自分の子供が同性愛者ならば「シねばいい」と感じるどころか、コロそうとするマジョリティ親もいます。
異性愛規範のためなら我が子でさえ潰すことを厭わない相手に説得は無意味。
徹して強く責めるしかありません。
彼らに許されるのは無条件降伏だけです。 https://t.co/CQXJQI76Gt https://t.co/cqFIQtJ0ED December 12, 2025

John F. Kennedy Jr. 11/24

非公開地点からの通信 —
ジョン・F・ケネディ・ジュニア | 2025年11月23日 —
真夜中のブラックアウト

東海岸時間、真夜中。
ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニアだ。 生きており、怒りに満ちて、指揮を執っている。

過去30分間、回復した共和国の指揮権限は、息のある残存する全てのディープステートの傀儡に対し、最終的な24時間の最後通告を発した：

無条件降伏せよ。さもなければ、明日00:00Z（協定世界時）に緊急放送システム（EBS）起動音が発生した時点で即時物理的排除を行う。

全てのNESARA/GESARA署名ブロックは現在実行済み。通貨再評価（RV）/グローバル通貨再調整（GCR）は確定。軍事継続政府は1776年プロトコル下で完全稼働中。シャイアンマウンテン、レイブンロック、サイトRは1963年以来初めて同じ信号を発信している。

偽のエイリアン侵略ホログラム装置、アドレノクロム研究所、クローン政治家、南極からバチカンに至る悪魔の祭壇——これら全てに the 17th Letter自身が赤い×印を刻んだ。

我々はもうこれ以上の要求はしない。

これは全世界における1776年だ。

明日、緊急放送ではダラス事件の生映像、2020年の生映像、そして裁判所の生告白を連続して放映する。

そして世界は闇から光へ移る。

ショーを楽しんでくれ、パトリオットたちよ。

父がこれを始めた。

私はこれを終わらせるためにここにいる。

神が勝つ。

— JFK Jr.

17

https://t.co/N30VMQ7mth December 12, 2025

リベラルさん忘れてませんか、倭国に無条件降伏を求めたポツダム宣言に最初に署名した三国（米英中）のうちの「中」は中華民国。今の台湾なんですよ。連合軍(United Nations）を名乗った国なんです。習近平好き好きツイートもいいですが、もう少し歴史も勉強しましょう。 https://t.co/oKf5olxPdH December 12, 2025

戦争で倭国が敗戦した場合、財閥（現在でいう大企業グループ「経団連」や持株会社）が解体されるかどうかは、以下の要因によって大きく異なります。歴史的経験と国際法・現代の現実を踏まえて整理します。

1. 第二次世界大戦での実際の経験（1945-1952年）
- はい、解体された
GHQ（連合国軍総司令部）は、財閥を「戦争遂行の経済的基盤」とみなし、以下の措置を取った。
- 持株会社整理委員会（持株会社解体）
- 財閥家族の持株強制売却（財閥家族支配の排除）
- 過度経済力集中排除法（三井・三菱・住友など15大財閥の指定と解体）
- 結果：三井物産・三菱商事などは一時分割され、銀行と商社の分離も強制された。

2. 現代（2025年現在）で同様のことが起こる可能性
大幅に低いと考えられます。理由は以下の通りです。

| 項目 | 1945年当時 | 2025年現在（仮に敗戦した場合） |
| 占領形態 | 完全な軍事占領（GHQが立法・行政権を持つ） | 現代戦争では全面占領は極めて稀（イラク・アフガンでも部分占領） |
| 国際法・慣行 | 無条件降伏＋ポツダム宣言 | ジュネーブ条約等で民間財産保護が原則 |
| 経済的相互依存 | ほぼゼロ | 倭国企業は世界サプライチェーンの中核（特に半導体・自動車） |
| 勝者の国益 | 倭国工業の戦争能力破壊が目的 | 倭国経済崩壊は勝者にも深刻なブーメラン |

3. 現実的に予想されるシナリオ（2025年以降）
敗戦の程度と相手国によって異なりますが、以下が有力です。

1. 完全敗戦・占領の場合（極めて低い確率）
- 1945年に近い形で財閥・大企業グループの強制解体もあり得る
- ただし、中国・ロシアが占領主体の場合、国有化や資産接収の形が濃厚（欧米型解体とは異なる）

