日中の戦力を比較すると、例えば戦闘機の数では倭国の約6倍と圧倒している。しかし、性能では間違いなく倭国が優位といわれる。米軍は最低でも3000機以上で中国の2200を上回り、質でも圧倒している。日米が組んでいる限り、余裕で戦える。
特にこの三菱重工製のF-2は90機ほど配備されているが、対艦攻撃能力が圧倒的とされる。

そして、防衛省は2022年12月の防衛力整備計画で、垂直ミサイル発射システム（VLS）搭載型潜水艦の開発を決めている。これをやられたら、敵はたまったものではない。

敵地攻撃能力を持つスタンド・オフ・ミサイルの開発も進む。敵の防空圏外から発射できるミサイルだ。さらに、変則的軌道ミサイルも開発が進み、迎撃はより困難になる。

さらに、みんな馬鹿にしていたが、レールガンも倭国は成功させてしまった。素材力がなす倭国の技術力の集大成と言ってよい。

恐らく2035年完成の日英伊共同開発の次世代戦闘機は、相当な性能になるだろう。特に倭国がステルス性能を担当し、欧州のシステム統合能力と一体化すれば、まさに画期的だ。

しかし…通常兵器に加え、核兵器を持たなければ、何の意味もない。国民世論が盛り上がらない限り、もう倭国は守りきれない。

※F-2戦闘機とレールガン November 11, 2025

【倭国が中国に軍事侵攻を受けたときーー米国が絶対に倭国と戦う理由と、米国が倭国を手放せない理由とは？（戦術の基礎）】

日米安全保障条約の下で、アメリカ合衆国は倭国の防衛に対し「鉄のような」コミットメントを公言しています。

実際、歴代の米国高官らは日米同盟を「インド太平洋地域の安定の礎（cornerstone）」と表現し、その重要性を強調してきました。

しかし、倭国国内では「アメリカは本当に倭国を守る価値を感じているのか」「倭国に資源もなく人口減少が進む中で、米国に見捨てられないか」といった不安の声があります。

この疑念に対し、軍事的・地政学的理由と経済的・技術的理由の両面から、「なぜ米国は有事の際に倭国と共に戦い、倭国を絶対に手放せないのか」を考察します。

結論を先取りすれば、それは『倭国の防衛がそのまま米国自身の存続と安全保障と繁栄に直結する』という極めて冷徹な「地政学的現実」に他なりません。

逆に言えばこの地政学的現実が倭国にとっての幸運でもあり、米国が倭国と共に倭国領土を防衛する理由となっています。

わざわざ米国が倭国防衛に尽力するのは、単なる「日米安保条約の条項という書類上の約束」に基づくものだけありません。

また倭国人に対する恩義や友情だけでもなく、100%自国の国益のためであり、ゆえに日米同盟は世界に類を見ないほど強固かつ盤石なのです。

【米国が倭国を守る軍事・地政学的理由】

戦略地理的に見て、倭国列島は米軍にとっての浮沈空母、そして西太平洋における不沈の前進拠点です。

米軍第7艦隊の母港である横須賀基地をはじめ、沖縄・嘉手納など倭国各地の在日米軍基地により、米国はアジア太平洋地域へ軍事プレゼンスを張り巡らせています。

中国の軍事侵攻に際して、もし仮に倭国を見捨てて撤退すれば米軍は西太平洋の橋頭堡を失い、一気に後方のグアムやハワイまで後退せざるを得ません。

しかしグアムやハワイからでは中国の軍事力に対抗することは不可能です。

米国防専門家も「倭国やフィリピン抜きでは、もはや米国は第一列島線内でプレゼンスを保てず、グアム・ハワイからでは中国の接近阻止網にまず対抗できない」と指摘しています。

