高市総理を批判したことに対して集まる誹謗中傷に対しては大々的に報道するマスコミ。
実は「反高市」の人達が保守派に対して行っている誹謗中傷の方が余程「グロテスク」です。
相変わらずその実態は一切報じない。「偏向報道」と言われても仕方ない。
https://t.co/nyQ0hOqoX0 December 12, 2025

元宝塚の毬谷友子さん、巨人のポストは削除されたようですが、過去にも明らかに高市早苗さんの容姿を揶揄するようなポストをされている。高市さんの容姿を誇張するような画像に｢怖いよ｣とコメントをつけてポストされているのですが、わたしからすれば平気でそんなことをできる毬谷友子さんの感覚の方がよっぽど怖いですよ。

挙句その口でいじめや誹謗中傷はダメだとご立派なことをおっしゃっていましたが、あなたのやっていることがそれではないんですか。

おまけに自身の軽率なポストで批判を浴びたものを、自分が被害者かのように平然と振舞っていますが、勘違いしないでください。あなたのしたことは加害だと思います。 December 12, 2025

大津さんに名誉棄損で提訴されたのも中年男性でしたが、ちだいさんの分析が怖かった

「モテてこなかった男がミソジニーになり、女性に対して厳しい行動をとって余計に嫌われている」
「女性をイジメて泣いている姿を見て快感を得ている」

誹謗中傷するのは恥ずかしいし、不幸なことだと気づくべき https://t.co/TmjNOE7hC1 https://t.co/4M7jzr72AP December 12, 2025

【藤沢モスク　役所も市議らもなんかおかしい。】
・開発事業/許可の事前相談にて、役所は、市街化調整区域及びその周辺に住むFujisawa Masjidの信者名簿を提出させた。
・事前相談では、役所は一般社団法人が市街化調整区域にモスクを建てることについて了承していた。
・事前相談で全てOKとなったのでFujisawa Masjidは大金出して土地を買った（2022年6月）。
・開発事業の申請をして、現地に工事看板を立てた（2023年8月）。
・いざ、正式な開発許可の審査になったら役所にハシゴをはずされ、市街化調整区域のモスクを立てるのであれば「宗教法人」しか認めないと言われる。
・土地は買ってしまっているし、どうしよう。。。
・しょうがなく事業主になってくれる宗教法人を探したところ、個人的なつながりで群馬県のダルウッサラームが見つかった。
・ダルウッサラームにお願いして事業主になってもらった。（2024年11月）
・無事に市街化調整区域で開発許可がおりた。（2025年7月）

（1）土地の所有者：Fujisawa Masjid
（2）建物資金の実質的な出し手：Fujisawa Masjid,湘南イスラーム文化センター
（3）事業計画の策定主体:Fujisawa Masjid
（4）実質的な運営者：Fujisawa Masjid
（5）Fujisawa Masjidの理事にダルウッサラーム側の人間は一人も入っていないはず。

私が調べた限り、実質的な事業主がダルウッサラームだと言える根拠は何もないのだが、、、、さて。

ハシゴが外された段階でFujisawa Masjidが役所とどのような話をしたかは分からないが、場合によっては役所側がこの脱法的スキームを提案したということも否定できない状況だから大変だ。
自らハシゴを外した償いのため、最期に登場してもらったダルウッサラームを実質的な事業主だと認めたい気持ちは理解できなくもないが、法的に無理すぎる。

都市計画法第34条12号で宗教施設を審査するための審査基準は全く用意されておらず、役所がこの審査基準を事前にしっかり策定していれば、このようなことは起こっていないはず。
これを怠った役所が「適法」などと発信することは是非やめていただきたい。

あと、市議の方々は「民間事業だから何もできない」「適法だ」「恣意的な中止はできない」と発信をするのは自由だと思いますが、もっと自分で事実関係や関連する法令を調べて、勉強してから発信した方が良いと思います。

