なんばに行ってきた。
確かに中国語があまり聞こえてこなかった。
それは良かった。
でも清潔感のないモラルの欠けた外国人は相変わらず多数いた。

インバウンド廃止して下さい。
高齢者や倭国人が電車やバスの座席に座れず外国人観光客がドカ座りしてるのはおかしいだろ。 November 11, 2025

カタルーニャ人のつれあいからメールが来た。「Mandai（スーパー）に買い物に行ったら、お金が足りないからレジに食べ物を置いていくお年寄りを初めて見ました。軍事費を増額してたら、そうなるよね。高齢者にとって危機的な状況が来るよ。悲しい」と。確かに、手持ちがなくて、レジで買うものを減らしたことは私にもある。けれど彼は、その様子から、高齢者の生活のしんどさを感じたのだろう。困窮する人々の暮らしに目を向けず、軍備拡大に税金使っている余裕は、この国にはない。 November 11, 2025

高齢者だから優しく、って分かるけど自分で頭上に上げられない重さのキャリーを当然みたいな顔で差し出されても困る。持てないなら預けてほしい。優しさと甘えは別だと思う。
今日自分の担当エリアみんなこんな感じで腰砕けるかと思った😇
お客様と言えど自分の荷物は自分で責任持ってほしいわ… https://t.co/OVdUt8LCkY November 11, 2025

すんごい捻くれた言い方するけど……

今の政府は高齢者と外国人や低所得者層は手厚く支えるけど、子育て世帯や障害児を抱えてる家庭は全て自助でやれと。
子は国の宝なんて考えは一切ない。

年少扶養控除を戻すつもりがないのも、障害児者の所得制限かけるのもそういうことに見えるよ…… November 11, 2025

【“完全移行”目前】12月2日からマイナ保険証へ
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従来の健康保険証は12月1日で使用できなくなり、『マイナ保険証』に移行される

▼全国で「マイナ保険証」に登録している人は約70％、利用率は約37％

既往歴が確認できるメリットを実感している人も

マイナ保険証を使用（60代）
「どこの病院に行っているというのが分かるから薬とか。飲んじゃいけないのがかぶらない。それはいいみたい」

▼「資格確認書」で従来通りの窓口負担
従来の保険証のみ使用してきた人
→組合や自治体などから届く「資格確認書」の提示で12月2日以降もこれまでと同じ窓口負担に

資格確認書は加入先によって大きさや素材が異なり、前期高齢者と後期高齢者でもデザインが異なることも November 11, 2025

今タイに来てます、行きの飛行機は
超臭い人だらけ、特に高齢者は酷い
臭いがした

いつもの事ですがタイに着いたら
全然臭わない、タイ人の接種者と
3時間ほど車にいても何にも感じない

やっぱ倭国人は何か変なもの打たれて
実験台になってるんじゃないだろうか
と勘繰ってしまう

外地は快適 November 11, 2025

地元出身と云う縁もあり､チューブのライブに行って来ました｡結成40年､今年還暦を迎えるメンバーは変わらず元気で仲良し｡松山千春さんが典型ですけど､何十年も人気が絶えないアーティストはトークも上手いですね｡でも､始まるや観客は総立ちって､腰痛持ちの高齢者にはこたえますよ(笑)｡ https://t.co/ltTk1Q0JhI November 11, 2025

