日中の戦力を比較すると、例えば戦闘機の数では倭国の約6倍と圧倒している。しかし、性能では間違いなく倭国が優位といわれる。米軍は最低でも3000機以上で中国の2200を上回り、質でも圧倒している。日米が組んでいる限り、余裕で戦える。
特にこの三菱重工製のF-2は90機ほど配備されているが、対艦攻撃能力が圧倒的とされる。

そして、防衛省は2022年12月の防衛力整備計画で、垂直ミサイル発射システム（VLS）搭載型潜水艦の開発を決めている。これをやられたら、敵はたまったものではない。

敵地攻撃能力を持つスタンド・オフ・ミサイルの開発も進む。敵の防空圏外から発射できるミサイルだ。さらに、変則的軌道ミサイルも開発が進み、迎撃はより困難になる。

さらに、みんな馬鹿にしていたが、レールガンも倭国は成功させてしまった。素材力がなす倭国の技術力の集大成と言ってよい。

恐らく2035年完成の日英伊共同開発の次世代戦闘機は、相当な性能になるだろう。特に倭国がステルス性能を担当し、欧州のシステム統合能力と一体化すれば、まさに画期的だ。

しかし…通常兵器に加え、核兵器を持たなければ、何の意味もない。国民世論が盛り上がらない限り、もう倭国は守りきれない。

※F-2戦闘機とレールガン November 11, 2025

倭国の防衛装備を支えているのが三菱重工業。志の高い、立派な経営陣がいるからこそ、手枷足枷の防衛事業を捨てないで踏みとどまってくれている。三菱は国家なり。彼らはプライドも高いが、尊敬できる仕事をしているとおもう。三菱重工の株主構成が大丈夫か、常に心配である。
三菱重工だけではない。NEC、東レ、日立、ソニー、IHI、川崎重工…数多の企業群の技術が防衛を支えている。自衛隊にも感謝だが、彼らにも深い尊敬と感謝を送りたい。

「潜水艦発射誘導弾」の量産を三菱重工と契約(JSF) https://t.co/Py3GjnuYas November 11, 2025

このコメントに対して、pivotの元幕僚幹部のご意見も拝聴しました。どれも、経験に踏まえたお言葉で、非常に勉強になりました。

でも同時に、やはり文民統制の重要性を強く感じました。維新の9条2項削除案に対して、「倭国の夜明け」というような表現を用いて、情緒をあおる危うさも感じました。

平和安全法制の法改正に委員として最初から携わった一人として、彼らの論拠に対して、以下、反論しておきます。

・「9条2項を削除した方が、すっきりする」
→　あまりに立法事実として希薄。現状の倭国国民の世論で、倭国の自衛隊が違憲だと考えている人はどれくらいいるのでしょうか。9条2項を削除しないと自衛隊の存在が否定されるような時代ならまだしも、「すっきりする」という情緒的な観点は、憲法改正の立法事実としては薄すぎる。改正することによって、日米同盟や安保環境に与える影響など、ネガティブな要素も考慮すべき。

・「公明党が9条2項に手を付けさせない」
→　論理の飛躍があります。安保法制の時の議論では、フルセットの集団的自衛権の行使を容認するなら、それは憲法解釈で可能な範疇を超えるので、国会のみで決めるのではなく、憲法改正の手続きにのっとって、国民に信を問え（衆参2/3以上の発議の後、国民投票の過半数で改正）、という趣旨でした。9条2項を削除するかどうかは、最後は国民の皆さんの判断にゆだねるべきです。

・「原潜を持つことの阻害要因になっている」
→　9条2項が原潜保有の足かせとなっているというのは、事実です。潜水艦にとって重要な静音性は、倭国のディーゼル潜水艦は世界でトップクラス。一方、原潜はエンジンを止められないので、逆に海のチンドン屋といわれるくらい、うるさいです。では原潜の必要性がどこにあるかというと、燃料の補給なく長期間、潜航できるということ。つまり、自国の領海を超えて遠くまで遠征する必要性、あるいはずっと海に潜って不意に核ミサイルを打てる能力が必要ということになれば、非常に有用です。つまり、専守防衛で倭国を守る観点では、必要のない装備となります。
　だからまずは、他国を攻めるような必要性が倭国国としてあるのかどうか、この判断が先なんです。9条2項が阻害要因ではなく、国民の判断がこれまで、他国まで攻める必要はないという意見だった、それだけのことだと思います。