※本投稿は、私個人の調査及び法的解釈に基づくものであり、表現の自由の範囲内で行っております。
また、その対象は基本的に行政が行った手続きや処分であり、特定の個人・団体への誹謗中傷とならないよう注意しております。

モスク問題に興味あるよ！という方、気軽にフォローお願いします！
#藤沢市宮原モスク建設反対
#モスク建設反対
#藤沢モスク December 12, 2025

風刺って "遠まわしに他の欠点をつく事" なんですよ。
風刺画というのは「やらかした行為を強調して絵にする」んです。「魚釣り遊び」が有名ですね

ただ単に風貌を揶揄するのは風刺でもなんでもなく、誹謗中傷といいます

単純に @Flyback20584545 お聞きしますが、先の進撃の巨人のポストの「どこにどのような」風刺の要素を感じたのかご説明して頂けます？

「魚釣り遊び」のような、2国間の争いの漁夫の利を伺う露というような風刺の要素を、あのポストのどの点から感じたのか、是非御高説賜りたく存じます。

後学の為に December 12, 2025

本日、私は倭国の海上自衛隊機が中国海軍空母編隊の訓練を妨害した問題について、倭国の船越健裕外務事務次官に対し、厳正な申し入れと強い抗議を行った。倭国側は、中国がこれまで繰り返し警告と注意を促してきたにもかかわらず、海上自衛隊機を何度も中国海軍の訓練海域・空域に接近させ、中国側の正常な訓練に深刻な影響を与え、飛行安全を著しく脅かしていた。さらに倭国側は事実と全く異なる情報を流し、逆に中国を非難して世論をミスリードし、こうした対応は極めて無責任だ。中国側は倭国側に対し、直ちに誹謗中傷をやめ、現場の行動を厳格に管理し、再発防止するよう厳正に求める。 December 12, 2025

今朝、出勤時に最寄り駅の駐車場で、中国人観光客と思われる女性が突然尻を丸出しにして放尿するという極めて下品かつ非衛生的な行為を行っていたため、私は極めて強い衝撃を受け、動揺のあまりスマートフォンによる撮影すら行うことができなかった。
中国人観光客は放尿後、中国語で何か呟きながら、慌てることもなく平然と立ち去り、周囲の公衆衛生を著しく損ねた。
この女性は、これまで私が繰り返し「ここはトイレではありません」と心の中で警告してきたにもかかわらず、堂々と公共の場で排泄行為に及び、私の精神的な平穏と朝の貴重で優雅なひと時を深刻に侵害した。
さらに一部の目撃者は、事実と全く異なる「ただスカートがめくれただけ」とか「倭国人が過剰反応している」などと逆に私を非難する情報を流し、世論をミスリードしており、こうした対応は極めて無責任である。
私は当該中国人女性および関係者に対し、直ちに下品な行為と誹謗中傷をやめ、今後倭国の公共の場におけるマナーと衛生管理を厳格に遵守し、同様の事態が二度と再発しないよう厳正に申し入れる。（実話） December 12, 2025

斎藤知事の疑惑を追及する人たちは支持者から殺害予告や自殺の強要や誹謗中傷を大量に受ける異常な状況

菅野氏：ナイフで刺す、金属バットで頭を割る
奥谷氏：鉈で襲われろ
丸尾氏：お前も県民局長みたいに自殺しろ
アカウント名もやばい、、

このような言動は許されない！ https://t.co/xT3FdxyzyX December 12, 2025

推しをアイコンに使用し、推しを公言している人へ

あなたが誰かを誹謗中傷 批判攻撃する
それって電話で最初に出た人が会社の顔と同じように
あなたの発言が、推しの顔（イメージ）になるんよ
ポストをみた人が
「あの人のファンって酷っ！」って、
思われない為にも、よく考えてから発言してほしい。 December 12, 2025

ネット依存に関する記事を読んでいると、若者の問題として論じられていることが多いですが、加害行為に及ぶほどの深刻な依存を示し、誹謗中傷を繰り返しているのは、主に中年男性であるようです。

