農薬と地域の特性とが理解できていない典型的な例ですね

EUが使用禁止にしているのが倭国では使用OKは危険

そんな陳腐な理由だからEUで使わないって話じゃない
ヨーロッパは湿度が低く乾燥した気候であり、倭国は逆に湿度が高く気温も高い
それぞれの特徴に合わせて使用する農薬が決められているだけに過ぎない
だから逆に

EUでは使用OKでも倭国では使用禁止になっている農薬がある

って事もこの人は理解できていない
この根底には
「倭国の農薬の規制は世界とは違い危険なんだ」
って根拠不明の思い込みがあるからだ
当然科学的根拠なんて無い December 12, 2025

フィンランドはアジア人差別の吊り目ジェスチャーした奴らを非難しない人ばっかだから倭国人はフィンランドのものはボイコットや不買すりゃいいんだよ。ムーミンだのマリメッコだの。旅行も行くなよ。倭国人はお客なんだよ。ロシアにあれされても助けなきゃいんじゃね？EUに泣きつけばw December 12, 2025

フィンランドは倭国ではとてもクリーンなイメージだが、実は他の民族に対しては最も慎重な姿勢を持ち、国内政治では一定の譲歩をしつつもフィンランドの他の少数民族に100%迎合しない気質を持つ。そのため、おそらくフィンランド人は少数派の立場になって考えることは倭国人同様、苦手な性格があると考える。

しかしながら、フィンランドでは、少数民族の権利は憲法レベルで明記されるなど倭国とはレベルが飛び抜けた政策も行っている。しかし、それは戦略があると思っている。

フィンランドは歴史的にサーミやロマなどを同化政策で追いやってきたことは倭国では知られていない。サーミにはサーミ語などの伝統的な言語使用や伝統的な居住区域を認めなかったり、ロマの子供たちを親から引き剥がしてより「真っ当な人間」にしようと教育を行った。その結果、サーミ諸語は衰退し、フィンランドのロマニ語のネイティブはほぼいなくなってしまった。サーミやロマなどは言語の継承者をがんばって育てている状態だが、特にロマニ語は運用できない状態にあり厳しい。

フィンランドは自発的に反省したわけでもない。1995年に少数民族の権利が憲法に登場したが、それは先の同化政策に反省したから、というよりも東西冷戦後の国家の立ち位置を考えてEUに加盟をするにあたり、国内の少数民族状況を直視しなければならなくなったからだと考える。

そのため、フィンランドは先住民族・少数民族の政策を見直し、否が応でも反省しなければならなくなった。しかし、全面謝罪を行うとサーミやロマへの賠償はどうする、EUの中で裁判が起き、フィンランドのイメージが悪化する、などさまざまなデメリットがある。最も大きいデメリットは北方県ラップランドの中にあるサプミ(Sápmi)である。

フィンランドは土地の開発や資源の権利を持つが、フィンランドがサーミの伝統的な地域の使用権利を認めるなど、全面謝罪に至った場合、フィンランドは自由にラップランドにある土地を使えなくなる可能性が出て、先住民族に国家に迫る権利を分け与えた前例になる。

そのため、フィンランドは謝罪しない、そしてその代わり一定の権利を認めてあげるから静かにさせる戦略を取った。すなわち、権利を憲法に明記した上で、伝統的な土地利用、言語の継承権に基づく教育システムの拡大、議会の設立など地方行政において多大な権利を与えた。

今回の差別騒動で私の知り合いのフィンランド人と倭国人の夫婦など色々な人が声を上げている。一方で、一部の政治家などの根本的な「こんなの差別じゃないよ」という考えはフィンランド人の根源的な、他の民族を歴史的に省みてこなかった歴史ともオーバーラップする気がしてならないのだ。 December 12, 2025