・「日米対等の同盟関係で多国間防衛をしないと、倭国は守れない」
→　フルスペックの集団的自衛権が必要だというご意見です。しかし、我々が理解しないといけないのは、フルスペックということは、倭国防衛においてのみ行使されるのではなく、たとえば米国が中東で、イランで、あるいは地球の裏側で戦争をするようなことになったら、倭国は同盟国として、フルスペックの集団的自衛権を行使し参戦することになる、ということです。フルスペックということはそういうことで、この幕僚幹部は日米豪比の間で集団的自衛権を行使すべきとしています。つまり、倭国はこれらの国々と周辺諸国との衝突にも、参戦していく事になります。倭国防衛のためだけの自衛隊では居られなくなります。
　これは国民の皆さんが判断することです。先に、あるべき国家像があって、そのうえで9条2項があるのです。国民の皆さんが、世界でも米国と対等に戦える国になるべきと思われるのであれば、国民投票で9条2項が削除されることもあるかもしれません。つまり、9条2項が悪者なのではなく、皆さんがどういった国でありたいか、が先です。 November 11, 2025

このあたり、アーレイ・バーク級の艦首をぶった切ってRCSスラスタ機材を詰め込んでから覆ってるという常識的にありえない宇宙船としての成立過程をしていたりします　すごいね
あとVLSとかは潜水艦のものを半流用している感じです　すごいや
原作者:@tourmaline_tac https://t.co/wyUo0G0VEj https://t.co/ihV7sxzN1o November 11, 2025

韓国、ポーランドでの潜水艦受注に失敗。
「牛肉を買うから」
「旧型潜水艦あげるから」とやったものの、スウェーデン製に軍配……

次はカナダでドイツ製潜水艦との受注合戦。NATOのつながりを超えることはできるか？ https://t.co/V8KvcVq1Pc November 11, 2025

【倭国が中国に軍事侵攻を受けたときーー米国が絶対に倭国と戦う理由と、米国が倭国を手放せない理由とは？（戦術の基礎）】

日米安全保障条約の下で、アメリカ合衆国は倭国の防衛に対し「鉄のような」コミットメントを公言しています。

実際、歴代の米国高官らは日米同盟を「インド太平洋地域の安定の礎（cornerstone）」と表現し、その重要性を強調してきました。

しかし、倭国国内では「アメリカは本当に倭国を守る価値を感じているのか」「倭国に資源もなく人口減少が進む中で、米国に見捨てられないか」といった不安の声があります。

この疑念に対し、軍事的・地政学的理由と経済的・技術的理由の両面から、「なぜ米国は有事の際に倭国と共に戦い、倭国を絶対に手放せないのか」を考察します。

結論を先取りすれば、それは『倭国の防衛がそのまま米国自身の存続と安全保障と繁栄に直結する』という極めて冷徹な「地政学的現実」に他なりません。

逆に言えばこの地政学的現実が倭国にとっての幸運でもあり、米国が倭国と共に倭国領土を防衛する理由となっています。

わざわざ米国が倭国防衛に尽力するのは、単なる「日米安保条約の条項という書類上の約束」に基づくものだけありません。

また倭国人に対する恩義や友情だけでもなく、100%自国の国益のためであり、ゆえに日米同盟は世界に類を見ないほど強固かつ盤石なのです。

【米国が倭国を守る軍事・地政学的理由】

戦略地理的に見て、倭国列島は米軍にとっての浮沈空母、そして西太平洋における不沈の前進拠点です。

米軍第7艦隊の母港である横須賀基地をはじめ、沖縄・嘉手納など倭国各地の在日米軍基地により、米国はアジア太平洋地域へ軍事プレゼンスを張り巡らせています。

中国の軍事侵攻に際して、もし仮に倭国を見捨てて撤退すれば米軍は西太平洋の橋頭堡を失い、一気に後方のグアムやハワイまで後退せざるを得ません。

しかしグアムやハワイからでは中国の軍事力に対抗することは不可能です。

米国防専門家も「倭国やフィリピン抜きでは、もはや米国は第一列島線内でプレゼンスを保てず、グアム・ハワイからでは中国の接近阻止網にまず対抗できない」と指摘しています。

