね😄 December 12, 2025

オールドメディアには、中国人が訪日しなくなって困るというデマを永遠に流してほしい。本当のことを言われると、逆に混乱する。
#tbs #ntv #tvasahi #fujitv #nhk December 12, 2025

交戦的も危険だが、それより極めて危険なのが独裁体制国家に対する「厭戦気分」
今の倭国のオールドメディアの放送姿勢は、第一次世界大戦後の欧州諸国民の厭戦気分（ヒトラー、スターリンの領土膨張思想の炎に油を注いだ行為）と全く同じ。

政治家は一般的にそうだが、ヒトラーは特に、大衆の「気風、気分」を読み取る天才だった。そうしてミュンヘン会談では英・チェバレンや仏・ダラディエに対峙し、チェンバレン、ダラディエから譲歩（宥和政策）を誘引し、チェコスロバキア割譲に成功した。 その様子を見ていたのがスターリンだった。ヒトラーとスターリンにとって、欧州諸国民の厭戦気分は。まさに「加油」だった。独裁者の特徴である「領土膨張思想」の野望の炎の勢いを増した。そしてリッペンドロップ、モロトフ会談で「欧州、二分割支配」の密約に合意しポーランド侵攻を敢行、第二次世界大戦を誘発させた。
一方、第一次世界大戦では「血も汗も涙も」流さず「戦勝国」となっていた倭国（国民）は、厭戦（気分）は生じなかった。それでマスコミぐるみで、ヒトラーの外交姿勢に賛美の声を上げ、三国軍事同盟の大唱和を始めつつあった。その後、倭国は大敗を経験して、「遅ればせながらの厭戦（気分）」を能天気に（独裁者の領土膨張の野望を無視して）謳歌してる。 December 12, 2025

メディアが酷評って
あんたが書いたんじゃん

オールドメディア は最低最悪メディアだな https://t.co/pZedPDUNdc December 12, 2025

日テレ見てみな

被害を探して三千里だぞ

八戸市のライフラインが無事だった事はスルー

オールドメディアはハイエナ

#cozy1242 December 12, 2025

ウクライナも戦争被害は激しいが、パレスチナは更に深刻のはず。

ウクライナの報道は多いが、ガザの被害状況を伝えるのはわずかにSNSだけになっている。

たとえオールドメディアと言われても、公平で真実を追求して報道する努力は続けてほしい。

#おはworld #nhk_news December 12, 2025