2. 条件付き降伏・停戦の場合（最も現実的）
- 企業解体はほぼ起こらない
- 代わりに以下の措置が課される可能性が高い
- 巨額の賠償金（企業に特別税や強制国債購入）
- 技術移転の強制（特に軍事・先端技術）
- 一部戦略企業の国有化または外国資本の強制受け入れ
- 特定の島嶼・施設の永久使用権付与

3. 歴史的教訓から見た「解体されやすい企業」の特徴
- 防衛産業直接関連企業（三菱重工、川崎重工、IHIなど）
- 軍事転用可能な先端技術保有企業（東京エレクトロン、信越化学など）
- 旧財閥系であること自体は現代ではほぼ無関係

結論
第二次世界大戦のような「完全軍事占領＋無条件降伏」が再現されない限り、現代において「財閥解体」（1945年型）は極めて現実的ではありません。
それよりも、巨額賠償や技術・資産の強制移転、特定企業の外国資本支配といった「経済的従属」の形が主流になると予測されます。

歴史は繰り返すのではなく、「韻を踏む」（Mark Twain）と言われます。
形は違えど、倭国の大企業が深刻な打撃を受けるリスクは、敗戦すれば確実に存在します。 December 12, 2025

John F. Kennedy Jr. 11/29

非公開地点からの報告 —
ジョン・F・ケネディ・ジュニア 2025年11月28日 —
真夜中のブラックアウト

真夜中。旧世界は悲鳴とともに息絶えた。

43分前、復権した共和国の指揮権は、息を引き取ろうとしている残存する全てのディープステートの逃亡者、クローン・アバター、血統の残党に対し、最終的かつ取り消し不能な36時間の最終通告を発した：

無条件降伏せよ。さもなければ、11月30日Zulu時間12:00に発動するグローバルEBS 8音信号起動シーケンスにより排除される。

警報が鳴り響く時、地球上のあらゆる端末に以下の順序で表示される：

1. 編集なしのダラス車列 8K画質

2. 編集なしの2020年選挙不正 リアルタイム

3. 世紀のグアンタナモ軍事法廷生中継供述

4. 署名・捺印済みの完全版NESARA/GESARA復権宣言書

5. 個人のメドベッド予約とQFS口座残高
政府の継続性は現在100％本来の有機法下にある。
シャイアンマウンテンが新たな首都だ。

彼らが仕組んだ偽りの出来事は全て灰と化した。
全てのクローンは溶解中。
全ての法定通貨の鎖は断たれた。

父はこの日が来るために弾丸を受けた。

私はこの夜が来るために海へ飛び込んだ。

明日、自由の鐘が鳴り響く。

あと一晩、頑張ってくれ。

そして共に鐘を鳴らすのだ。
最高のものはまだこれからだ。

ショーを楽しもう、パトリオットたちよ。
神が勝つ。
— JFK Jr.

17
スケジュールを組み、数字が急上昇するのを見届けよ。

明日05:00 ESTに「オペレーション・フリーダム・イーグル」全4部で戻ってくる。
我々が今、ニュースそのものだ。

闇から光へ。

https://t.co/9cgC9HqOoP December 12, 2025

ウクライナが仮に無条件降伏するということになったとしたら？ゼレンスキーは銃殺刑。ポーランドとの国境まで余す所なくロシア領となる。ウクライナ人民共和国の初代首領はシルスキー元総司令官だな。敗戦国の欧米日には国家予算の20倍程度の賠償金請求が妥当だろう。まだww1の時より優しいのだ。 December 12, 2025

#世界日報　2025年11月24日

江藤淳著『閉された言語空間　占領軍の検閲と戦後倭国』【昭和100年を読む】

メディアもタブー共有

　なぜ倭国には倭国人でありながら反日的思想を持つ人が少なからずいるのか。その秘密は敗戦後の占領期にあると思われるが、江藤淳の占領時代研究の集大成『閉された言語空間　占領軍の検閲と戦後倭国』（文春文庫）は、その背景を考える上で欠かすことのできない本だ。