「静かに進む“超・高齢国家”への道」

倭国は、いま世界で最も急速に高齢化が進む国のひとつです。

65歳以上の人口比率はすでに30％を超え、4人に1人以上が高齢者という社会になりました。

これはOECD諸国でも突出しており、世界がまだ経験したことのない“超・高齢社会”の実験国家といっても過言ではありません。

問題は単なる人口構成の変化ではなく、それが 「社会の機能構造」そのものを変える ことにあります。

労働人口が減少することで、生産性の維持が難しくなり、年金・医療・介護などの社会保障負担が急速に膨張します。

実質的に社会保障制度はすでに存続不可能で、現役世代の負担は増すばかりです。

そしてこれにより若年層の可処分所得が減少し、消費が伸び悩むという悪循環も生まれています。

これまでの倭国は“人口増加”を前提に経済成長モデルを築いてきました。

しかし今後は「人口減少・高齢化・社会維持コストの増大」という三重苦にどう立ち向かうかが、国家の未来を左右します。

この変化を悲観ではなく、構造改革やテクノロジー革新への“転換点”としてどう活かせるか──それが次世代への問いです。

ただし現実問題として高市政権による更なるインフレ税の転嫁など、国民を萎縮させるばかりが目につきます。

この問題もシリーズとして書いてみたいと思います。

#高齢化社会 #倭国の未来 #人口ピラミッド #社会構造の変化 #経済と人口 #長寿社会の課題 November 11, 2025

資産も貯蓄もない高齢者に老後なんてあるわけないのに変な妄想を垂れ流すのはやめてほしい。

働かずに若い世代から少ない手取りをむしりとることのさもしさに気づいてほしい。 https://t.co/zsLsoaFPkx November 11, 2025

財源無き減税のツケは将来増税という形で若者に回ってくるのだが、残念ながらその若者ほど減税を求めるという皮肉。負担が苦しいのは分かるが、それなら高齢者福祉削減こそ求めるべき。膨張する高齢者福祉こそ、若者を税・社保料負担で苦しめる元凶なのだ。 https://t.co/4pW016YJNh November 11, 2025

どうやっても国民の生活は良くなることはありません。高齢者をドラスティックに見捨てない限り。
というわけで、投資でもした方が良いでしょうね。格差は今後も拡大していくので。出遅れた人から詰みます。 https://t.co/XxlMnmmrMV November 11, 2025

戦争や
戦後復興を担った方は
もう殆どいなくなり

今の高齢者は
学生運動に励み
働き盛りはバブルを楽しんで
崩壊後は失われた30年を作り
高齢者になってからは社会保障の改革に反対

他の世代を犠牲に
自分だけ逃げ切ろうとしている
倭国衰退の戦犯世代『団塊』

敬うべき要素は1mmもない https://t.co/O2TikhNWJH November 11, 2025

11/28 の活動報告です。　早朝は町田駅、夕方は玉川学園前駅にてご挨拶、街頭スピーチを実施しました。今日も寒い一日でした。
夕方の街頭スピーチ中の一幕です。 買い物帰りの高齢女性がバスに乗り遅れまいと急いで転倒し、怪我をされました。ご本人曰く、夕方5時を過ぎても20～25分に1本しかバスが来ない状況だそうです。
テーマは「支える人を支える　町田モデル」 高齢者の日常を支える交通インフラの充実も課題です。 November 11, 2025

🚨過去最高税収で利益を得ている人々のランキングトップ10🚨
倭国の税収は主に社会保障、公共投資、防衛、企業支援などに充てられており、これらを通じて特定のグループが利益を得ています。以下は、税制優遇、補助金、予算配分などの観点から、一般的に利益を得ていると指摘される人々やグループのトップ10を、データや報告に基づいてまとめました。ランキングは推定的なもので、納税額の多い富裕層や企業（例: トヨタ自動車の納税額6599億円超）から優遇を受けている層を中心に考慮しています。順位は利益の規模や頻度を基準にしています。