📹️科学的根拠で「ウナギ」を守る規制強化案がワシントン条約会議で否決【LDP TOPICS】1分解説

世界中に生息するウナギの国際取引の規制を強化する提案が11月24日から開かれたワシントン条約第20回締約国会議で審議され、倭国の主張が認められる形で否決されました。

提案はEUによるもので、資源減少によるウナギの絶滅危惧や、ヨーロッパウナギとニホンウナギの外形が似ていることから違法取引が懸念されること等を理由に全てのウナギを「ワシントン条約附属書Ⅱ」の対象に加えるよう要望。

しかしニホンウナギは倭国、中国、台湾、韓国を加えた4者で協力し厳格な資源管理を行っていることから、資源の保全と持続可能な利用、十分な資源量が確保されており絶滅の危惧には直面していないことを倭国は主張しました。
またヨーロッパウナギとニホンウナギを見分けることも可能で、政府では科学的根拠に基づいた説明による働き掛けを行ってきました。

自民党はこれからも厳格な資源管理により「ウナギ」の資源と食文化を守っていきます。

機関紙「自由民主」より https://t.co/23mGuSjNpI December 12, 2025

米国以外の国家であれば、田母神氏の発言に一定の合理性を見いだすこともできるでしょう。

しかし、米国は例外です。米国は国際決済において約41％のシェアを占める基軸通貨・米ドルを運用する国家であり、その影響力は軍事や外交にとどまらず、世界経済そのものに及んでいます。

そうした通貨の流通量と支配力を踏まえれば、正面から無用な対抗姿勢を取ることが得策でないことは明らかです。

この問題に、先の大戦を持ち出す必然性はありません。むしろ参考にすべきは、トランプ政権とイデオロギー的に対立してきたEUの現実です。

EUはウクライナ戦争の主導権、NATOの軍事費負担、移民政策、環境問題などを巡って米国と激しく対立しましたが、結果として力関係の差は埋まらず、現在に至っても良好な関係を回復したとは言い難い状況にあります。

倭国やEUに限らず、通貨を支配する国家に対して恒常的な優位性を保てる国は存在しません。

それは中国やロシアであっても同様です。基軸通貨を持つという事実は、それ自体が圧倒的な国家能力を意味しています。

国家の安全を守るということは、勇敢さを誇示することではありません。

相手の能力を冷静に分析し、その時々の情勢に応じて柔軟に対応することこそが、本質です。

勝てない相手に配慮することは、決して情けない行為ではありません。

その点において、米国の意向を最大限に考慮してきた倭国は、EU、英国、韓国を含む西側諸国の中でも、最も安定した立ち位置を確保してきた国だと言えます。

感情や理念に流されず、現実を直視した結果です。

こうした視点から見れば、高市政権の対米外交はきわめて秀逸であったと感じます。　

フランスやドイツの指導者が現在置かれている状況と比較すれば、その差は一目瞭然でしょう。 December 12, 2025

＼新製品のお知らせ／
300mmウェーハ塗布・現像装置
CLEAN TRACK™ LITHIUS Pro DICE™ 販売開始

今後の半導体の進化に必要な、EUV露光による極微細のパターニング実現に向けて、東京エレクトロン(TEL)は、世界最高クラスの生産性と高性能ディフェクト制御技術を兼ね備えたLITHIUS Pro DICE™をリリースします。

【特徴】
・革新的な欠陥制御技術を備え、従来比で50%以上のレジスト塗布起因の欠陥低減とコスト低減が可能
・クリーンルーム内のフットプリントの効率を最大限に高め、生産性と環境性能を従来比25%以上向上 December 12, 2025

NFSC聯盟譯統任務2.2.4.
磐石🔷農場

【中共滲透飛行員與西方體系危機】
郭文貴先生早就說過：中共有外國飛行員參與訓練。澳大利亞墜機事件證實他們的飛行員長期替中共當教官，還把中國制無人機高價賣給台灣。
美國、澳洲、歐洲、倭国都被深度滲透，倭国更是從最高層開始。美國崇拜資本，中共的「藍金黃」和「3F方案」因此得手，司法和政商體系被金錢控制，美國已難以再站起來。

