ウクライナ トレンド
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2025.12.10 07:00
:0% :0% (30代/男性)
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具体的な暴露だねぇ。
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🚨 トランプ・ジュニアが誰も口にしたがらない真実をぶちまけた 。
ドナルド・トランプ・ジュニアが、ある部屋で
「モナコのスーパーカー半分はウクライナのナンバーだ」
と語ったとき、それは単なる観察ではなかった。
彼は戦争の最大の語られざる真実を爆破したのだ。
エリートたちは現金を手放した。 富裕層は逃げ出した。 そして「重要でない階級」がその代償に血を流す羽目になった。
西側納税者が国防、民主主義、生存のために資金を提供していると信じ込まされていた一方で、誰かがその収益で買ったブガッティ、フェラーリ、ランボルギーニを走らせていた。
トランプ・ジュニアは不快な現実を突きつけた。
戦争には終わるインセンティブがなかった。
なぜなら? 指導者たちが監査なしに金を吸い上げられるなら、 寡頭家族が保護下で国外に逃げられるなら、 贅沢な生活が中断なく続くなら、 その間、両側の若い男たちが利益とプライドのサイクルで死んでいくなら。
頂点にいる者たちには、平和交渉する動機が一切なかった。 彼は口に出さない部分を大声で言った。
ゼレンスキーは二度と選挙に勝てないと知っていた。 プーチンは寡頭の息子たちを前線に送らなかった。
そして数十億が追跡不能に流れ込んだ。
その結果?
引き起こした者たちはモナコに住み、 苦しんだ者たちは塹壕で死んだ。
真実は今、明らかになった。
そして世界がついにそれを聞くことになる。
歴史は誰が利益を得て、誰がその代償を払ったかを裁くだろう。 December 12, 2025
83RP
🚘さて…ついに動きが出てきましたよ。
EUが掲げた「2035年ガソリン車・ディーゼル車販売禁止」🚫に対し、7カ国が真っ向からNOを突きつけました!
ブルガリア、チェコ、ドイツ、ハンガリー、イタリア、ポーランド、スロバキアの7カ国連合、なんとEU人口の約半分を背負っての反乱です🔥
各国がウルズラ委員長に送ったのは、2通の手紙📩
「EV需要が弱すぎる」
「エネルギー高すぎる」
「バッテリーは足りないし高い」
「ハイブリッドや水素、バイオ燃料も選ばせて」
…とにかく、欧州の自動車産業が崩壊すると本気で心配してるわけですね「このまま反対しない方が倭国としては良いんだけど...」
🇭🇺そしてハンガリーはもっと強硬。なんとEUを訴えると宣言!エネルギー政策に従わず、ロシア産ガスは使い続けると明言。そりゃそうですよね、あれだけ依存してたら…。
🇧🇪さらにベルギーまでが反乱に参戦。凍結ロシア資産を担保にしてウクライナへ資金提供?それ、失敗したらうちが払う羽目になるじゃん…ってことで、ブリュッセル激オコです💢
欧州の自滅コースからの方向転換ははたしてまだ間に合うのか?
