#ブロック好きの交流会
#プチブロック
好きな物 飛行船
好きな物 可変機
可変機ってあるじゃない？
航空機がロボットになるやつとか
アレで飛行船って見たこと無いから
可変機とか作った事無いのに
頑張って製作
個人的にとても大満足 https://t.co/5QKzHINuBf December 12, 2025

格納庫完成。

32×48×24ぐらいの航空機を2機格納できます✌

屋根にバッテリーも隠せたのでいい感じ https://t.co/7zLJgS8FxQ December 12, 2025

ロシアのUAV（無人航空機）オペレーターが、ハリコフ通りにあるクピャンスクの入口記念標柱をFPVドローンで撮影した最新映像を公開。この標柱は、前日にゼレンスキーが写真撮影を行ったとされる、まさにその場所だ。
しかし、この映像は疑問を生じさせた。
実際の映像では、標柱の文字のいくつかが欠けているが、これらの文字は「公式」動画には存在している。　　

さらに、道路上に設置された対ドローン用ネットの状態にも明確な違いが見られる。
最新映像では、ネットは部分的に破壊され、場所によっては路面に垂れ下がっている。一方、演出された動画では、ネットは無傷で整然とした状態に見える。

今回もまた、グリーンスクリーンが使用されたとみられる。

実際のクピャンスクは、撮影にはあまりにも都合が悪かったわけだ December 12, 2025

サブタイトル「続く応酬噛み合わぬ論点」に違和感を抱きます。
一方的に悪いのはチャイナですよ。高市さんは国会で岡田氏に具体的で執拗な質問攻めを受けてもきちんと答弁されていますので、チャイナが問題視すること自体が誤りなんです。
倭国はチャイナの理不尽な火器統制レーダー照射に事実を国際社会に訴えているのですよ。応酬ではありません。噛み合わないのではなく、チャイナの行為が正当ではないということ。
コメンテーターが言及しないことを、まとめますと以下のとおりです。
1️⃣事前通告したと言っていますが、NOTAM（Notice to Airmen）と言って、(民間航空機含む)航空機の安全な運航のために、空域や施設に関する一時的・臨時的な変更や危険を航空関係者に周知する重要な情報を数日前までに当該国などに知らせておくべきものですが、これは伝えず、直前に訓練するよという交信をしたと言っているにすぎません。
2️⃣探索レーダーを使っていたと言っていますが、ならば、複数回当てるだけでなく、2回目は30分も断続的に照射を当て続けたのですよ。これが探索レーダーのはずがないじゃありませんか？
3️⃣海上衝突回避規範（CUES）とは、海上で他国海軍の艦艇や航空機と予期せず遭遇した際、軍事衝突を避けるために定めた国際的な行動規範で、日米中など21カ国の代表が2014年に中国・青島で開いた国際シンポジウムで採択したのは、例えば、避けるべき行為として、対象を射撃目標に捉える「火器管制レーダー」を相手に向けることなどを定めたのですが、これを破ったのが議長国のチャイナなんですよ。＃サンデーモーニング December 12, 2025

空港物①75年頃まだ目新しい旅客機ブームは英女王来日や国際線活発化等過熱。玩具も航空機関連商材が溢れ、トミカも品番末尾群とギフトで構成。出来は素晴らしく他社との差を見せつけた。ほぼ流用の品揃えだったが何故か空調車だけは1年で絶版。シリーズ1希少となった。#トミカ https://t.co/H49Ad2Bgww December 12, 2025

このタグ、北海道から大阪まで鉄道や自動車、フェリー、航空機など色々なものを利用していたが、本州内の鉄路は専ら新幹線で青森～大阪間の倭国海縦貫線は全く使われていなかった

非常時のリダンダンシーは大丈夫なのか

#MOIW2025に行くために陸路で札幌から大阪まで向かってますP December 12, 2025

第二次世界大戦中の連合国側の海上輸送ルートをさらに深く掘り下げると、最大の課題は枢軸国による通商破壊戦であり、それに対抗するための護衛船団制と技術革新が戦争の帰趨を決定づけたことがわかります。 