言い換えれば、倭国という前線基地があるからこそ米国は「太平洋の大国」でいられるのです。

この地政学的価値は、決して他国では代替できません。

実際、倭国には現在も米軍約5万人規模が駐留しており、これは米国がいかに倭国を前哨と位置付けているかを物語っています。

【「第一列島線」の要衝ーー倭国列島という太平洋の城壁】

米国は冷戦期からユーラシア大陸縁辺の島嶼部に防衛ラインを築いてきました。

それが「第一列島線」と呼ばれる、倭国〜台湾〜フィリピンに連なる島嶼線です。

この列島線は、中国や旧ソ連の太平洋進出を封じ込める天然の防波堤の役割を果たしましたが、その要衝が他ならぬ倭国列島でした。

倭国の南西諸島から台湾にかけて連なる島々は、東シナ海と西太平洋を隔てる地形上の要衝になっています。

ここを倭国と同盟国が押さえることで、中国海軍の外洋進出ルートを監視・統制できるのです。

実際、倭国は南西諸島にレーダーサイトや対艦ミサイル部隊を配備しつつあり、有事にはこの島嶼線で中国艦隊の通過を封鎖・阻止する戦略を整えつつあります。

米国も、フィリピンや倭国と協力して第一列島線の 「出入り口すべてを監視」 する態勢を強化しています。

米海軍関係者は「米軍の潜水艦部隊が第一列島線内の制海権を確保し、中国海軍が同ラインを突破できない状況を維持することが極めて重要だ」と強調しています。

要するに、倭国という城壁が崩れれば米軍の西太平洋防衛ラインは大きく後退し、中国海軍の太平洋進出を許してしまうのです。

そして一度失われた海域は二度と手に入りません。
これを取り戻すには、核兵器保有国同士の正面戦闘になるからです。

その意味で「倭国が破られれば米国も破存続できない」というのは単なる比喩ではなく、戦略上の厳然たる現実なのです。 November 11, 2025

「中国様の表情規制は綺麗な表現規制！」
核兵器のみならず、表現の自由まで宗主国様に売り渡すのかこの国のおヒダリ様は。 https://t.co/9y6Gkc8LM4 November 11, 2025

非武装国家に対する侵攻において、歴史的に見て、即座に家屋の焼却や性的暴行といった直接的な暴力が展開されるケースは稀です。なぜなら、占領を果たした後で「合法的」と称される手段により、対象民族の処理を進めることが可能だからです。このような手法は、国際法や地政学の観点から、ジェノサイドや文化抹消の文脈でしばしば議論されます。

具体的な事例として、チベット自治区を挙げることができます。チベットは1950年に中国人民解放軍による侵攻を受け、当時十分な軍事力を保有していなかったため、抵抗らしい抵抗もできずに占領されました。その後の政策として、中国政府は住民の強制移住、子どもたちの拉致同然の再教育プログラム、強制的な避妊手術や中絶の推進、そしてチベット仏教を中心とした文化遺産の破壊や言語の漢語化を進めました。

これらは、国連のジェノサイド条約（1948年採択）で定義される「集団の全部または一部を破壊する意図」を伴う行為として、国際人権団体から文化ジェノサイドと指摘されています。こうした方法は、銃撃戦のような即時的な武力行使よりも効率的で、長期的に敵対勢力を根絶させる効果を発揮します。結果として、対象集団のアイデンティティと土地が奪われ、抵抗の余地すら失われてしまうのです。

同様の手法は、現在ロシア連邦によるウクライナ侵攻の占領地域でも見られます。ロシア当局は、占領地でロシア語教育の強制、親ロシア派住民の移入、ウクライナ文化の抑圧を進め、事実上のロシア化政策を展開しています。これにより、国際刑事裁判所（ICC）では、子どもたちの強制移送が戦争犯罪として捜査対象となっています。また、中東地域の特定の事例についても、類似した定住政策や文化同化が指摘されますが、外交的な配慮から詳細を控えさせていただきます。

これらの状況に対して、国際社会や国連はしばしば「深い懸念」を表明します。しかし、侵攻国が国連安全保障理事会の常任理事国である場合、拒否権の行使により、非難決議すら採択されにくくなります。これは、国際法の構造的な限界を示すものであり、第二次世界大戦後の国際秩序を支えるはずの仕組みが、強大国には有効に機能しない実態を露呈しています。

倭国に関して申し上げますと、アメリカ合衆国との同盟関係により、侵攻に対する支援が期待される可能性はあります。しかし、これも絶対的な保証とは言えません。

なぜなら、ウクライナが1994年のブダペスト覚書（ロシア、米国、英国がウクライナの領土保全を保障する内容）に基づき核兵器を放棄したにもかかわらず、侵攻を防げなかった事例が示すように、国際保障の信頼性は限定的だからです。

倭国自身も歴史的に、北方領土や旧満州地域で、ソ連軍による住民の強制移住や入れ替え政策を経験しており、これにより多くの倭国人が故郷を追われました。このような出来事は、戦後史の文脈で「人口置換」や「民族浄化」の一形態として研究されていますが、現代の議論ではしばしば見過ごされがちです。

非武装状態が安全をもたらすという考え方は、誤りです。むしろ、静かに同化され、存在自体が消滅するリスクを高めるだけです。これらの教訓は、歴史の教科書や国際関係学の文献に詳述されており、私たちはこれを深く学び取るべきだと思います。 November 11, 2025

@ajNkVxAnZq97012 僕も録画したsongsを再生しようとしたら、偶然放送時間でした。
過去に立花さんがテレビは核兵器に勝る兵器とおっしゃってましたが、ネット社会が早めに始まってることが救いだと思います。 November 11, 2025

ミリオタの人らから見たら兵器の弱点とかも解るだろうし意見違うかもしれんが、世界二位の経済大国であり、あれだけの兵器を自国で製造できて、AI活用の無人兵器も大量に所有してて、核兵器まである。軍幹部は政治するだろうけど、現場の兵士は「やったら勝てる」という士気の奴、少なくないと思うぞ。 November 11, 2025