[CCP Infiltration of Pilots and a Crisis for Western Systems]
Miles Guo has long claimed that the Chinese Communist Party employs foreign pilots for training. The Australian crash incident confirms that these pilots have been acting as instructors for the CCP over an extended period, and that Chinesemade drones have been sold to Taiwan at inflated prices. The United States, Australia, Europe, and Japan have all been deeply infiltrated, with Japan’s infiltration reaching the highest levels of government. Because the United States idolizes capital, the CCP’s “BGY” and “3F” schemes have succeeded, allowing money to dominate the judicial and politicalbusiness systems. As a result, the United States is now struggling to recover its standing. December 12, 2025

EU議会で「亡命・移民協定」が可決。この協定は、EU加盟国に不法移民の受け入れを強制し、拒否国に多額の罰金を課す内容で、移民政策の転換点を画く。協定は「連帯」を義務付け、移民の再配置（年間最低3万人）、または拒否1人あたり2万ユーロ（約360万円）の金融負担を課す
https://t.co/g9J8CLWhXE December 12, 2025

EUは死刑反対とか倭国国に内政干渉してますが、大きな話の前に今回のフィンランドのような本当に基本的な、アジア太平洋人への容姿の差別、誹謗中傷をやめたほうがいいです。しかも国を代表するような人がしているということは何か根強さを感じます。ナウル共和国は倭国国に何も内政干渉していません。 December 12, 2025

倭国に狂った様に幼稚なイチャモンを繰り返している北京ですが、🇨🇳国内の経済環境がほぼ破綻しているのを誤魔化そうとしていませんか？
最近の🇨🇳国内経済の様子🔻

･12月12日、中国最後の「大き過ぎて潰せない」不動産大手である国営万科集団が11月に中国政府からの支援失った事で、破綻を発表するのは時間の問題だと報道
https://t.co/7AgywA06Rl

･中国鉄道第六集団有限公司は賃金未払いで労働者から即座に払うように要求されています。
https://t.co/PZ9UCP2ESE

・🇨🇳輸出が急減中
中国税関総署が12月8日（月）に発表したデータによると、年始からの11ヶ月間で、主に労働集約型産業を中心とした伝統的製造業の輸出が軒並み減少。

バッグ、靴、玩具、照明器具などの産業で10%以上の減少が見られ、中国の携帯電話の輸出は11.2%減少しました。
https://t.co/YQrWSS0dNt

･中国乗用車協会（CPCA）が12月8日に発表したデータによると、11月の中国の乗用車小売販売台数は222万5000台となり、前年同月比8.1%減、前月比1.1%減となり、2ヶ月連続の減少。
特にBYDの小売販売台数は3ヶ月連続で減少しています。中国乗用車協会は、2026年の中国自動車市場は大きな成長圧力に直面すると予測。
https://t.co/ZDv2ZeXdIW

･Baidu(百度)が近年で最大規模のリストラを開始

今回のリストラは複数の事業分野と部門に及び、人員削減は10%から25%の範囲で、一部の部門では30%近く、一部のチームでは40%に達する可能性があるとの事。リストラは北京、上海、広州のオフィスで行われ、その規模は「近年最大」とされています。
https://t.co/p7ZZTx0TdO

･中国国家税務総局によると、中国では1,800人以上の高官が脱税の疑いで捜査を受けています。
財政難に陥った中国政府は特に高所得の個人や企業に対する税務監査の実施など、徴税活動を強化する事で財政赤字を補おうとしています。
今年税務当局は1,800人以上の共産党高官を調査し、15億2,300万元（300億円以上）の追徴税を徴収しました。
https://t.co/MGiEaI95VJ