連合国海上輸送の主な課題
1ドイツUボートによる「狼群作戦（ウルフパック）」
◦ドイツ海軍のUボート（潜水艦）は、特に大西洋において、商船を標的とした無制限潜水艦作戦を展開しました。
◦複数のUボートが連携して船団を攻撃する「狼群作戦」は非常に効果的で、一時期は連合国の船舶喪失量が造船量を上回るほどでした。
◦地図上のインド洋ルートも、ドイツや倭国の潜水艦による攻撃の脅威に常にさらされていました。
2長大な航路と補給の問題
◦スエズ運河や地中海が危険なため、地図にあるように喜望峰を経由する長大な迂回ルートが主に使用されました。
◦この長い航海は、燃料補給や補給基地の確保といったロジスティクス上の大きな課題を伴いました。
3港湾の混雑
◦物資の積み下ろしを行う港湾が混雑し、輸送効率が低下するという問題も発生しました。これは第一次世界大戦の教訓が生かされなかった点として指摘されています。 

連合国の対抗策と勝利
•護衛船団方式の徹底: イギリスは第一次世界大戦の経験から護衛船団方式を導入し、駆逐艦やコルベット艦などの護衛艦艇で商船団を守りました。
•航空哨戒の強化: 航空機による広範囲の哨戒活動は、Uボートの早期発見と追跡に不可欠でした。大西洋中央部の「航空機の空白域」が埋められると、Uボートの被害は激減しました。
•技術革新: レーダー、ソナー（ASDIC）、対潜水艦戦術（戦術開発チームWATUによる新戦術など）の進歩が、潜水艦の脅威を決定的に減らしました。
•情報戦（ウルトラ作戦）: ドイツ軍の暗号（エニグマ）解読に成功した「ウルトラ作戦」により、Uボートの潜伏場所や作戦情報を事前に察知し、船団を迂回させることが可能になりました。
•圧倒的な生産力: アメリカの膨大な工業生産力により、撃沈された以上の商船や護衛艦艇が迅速に建造され、物資の流れが途絶えることはありませんでした。 
これらの複合的な要因により、連合国は海上輸送路の安全を確保し、最終的な勝利を収めることができました。シーレーン防衛は、現代の安全保障においても極めて重要な要素です。 
これらの防衛策の詳細、例えば**「ウルトラ作戦」の具体的な影響**についてさらに知りたいですか? December 12, 2025

🚨【最新】欧米の反応をアップデート（12/9朝時点）基本は変わらず「中国の行動は危険、倭国支持」です。メディアの分析が増えて、米国が少し動き出した感じ。オーストラリアは相変わらず心強い！ 中国側は「倭国が訓練妨害した」って反論を強めていますけど、欧米ではほとんど相手にされていません😂
以下に最新まとめ🎶

🇺🇸米国
公式はまだ引き続き沈黙、メディアで「エスカレーションの兆候」と警戒強め。国防総省が「監視中」と非公式コメント。
●NYT/CNN（12/8）：トランプ大統領が高市首相に「冷静に」と電話、QUAD連携強化示唆。
●Aviationist（12/7更新）：レーダー技術の進化で「敵対的脅威の境界曖昧」と軍事分析。中国の「遠海訓練」主張を「言い訳」と一蹴。

🇦🇺オーストラリア
「中国の行動に深刻懸念、冷静対応を」と倭国支持継続。国防相が追加声明。
●AP/NBC（12/8）：マルズ国防相「地域安定脅かす危険行為」。高市首相との電話会談で「共同監視」約束。
●ABC（12/8）：過去の南シナ海事件と比較、「中国の挑発パターン」と報じ。

🇬🇧英国
メディアで「深刻なエスカレーション」と批判。公式はNATO経由で監視表明。
●Independent/BBC（12/8）：高市首相の台湾発言が引き金か？ と分析。「レーダーロックはミサイル発射の前兆」と警告。
●Guardian（12/7）：倭国抗議を支持、中国の反論を「誤情報」と扱い。

🇫🇷🇩🇪EU（フランス・ドイツなど）
公式反応薄めだけど、メディアで「インド太平洋の緊張高まり」と懸念。
●DW（ドイツ、12/8）：「中国の軍事拡張がEUの貿易ルート脅かす」。France 24：「誤算リスク増大、外交努力必要」と。
●EU Observer（12/8）：NATOが「インド太平洋安定重要」と声明、間接的に倭国支持。

🇪🇺全体の欧米メディア傾向
中国の行動を「危険で遺憾」と強調、倭国側の主張を優先。中国の「倭国妨害」主張はスルー気味。Xでは「China bully（中国のイジメ、イヤガラセ）」ポスト増加。
●Reuters/Bloomberg/AP（12/8）：日中が相互抗議交換、外交スパット深化。
●X（Latest、12/6以降）：中国寄りポスト（例：@commiepommie
の「倭国がエスカレート」）もあるけど、倭国支持が多数（#JapanChinaTension で1万超ポスト）。