1. 大企業経営者（例: 孫正義氏） - 法人税減税や輸出還付金により、内部留保が膨張。2023年の配当長者番付で孫氏が187億円超の利益を得ています。
2. 富裕層（資産家） - 金融所得課税の軽減（国税15%）により、所得1,500万円以下の納税者より有利。倭国のビリオネア数は世界トップクラスで、資産総額が兆単位に達します。
3. 政治家 - 公費負担の議員報酬や政党交付金が税金から支出され、無駄遣いの指摘が多い。長者番付では過去に高額納税者として登場するケースもあります。
4. 公務員 - 安定した給与と年金が税金で賄われ、平均年収が高い。全体の納税負担率上昇の中で、負担が相対的に軽いと批判されます。
5. 建設業界関係者 - 公共投資（道路・橋梁など）の予算が税金から流れ、中抜き構造で利益。予算規模は数兆円規模です。
6. 防衛産業企業 - 防衛費増加（2025年度過去最高）により、契約が税金で支えられ、利益率が高い。
7. 医療・介護業界経営者 - 社会保障費（税収の約半分）が充てられ、製薬企業や病院が安定収入を得る。納税額上位企業に医療関連が含まれる。
8. 芸能人・タレント（例: 高額所得者） - 所得税控除や事業経費優遇で利益。2023年想定年収ランキングで9億円超の芸能人が複数存在。
9. 海外援助受給者（ODA関連） - 税金による外国援助が間接的に利益を生むが、国内還元が少ないと指摘。
10. 中抜き企業・コンサルタント - 政府委託事業で税金が流れ、効率の低い構造で利益を確保。

これらのグループは、税制の歪みにより富が集中し、格差拡大の要因となっています。

税金で貧困化が進んでいる人々のランキングトップ10

一方で、税負担増（消費税など）と社会保障の不十分さが、低所得層の貧困を加速させています。倭国の相対的貧困率は先進国最悪レベル（約15%）で、等価可処分所得127万円未満の世帯が対象。以下は、貧困率が高いグループのトップ10を、厚生労働省データや地域格差に基づいてまとめました。順位は貧困率や影響度の深刻さを基準にしています。

1. ひとり親世帯（特にシングルマザー） - 貧困率約50%で先進国最悪。子育て支援不足と税・保険料負担が重くのしかかる。
2. 低所得労働者 - 年収200万円未満の層で、消費税増税が購買力を低下。貧困率上昇の主因。
3. 非正規雇用者 - 全体の約40%を占め、賃金低迷と社会保険料負担で貧困化。平均年収186万円の「アンダークラス」が1000万人超。
4. 子育て世帯 - 子供の貧困率16%超。教育費負担と税金増が生活を圧迫。
5. 高齢者 - 年金依存で貧困率20%超。医療費自己負担増と税金が生活を苦しめる。
6. 地方住民（特に沖縄・山梨など） - 地域別貧困率が高く、消費者ローン利用1位の沖縄では税負担が重い。
7. 若者（20-30代） - 就職氷河期世代の貧困率が高く、税金増が将来不安を増大。
8. 障害者 - 就労支援不足と医療費負担で貧困率が高い。社会保障の網から漏れやすい。
9. 失業者 - コロナ後遺症で増加。失業給付の税金依存が不十分で貧困連鎖。
10. 女性全体 - ジェンダー格差で貧困率が高く、税制が男性優位の構造を助長。

これらのグループは、税収増加が還元されず、格差が固定化されています。政策改革（富裕層課税強化など）が求められます。 November 11, 2025

反日メディアに洗脳された人達👴を覚醒させる最強の一手がこちら↓

それは参政党・神谷代表も購読している、「産経新聞」を勧める事です。

お年寄りに無理にYouTubeやSNSを見せようとしても
「怪しい・デマ・誤情報」等と警戒されてしまうことがあります。
そこで最も抵抗感が少ないのが
保守系新聞である産経新聞を勧めることなんです。