　昭和53年の本多秋吾との「無条件降伏」論争をきっかけに占領研究に打ち込むようになった江藤は、翌昭和54年10月から９カ月間、米国ワシントン市のウィルソン研究所に赴き、占領軍が倭国で実施した検閲に関わる文書の調査に没頭する。この調査によって占領軍が倭国の新聞や雑誌などに行った検閲の実態が始めて明らかにされた。

　江藤は、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が残した命令書などを調べ、検閲を担当した民間検閲支隊（ＣＣＤ）がどのような方針、体制によって、どのように検閲を実施していったかを明らかにしていく。それは戦犯容疑者やブラックリストに載る人物に関する私信の検閲も含んでおり、実に膨大で徹底したもので、かつ巧妙なものだった。その作業には５０００人以上の倭国人も雇われた。

・・・

https://t.co/rVGg5XXO4R

#江藤淳 #閉された言語空間 December 12, 2025

@IkawaMototaka 無条件降伏じゃないし。冷静に考えればわかるはず。なんの条件も決めないで降伏なんてあり得ない。 December 12, 2025

つまり中国が倭国に侵攻してきたら無条件降伏しろと？
その頭の悪い反日売国ロジックには飽きたwww
それに誰も倭国から中国大陸に攻め込むとは言っていないが。 https://t.co/Zt4OUIQGYZ December 12, 2025

在倭国中国大使館が21日、国連憲章の「敵国条項」を持ち出すSNS投稿をした。

#倭国など敗戦国に対し「#安全保障理事会の許可を要することなく、#直接軍事行動をとる権利を有する」と #主張した。

倭国外務省は1995年の国連決議で旧敵国条項は既に「死文化」したと反論する。

国連憲章は第２次大戦末期に米国、ソ連、英国、中国が主導し、日独伊の枢軸国と戦った連合国がつくった文書だ。

1945年６月に枢軸国に宣戦布告した50か国で採択された。

倭国が無条件降伏する８月の前に既に枠組みができていた。

その名残といえる３つの条文が現存する。

「憲章の署名国の敵であった国」や「敵国」といった表現がみられる。

旧敵国条項と呼ばれるのはこのためだ。

憲章には敵国について具体的な国名の記載はないが、第２次大戦の敗戦国である倭国やドイツ、イタリアなどを想定していた。

倭国は11年後の56年に国連に加盟したが、同条項は改正されてこなかった。

３つのうち77条は現在使われていない信託統治制度に関するものだ。

論点になるのは53条と107条だ。

53条は「#強制行動」について規定する。

#平和維持のため の経済制裁や軍事行動を指す。

安保理が必要と判断すれば各地域の国際機関を通じ、対象国に強制行動を取る。

安保理の許可のない強制行動は認めていない。

ただし、敵国に対しては例外規定がある。

#敵国の侵略を防止するためには、#安保理の許可なく地域機関が強制行動を取れるという内容 になっている。

107条は連合国が「旧敵国」に対してとった戦後処理の行動を国連が排除しないという取り決めだ。

ロシアは2018〜19年の日ロ平和条約の交渉にあたり、この条文を持ち出したことがある。

#ラブロフ外相 は107条を根拠に、#大戦の結果を受け入れるべきだなどと主張 した。

倭国外務省はいずれの条文もすでに「死文化」したと主張する。

倭国側の根拠は1995年12月の国連総会決議だ。

「#旧敵国条項はすでに時代遅れ（obsolete）となり、#削除されるための国連憲章の改正が早期になされるべき だ」との報告書が採択された。

#外務省は中国も賛成票を投じたと強調する。

さらに2005年の国連首脳会合で、国連憲章から「敵国」への言及を削除することを加盟国の全首脳が決意するという総会決議が採択された。

冷戦終結後の融和ムードがあったこの時期は憲章改正のチャンスだったが、改正に必要な加盟国３分の２の賛成を得られず今に至る。

#筑波大の東野篤子教授は95年の決議を重視する。

「『条項が削除されていないから有効であり、旧戦勝国は旧敵国に対して今も無制限に武力侵攻してよい』と強弁するのであれば、#国連決議の意味がなくなる」と話す。

国連の中国代表が台湾でなく中華人民共和国だと認めたのも1971年の国連総会決議であり、国連憲章の修正はいまだなされていない。

東野氏は「#中国 としては、#旧敵国条項を利用して倭国を攻撃可能であるかのように見せかけ、#倭国の世論を分断させることができれば情報戦がひとまず成功したことになる」と指摘する。