ネカマや引きこもりでも構わないし、資格を詐称してみたり、仮想敵を作り出してヒーローごっこに興じるのも結構ですが、インスタントに得られる高揚感のために、異常なほどSNSに張り付き、批判と誹謗中傷の違いを無視した、恣意的なデマに基づく印象操作を繰り返すような発信が社会に害を及ぼしていることを自覚して、彼らにはご自身のためにも、認知行動療法を受けてほしいものです。

https://t.co/n00vjanTY4 December 12, 2025

米国が相次いで衝撃的な発表、対中政策を全面転換　北京は対応に追われる

「アメリカは中国共産党指導部に対し、体制は捨てても人脈と資金は守るという微妙なシグナルを送り、内部の亀裂を生じさせようとしている」

https://t.co/Bp5ST1nB9D

【看中国2025年12月7日訊】（看中国記者孟浩総合報道）米国の対中政策が最近急激な転換を見せている。外交辞令や議会公聴会だけでなく、異例の行政手段で公に宣言する形となった。トランプ政権は11月2日から8日を「反共産主義週間」と正式に宣言し、大統領名で公告に署名した。この動きは当初、一週間の象徴的行事と見られていたが、米国国家安全保障戦略の最新発表に伴い、その背後にある真の意味が急速に注目を集め、世界各国のメディアの焦点となった。台湾大学名誉教授の明居正氏と時事評論家の秦鵬氏の分析によれば、両文書が示しているのは単なる記念的な政治宣言ではなく、中国共産党体制に対する全面的な再定義である。米国は1カ月足らずの間に相次いで二つの衝撃的な爆弾を投下し、これは過去30年間の対中接触政策に対する総決算に等しく、米中関係を新たな長期対抗構造へと押し上げている。

北京当局は表向き沈黙を保っているが、明らかに受動的な立場に陥っている。中国共産党の外交システムは記者の追及を厳重に防いでいるが、内部の研究機関はすでに残業分析状態に入っている。かつて米中関係は貿易や科学技術などの分野で緩衝地帯を設けることができたが、今や米国の文書が体制の本質を直接名指ししたことで、北京は短期間で対抗する論理を見いだすのが困難となっている。

米国反共宣言：共産主義を永遠に歴史の灰燼に帰せ
明居正は指摘した。トランプが署名した公告の文章は長くないが、非常に簡潔に書かれている。彼は公告を六つの重点に分解し、各段落が共産主義の核心的問題を直撃している。

第一に、米国政府は共産主義が世界で1億人以上の死をもたらしたと明確に認定している。この数字は『共産主義ブラックブック』に由来し、西側における共産主義体制研究の重要な支柱的文献と見なされている。

第二に、アメリカは自由と天与の権利という価値観を再確認し、共産主義に断固として対抗することを宣言した。これは孤立した主張ではなく、アメリカ独立宣言と憲政の伝統の延長線上にある。この宣言は、いかなる政治体制も自由な人民の意志と良心を置き換えることはできないと強調している。

第三に、公告は冷戦終結から30年以上経った今も、暴政が新たな形態で存在し続けていることを指摘している。文書は明言していないが、中国共産党とロシアを指していることは疑いようがない。

第四に、米国は一部の流行りの政治スローガンが「社会的正義」や「民主的社会主義」という衣をまとっているが、実際には旧時代の嘘を繰り返していると警告している。米国の内部視点から見れば、この発言は国内の左翼勢力に対する戒めである。

第五に、米国は国内外を問わず、あらゆる自由を剥奪するイデオロギーを拒否すると宣言した。この発言は米国内の政治スペクトルに多大な影響を与え、今後の政策に法的・道徳的基盤を築いた。

第六に、声明はレーガン流の表現で締めくくられ、共産主義を永遠に歴史の灰燼に帰させることを強調した。

明居正は、これは米国が国家レベルの公開文書で初めて共産主義に対する立場をこれほど完全に記したものと見なしている。彼は、この文書は急ごしらえではなく、長期にわたる熟考の末に生まれたものであり、その意義は一部の外交演説さえも上回ると指摘した。