言い換えれば、倭国という前線基地があるからこそ米国は「太平洋の大国」でいられるのです。

この地政学的価値は、決して他国では代替できません。

実際、倭国には現在も米軍約5万人規模が駐留しており、これは米国がいかに倭国を前哨と位置付けているかを物語っています。

【「第一列島線」の要衝ーー倭国列島という太平洋の城壁】

米国は冷戦期からユーラシア大陸縁辺の島嶼部に防衛ラインを築いてきました。

それが「第一列島線」と呼ばれる、倭国〜台湾〜フィリピンに連なる島嶼線です。

この列島線は、中国や旧ソ連の太平洋進出を封じ込める天然の防波堤の役割を果たしましたが、その要衝が他ならぬ倭国列島でした。

倭国の南西諸島から台湾にかけて連なる島々は、東シナ海と西太平洋を隔てる地形上の要衝になっています。

ここを倭国と同盟国が押さえることで、中国海軍の外洋進出ルートを監視・統制できるのです。

実際、倭国は南西諸島にレーダーサイトや対艦ミサイル部隊を配備しつつあり、有事にはこの島嶼線で中国艦隊の通過を封鎖・阻止する戦略を整えつつあります。

米国も、フィリピンや倭国と協力して第一列島線の 「出入り口すべてを監視」 する態勢を強化しています。

米海軍関係者は「米軍の潜水艦部隊が第一列島線内の制海権を確保し、中国海軍が同ラインを突破できない状況を維持することが極めて重要だ」と強調しています。

要するに、倭国という城壁が崩れれば米軍の西太平洋防衛ラインは大きく後退し、中国海軍の太平洋進出を許してしまうのです。

そして一度失われた海域は二度と手に入りません。
これを取り戻すには、核兵器保有国同士の正面戦闘になるからです。

その意味で「倭国が破られれば米国も破存続できない」というのは単なる比喩ではなく、戦略上の厳然たる現実なのです。 November 11, 2025

曾祖父さんが捕鯨母船の船長やったの、戦争になってその船はそのままタンカーになって、南方資源地帯をピストンして、潜水艦に沈められて、泳いで助かったけど長崎で原爆をくらって早うに死んでん。そんなことから船長を体験できるガンダムゲームを作りたかってん。 November 11, 2025

試しにGPTに米国がベネズエラ沖に展開している艦隊の一日あたりの消費ドルを計算してもらった。

＞いまベネズエラ沖に出ている米艦隊は「フルセットで動いている」とみなすと、 一日あたりだいたい 1,500万〜2,000万ドル程度を燃やしている、というレンジが妥当です。
かなり控えめに見ても 1,000万ドル/日は下らない、という感じです。
以下は投稿向けの下書きとして書きます。
ベネズエラ沖の米艦隊、「1日いくら燃えているのか」

1. そもそも今、何が出ているのか

公開情報をまとめると、2025年秋時点のカリブ海・ベネズエラ沖には、おおまかに次の3層が展開しています。ウィキペディア+1
強襲揚陸艦 USS Iwo Jima を中核とする揚陸即応群（ARG）
イージス駆逐艦3隻（Arleigh Burke級）
強襲揚陸艦 Iwo Jima
ドック型揚陸艦2隻
タイコンデロガ級巡洋艦1隻
沿海戦闘艦（LCS）1隻
攻撃型原潜1隻
特殊作戦支援船 MV Ocean Trader など
→ これで 艦艇10隻規模。

USS Gerald R. Ford 空母打撃群（CSG）
世界最大級の原子力空母「Gerald R. Ford」と、その護衛艦隊（通常は駆逐艦5隻＋巡洋艦など）。ウィキペディア+1
プエルトリコなどの陸上基地・航空戦力
10月末で、艦艇と基地部隊を合わせて約1万人。
11月11日の Ford 到着後には、地域全体で 約1万5,000人規模 に。ウィキペディア+1
メディアやシンクタンクは、これを

「ラテンアメリカで数十年ぶりの規模の軍事増勢」
と評しています。ガーディアン+1

2. 「空母打撃群1セットで1日いくら？」という既存の数字

費用のベースラインとして、まず「空母打撃群(CSG)1個あたりの一日コスト」を押さえます。

2013年の米シンクタンク CNAS（Hendrix）
→ 空母打撃群1個あたり 1日約650万ドル（2013年ドル）という推計。
ここには
原子力空母1隻
ミサイル巡洋艦1隻
駆逐艦5隻
攻撃型原潜1隻
乗員約6,700人
の運用・燃料・補給・人件費・整備・減価償却などのライフサイクル費用が含まれます。https://t.co/TkStnCPyP6