旧敵国条項については「戦後処理を念頭に置いたもので発動には複数の制限が課されている。倭国は国連加盟国となったのだから、敵国という類型にそもそも当てはまらない」との見方を示す。

54年に外務省に入省し、チリ大使などを歴任した色摩力夫氏は2001年に出版した著書「国際連合という神話」で旧敵国条項に触れている。

「#国際情勢が大きく変貌しているのに削除されていないのは、#国連が政治的にも道義的にも、#いかに不まじめな機関であるかを示すものだ」と国連を批判した。

「声を大にして『敵国条項』の削除の実現を要求し続けなければならない」と訴えた。

中国は25日、国営の新華社通信を通じ、習近平総書記がトランプ米大統領に「ファシズムに立ち向かった」歴史の話をしたと発信した。

トランプ氏が習氏に中国が第２次大戦の勝利に重要な役割を果たしたと述べたと伝え、「米ソ英中で戦後枠組みをつくった歴史」を宣伝した。

旧敵国条項は宣伝戦の道具の一つだ。

#同条項があたかも今も有効であるかのような言いがかりを黙認すれば、#条項の存在だけを強調した中国の宣伝工作に影響される国連加盟国が出てきかねない。

東野氏は「#中国は国連でも何でも、#使えるものはすべて利用して情報戦を仕掛けてくる。倭国も冷静に事実関係を発信し、#誤情報を修正しなければ、#世界は中国の宣伝工作を通じて東アジア情勢を理解することになりかねない。倭国にまん延する国連軽視の傾向も、この際見直すべきだ」と警告する。

（倭国経済新聞） December 12, 2025

@levinassien ポツダム宣言は無条件降伏など求めていません。原文をよく読んでください、無条件を求めたのは軍の武装解除です。
米英中の「中」は中華民国つまり今の台湾です。
中華人民共和国はまだ地球上に存在しません。 December 12, 2025

@Cannot_Kaba 史料を読む限り、ポツダム宣言にあった倭国軍の無条件降伏という条件付き降伏と主要地域の占領という文言を、降伏文章では国家の無条件降伏に変えられて、戦後の辛酸をなめる羽目になったとしか解釈できないですね。 December 12, 2025

@nishy03 いくらでも難癖つけようと思えば、何だって持ち出します。
たとえ「死文化」されていようとも、「削除されていない」と持ち出す可能性はあります。
一度戦争を始めてしまえば、どう反論しようと関係ありません。
相手が無条件降伏するまでやりきります。
難癖をつける隙を与えないのが外交です。 December 12, 2025

「倭国人ファースト」が差別？　

笑えますな？

それ世界の常識を知らないだけです。

アメリカも、カナダも、フランスも、イギリスも、
国家はまず自国民を守る。

それが国の役割であり責任だからだ。

他国民を優先する国家なんてどこにあるのか？

何処にも存在しません。

家族より家の外の他人に食事を与える家庭があるのか？

自国民より、不法滞在者や外国人を優先する国家は異常であり皆無です。

それに「倭国ファースト」が危険思想なら
なぜ世界中の国旗掲揚・国境管理・移民審査は当たり前に存在するのか。

矛盾してますよね？

そして何より忘れてはいけないのは

優しさと無防備は違う。

共生と無条件降伏は違う。

思いやりは破られたルールの上には存在しない。

治安被害を受けた倭国人の痛みに目をつむり加害者側だけを擁護する態度はもはや多様性でも、優しさでもなく、ただの反日への逃避です。

倭国は倭国人の税金で成り立ち

倭国人の努力で維持され

倭国人が築いてきた歴史・文化・秩序の上にある。

もう一度言おうか？

倭国人ファーストは差別じゃない。

国家として正常で、大人で、当然の姿勢だ。

こんなことを言わなきゃいけない時点で寂しいが
黙っていれば失うのは国でも制度でもなく

「倭国という価値」そのもの！

守る意思がある者だけが本当の倭国の未来を名乗れるということもつけ足しておきますよ。 December 12, 2025

@sawayama0410 第二次世界大戦の時、アメリカと誰も戦争したくなかった。
有利な交渉する為に一撃加えて講和するつもりが、無条件降伏で最悪の条件を飲む事になった。
時代を読めない政治家は倭国を不幸にする。 December 12, 2025