🇨🇳中国
中国は公式に「倭国が悪い」って強硬姿勢を崩さず、メディアでも倭国を「挑発者」扱いしてる感じ。欧米の「中国危険」トーンとは正反対です。中国は倭国側の抗議を「事実無根の捏造」と一蹴し、逆に倭国に抗議。基本主張は「自衛隊機が中国の正常な訓練を妨害したから、警告のための通常操作だった」ってスタンス。
●中国外務省「倭国側の主張は事実と矛盾する中傷。倭国が緊張を煽っている」と否定。倭国に抗議申し入れ。
●12/7声明：レーダーは「捜索用」で通常の安全操作。自衛隊機が複数回接近し、訓練海域を侵入・妨害したのが原因、と主張。
●駐日大使館：「倭国の過剰反応は地域安定を損なう」とSNSで発信（Weibo/X）。高市首相の台湾発言を「挑発の元凶」と非難。
●中国国防省：「倭国の偵察活動が原因。誤った主張で国際社会を欺瞞」と反論。火器管制レーダー照射を否定。
●12/8会見：J-15は「正常な飛行訓練中」で、レーダーは周波数帯が違う捜索用。照射は「警告信号」で、危険行為じゃない、と強調。 @hst_tvasahi 報道
「倭国が事態を公表したのは政治的意図あり」と批判。過去の類似事件（2013年）を引き合いに出し、「倭国がエスカレートさせるな」と警告。
●中国海軍報道官：「自衛隊機が訓練を妨害・あおり立てた。倭国側の発表は事実無根」と非難。
●12/7声明：遼寧編隊の訓練は「国際法遵守の通常活動」。自衛隊機の接近が「飛行安全を脅かした」ため、対応しただけ、と主張。
●X/Weiboで拡散され、中国国内では「倭国が卑劣」との声多数（#倭国挑発 でトレンド）。
●中国メディア（環球時報など：「倭国の『被害者ぶり』はプロパガンダ。米日同盟の陰謀」と攻撃。
●環球時報（12/8社説）：レーダー照射は「自衛のための正当行為」。倭国が「中国脅威論」を煽ってる、と論評。
●新華社：遼寧の訓練は「主権行使」で、倭国機のスクランブルが「過剰介入」と報じ。国民感情を刺激するトーン。

🇨🇳全体の中国国内X/Weibo傾向
倭国を「侵略者・妨害者」と叩くポスト急増。
●Latest検索（12/6以降）：#遼寧訓練 で「倭国機が邪魔した」「自衛隊は弱虫」ポスト10件以上。
●愛国勢力の声が強く、「次は本気で対処せよ」呼びかけ。欧米の倭国支持報道は「西側バイアス」と無視。

要するに、中国は「被害者ポジション」を崩さず、倭国を「訓練妨害の元凶」として逆非難。欧米の「中国のエスカレーション」見方とは真逆で、日中間の溝が深まってる感じ。高市首相の台湾発言が引き金って見方が中国国内で強い。

🇯🇵高市首相の反応
事件（12/6発生）直後の7日に石川県視察先で記者団に答えたものがメインで、その後追加の発言は確認できなかった（Xも沈黙中）。全体として、「極めて残念で危険行為」と強く非難しつつ、「冷静かつ毅然と対応」する姿勢を強調。中国の反論には触れず、倭国側の正当性を前面に。
●高市首相の見（2025年12月7日、石川県視察時記者会見）行為の評価：「今回のレーダー照射は、航空機の安全な飛行に必要な範囲を超える危険な行為であり、このような事案が発生したことは極めて残念だ。」（自衛隊機・隊員に被害なしと強調しつつ、火器管制目的の可能性を暗に示唆。防衛省の「初公表事例」として深刻視。）
●政府対応：「中国側には強く抗議し、再発防止を厳重に申し入れた。」（外務次官が中国大使を呼び抗議、防衛ルートでも同様。）
●今後の姿勢：「冷静かつ毅然（きぜん）と対応する。中国軍の動向を注視するとともに、我が国周辺の海空域における警戒監視活動に万全を期す。」（エスカレーション避けつつ、抑止力強化の決意。QUAD連携や日豪防衛相会談で間接的に強調。）高市さんの台湾有事「存立危機事態」答弁（11月）後、日中摩擦が高まる中での事件。中国側が「倭国機の訓練妨害」と反論してるけど、高市さんはこれを無視し、倭国側の被害者ポジションを維持。

