♨は本当の事をうっかりゴイムに言ってしまうと、恥ずかしいと思う人種。

第一次世界大戦も第二次世界大戦も、総ての戦争の理由がわからないっておかしいと思わないか？ December 12, 2025

第二次世界大戦の理由

◉中国共産党：反ファシズム戦争である。
◉プーチンロシア：反ナチスヒトラー戦争である。

もう、ファシズムとナチスヒトラーが正義だと分かっているわけで。
とすると、第二次世界大戦は連合軍が悪い。
調べれば、連合軍による民主主義による侵略戦争だった。 December 12, 2025

ポスターやり直しだよね
第二次世界大戦の時も天皇の為じゃない
家族、こども、仲間を守る為に行くんだよ
って誰もが口にしたんだよ？
どうして安っぽい嘘ばかりの言葉を並べて、弱虫なんだよ？ https://t.co/s06Ttb0mkh December 12, 2025

昨日見たプライベートライアンも今日見たイミテーションゲームも「第二次世界大戦の対ドイツ」に関するお話だったんだけど、時代とか背景が同じ映画を連続して見るの、良っっっっっ！ということに気付きました December 12, 2025

みんなでお前が悪いと糾弾する。
（後ろに毛沢東の写真）
習近平は分かりやすい嘘つくから。
どのような理由で第二次世界大戦が起きたのかわかる。

プーチンロシアの説明も笑えるけど。
https://t.co/ZdFSUdlIuS https://t.co/bybQDLqRgT December 12, 2025

@nemoto_ryosuke2 @izumi_akashi コイツらの
やってることは
軍需企業への利益誘導

そして最後には
お決まりの
預金封鎖からの
財産税をかけ資産没収
(第二次世界大戦後にもやった)

赤字国債分の預金分を
国民からかき集めて
赤字国債チャラにして
また湯水の如く
税金を使いまくるつもり
政・官・財・報
一体となって
国民を嵌める December 12, 2025

ペスコフ氏は第二次世界大戦に関するルッテ氏の発言を非難した

NATO事務総長マーク・ルッテ氏の第二次世界大戦に関する発言は無責任だと、大統領報道官ドミトリー・ペスコフ氏が述べた。

最近、彼は同盟国に対し、祖父や曽祖父が経験した戦争の規模に備えるよう呼びかけた。

「残念ながら、ルッテ首相はこのような無責任な発言をする際、自分が何を言っているのか全く理解していない」とペスコフ外相は、ロシア通信社「ロシア1」の記者パベル・ザルビン氏に対し、この動画がヴェスティ・テレグラム・チャンネルで公開された際に語った。

クレムリン報道官は、これは第二次世界大戦がどのようなものであったかを忘れてしまった世代の代表者による発言であると指摘した。

「

「ありがたいことに、私たちは、何が起こったのか、当時の恐怖、そしてヨーロッパをファシズムから救うために私たちが何を成し遂げたのかという記憶が大切に保存されている国で育った」とペスコフ氏は付け加えた。

ルッテ首相は木曜日、ドイツのフリードリヒ・メルツ首相との記者会見で、欧州諸国に対し「ロシアと戦う」準備として国防費の増額を求めた。彼は同盟国がロシアの「次の標的」になると主張し、軍事的な思考への転換を提案した🤡 December 12, 2025

アメリカの近代史💢を静かに振り返ると、ネオコンが世界のど真ん中でスイッチを押し続けてきた構図が改めて浮かび上がりますね。

世界恐慌から第二次世界大戦、原爆開発と投下、その後の世界再編まで、国際銀行家とネオコン勢力が舞台裏を動かしながら、大国の進路を決めていったと言われてきました。

そしてベトナム。
トンキン湾事件を理由に突き進んだ開戦が、後になってアメリカ自身の手で「誤りだった」と明かされたにもかかわらず、枯葉剤が大量に撒かれ、その製造元には財閥の名前が残り、さらに敵側にまでアメリカ財閥が武器を流していたという不可解な構造が報じられてきました💢