戦争が起きれば、無数の人が苦しみの中で命を落とし、安全も生活も、そして権力を抑制する制度さえも崩壊する。それでも、状況によっては戦争を選ばざるを得ない局面があるかもしれない。だからこそ、戦争の是非を判断する際には、「本当に必要なのか」「勝算はあるのか」「どれほどの犠牲が生じるのか」といった、きわめて本質的な要素を真剣に検討するのが当然である。
しかし番組では、多くの若者は「前向き」「積極性」「頑張っている姿が見える」といった印象によって、首相──たとえば高市早苗氏──の支持を決めているとされる。財産を失う程度ならまだしも、中国との戦争のように国家の存亡と無数の命がかかる問題を印象で判断するのは、とてつもなく愚かである。中国との戦争に勝つことは現実的に考えがたいし、核兵器が使われなくても倭国中の原発が攻撃されれば、この国は人の住めない汚染地帯になる。これほど重大な問題を、「わかりやすさ」や「前向きさ」「積極性」「がんばっているのが見える」などで判断する人々を、他にどう呼べば良いのだろうか。
もちろん、芸能文脈で「前向きさ」を演出する三十代女性（そもそも若者ではない）を批判する意図はない。むしろ、そうした人々は社会的に巧みに立ち回っているのだろう。問題は、若者がこうした印象による判断に誘導される社会的構造の方である。
では、なぜ生命に関わる戦争の判断が、「前向き」「積極性」といったどうでもよい印象に左右されるのか。それは、命を預ける心臓外科医を「ハンサムかどうか」で選ぶような、通常あり得ない判断である。
それにもかかわらず、その「あり得なさ」が現実に生じるのはなぜか。
私が長年のいじめ研究で見出したのは、「みんなのノリに合っていること」が絶対的価値として畏怖される、小世界特有の秩序である。倭国の学校では徹底した集団主義のもと、感動やムードを共有し、生命の根底から一体化するような感覚が最高価値として刷り込まれる。その結果、「みんなの気持ちよいムード」に従うことが、命より重要になるケースさえ生じる。これが倭国の集団主義教育による人間形成の実態である。詳細は拙著『いじめの構造──なぜ人が怪物になるのか』（https://t.co/2WStHd9CEZ）を参照されたい。
また、この仕組みを示す実例として、以下の体験記も参考になる（この例は左翼的全体主義の影響が強い）。
· https://t.co/zwkTT3ZmVt
· https://t.co/NCxWppSngE
· https://t.co/9efV5pEm9L
「前向き」「積極性」「頑張っているのが見える」といった評価は、学校の集団生活で「みんなから良いムードを得る力」として機能している。それ自体を娯楽として楽しむだけなら構わない。しかし、それを国家の存亡を左右する判断基準として用いることは許されない。戦争の決定にこれを持ち込むことは、どう考えても、とてつもなく愚かである。
とてつもなく愚かである。
何度でも言うが、この愚かさを生み出したのは学校の集団主義教育であると私は考えている。
さらに、ネット上で多数が特定個人を攻撃しているつもりの人々へ伝えたい。実名攻撃は突然、裁判所から呼び出される可能性がある。トラブルを避けたいなら、どこまでが法的に問題ないか、弁護士に相談しながら行動すべきである。
しかし、これは重要事項とも言えない。最も大切なのは、中国との戦争によって人が死に、国が滅びる事態を防ぐことである。人々の愚かさが最悪の指導者を選び、無謀な戦争を招く。これに対して、「右翼勢力とは何か」を人々が明確に理解できるようにすることで、最悪の事態を回避できる。
このツイート
https://t.co/lNT2javFpx
が多くの人に届き、理解されれば、倭国は戦争の危機から脱することができる。右翼勢力の正体が明確になるからである。
狂気の国家観と正気の国家観を人々に知ってもらうこと。
これこそが最も重要である。
賛同される方、これ以上右翼勢力を強めてはならないと考える方は、どうか
https://t.co/lNT2javFpx
をリツイートしてほしい。高校卒業程度の国語力で読める内容であり、新聞の社説程度の長さである。
よろしくお願いしたい。 November 11, 2025

台湾を攻撃したら北京を爆撃する
とトランプは言っていますから何故
中国は米国に何々すると言わないのか⁉️
つまり中国は倭国が核兵器持っていないから馬鹿にしているのだ‼️
しかし高層住宅が過剰だから
香港みたいに各部屋が燃え易い
作りだから何れ建材をくれと泣いて
来るよ‼️北京大学生でさえ就活
出来ないから倭国に助けてと泣きついて
来るよ‼️米国には行けない‼️厳しい
入国管理だからだ‼️しかし帆立を殻付きで買えるぞスーパーに早く出回る時に
見逃さないで買い食べよう‼️ November 11, 2025