🇯🇵倭国のコメンテーター等
●橋下徹氏（J-CAST）は「高市答弁は抑止力だったが、論理的論戦を」とクギ。
●櫻井よしこ氏（フジ）は「中国の習近平忖度による嫌がらせの可能性」と指摘。
●小原凡司氏（笹川平和財団）は「攻撃準備モードで偶発事故リスク大」と警鐘。
●Xや世論：「高市さんがんばれ！」支持増えてる感じ。

【私見】
レーダー照射は「偶発戦闘」の危険水域に踏み込んだ行為。火器管制レーダーを断続的に照射する＝「もう引き金を引く寸前までロックオンしてる」状態です。つまり、防衛省が「これ以上黙ってられない」と判断したほど危険だったということ🚀💥✈️
中国側の「捜索レーダーでした」は無理筋です😂
捜索レーダー（警戒用）と火器管制レーダー（射撃用）は周波数・パルス幅・スキャンパターンが全く違います。自衛隊のF-15はそれを正確に識別して記録しているので、「間違えました」は通用しません～🤣
つまり、中国側は意図的にやったと見るのが自然。
高市首相の対応は、「冷静かつ毅然」という言葉は、実はすごく計算されていて、 感情的に「報復する！」と言えば中国は喜んでエスカレートするでしょう。かといって「遺憾です」で終わらせれば舐められます。
だから「記録に残し、国際社会に公表し、抑止態勢は万全にする」という静かな圧が、今は一番効くんじゃないかな⁉️🤨

中国の本音は、中国海軍は「遼寧が初の遠海長時間訓練を成功させたぞ！」という国内向けアピールをしたくてたまらなかった。そこに倭国のスクランブルが邪魔になった。だから「ちょっと脅してやれ」となったんだと思います。つまり、これは中国国内のメンツと軍部の暴走が混ざっちゃった感じ。
結局「中国は今回、倭国がどこまで我慢するか試しているんだと思います😩

⚠️今のうちにQUAD（日米豪印）で共同声明、NATOのインド太平洋パートナーとしての監視強化、レーダー照射された瞬間の映像・電波データを即時公開するルールを決めておく必要を感じます‼️🤔

📢これを拡散して『倭国は一人じゃない』って、中国にも伝えちゃおうぜ‼️✌️😉 December 12, 2025

太平洋戦争における「対米限定戦争」の虚像と実像
太平洋戦争の開戦時、倭国軍、特に海軍が抱いていた「対米限定戦争」という戦略構想は、当時の倭国が直面していた過酷な国際情勢と、過去の成功体験から導き出された「切実ながらも独善的な生存戦略」でした。この戦略がどのような論理で構築され、なぜ「環境が整っている」と誤認され、最終的に破綻したのかを深掘りします。

1. 「限定戦争」戦略の構造：日露戦争の残像
倭国海軍が対米戦を「限定戦争（Limited War）」として構想した最大の拠り所は、1905年の日露戦争という成功例にありました。当時、倭国はロシアの本土を占領したわけではなく、満州という特定の地域で勝利を収め、倭国海海戦で敵主力艦隊を壊滅させることで、アメリカの仲介による「政治的妥協（ポーツマス条約）」を引き出しました。
この成功体験を対米戦に援用したのが、1941年の開戦計画です。その骨子は以下の通りでした。
•短期電撃戦と南方資源の確保： 真珠湾攻撃によって米太平洋艦隊の反撃能力を一時的に奪い、その隙にマレー、フィリピン、オランダ領東インド（現在のインドネシア）を迅速に占領します。
•「不敗の態勢」の構築： 占領した南方資源地帯を自給自足の拠点とし、そこから本土への輸送路を確保することで、アメリカによる経済封鎖を無力化します。
•漸減邀撃と艦隊決戦： 西太平洋に防御線を築き、奪還を目指して来攻する米艦隊を潜水艦や航空機で「漸減（少しずつ削る）」し、最終的に倭国近海での「艦隊決戦」で壊滅させます。
•戦意喪失による講和： 度重なる損失によって米国民に「遠い太平洋の島々のために若者の血を流すのは無益である」という厭戦気分を抱かせ、倭国の占領権益を認める形での講和交渉に引き出すというシナリオでした。