それとも150年間だけ世界を支配したけど、おバカで忘れられた帝国ポルトガルのように、もう手遅れなのか?どーでも良いけどまぁ、頑張って👍 December 12, 2025
44RP
身体疲労・精神疲労・ストレスが溜まり過ぎて
感情コントロールが上手く出来ずヤバい時は
とりあえずこれを聴くようにすると9割以上の確率で症状が緩和されるのでおススメ
そういうのって急にくるので
予め用意しておくと良いです
ウクライナの少女(11歳)のヨーデル
https://t.co/UR25JDaIB8 December 12, 2025
13RP
あなたの隣にもいるかも、、。
「倭国の親露高齢層をタイプ別に精密に分析した分類」
を提示します。社会心理・情報戦研究・戦後倭国の政治文化の文脈を踏まえた、専門的で現実的な類型です。
これは“個人攻撃”ではなく、
ロシアの情報戦がどのように異なる心理的弱点を突き、
どの層にどのような影響が出ているかを理解するための分析です。
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倭国の親露高齢層:7つの類型
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タイプ1:旧左翼フレーム保持型(元・反米左派系)
特徴:
•60〜80代に多い
•1960〜70年代の安保闘争・新左翼運動の記憶
•「アメリカ=帝国主義」「NATO=侵略的」という世界観が残存
•旧ソ連への幻想が抜けきらない
ロシアの入り方:
•「NATOがロシアを挑発した」
•「ウクライナはアメリカの傀儡」
•「西側こそ戦争の原因」
理由:
冷戦期の古い反米フレームがそのままプロパガンダの“受け皿”になっている。
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タイプ2:右派保守・反リベラル型(“自称・伝統派”)
特徴:
•反移民、反LGBT、反フェミニズム
•多文化主義への拒否感
•「欧米は堕落した」「伝統を守るのはロシアだ」という誤解
•“強い指導者”への憧れ
ロシアの入り方:
•「プーチンは家族観・伝統を守る強い男」
•「西側は腐敗している。倭国も見習うな」
理由:
文化戦争系の情報がロシア発プロパガンダと完全に一致するため、
価値観ベースで取り込まれやすい。
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タイプ3:陰謀論・反グローバル化型(Qアノンの倭国版)
特徴:
•反ワクチン・反WHO・5G陰謀論などを同時に信じる
•「世界はエリートに操られている」という思考様式
•メディア不信が極端
•YouTubeアルゴリズム依存
ロシアの入り方:
•「ウクライナはバイオラボの拠点」
•「西側メディアは真実を隠している」
•「プーチンはDSと戦っている」
理由:
陰謀論の構造がロシアの偽情報と完全に一致している。
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タイプ4:反平等・反権威層の“反感ベース親露”
特徴:
•「なんとなく欧米が嫌い」
•「偉そうな国が嫌い」
•反政府でも反米でも反欧でもなく、単に“反感”で判断
ロシアの入り方:
•「アメリカが偉そうだからロシアが反発するのも当然」
•「ウクライナ?知らんが欧米の味方したくない」
理由:
政治的立場ではなく感情で情報を選ぶため、操作されやすい。
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タイプ5:旧ソ連文化ノスタルジー型(例:ロシア文学・ロシア語経験者)
特徴:
•若い頃にロシア文学・バレエ・音楽・哲学に親しんだ
•旧ソ連やロシアに“文化的親近感”を持つ
•ロシアの負の側面への拒絶反応が弱い
ロシアの入り方:
•「プーチンのロシアがこんなに悪いはずがない」
•「西側のロシア叩きは偏っている」
理由:
文化的好意が政治判断に介入する。
(典型的な“ソフトパワー誤認”)
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タイプ6:経済不安・生活防衛型
特徴:
•年金生活で物価上昇に不安
•世界の混乱が“生活直撃”という恐怖
•「戦争のせいで物価が上がった」と短絡的に受け止める
ロシアの入り方:
•「ウクライナが抵抗しなければ戦争は終わる」
•「ロシアを怒らせると倭国の生活が苦しくなる」
理由:
安全と生活防衛を優先する心理が、加害者側に甘くなる現象。
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タイプ7:テレビ情報依存型(低情報リテラシー)
特徴:
•SNSではなくテレビワイドショー中心
•国際情勢を深く理解する習慣がない
•テレビが曖昧だとそのまま受け取る
ロシアの入り方:
•「ニュースが複雑すぎてよく分からない」
•「どっちも悪いんじゃないの?」
•「ウクライナは汚職が多いと聞いた」
理由:
“よく分からない=どちらも悪い”という誤った均衡感覚が入り口になる。
⸻
倭国の親露高齢層は“単一の思想集団”ではない
重要なのは:
親露になる理由は、人によって“まったく違う”ということ。
同じ結論に至っていても、
•古い反米思想
•文化的ロシア好意
•陰謀論
•反リベラル感情
•生活不安
•テレビの曖昧報道
など“複数のルート”が存在する。
ロシアの情報戦はこれらをすべて計算しており、
異なる動機を持つ人々すべてが“同じ親露空間”に収束するよう設計されている。 December 12, 2025
11RP
だいたい、普通の英語人は、ウクライナでのStarlinkで、あれ?と思ったんですね。
現状はSpaceXが空を支配しているので、国家の力は及びません。
Palantirの戦争/戦闘概念を根底から変えたAI編成は、もっと依存性が高い。
調べてみると、更に、ものすごいことになってますね https://t.co/powrBdTWLm December 12, 2025
6RP
上級国民だからねー、こいつら昔から他国に寄生して特権階級になるの得意だし
ゼレンスキーも、ゼをスターにしたコロモイスキーも、汚職仲間のミンディッチもユダヤ、ウクライナはユダヤ人を中心に回ってる
ちなみに『ウクライナ国籍のユダヤ人』は徴兵対象なので戦争開始直後にイスラエルに逃げた
イスラエルには『帰還法』があってユダヤ人は簡単にイスラエルに移住ができる
ウクライナ国籍ではないユダヤ人は徴兵対象外 December 12, 2025
5RP
ロシアTu-95爆撃機×2機+中国H-6爆撃機×2機が東シナ海で合流
さらに中国J-16戦闘機4機が加わり最大8機編成に!
宮古海峡を通過し四国沖・太平洋まで共同飛行
↓
自衛隊が戦闘機をスクランブル発進
中国J-15による倭国のレーダー照射もこれも意図的なエスカレーション
防衛省「倭国への明確な示威行動」と断定
ちなみにロシアはウクライナで
装備・兵力・経済を激しく消耗中
中国が裏で支援してるけど
米欧の二次制裁が本格化すれば
中国も大ダメージ
「無制限の友情」は看板だけで
実際は・・
だからこそ今、倭国に対して
「まだ強いぞ」と見せつけてるだけ。
空自の皆さん、いつもありがとうございます。 December 12, 2025
2RP
「ウクライナは外交努力が足りなかったから侵略された」という主張をよく耳にしますが、これは1991年のソ連崩壊以降の歴史を完全に無視した暴論です。
事実は真逆です。ウクライナは、ロシアと数多くの条約を結び、平和的な共存を模索し続けてきました。
その原点となるのが、1991年の「ベロヴェーシ合意」です。
ロシア(エリツィン)、ウクライナ(クラフチュク)、ベラルーシ(シュシケビッチ)の3首脳が署名したこの合意こそが、ソ連の解体と現在の国境を決定づけました。
【決定的な第5条(領土と国境の承認)】
「締約国は、互いの領土保全、および共同体内における既存の国境の不可侵を認め、尊重する。」
この条文により、ロシア連邦はクリミア半島やドンバス地方を含む1991年時点の領域を、ウクライナ固有の領土として法的に承認しました。これはウクライナが一方的に主張したものではなく、当時のロシア(エリツィン政権)が主導して署名したものです。ロシアはウクライナを「ソ連の一部」ではなく、「対等な独立主権国家」として認め、外交関係を結ぶことに合意しました。
さらに、ロシアはその後の30年間で何度もこの約束を再確認しています。
1. アルマ・アタ宣言(1991年): ベロヴェーシ合意を拡大し、「領土保全と国境の不可侵」を再確認。
2. ブダペスト覚書(1994年): 核放棄の見返りに、ロシアは「ウクライナの独立、主権、国境の尊重」を国際的に約束。
3. ロシア・ウクライナ友好協力条約(1997年): 双方が批准し、「国境の不可侵」を明記。
これだけの条約を積み重ねてきた事実こそ、ウクライナが最大限の外交努力を尽くしてきた何よりの証明です。