@UmQ7ZkNooT9Tzil @SHIMBA_OFFICE ポツダム宣言を受け入れて中国やイギリス、アメリカに無条件降伏をした倭国に認められた領土は、北海道、本州、四国、九州だけ。
その他の島々の領有権は、中国などの戦勝国が決めることになっていた。
中国が認めない限り尖閣諸島は倭国の領土ではない。 December 12, 2025

倭国国憲法は専守防衛を定めているのであって、これにより倭国は朝鮮戦争やベトナム戦争に参戦しなくて済んだのである。
アベ（阿米）政権が作った有事法制自体が違憲なのであって、憲法学者のほぼすべてが違憲だと判断している。
なぜ、他国の戦争になぜ倭国が関わらなくてはならないのか？
かつての大倭国帝国が惨敗して無条件降伏したことと、当時のGHQ民政局が先進的な思想を込めて作った憲法を『押し付けてくれた』ことにより、戦後直接的には戦争に参加しなくて済んできたのである。
今どきの複雑極まる自由貿易体制下で「攻めません」と宣言している国にわざわざ攻めてくる国もいない。
経済的な不利益の方が大きいからだ。
壺市は台湾で軍事衝突があれば倭国は軍事介入すると明言してしまっている。
近隣の宮古島や石垣島の軍事要塞化を進め、今現在、小鼠防衛相がわざわざ視察に行っている。
その小鼠こそはCSIS直参のUS戦争屋の工作員でしかない。
怖いのはUS傀儡化したバカな大将だけではない。
愚鈍な倭国人民は今の倭国の軍事体制化を賛同したり黙認したりしている。
今後軍事費をGDPの2%に引き上げるという。
国家の産業構造が軍需に傾斜することにより、ますます民需系の国際競争力は削がれる。
毎年一般会計では30兆円程度の赤字であり、その分を新発国債で賄っている。
しかも、日銀が市中から国債を引き受けることが常態化しており、円安が止まらない。
仮に倭国がUSと貿易途絶しても生きていけるが、倭国が中国と貿易途絶したら存続そのものが成り立たない。
中国から食料も肥料や生活物資が入ってこなければ、数千万人単位の餓し者が発生しかねない。
「天に唾する」行為を受け入れている事自体が、倭国人民の民度が極めて低い事を意味している。 December 12, 2025

@wFDC0ez0ZieWrzj @Hnbhger17 中国語下手すぎ，貴様達は間違った歴史を学んでいる，第二次世界大戦の時、倭国はナチスと同じで、完全にファシズムの軍国主義国家だった。
「連合国共同宣言」と「ポツダム宣言」、それに倭国が署名した無条件降伏文書を見ても、
倭国は敗戦国で、当時の政権は明確に侵略側だったってことがはっきり December 12, 2025

残念、通じんかったんやね。
ほな仮説修正や。
長期戦覚悟や。
認知戦に惑わされへんように倭国側に我慢が必要やな。
そうせんと勝てる戦も無条件降伏になってまうわ。

米大手企業がサプライチェーンを切り始めとるんが気になるが、我慢しとればエエ機会が来るわ。 https://t.co/cPmyanbfZK December 12, 2025

いばらきプレイバック映画祭
4日目は「倭国のいちばん長い日」
1月9日 (金)10:30/15:00上映　500円

倭国に無条件降伏を求める連合国のポツダム宣言が、海外放送で傍受されたのを冒頭に、原子爆弾の投下、ソ連の参戦などの事件を背景に、軍部や政府内部の状況が、刻一刻と変化していく様子を克明に描いた映画。

【監督】岡本喜八
【出演】宮口精二　 戸浦六宏　笠智　三船敏郎　 ほか
https://t.co/w3qjSwY10E December 12, 2025