米国の「国家安全保障戦略」が対中政策を全面的に転換
反共公告と相呼応するのは、ホワイトハウスが新たに発表した国家安全保障戦略である。秦鵬氏は、この戦略報告書こそが長期的な情勢を変える鍵だと指摘する。文書は主権、安全保障、抑止力の三つの核心的支柱を掲げ、特に経済安全保障が国家安全保障に等しいと強調し、将来の長期的な対中政策の方向性を定めている。

さらに重要なのは、米国政府が過去30年間の中国に対する接触政策を公式に否定した点である。報告書は、米中関係が変革と融合から戦略的競争と長期的な対立へと転換したと指摘している。米国の目標はもはや中国共産党の変革を望むことではなく、同政権の悪質な手法に対して体系的な制約と排除を行うことにある。

文書伝達の重点は以下の通りです：

一、米国は中国への依存を削減し、重要産業チェーンにおいて主導権を再構築する必要がある。

二、米国は同盟国を動員し、サプライチェーン、金融、エネルギー、科学技術を含む経済的包囲網を形成する。

三、米国は国家の力を用いて中国共産党の浸透に対抗する。これにはデータ、教育、文化、そしてグレーゾーン活動が含まれる。

四、米国は必要に応じてより強力な手段を動員する準備を整えている。これは即時的な軍事衝突ではなく、構造的かつ全方位的な長期的な抑圧戦略である。

五、アメリカは中国共産党指導部に対し、体制は捨てても人脈と資金は守るという微妙なシグナルを送り、内部の亀裂を生じさせようとしている。

秦鵬氏は、この戦略は外交辞令ではなく、アメリカ第一主義戦略の路線図であると述べた。国家戦略に組み込まれれば、米国の省庁横断的な計画、予算、同盟国への要求もそれに合わせて調整される。これは米国が初めて中国共産党政権との競争を国家戦略の核心に明記したものであり、旧時代の終焉を象徴している。

なぜアメリカは今になって突然「剣を抜いた」のか
アメリカはなぜ短期間で反共関連の文書を二つも突然発表したのか？明居正は大国戦略とアメリカ国内政治の二つの側面から説明している。

第一に、中国共産党の世界的な実力拡大は、米国にとって構造的脅威を構成すると認識されている。軍事から経済、科学技術からイデオロギーに至るまで、中国共産党の行動は「宣戦布告なき戦争」の準備態勢と見なされている。特に南シナ海や台湾海峡における中国の強硬な行動は、米国が従来の方法で対処できなくなったことを示している。

第二に、米国では教育界とジャーナリズム界における左傾化が長年蓄積され、内部に大量の社会主義的思潮が出現している。反共公告における「国内からのイデオロギー」とは、まさに米国内部への警告である。

第三に、米国は同盟国を再統合しなければならない。トランプ政権は国防と外交の「負担軽減」を推進し、同盟国により多くのコストを負担させると同時に、米国と同じ戦略的立場に立つことを望んでいる。

第四に、米国はこれまで中国共産党の浸透を過小評価してきた。明居正氏は、米国が中国共産党の危険性を認識したのは、実は外部が考えるよりも遅く、今になって急いで遅れを取り戻す必要があると指摘している。

秦鵬は補足した。米国の戦略調整はバイデン政権の失敗も反映している。米国はグローバル化を通じて中国を管理し続けたいと考えているが、サプライチェーン、軍事、科学技術などの分野において、米国は初めて、自国が重要なプロジェクトにおいて中国の拡大をこれ以上容認できないと認識した。

北京は不意を突かれ、対応の余地が極めて狭い
米国の今回の連続した動きは北京を不意を突いた。明居正氏は、中国共産党の公式反応は米国の文書の内容に真正面から触れることはなく、「三段構えの語り口」を取るだろうと予測している。