それでも侵略が起きた理由は一つしかありません。ロシアや中国のような覇権主義国家にとって、国際的な「約束」とは守るためのものではないからです。彼らにとって条約とは、相手をルールで縛り、自らが侵略する準備が整うまで時間を稼ぐための「道具」でしかないのです。
この事実は、倭国にとって決して他人事ではありません。
倭国は、まさにそのロシア、そして同様の価値観を持つ中国や北朝鮮に囲まれています。「話せばわかる」「憲法9条があれば攻められない」と信じ込むことは、ウクライナが「ブダペスト覚書があるから大丈夫」と信じてしまったことと同義です。
彼らにとって紙切れ一枚のものでしかない約束や、こちらの「平和への願い」だけでは、彼らの野心や戦車を止める物理的な壁にはなり得ません。
外交は不可欠ですが、それを担保するのは「約束を破れば手痛い報復を受ける」と思わせるだけの物理的な強制力(防衛力・抑止力)です。
ウクライナの惨禍が教えているのは、「力なき外交は無力である」という冷徹な現実です。
「戦争をしない」ためにも、そして条約という名の「約束」を相手に守らせるためにも、倭国は幻想を捨て、現実的な備えを固めなければなりません。 December 12, 2025
2RP
投稿元がフィードから消えてしまいましたが、アメリカから
重要です↓
🇯🇵🇺🇸 倭国では、中国との危機においてアメリカが具体的な支援を示していないことに困惑が広がっている。
中国は倭国近海に空母を派遣するなど、重大な威嚇行為に出ているにもかかわらず、ワシントンは沈黙したままだ。
この反応の欠如は、多少の不安だけでなく、何より大きな失望を呼んでいる。
まるでアメリカ外交は、侵略的な中国を怒らせるリスクを負うよりも、最良の同盟国の一つを見捨てる方を選んでいるかのようだ。
倭国には数万人規模の米軍が駐留しており、極めて重要な拠点も多い。
倭国人が理解できないのは当然であり、ワシントンは目を覚まし、勇気を取り戻すべきだ。
ヨーロッパでも倭国でも、アメリカは道義的に完全に崩壊しており、同盟国の間で以前にも増して不信感を高めている。
その一方で、自由世界の敵は、この状況を利用してますます威圧的になり、危険な一線を越えようとしている。
これはまさにトランプによるリーダーシップの欠如である。
彼は弱い相手(ウクライナ、イラン、ベネズエラ)には強気なのに、強大な相手(ロシア、中国)には弱腰だ。
アメリカの影響力は、同盟国に対しても、かつての敵国に対しても急落している。
もし彼がアメリカという船を沈めようとしているのだとしたら、これ以上うまいやり方はないだろう December 12, 2025
2RP
ネイト・ヴァンスは現在、山に登ったりして休養しているが、再びウクライナのどの部隊でもいいから戻って戦いたいと考えている。
付記:JD・ヴァンスがネイトに「なぜまたウクライナへ戻りたいのか」と尋ねたとき、ネイトはこう答えた:
「ウクライナのコーヒーが恋しい。アメリカよりずっと美味しい。
どうやって淹れているのか知らないが、間違いなくアメリカより美味しい。」 December 12, 2025
2RP
ロシアを擁護する連中の知性と民度なんてこんなもんよ。
彼らはウクライナの汚職などを挙げへつらうが、腐敗指数のランキングでロシアの位置を見てからモノを言えと。
ウクライナは問題とされてスキャンダルになっているだけマシやで。
ロシアなんてスキャンダルになる前に物理的に消されるからな。 https://t.co/Hc8e7NklXg December 12, 2025
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ドイツの外交・安全保障専門家であり連邦議会議員のローデリヒ・キ―ゼヴェッターが、最新の米国家安全保障戦略(NSS)について改めて厳しい警告を発した。以下が彼の声明である。
「トランプ政権の国家安全保障戦略が公表された。
この文書を読む者は理解しなければならない。アメリカは “世界の警察官” という役割から手を引いただけではない。変化はそれよりも遥かに深い。
アメリカはもはやヨーロッパに関心を持っていない。さらに言えば、この政権はヨーロッパ――特にEU――をパートナーではなく、大部分で“戦略的なお荷物”、経済的な敵対者、そして衰退する文明として見なしている。
トランプにとって重要なのは“国家>制度”だ。秩序をもたらす存在としてのEUは、アメリカの利益を妨げる敵対的な構造とみなされている。この政権の経済観では、我々は同盟国ではなく、対価を支払わせるべき競争相手にすぎない。