2. 「環境が整っていた」という主張の背景
当時の指導部が、限定戦争を完遂できる「環境が整っている」と判断した背景には、いくつかの客観的情勢に対する「主観的な解釈」がありました。
第一に、「ドイツ・第一主義（ファースト・ヨーロッパ）」の予測です。倭国は、ナチス・ドイツが欧州を席巻している状況下で、アメリカは欧州戦線に戦力の大部分を割かざるを得ず、太平洋には「限定的な戦力」しか投入できないと読みました。
第二に、「日ソ中立条約」による背後の安全です。1941年4月の条約締結により、北方の脅威を一時的に棚上げし、全軍を南方に集中できる戦略的余裕が生まれたと考えました。
第三に、**「経済的デッドライン」**です。アメリカによる石油禁輸措置（ABCD包囲網）により、座して死を待つよりは、海軍の戦力が対米比で優位（あるいは拮抗）しているうちに打って出るべきだという「今しかない」という切迫感が、計画の正当性を強化しました。

3. 致命的な誤算：戦略の独善性と総力戦の現実
しかし、この「限定戦争」という構想は、開戦の瞬間から崩壊し始めます。軍事史研究において指摘される最大の失敗は、**「戦争のルールを限定できるのは、常に強者側（アメリカ）である」**という冷酷な現実を無視した点にありました。
•政治的土壌の読み違え： 真珠湾攻撃は戦術的には成功でしたが、政治的には最悪の結末を招きました。アメリカの孤立主義を即座に消し去り、米国民を「倭国を無条件降伏させるまで戦い抜く」という強烈な復讐心で結束させてしまったのです。
•「総力戦」への強制的な移行： 倭国が望んだのは「限定的な地域紛争の延長」でしたが、アメリカは自国の圧倒的な生産力を背景に、これを「敵の文明そのものを破壊する総力戦」へと定義し直しました。アメリカの生産力は倭国の10倍を超え、倭国が想定した「漸減」のスピードを遥かに上回る速度で、新しい空母や航空機を次々と戦場に送り込んだのです。
•兵站とインテリジェンスの欠如： 防衛研究所の資料でも指摘される通り、倭国は南方資源の「確保」には熱心でしたが、それを本土へ運ぶ「シーレーン防衛」や、米軍の暗号解読・レーダー技術といった「見えない戦い」を軽視していました。

4. 結論：歴史が教える教訓
倭国軍の「対米限定戦争」計画は、軍事的なシミュレーションとしては精緻に見えましたが、相手国（アメリカ）がどのような感情を抱き、どのような反撃能力を潜在的に持っているかという「相手側の視点」が完全に欠落していました。
現代の安全保障論においても、この太平洋戦争の教訓は、「自国の願望を前提とした戦略（Wishful Thinking）がいかに国家を危うくするか」を示す典型的な事例として語り継がれています。倭国海軍は、自らが望む「限定戦争」という土俵にアメリカを引きずり込めるという幻想に賭けましたが、現実はアメリカによって土俵そのものを破壊されたのでした。 December 12, 2025

先ほどレーダー照射事案に関する中国国営メディアの報道について、臨時記者会見を開きました。内容は以下の通りです。
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12月6日（土）に発生したレーダー照射事案に関する中国国営メディアの報道について、4点申し上げます。

第1に、中国側が行ったとする通報の内容について申し上げます。中国国営メディアが報じた音声の一つ一つについてコメントすることは差し控えるべきですが、レーダー照射事案があった12月6日（土）、中国海軍艦艇から海上自衛隊の護衛艦に対して、飛行訓練を開始する旨の連絡があり、その内容を聞き取りました。

一方、空母「遼寧」の艦載機がどのような規模で、どのような空域において訓練を行うのかという具体的な情報は自衛隊にもたらされておらず、また、訓練を行う時間や場所の緯度・経度を示すノータム（航空情報）もなく、船舶等に示す航行警報も事前に通報されていません。その結果、危険の回避のために十分な情報がありませんでした。

第2に、自衛隊によるスクランブル発進は適切かつ必要な活動であるということです。空母「遼寧」が所在した海域周辺には、沖縄本島、北大東島、南大東島、沖大東島などがあり、その領空の保全と国民の生命財産を守る責務を有する防衛省・自衛隊が、空母から発艦した艦載機に対し、対領空侵犯措置を適切に行うことは訓練に関する事前通報の有無にかかわらず当然です。