新聞各社の中で産経だけが
◆愛国保守寄りの姿勢

◆参政党を無視したり貶めずに公平に扱う

◆移民政策に反対姿勢

◆自虐史観を排し、倭国の国益を追求する姿勢

◆神谷宗幣氏、三橋貴明氏、百田尚樹氏、有本香氏など保守政治家や保守論客の多くが産経を購読し「産経は読むべき」と勧めている

【勧め方】
1. 紙の新聞（最強）
両親や祖父母に勧めるのであれば
「新聞代出すから産経にしよう」
これでだいたい決まります。
孝行にもなり喜ばれます。

お金を出せない相手なら
「産経面白いよ。まともな政治家達はみんな絶賛してる。1週間無料で取れるから読んでみてよ」

2. ネット環境がある場合は産経ニュース（無料）をデスクトップ画面にセットしてあげるのもオススメ
https://t.co/baU7Jhpi4V

※サンケイとニッケイを間違えやすいのでメモを渡したほうがいいです↓
◯産経新聞
×倭国経済新聞

産経を激推ししてますが私は産経新聞の回し者ではありません。
ただの参政党支持者・愛国者です。
産経にも偏りはあります。
ですが、反日偏向だらけの新聞各社の中では、頭一つ抜けてまともな報道姿勢を取っています。
倭国を本気で守りたいなら、
まず身近な高齢者を反日メディアの呪縛から解き放つこと。
その最も現実的の手段の一つが
産経新聞を勧める事になります。
周りの方、政党支部の方にもこの方法を広めてください。
一緒に、倭国人の覚醒を進めましょう！

三橋貴明氏
「産経新聞だけですかね、(高市さんや我々保守派を)応援してくれるのは」

神谷宗幣氏「そう思います！」 November 11, 2025

調子こいてんのは今の高齢者だろうが。

若者を搾取して喜んでいるこんな恥知らずになるくらいなら潔く◯んだ方が100倍幸せだろ。

我が我がの高齢者も、高齢者擁護の醜い駄弁も見てられたものではない。

人生を舐めすぎ。 https://t.co/oNnskiAmfi November 11, 2025

2022.09/10 
両陛下と高貴高齢者コンビのエリザベス女王崩御への対応
列外派星屑日記より抜粋

対照的に、即位してからずっと「英国に行きたい行きたい」とお願いしても「その必要性を我々は感じていない」と断られ続け、平成１０年でやっと訪英を許された高貴高齢者コンビはと言うと・・ https://t.co/Bgaz49M3eB November 11, 2025

#都議会公明党を深堀り✒️
都民生活を支えるポイント付与の増額を一貫して訴えてきた都議会公明党の提案が、既定の7千円相当から4千円を上乗せする都の補正予算案に結実しました✊

11,000Pを受け取れる条件は、次のとおりです⏬
1️⃣15歳以上の都民
2️⃣東京アプリを入手
📲https://t.co/uFIYIH4Jyn
3️⃣マイナンバーカードによる本人認証
📲https://t.co/WsGimXLHrV

都は、12月15日～26日に本人確認などについて都民参加型の最終検証を行った上で、技術面・運用面の確認ができ次第、11,000Pの付与を実施します（2026年早春の見込み）。
500Pを受け取れる“都民参加型の最終検証”の詳細はこちら⏬
📲https://t.co/CLB4mQnR3D

しかし、長引く物価高の影響に苦しむ15歳以上の全ての都民の皆さまに11,000Pをお届けするには、様々な課題が残っています😟

🤔スマホを持てない・持っていない方はどうするの❓
初めてスマホを購入する高齢者を対象に、購入費用を助成（上限3万円）する区市町村を支援する都の事業が、都議会公明党の推進で始まっています。
例:新宿区⏩https://t.co/qOED0n1gyQ
他にも経済的、身体的な理由でスマホを持てない方々もいらっしゃいます。
💡そこで、ご本人がアプリから申請することが困難な場合には、同居親族などによる代理申請を可能とすべきです‼️

🤔マイナンバーカードを持っていない方はどうするの❓
東京都民のマイナンバーカードの保有状況は、2025年3月末時点で76%にとどまっています。
もちろん、マイナンバーカードの利便性などをご理解いただくことも不可欠ですが、このままでは、ポイント付与の対象となる都民の4人に1人が受け取れないことになります。
都による他の支給事業（例えば、018サポート）では、運転免許証など公的書類2点で本人確認を行っている実績もあります。
💡先行事例も参考にしながら、マイナンバーカード以外の多様な本人確認手段を確保すべきです‼️