･中国人民銀行（PBOC）の12月2日の発表で、🇨🇳本土でのクレジットカードの発行枚数は3年連続で減少しており、約1億枚減少した事が分かりました。
中国経済の衰退を表しており、特に若年層のクレジットカード利用が急激に減少。
https://t.co/9X1BJiAGYh

･🇪🇺EUはSheinやTemuといった🇨🇳プラットフォームからの安価な輸入品が欧州市場に齎す不公平な競争と安全保障上のリスクに対処する為、2026年7月1日から電子商取引の小型小包に3ユーロの関税を課します。
ブラジル政府からは来年1月から🇨🇳の主要輸出品に50％関税をかけられます。
https://t.co/HTaljjOgvG

･北京は今年、景気刺激策として大規模な補助金を打ち出していましたが、現在その効果が薄れ国内需要が弱まってきています。
補助金制度は需要を前倒しする効果を齎しました。
モルガン・スタンレーが約2,000人の中国消費者を対象に行った調査では、補助金のお陰で約70%が購入時期を最大6か月前倒しした事が分かりました。
来年も補助金を出すと言っていますが、一時しのぎに過ぎず、破綻の先送りなだけ。
https://t.co/HRBChkcdcW December 12, 2025

農家の平均年齢は70歳に達し後継者も育ってない
後5年もすれば農家の居ない地区が続出
このままでは農業が崩壊してしまいます
時間がありません
農家の所得補償と買い上げ保障をEU諸国並みにして
政府が高く買い上げて安く卸して
後継者を育てないといけない
https://t.co/DRA8uF82Si December 12, 2025

今日は送料無料デー🎅

実は海外発送だけじゃなくて、EU圏内も送料が上がっているので、ぜひ新オリーブオイルをお試しください☺️

🇮🇹時間10時から夜の10時まで（🇯🇵18時から朝6時）！

倭国発送のフォーム（下のツイートにリンク）も通常は25000円以上のお買い物が15000円以上で送料無料になります！ https://t.co/znQ52UGdVz December 12, 2025

水曜日のCCCゼロビルド@1
火曜日の中東or EU CCC@1
IGLでもなんでもいけます
フィジカル強いです
お金ほしい https://t.co/ChXjsUzqy1 December 12, 2025

バチカン市国への移住について、さらに制度的・具体的な側面から深掘りします。
バチカンには「不動産市場」も「移民局」も存在せず、居住できるのは**「選ばれた職務に就く者」**とその家族のみという極めて特異な構造を持っています。 

1. 市民権と居住権の「職務連動性」
バチカンの市民権は、一般的な国家のように「一度取得すれば一生もの」ではありません。**「バチカンのための職務」に就いている期間だけ与えられる、いわば「期間限定の身分」**です。 
•職務が終了すれば喪失: 職を辞めたり任期が終了したりすると、市民権は即座に失効します。
•自動的な国籍変更: バチカン市民権を失った際、元々持っていた国籍に戻るか、事情により国籍がない場合はラテラノ条約に基づきイタリア国籍が付与される仕組みになっています。 

2. 居住できる可能性がある具体的な役職（2025年時点）
現在、バチカン市国内に住んでいる約600〜800人の構成は以下の通りです。 
•教皇庁の聖職者: 枢機卿、司教、司祭など、バチカンの行政を担う高位聖職者。
•スイス衛兵: 2025年の「聖年」に向けた巡礼者増加に対応するため、定員が従来の110名から135名に増員されました。 ただし、以下の条件が必須です。
◦スイス国籍の独身男性（カトリック信者）
◦19歳から31歳、身長174cm以上
•特定の一般職員とその家族: 職務上バチカン内に住む必要があると認められた場合、配偶者や子供にも居住権が認められることがあります。 ただし、住居はすべてバチカン所有であり、賃貸や購入は不可能です。 

3. バチカンで働く（一般採用）の現実味
カトリック信者であれば、バチカン内の美術館、図書館、郵便局、ラジオ局などで働く道はあります。しかし、**「一般職員の多くはイタリア（ローマ市内）から通勤」**しており、市内に住めるケースは極めて稀な専門職に限られます。 