第3に、6日に対領空侵犯措置を実施していた航空自衛隊F-15戦闘機が中国空母「遼寧」の艦載機に対してレーダーを使用したという事実はありません。

そして、第4に、最も重要な点として、問題の本質は、我が方が対領空侵犯措置を適切に行う中において、中国側が約30分にわたる断続的なレーダー照射を行ったことだということです。中国側に対しては、こうした航空機の安全な飛行に必要な範囲を超える危険な行為について、その再発防止を、引き続き、厳重に求めてまいります。また、長時間にわたりレーダー照射を受けるという極めて緊張を強いられる状況において、冷静に任務を遂行した自衛隊のパイロットと、パイロットを支える地上クルーを誇りに思います。防衛省・自衛隊は引き続きこのようなプロフェッショナリズムを発揮し、冷静かつ毅然と対応してまいります。

同時に、先般の日中防衛相会談で私（小泉大臣）から董軍（とうぐん）国防部長に対して伝えたとおり、日中間では、具体的かつ困難な懸案から目を背けず、むしろ懸案があるからこそ、率直な議論と意思疎通を粘り強く重ねることが必要不可欠です。防衛省としては、我が国周辺海空域における警戒監視活動に万全を期していくとともに、引き続き、防衛当局間においても、しっかりと意思疎通をしてまいります。 December 12, 2025

チャイナの反論では「訓練中の捜索レーダー作動だから問題ない。」とか「自衛隊機に事前に連絡していたから問題ない」とか言い訳をしていますが、全部自爆しています。
捜索活動に30分も自衛隊機にレーダーを当て続けるはずがないし、事前連絡というのは直前にちょっと交信するのではなく、NOTAM（Notice to Airmen）と言って、航空機の安全な運航のために、空域や施設に関する一時的・臨時的な変更や危険を航空関係者に周知する重要な情報を数日前までに当該国などに知らせておくべきものですが、これも伝えていませんでした。
これをほんこんさんが、河野さんに厳しく指摘をしていました。
「これね、先生。TV観てたら「事前、事前」と言うてるコメンテーターがいるんですけど、それに対して倭国が受け取ったんやったら、相手にもう一遍聞けやとか、それおかしいと俺は思うたんですけど。事前でもない、これ直前でしょう？直前って言うた方がいいですよ。」＃正義のミカタ ＃ほんこん December 12, 2025

中国機『レーダー照準』問題。アベが6年前に韓国軍に難癖つけた事件と酷似。当時のニュースを見れば真相が見えてくる🔴🔴

【韓国ニュース動画(6年前)と翻訳】●

[アンカー]…国防部が自分たちに射撃統制レーダーを照準したという倭国の主張に真っ向から反論する映像を公開しました。

国防部は今回の事案の本質は韓日間のレーダー攻防ではなく、倭国の低空威嚇飛行だと規定し、謝罪を促しました。

[レポート]
国防部が4分26秒分量の反論映像を公開しました。

先月20日、韓国軍が北朝鮮の船舶救助当時、海洋警察のボートで撮影された倭国哨戒機の低空飛行の様子も収められています。

国防部は、倭国の哨戒機が広開土大王艦150メートル上の500メートルの距離まで接近したとして、当時の乗組員が騒音と振動を強く感じるほど威嚇的だったと説明しました。

実際、倭国が公開した哨戒機の映像からも、低高度警報と推定される警告音が2回も聞こえます。

「倭国防衛省公開映像…落ちる（dropping）、落ちる（dropping）」

国防部は、哨戒機が国際法基準を遵守して飛行したという倭国側の主張もやはり誤りだと指摘しました。倭国が提示したのは国際民間航空条約ですが、あくまで民間航空機に対する基準に過ぎず、軍用機は除外されると明示されているためです。

自分たちに射撃管制レーダーを照準したという倭国側の主張も改めて一蹴しました。当時、韓国海軍は救助のための探索レーダーを運用しただけで、艦砲が動いてもいないことを倭国自ら認めていると指摘しました。

[倭国防衛省公開映像]
乗組員「砲はこちらを向いていない」
　　　「砲の向首は確認していない」

さらに、レーダー関連の客観的証拠があるなら両国の実務会議で公開すれば済むことだとして、インターネットに一方的な主張を広めている倭国の行動を批判しました。

[チェ・ヒョンス/国防部報道官]
「倭国はこれ以上事実を歪曲する行為を中断し、人道的救助活動中だった韓国艦艇に対して威嚇的な低空飛行をした行為に対して謝罪しなければならないでしょう」