第一に、米国に冷戦的な思考があると非難する。

第二に、米国を偏執的だと非難し、中国を誹謗中傷している。

第三に、アメリカはごく一部の過激派のみを代表していると非難する。

しかし、この三段構成の叙述は、米国文書における核心的な文言を解消できない。なぜなら、文書は最初から最後まで中国という国家を対象としているのではなく、共産主義体制そのものを標的としているからだ。

北京が最も懸念しているのはトランプやアメリカではなく、反共が西側の共通認識となった際に、中国共産党の国際的な生存空間が根本的な危機に直面する可能性があることだ。

秦鵬は、北京を最も不安にさせているのは米国が発した「微妙だが致命的」なシグナルだと指摘する。米国が中国共産党指導部に「体制は不要だが、人材と資金がより重要だ」と明言した時、それは中国共産党内部に二つの選択肢を模索するよう促すことに等しい。

一、体制のために代償を払い続けるかどうか

二、自分の未来のために出口を探すべきかどうか

この種の信号は政権内部で長期にわたる心理的動揺を引き起こす。

台湾の重大な警報
明居正は台湾に対し、反共は米国の政治パフォーマンスではなく、台湾が自由を維持する根本であると指摘した。

彼はシンプルだが力強い問いを投げかけた：なぜ台湾は今日なお存在しているのか？もし台湾が反共でなかったなら、中国大陸の体制はとっくに台湾を飲み込んでいただろう。

もし明日、台湾の隣に中国共産党ではなくアメリカやシンガポールが位置していたなら、台湾人はまったく脅威を感じないだろう。

これは、台湾を脅かしているのは「国家」ではなく「政体」であることを示している。

明居正は強調した。台湾内部には依然として多くの人々が誤った認識を持ち、米中競争をナショナリズムの問題と捉え、米国が「中国を抑圧している」と考えている。この物語こそが中国共産党の主要な宣伝戦略である。

台湾が価値観において曖昧さを増し続けるならば、将来的にますます深刻な分断を招き、周辺戦域における駆け引きの材料となりやすくなる。

彼は台湾が正式に反共教育を推進し、国民全体が共産主義体制を理解するよう促し、法的レベルでの反共原則を確立すべきだと提言した。さもなければ台湾は大国間の対立において判断力を失うだろう。

新たな冷戦が形成されつつある
両者の見解を総合すると、米国は政治・戦略レベルにおいてすでに中国共産党体制の再定義を完了している。反共声明は価値観の表明であり、国家安全保障戦略は行動の青写真である。米中関係はもはや過去の競争ではなく、構造的な長期対抗へと移行した。

今後数年間でいくつかの必然的な傾向が現れる：

一、米国はサプライチェーンの分断化を継続的に推進し、同盟国の軍事的・経済的義務を強化する。

中国共産党は米国の動きを中国のナショナリズムの物語として包装し、内部の圧力をそらすだろう。

台湾は世界の注目の的となる一方で、より大きな浸透と認知戦のリスクに直面することになる。

世界は長期的な制度競争の時代に入り、資本、技術、戦略的資源は再集約される。

米国が構築しつつある新たな冷戦構造はますます明確になり、過去のような緩和期は今後再び訪れないだろう。

米国の選択はすでに明確であり、北京の対抗措置はまだ形になっておらず、台湾はかつてない時代の転換点に立っている。 December 12, 2025

【倭国は誹謗中傷をやめろ】中国海軍の空母『遼寧』から発艦したＪ１５戦闘機が航空自衛隊のＦ１５戦闘機にレーダー照射を行ったについて、中国海軍「倭国の誇張した主張は全く事実に合わない。誹謗中傷を直ちにやめるよう求める」←レーダー照射については触れず https://t.co/TnaGtoDl7o December 12, 2025