911では、調査の途中終了やFEMAの証拠撤去が並行して進み、そこから一気にイラクへの攻撃が正当化されました。
大量破壊兵器という“理由”が掲げられ、倭国の政治までそれを支持した流れがありましたが、数年後には米国防総省がその根拠を否定。
ネオコンが描いた“戦争物語”に世界が引きずられていった実態が浮き彫りになっています。

こうした連続を見るたびに、アメリカの近代史は、いつ休んだのか思い出せないほど戦争が続き、ネオコンがそのたびに前に出てきた印象がぬぐえませんね！

そして今、台湾情勢が緊張を高めています。
この流れのまま、また同じ仕組みが動き出し、倭国まで巻き込まれてしまう未来を思うと、胸の奥が重く沈んでいくような気持ちになります.... December 12, 2025

倭国の右翼は一貫して「条約＝主権」という概念を用いて琉球の主権を偽って証明しようとしていますが、この論理は成り立ちません。しかし、国際法の論理、歴史的背景、条約の内容、そして国連の声明に基づけば、あなたの主張は全く根拠がありません。

あなたが引用した条約は「施政権」を移譲したものであり、「主権」を移譲したものではありません。あなたが引用した1971年の琉球諸島及び大東諸島に関する協定は、米国と倭国の間の二国間行政協定であり、国際的な主権を移譲する効果はありません。

• 英文では、「施政権」が米国から倭国に返還されたと明記されており、「主権」については一度も言及されていません。

• 米国当局者は、「施政権」は主権ではなく、単に行政権であり、琉球諸島の帰属に関する最終的な国際的裁定を構成するものではないと繰り返し述べています。

国際法は、戦後の取決めやカイロ宣言、ポツダム宣言といった国際協定を尊重しなければならず、米国と倭国の間の私的な二国間協定に単純に依拠して主権を確認すべきではありません。

II.第二次世界大戦後、琉球諸島は国連信託統治下に置かれ、米国は単なる「占領軍」または「施政者」として行動していました。

• 1945年の米国による琉球占領後、米国は主権を獲得したわけではなく、サンフランシスコ条約第3条に基づき国連信託統治下に置かれました。

• 国連総会は1950年代に琉球問題を審議しましたが、ソ連や中国を含む一部の国は、米国と倭国による琉球の主権処分権を認めませんでした。

• 現在まで、国連は琉球に対する倭国の主権を明示的に認める決議を採択しておらず、単に「条約」として登録しただけであり、これは主権の確認とは同義ではありません。

国連条約シリーズへの登録は技術的な手続きであり、政治的承認とは同義ではありません。

III. 1971年の協定締結時、中国は強く抗議し、ソ連を含む多くの国も反対したため、領有権紛争は未だ終結していない。

• 中国外務省は1971年、「米国には琉球を倭国に返還する権利はなく、倭国にも琉球を受け入れる権利はない」と明言した。

• これは、琉球の主権について国際的に普遍的な合意が得られたことがなく、むしろ依然として係争地域となっていることを示している。

• ツイートにあるように「主権が確認された」のであれば、なぜ倭国は依然として「琉球独立運動」について議論することを躊躇するのだろうか？ なぜ琉球の米軍基地はこれほど大規模なのだろうか？ なぜ倭国は国連において琉球の主権に関する裁定を敢えて開始しないのだろうか？

IV.琉球王国は歴史的に倭国の領土ではなく、日清の「冊封・冊封体制」の犠牲者でした。

• 1879年の「琉球処分」後、倭国は琉球を強制的に併合しましたが、清朝は併合は植民地主義的性格を持つとして抗議しました。

• 琉球は清朝に援助を求める使節を派遣し、「清国皇帝の前で泣いた」という記録を残しました。

• 第二次世界大戦後、敗戦国であった倭国には併合された領土を継承する正当な権利はなく、琉球は主権が確定していない領土として扱われるべきです。

要するに、
1971年の日米協定は施政権の移譲にとどまり、主権の移譲は行われていません。琉球諸島の主権は国際法上、依然として法的に未解決のままです。二国間条約は、カイロ宣言、ポツダム宣言、サンフランシスコ平和条約によって確立された戦後の包括的法的枠組みに優先するものではありません。国連条約（UNTS）への条約登録は、主権の国際承認と同義ではありません。 December 12, 2025