国防部は今回公開したハングル版の映像に続き、英文をはじめ各国の言語に翻訳した映像を追加で公開し、事実関係を正していくという計画です。

…以上。小泉総理の秘書官を務めた小野次郎前議員が当時、作戦行動中の他国の軍艦に訳もなく接近するのは極めて危険で不見識だと、自衛隊の行為を批判したほどだ。

広開土大王艦に接近していた自衛隊の哨戒機がレーダー上から完全に消えたことを韓国国防部が確認している。レーダーから消失したということは艦艇500メートル以内に接近したことを意味する。

自衛隊機が非常識な低空飛行で接近してきたため、韓国艦艇の監視カメラに連動した索敵用レーダーが作動したのを「ロックオンしてミサイル発射寸前だった」と難癖つけてきた倭国。

韓国側は倭国の哨戒機が収集した「周波数情報を公開せよ」と要求。レーダー情報を見れば攻撃用か探索用かすぐに区別ができるからだ。だが、倭国側は「哨戒機の監視能力が露出される」と最後まで拒否し、「これ以上の協議はしない」と一方的に幕引きを図った。

そもそも軍の現場ではそれなりの頻度で起きる若干の緊張場面に過ぎない事を、安倍総理が政治的意図で動画公開を強行し『韓日葛藤』を演出したのが真相だ。

安倍の継承者を自認する高市ネトウヨ政権が、今回は中国相手に仕掛けている。盧溝橋事件以来の倭国のお家芸。

イキったヤンキーが道端で他校の学生に、目が合ったと難癖つけてからむのと同じだ。

「てめえ、今ガン(ロックオン)つけてきただろう」🤣😡

https://t.co/0IiX0FEJSq December 12, 2025

@Rabii385 そんな感じですね！
TBFアベンジャー以外の2種は飛んでるときに敵航空機がいた場合に迎撃もしてくれるので、何もないよりはマシなはず December 12, 2025

太平洋戦争における「対米限定戦争」の虚像と実像
太平洋戦争の開戦時、倭国軍、特に海軍が抱いていた「対米限定戦争」という戦略構想は、当時の倭国が直面していた過酷な国際情勢と、過去の成功体験から導き出された「切実ながらも独善的な生存戦略」でした。この戦略がどのような論理で構築され、なぜ「環境が整っている」と誤認され、最終的に破綻したのかを深掘りします。

1. 「限定戦争」戦略の構造：日露戦争の残像
倭国海軍が対米戦を「限定戦争（Limited War）」として構想した最大の拠り所は、1905年の日露戦争という成功例にありました。当時、倭国はロシアの本土を占領したわけではなく、満州という特定の地域で勝利を収め、倭国海海戦で敵主力艦隊を壊滅させることで、アメリカの仲介による「政治的妥協（ポーツマス条約）」を引き出しました。
この成功体験を対米戦に援用したのが、1941年の開戦計画です。その骨子は以下の通りでした。
•短期電撃戦と南方資源の確保： 真珠湾攻撃によって米太平洋艦隊の反撃能力を一時的に奪い、その隙にマレー、フィリピン、オランダ領東インド（現在のインドネシア）を迅速に占領します。
•「不敗の態勢」の構築： 占領した南方資源地帯を自給自足の拠点とし、そこから本土への輸送路を確保することで、アメリカによる経済封鎖を無力化します。
•漸減邀撃と艦隊決戦： 西太平洋に防御線を築き、奪還を目指して来攻する米艦隊を潜水艦や航空機で「漸減（少しずつ削る）」し、最終的に倭国近海での「艦隊決戦」で壊滅させます。
•戦意喪失による講和： 度重なる損失によって米国民に「遠い太平洋の島々のために若者の血を流すのは無益である」という厭戦気分を抱かせ、倭国の占領権益を認める形での講和交渉に引き出すというシナリオでした。