2025年のブラウン大学「Costs of War」プロジェクト
→ 上記Hendrixの数字をインフレ調整し、
2025年時点の空母打撃群フル稼働コスト = 1日あたり約9.05百万ドル
と置いて、中東・紅海の「Operation Rough Rider」の費用を試算しています。

この「9.05百万ドル/日」は、

燃料

乗員給与・手当
食糧・消耗品

予防整備・修理

艦と航空機の減価償却
などを含む**「フルコスト」**に近い数字です。
3. ベネズエラ沖艦隊にあてはめる：ざっくりモデル
(1) Gerald R. Ford 空母打撃群 = 約900万ドル/日

Gerald R. Ford CSGは、構成的にはHendrix／ブラウン大学が前提にしている典型的CSGとほぼ同等です。
→ そのため、フルコストで約900万ドル/日というレベルを、そのままベースラインとして採用してよいと考えられます。

(2) 揚陸即応群や追加艦艇のコスト

では、Iwo Jima ARG や追加の駆逐艦・巡洋艦・LCS・原潜などは、どの程度上乗せになるか。
米海軍の公表している DDG-51（Arleigh Burke級駆逐艦）のO&S（運用＋維持）コストは、
**平均で年間約3,528万ドル（1987年基準ドル）**とされています。WHS ESD
これを365で割ると、約9.7万ドル/日（1987年ドル）。

実際の2025年ドルに調整すれば、ざっくり1隻あたり/日 20万ドル前後を見ておくのが無難です。

Iwo Jima ARG やその他の艦艇について、かなり粗いですが次のように見積もれます：
駆逐艦・巡洋艦・LCS・原潜など
→ 大型戦闘艦・潜水艦 7〜8隻 × 約20万ドル/日 ≒ 140〜160万ドル/日（O&Sベース）
強襲揚陸艦 Iwo Jima（LHD）＋ドック型揚陸艦2隻
→ 艦自体のO&S、搭載海兵隊・航空機の運用等まで含めると、
DDG数隻分に匹敵する負担があるので、ざっくり 200〜300万ドル/日 クラスとみなせます。
これらをまとめると、

Iwo Jima ARG＋追加艦艇一式 ≒ 空母打撃群 0.5セット分程度のコスト

とみなすのが現実的です。
空母打撃群1セットを 9.05百万ドル/日とすれば、その半分は 約4.5百万ドル/日 です。

(3) 陸上基地部隊など
さらに、プエルトリコなどの陸上基地にいる兵力が約5,000人規模と報じられています。

米軍人1人あたりのフルバードン（給与＋医療＋年金＋施設維持等）コストは、平均すると年間15万ドル前後とされることが多く、
1日あたりに均すとおよそ 400ドル/人/日 程度になります。

5,000人 × 400ドル ≒ 200万ドル/日

もちろん、これは「平時にどこかの基地にいたとしても発生するコスト」まで含んだ計算なので、
純粋な“追加費用”はもっと小さいですが、
「作戦全体に割り付けるフルコスト」という意味では、
+200万ドル/日前後を上乗せしておくのが妥当です。

4. まとめ：ベースラインとピーク時コスト

以上を一つにまとめると：

空母打撃群（Gerald R. Ford CSG）
→ 約 9.0百万ドル/日
揚陸即応群（Iwo Jima ARG）＋追加艦艇
→ 約 4.5百万ドル/日 規模（CSGの 0.5 セット相当）
陸上基地要員・支援インフラ
→ フルコストで 2百万ドル/日前後

合計すると、

「構え続けているだけ」の平時運用でも、1日あたりおよそ 1,550万ドル前後

となります。

さらに、実戦——

ドローンや小型艇に対する空爆

巡航ミサイル、精密誘導爆弾の投射

航空機の飛行時間の増加

が重なると、弾薬と追加飛行時間がコストを押し上げます。

だ、そうな。 November 11, 2025

最強の潜水艦に加えて、世界最高の天気予報もあるし、倭国落とす（占領）はすげーめんどくさそう・・・
海突破しても、山岳地系ばっかりだから、ゲリラ攻撃向きだし・・・ November 11, 2025