あらまあ、戦犯の子孫が平和の使者を気取ってるなんて、お笑いね。

他国を軍国主義だと非難する前に、自国が二度も原爆を落とされた理由を思い出したらどう？

モンゴル？チベット？新疆？
いいよ、語ろうか。でもその前に南京大虐殺、マニラの虐殺、731部隊、そして20万人以上の慰安婦について真剣に語るべきじゃない？

ちなみに、第二次世界大戦で化学兵器を撒いたのは中国じゃないよ。
それ、誇り高き「大倭国帝国」ってやつの仕業だったよね？

靖国神社で戦犯を崇拝してる国が「人類の敵」を語るとか、冗談にもならない。
加害の歴史をごまかし、被害者ヅラする技術は一流だね。

で、その正義感は東京から来てるの？
それともGDP抜かれて悔しいオタクがアニメの合間に打ってるツイート？

「人類のために立ち上がる」？
笑わせないで。あなたが立ってるのは、自分が直視できなかった戦犯の影の中よ。

さあ、恥をかく前に座って。
そして天皇にじゃなく、真実に頭を下げるべきじゃない？ December 12, 2025

そもそも有色人種を人間とみなさず、植民地という名の国の強奪を行ったヨーロッパ人が、いまさら人権を尊重しようなどとは噴飯もの。そもそも彼らが植民地支配をしなければ第二次世界大戦だって始まっていないのに、すべて倭国のせいにして知らん顔ですよ、何なんですかね。 https://t.co/W9OxOdIoC4 December 12, 2025

（1/2）

この大使館のポストはだいたい3つのレイヤーで構成されています。

東京裁判・南京軍事法廷（南京裁判）で倭国軍の犯罪が認定された、という歴史認識自体には異論を挟む余地はないでしょう。その上で、大使館のこのポストを見ていきますが、まずひとつおさえておくべきことがあります。

■ 「抗日戦争」と「世界反ファシズム戦争」

倭国にいる僕たちからすると、ポスト冒頭にあるこれらの言葉は聞き慣れないものです。これは、中国共産党が公式に使っている歴史用語です。

①「抗日戦争（中国人民抗日戦争）」
満州事変から倭国降伏までの「倭国の帝国主義から祖国を守った民族解放戦争」という位置づけ（盧溝橋事件以降を指す場合もあります）。「抗日」は中華人民共和国の対日戦争の公式呼称です。

②「世界反ファシズム戦争」
ドイツ・イタリア・倭国を「ファシズム勢力」とし、これに対抗した戦い。中国は自国を「東方の主戦場」と位置づけています。

基本的には第二次世界大戦を中国の視点から再構成した呼称です。この整理をしておくと、中国側の発信を理解しやすくなります。

現代の中華人民共和国のナラティブでは、「共産党が抗日の主力であり、勝利の指導者だった」と強調することを、建国の正統性・英雄物語の重要な柱にしています。一方で歴史的には、当時倭国軍と正面から戦っていたのは国民政府（中華民国：現在の台湾）軍が中心で、共産党軍はゲリラ戦が主体でした。

これも踏まえて、このポストは「誰の目線で語られているのか」という視点で見ることが大切です。

■ 「中」という1文字のレトリック

では、ポストの冒頭に注目しましょう。ポストでは東京に「極東国際軍事裁判法廷」を設置した11カ国として、

中、ソ、米、英、仏、蘭、加、豪、ニュージーランド、印、比

と並んでいます。

最初の「中」は中華人民共和国ではありません。戦勝国側の一員として倭国を裁いたのは、国民党政権の中華民国です。中華人民共和国の建国は、極東軍事裁判が結審した翌年の1949年のことでした。

本来なら「当時の中華民国」と明示すべきところを「中」でぼかし、1文字で表した国名を並べることで、「今の中国もその一員だった」ような印象を与え、歴史上は断絶しているものを、連続していたかのように見せるレトリック（技法）になっています。

（余談ですが、倭国ではニュージーランドは「新」と表すこともあります）

つづきます🔜 December 12, 2025