2. 「環境が整っていた」という主張の背景
当時の指導部が、限定戦争を完遂できる「環境が整っている」と判断した背景には、いくつかの客観的情勢に対する「主観的な解釈」がありました。
第一に、「ドイツ・第一主義（ファースト・ヨーロッパ）」の予測です。倭国は、ナチス・ドイツが欧州を席巻している状況下で、アメリカは欧州戦線に戦力の大部分を割かざるを得ず、太平洋には「限定的な戦力」しか投入できないと読みました。
第二に、「日ソ中立条約」による背後の安全です。1941年4月の条約締結により、北方の脅威を一時的に棚上げし、全軍を南方に集中できる戦略的余裕が生まれたと考えました。
第三に、**「経済的デッドライン」**です。アメリカによる石油禁輸措置（ABCD包囲網）により、座して死を待つよりは、海軍の戦力が対米比で優位（あるいは拮抗）しているうちに打って出るべきだという「今しかない」という切迫感が、計画の正当性を強化しました。

3. 致命的な誤算：戦略の独善性と総力戦の現実
しかし、この「限定戦争」という構想は、開戦の瞬間から崩壊し始めます。軍事史研究において指摘される最大の失敗は、**「戦争のルールを限定できるのは、常に強者側（アメリカ）である」**という冷酷な現実を無視した点にありました。
•政治的土壌の読み違え： 真珠湾攻撃は戦術的には成功でしたが、政治的には最悪の結末を招きました。アメリカの孤立主義を即座に消し去り、米国民を「倭国を無条件降伏させるまで戦い抜く」という強烈な復讐心で結束させてしまったのです。
•「総力戦」への強制的な移行： 倭国が望んだのは「限定的な地域紛争の延長」でしたが、アメリカは自国の圧倒的な生産力を背景に、これを「敵の文明そのものを破壊する総力戦」へと定義し直しました。アメリカの生産力は倭国の10倍を超え、倭国が想定した「漸減」のスピードを遥かに上回る速度で、新しい空母や航空機を次々と戦場に送り込んだのです。
•兵站とインテリジェンスの欠如： 防衛研究所の資料でも指摘される通り、倭国は南方資源の「確保」には熱心でしたが、それを本土へ運ぶ「シーレーン防衛」や、米軍の暗号解読・レーダー技術といった「見えない戦い」を軽視していました。

4. 結論：歴史が教える教訓
倭国軍の「対米限定戦争」計画は、軍事的なシミュレーションとしては精緻に見えましたが、相手国（アメリカ）がどのような感情を抱き、どのような反撃能力を潜在的に持っているかという「相手側の視点」が完全に欠落していました。
現代の安全保障論においても、この太平洋戦争の教訓は、「自国の願望を前提とした戦略（Wishful Thinking）がいかに国家を危うくするか」を示す典型的な事例として語り継がれています。倭国海軍は、自らが望む「限定戦争」という土俵にアメリカを引きずり込めるという幻想に賭けましたが、現実はアメリカによって土俵そのものを破壊されたのでした。 December 12, 2025

@Rabii385 大丈夫ですよ
装備してる航空機とは別で発艦するやつなので December 12, 2025

エアフェスタおもろすぎた！倭国中のバズーカおじさんがここにいるのか？というくらいみんなバズーカ持ってた
ブルーインパルスもよかったけどF-15の機動飛行が超すごかった〜〜私はPAC-3とクソデカ政府専用機に夢中になったよ
航空機とヘリと機動車の展示めちゃくちゃあって撮りまくった https://t.co/GKzGaO3wDK December 12, 2025

実に面白い!産業温暖化、寒冷化によって各種精密機器にも影響を与える。堕ちた方が分かりやすいか?
"航空機ソフトウェア不具合「全世界で欠航続出」トラブルは車・鉄道・船にも！命にかかわる大事故を回避するには…" https://t.co/ktT2CbGRu0 December 12, 2025

@raito_chinayaku アメリカの飲酒可能年齢は21歳ですね。
旗国主義の原則がありますので、どこの国の航空機かにより、どこの国の法令が適用されるかが決まります。

https://t.co/VUVbyzHCzY

https://t.co/ScSN0T0pdi December 12, 2025

地味に航空機関係の動画よく見てたの草 https://t.co/9jcKUT4JVh December 12, 2025

中国の戦闘機による自衛隊機へのレーダー照射のニュースを見て。レーダー照射をしたとされる中国機は、ミサイルと機関砲の実弾を装填していたのかどうかに尽きる。発射出来る状態なら本当に撃ち落とす可能性は0では無い。過去の航空機墜落で機長が意図的に墜落させた疑惑は世界で今まで数多あるので。 December 12, 2025