🤔受け取ったポイントは、交通系ICカードに移行できるの❓
現在、付与されたポイントを交換できる民間決済事業者は、au PAY、dポイント、メルカリポイント、楽天ペイ、Vポイントの5つです（なお、コード決済の最大手は未対応です）。
ポイントを受け取られた都民の皆さまに、日常生活の様々な場面で使っていただけるようにすることが重要です。
民間調査によれば、コード決済の利用率は著しい増加傾向にありますが、全体で72%であり、調査対象では最高齢世代の60代は60%台にとどまります。
💡幅広いニーズに対応するために、交通系ICカードやクレジットカードのポイントサービスにも移行できるようにすべきです‼️

🤔スマホは持っているけれど、操作に不慣れな方はどうするの❓
現在の仕様では、ポイントを受け取るには、東京アプリとデジタル認証アプリをインストールしなければなりません。
また、受け取ったポイントを買い物などで使うには、コード決済アプリもインストールする必要があります。
特に高齢者の方々が取得を諦めてしまうことがないよう、“お助け隊”がサポートする体制が不可欠です。
💡都は、デジタルに不慣れな方に寄り添う“TOKYOスマホサポーター”制度を活用する方針です‼️
🉐サポーター登録とオンライン研修修了で、500ポイントが付与されます✌
📲https://t.co/gMFXUqoO1X

これらの課題を解決するべく、私は都議会において、3月3日、3月17日、5月28日と提案を重ねてきました。
引き続き、全ての都民の皆さまに物価高騰対策の恩恵を受けていただけるよう、声を上げ続けていきます📣

#東京都 #東京都公式アプリ #東京アプリ #東京ポイント #都民参加型 #マイナ #マイナンバー #マイナンバーカード #デジタル認証アプリ #auPAY #dポイント #メルカリポイント #楽天ペイ #Vポイント #ポイ活 #ポイ活初心者 #ポイント活動 #TOKYOスマホサポーター #東京スマホサポーター #都議会公明党 #古城まさお #komei November 11, 2025

インフルエンザワクチン・商売
老人施設は接種していが毎年亡くなる人が出る。老化すれば免疫応答が衰えるからだ。今度、75歳以上にこれまでの４倍も多いワクチンを接種する（抗原が15μgから 60μg）。高用量ワクチンだ、多く打てば身体が反応するという。ワクチンは毒性もある。高齢者は打てない。 November 11, 2025

武漢研究所リークのデマ
中国との戦争への別の入り口を論破する

マシュー・エレット著

武漢研究所漏洩のいたずら

目次

・武漢理論の始まり

・武漢研究所の起源が再びバイラル化

・中国の指導者たちはCIAを非難

・事実#1...過去と現在における人口減少

・キッシンジャーのマスター・スレイブ・グローバル・ソサエティ

・事実#2...中国は現在、人口増加の先駆的な勢力の一つです

・事実#3...ソロス2020年ダボス会議:開かれた社会に対する二つの最大の脅威...1) ドナルド・トランプのアメリカ 2) 習近平の中国

・事実#4...ペンタゴンのグローバル生物兵器複合施設

・事実#5...国際パンデミックの戦争ゲームのシナリオは、COVIDに対する国際的な対応の基盤を築いたものであり、中国ではありません

・最後の一言
最後に、デニス・ランクール博士の卓越した研究に基づいてもう一つ考慮点を加えます...彼はCOVID-19が最悪でも新しい病原体であり、大量死の原因ではないと非常に説得力のある主張を展開しています...あるいは死に至らないという点も、2018年の季節性インフルエンザでさえ2020年の「パンデミック」よりも全死亡率が高いことを示しています。

死亡数の急増は、実際にはロックダウン、脆弱な高齢者の隔離、そしてWHOが西側諸国に強制した不自然な医療介入(不必要な挿管など)によって引き起こされました。

実際に、実験的なワクチンの展開後になって初めて、全死亡率が通常を大きく超えて劇的に増加し始めました。

しかし、それはまた別の機会に話す。

🔗 https://t.co/Ki6vUlRuCt November 11, 2025