4. 2025年の状況と現実的な「近居」
2025年は、バチカンにとって25年に一度の**「聖年（Jubilee）」**であり、世界中から数千万人の巡礼者が集まる特別な年です（2024年12月24日〜2026年1月6日）。 
•隣接区への居住: ローマの**プラティ地区（Prati）**など、バチカンの壁のすぐ外側にあるエリアは、バチカンへのアクセスが非常に良く、多くの関係者や長期滞在者が好んで住むエリアです。
•イタリア居住権の活用: 非EU市民がローマに住むには、イタリアの選択的居住ビザ（不労所得がある者向け）などを取得するのが最も現実的です。 
もし「どうしてもバチカンの中で目覚めたい」という場合は、職員としての採用を目指すことになります。バチカンの求人情報や、カトリック関係者の採用プロセスについて詳しく調べますか？ December 12, 2025

(そもそも先般から続くロシアによるウクライナ侵略以前、東野先生はEU拡大論や西バルカン地域諸邦のEUとの関わり関連で非常に有名だったから、そちらのイメージが鮮明なんだよな。だから楽しみRP) December 12, 2025

2026年は、世界の金融・政治・社会システムが大きく転換する節目の年である。
本動画では、長嶋修が「グレートリセット」「金融リセット」という視点から、既存体制が崩れ、新しい世界秩序へ移行するプロセスを詳細に解説する。

株価や通貨を支えてきた現行の金融システムはすでに限界を迎えつつあり、2026年〜2027年はその崩壊と再構築が加速する段階に入る。
ドイツの兵役義務化、EU崩壊の兆候、NATOとロシアの緊張、中国・台湾情勢、アメリカの構造転換など、世界情勢は歴史的な動揺を見せている。

この激動期は混乱ではなく、新時代のシステムを構築するための必然的プロセスであり、個人にも価値観・働き方・資産形成の見直しが求められる。
表のニュースだけでは見えてこない世界構造を読み解き、金融リセット後の未来像と、これから何に備えるべきかを多角的に示す。

・2026年に何が起きるのか
・グレートリセットは何を意味するのか
・金融リセット後の世界はどうなるのか
・EU崩壊の背景と今後の国際構造
・円高・ドル安、通貨変動の本質
・歴史的大転換の中で個人が選ぶべき行動とは

これらの問いに対し、既存の枠組みに依存しない視点で解説する内容となっている。未来の不安を煽るのではなく、新しい時代を主体的に生きるための洞察を提供する。

【緊急配信】こうなる！2026年にくる大変革 #グレートリセット #金融リセット #長嶋修 https://t.co/x0qNoskZl1 December 12, 2025

そもそも民主党肝いりの電気自動車（トヨタの有能すぎるエンジンには勝てないから政策と勝手に名付けてる）を北海道や秋田でどうしようと思ってたのかね？そもそもリチウム足りないしこんな感じで冬は太陽光なんて日照時間が極端に減るのにさ
またもやDS民主党EUの単なる一部の懐にマネーが入っただけ https://t.co/qMpTTjZnpE December 12, 2025

てかねここに入ってるEUR、今倭国円にしちゃえばいいのかなって思いながらみてた。大した金額じゃないし、EUR圏行くときに使うのが正解なのかもだけど https://t.co/ZvxIrxDT4w December 12, 2025

EU諸国を巻き込む有事が発生した場合、ウクライナを入れといたほうがよかったとなりそう

NATO加盟断念も視野　ゼレンスキー大統領、妥協姿勢(共同通信)
#Yahooニュース
https://t.co/c3lVihCbw4 December 12, 2025

@yama3619 EUはもっとひどいってさ。
これは先進国に共通して起きる現象じゃないのか？
最悪はK国でしょう。 December 12, 2025