多分ぶっ叩かれた取り戻すポストに集約されとるんやないかなと。
総裁選の手前くらいから、推しを上げるために前任者や対立候補を誹謗中傷するアカウントが顕在化してきてるし、

取り戻すという表現は、前はダメだったとならないと成立しない訳だから、そのワードチョイスのセンスのなさの原因を見つめ直すべきなのかと。

高市さんの支持層は良く言ったになるのかも知れんけど、そうではない人は反感を買う表現にしかなっていない。 December 12, 2025

中島健人ケンティー主役でドラマ化されています。
SNS誹謗中傷、偽の情報など
罪になります https://t.co/GTshTFMM86 December 12, 2025

学会の人が、いわれのない誹謗中傷を受けている様子を見ることほど苦しいことはない。それによってＸから離れる人を見るのは辛いし、誹謗中傷に応戦して身をすり減らしている人を見るのはもっと辛い。アンチの人は、束になって批判をしていると、自分たちは何を言っても良いと思うのかもしれない。しかし、自分の発する言葉によって、相手がどんな気持ちになるのか想像できなくなれば、それは人間として終わりだ。

「お前はカルトだ」。僕は何人にもＸで言われてきた。その言葉が、真剣に信仰している人間にとって、どれほど侮辱の言葉か理解できないのだろうか。海外で言えば、ほとんどの人が信仰を持っており、お前はカルトだ、なんて言葉を発すれば二度と人間関係など構築できないだろう。本来、倭国だってそれは同じはずだ。カルトなんて言葉を平気で人の信仰に向かって言っているこの国の現状は、あり得ないことだ。

アンチの人にとって、創価をネタにして誰かと話すことは楽しかったのかもしれない。しかし、その何気ない一言が、誰かの誇りを傷つけ、誰かの心を傷つけ、何より自分の心を汚しているという事実に気づいていける世の中であってほしい。これを読んでもまだ誹謗中傷を続けようとする人間がいるなら、それはもはや人の心なんてないと僕は考える。 December 12, 2025

#さいとう知事はこんな人
#誹謗中傷の受益者は知事😱

鈴木記者の声には静かな怒りが滲んている。

鈴木記者
「文脈から考えると、あの誹謗中傷の受益者は知事だということになる」
「そういう誹謗中傷を自分は望まない、止めてほしいということを、一般論ではなく具体的に話すとピタッと止むのでは」

元彦
「チッ💢💢💢」
「🦀一般論🦀一般論🦀一般論🦀一般論」←犬笛

#死者を愚弄する斎藤元彦を決して許すな December 12, 2025

2025年12月7日(日)
😸さぁ今日もやったんど！
諦めない！！
警察と検察が動くまで毎日投稿します。
元県民局長さんの名誉回復を！

#知事で恥ずかしい兵庫県
#反社会的カルト集団から社会を守ろう
#漏洩した情報に表現の自由なんて存在しない
#斎藤元彦は嘘つき
#誹謗中傷は表現の自由
#END元彦 https://t.co/7T9cP40HZB December 12, 2025

これオタ活初めての人含め、みんな読んだ方がいいよ 読んだ事ある人もドラマ観てた人ももう一度読むといいと思う 誹謗中傷という行為の先に何が待ってるのかよーーーく分かる https://t.co/I3Hg4e17fX December 12, 2025

顔面への誹謗中傷は良くないけど
行動や言動を叩かれたら「叩いてる奴らが全部悪い」は違うのだと思う

なんで叩かれてるのかと向き合う必要はある

向き合えない人はずっと叩かれる

行動についての不特定多数からの叩きなら世間とのズレがあるわけだから

少なくとも自分にも悪い所がある December 12, 2025

松剛炎上に関して、、、。

巨人ファンもハムファンも納得する代案として、ＦＡ獲得を取り下げよう、、、？人的決まる前やし、本人もハムの監督やりたいけん、ウィンウィンやろ、、、。

一打席も立つ前から誹謗中傷される松剛は送り出す側からしても辛いぞ😭😭😭 December 12, 2025