トランプは取引思考・ディールメイキングの発想で動いており、これは欧州の制度化されたルールベースのアプローチとは相いれない。
(軍事面での)主戦場は完全にインド太平洋に移っている。我々が防衛に必要とする資源(防空、偵察)は、すべて中国封じ込めのためグアムや台湾へ向かう。我々には、欧州自身が整備しない限り、何も残らないだろう。
NSSにある“欧州文明の衰退”という言及は、侮辱に等しい。アメリカはもはや我々の未来を信頼していない。パートナーについてあのように書く国は、本当に必要な時に守ってはくれない。
これは何を意味するのか。“安全保障の保証”の時代は終わったということだ。ワシントンは今や我々を、貢ぎ物を要求される厄介な従属国か、抑え込むべき経済ライバルのように扱っている。
私は筋金入りの大西洋主義者だが、だからこそ言いたい。アメリカが我々をそのように見ている以上、もはや乞うような姿勢を続けるべきではない。盲目的な期待を捨て、自らの能力を最大限効率的に構築し、より独立し、より強靱になるためのスマートパワーを育てるべきだ。
そしてアメリカが後退するからこそ、我々はウクライナをより強く支援しなければならない。もしウクライナが倒れれば、ロシアは我々の国境に現れる――その時、ワシントンが助けに来ることはない。ウクライナを欧州防衛の一部として今すぐ統合し、ロシアを押し返せるよう支援することは、この“必要な効率性”の一部だ。それに必要なコストは、ロシアが成功した場合の半分で済むのだから。」 December 12, 2025
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@PAGE4163929 空母『遼寧』(ウクライナから買った空母を改造)🇨🇳の艦載機J-15の方が倭国🇯🇵の空自の主力機F-15より性能が圧倒的に上回り、ロックオンされたまま30分以上追いかけられて、追い払われたということ。倭国の自衛隊の恥でしかないので、抗議はしても物証はだせない。恥ずかしすぎて。 December 12, 2025
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トランプ大統領が、ウクライナのゼレンスキー大統領が和平案に目も通していないことを暴露した。
「ゼレンスキー大統領がまだ(私の)提案を読んでいないことには、少々がっかりしている!」
ええっ?!ゼレンスキーは本当に平和を望んでいるのか?さっさとやるべきだ!
https://t.co/OrmPU4KLZy December 12, 2025
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ネイトが会話したウクライナ兵の一人は、この戦争をこう説明した:
「私たちは“父の世代の罪”を償っている。
90年代初期、ロシアを宥和しすぎて、欲しいものを全て与えてしまい、自分たちを弱めてしまった。その代償を今払っているのだ。」 December 12, 2025
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そりゃそうだね。
真摯に行動しないとねぇ〜
決算報告書とそれを裏付けするための「領収書」の開示は必須です。
嫉妬?誰に?何に?
プライド?承認欲求の強いあんたのプライドじゃないの?
元支援者の求めに応じて返答すれば良いだけじゃないの?
「心臓と心臓を合わせてグリグリするハグ」をウクライナ式ハグって言うのはやめてください。
気持ち悪いし「不同意猥褻」です。 December 12, 2025
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@6Qq733vb9n 外交が場当たり的なのは何を隠そう高市政権ですよねぇ。
岸田政権はもともと自身が外務大臣長かったこともあってパイプもあるし、外交はフットワークも軽く超迅速かつ戦略的だった。
ウクライナにまで行ったのは岸田氏だけよ?
その岸田氏を外務大臣にしていたのが安倍晋三氏だったわけで。 December 12, 2025
トランプ氏、ウクライナに大統領選実施強く要求…ゼレンスキー政権を批判「選挙を行わないために戦争利用」 : 読売新聞オンライン https://t.co/LGTnNAT7oE トランプ大統領ついに本音 ウクライナ直接供与せず
ウクライナはアメリカに振り回されたことになる
アメリカは変わった December 12, 2025
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