🇮🇩バリ島ウブドの衣料店で、大谷高校の修学旅行らしき人物が11着の服を万引きした様子です。

CCTV映像が流出バイラル化し、倭国人全体の恥さらしとして大炎上中。インド英語紙 Free Press Journal（12/6付）記事でも掲載中
https://t.co/glDJUr39pi December 12, 2025

「倭国の偽サッチャーが12兆ドルの債券市場を吹き飛ばしつつある」という吹き出しそうな見出しだが、内容は高市のやってることの真面目な解説になっている。最後の一文に痛烈な警告がある。

訳：倭国はいま、危険ぎりぎりの綱渡りをしている。
世界で最も債務を抱える国家が、市場を挑発するかのように、追加国債発行としては到底正当化しがたい計画を掲げている。

財政運営の無責任さは、アメリカ、フランス、あるいは「福祉国家化」した労働党政権下の英国と比べて取り立てて悪いわけではないかもしれない。しかし現在、債券市場の“自警団”が照準を合わせているのは倭国である。

高市早苗が6週間前に政権を握り、コメのバウチャーや化石燃料補助金などを含む 1,350億ドル（1,010億ポンド）規模の「質の低い」財政拡大策 を示して投資家を驚かせて以来、倭国国債の利回りは満期を問わず激しく跳ね上がっている。これらの施策は、彼女自身の政策がもたらしたインフレ効果を覆い隠すための小手先の策と受け止められている。

このポピュリズム的な冒険の規模は、国際金融システムに激震を走らせると同時に、東京の経済エスタブリッシュメントを震撼させている。

10年国債利回りは東京の取引時間中に1.94％まで跳ね上がり、一週間前の1.79％から急上昇し、1997年以来の高水準にほぼ到達した。かつて氷河のように動きの遅かった 12兆ドル規模 の倭国の公的・民間債券市場が、今はほとんど恐ろしい速度で変動している。

倭国総合研究所の川村さゆり主席エコノミストは、高市首相が方針を改めなければ、英国リズ・トラス政権のときのように市場の信認が突然失われる危険があると述べる。

新政権が無謀な政策に踏み込む以前から、債務返済コストはすでに上昇基調にあった。「あらゆる兆候が財政上の清算を指し示している」と彼女は言う。

完全雇用に近く余剰能力のほとんどない経済にこれほどの刺激策が投入される見通しであれば、通常なら円は上昇すべきだった。独立した中央銀行を持つG7諸国では、大規模財政は通常、金利の上昇と資本流入を伴う。

それにもかかわらず、円は依然として低迷している。日銀がようやく3％のコアインフレに対して何らかの措置を取る可能性を示しているにもかかわらずだ。

円は依然として1ドル＝155円（0.75ポンド）という極端な水準で推移し、実質ベースでは半世紀ぶりの弱さにある。「高市氏は市場の警告に謙虚に耳を傾けるべきだ」と、野村総研の木内孝胤氏は述べる。

円はスイスフランとの連動を失い、もはや安全資産通貨としての振る舞いを見せていない。むしろ新興国の通貨のように、あるいはトラス政権のミニ予算案後に世界の投資家が英国債とポンドを同時に売り浴びせた時のポンドのように動いている。

木内氏は、政府が倭国売りを全資産クラスで引き起こす恐れがあると警告する。

「悪化する財政状況への燻る懸念は、大規模危機へと発展しうる。景気循環に逆行する拡張的予算を押し進めれば、株式、債券、円の三重安が発生し、倭国からの資本流出につながりかねない」と彼は述べる。

高市氏は倭国初の女性リーダーであり、自らをアジアのマーガレット・サッチャーとして売り込んでいる。しかしサッチャーと同様、他のキャリア女性に対してはほとんど寛容さを示さない。
高市氏は、女性を家庭の柱と見なすサムライ時代の価値観を理想化するナショナリスト的運動の一員でもある。

倭国ではまた、1937年の中国への全面侵攻（支那事変） と第二次世界大戦を含む「大東亜戦争」における倭国の行動を「欧州帝国主義からアジアを解放しようとした試み」として肯定的に評価する立場が存在する。

欧米の読者には意外かもしれないが、倭国は1905年にロシア艦隊を撃破（日露戦争）し“白人支配”の神話に傷をつけたことで、インドネシア、インド、エジプトの反植民地活動家から尊敬された歴史がある。

こうした複雑な道義的背景は、フランス系レバノン人作家アミン・マアルーフの著作『Le Labyrinthe des égarés』に描かれている。同書は倭国の中国占領下の行為を正当化するものではない。

高市氏は、サッチャーが財政規律に極めて厳格で、不況期の1981年でさえ景気抑制的な予算を押し通したことを理解していないようだ。高市氏の“ばらまき”の寄せ集めはサッチャリズムを愚弄している。

世界の投資家にとって「不安定な倭国」はまったく新しい事態である。
過去30年間、世界に危機が生じれば円が上昇するのは当然視されてきた。倭国は世界最大級の対外債権国であり、世界流動性の主要供給源だったからである。

倭国の投資家はリスクオフ局面で海外資産の一部を本国に戻し、円キャリートレードを急激に巻き戻してきた。その動きは迅速で強烈だった。

1998年、ロシアのデフォルトとLTCMヘッジファンドの崩壊が起きた際、円は1日で10％上昇した。2007年初頭のアイスランド危機から始まり、2008年末の欧米銀行危機へと至る世界不況のなかで、円はポンドに対して2倍に達した。

倭国の債務を不安視する必要はほとんどなかった。倭国は国内貯蓄で自らを賄っていた。倭国国債を空売りした投資家は「ウィドウメーカー（未亡人製造機）」と呼ばれる取引で損失を重ねた。

しかし今後は、倭国の債務に対してより注意を払う必要があるかもしれない。FRBが利下げを行い、米国の雇用情勢が急速に悪化しているにもかかわらず、円がドルに対して弱含みで推移していることは異例である。

川村氏は、米日金利差の縮小にもかかわらず円が反応しないのは、投資家が倭国の「財政・金融規律」に対する信認を失いつつある明白な兆候だと述べる。

彼女は、政府が1940年代後半の安定化危機以来となる措置、たとえば資産税や銀行預金の凍結といった drastic measures（極端な措置） を取らざるを得なくなる可能性を警告する。「財政再建は緊急の国家的優先課題とならなければならない」と彼女は指摘する。

高市政権は、倭国の基礎的財政収支（PB）黒字目標を放棄した。これは英国の財務相が財政規律を投げ捨てるに等しい。

歳出の一部はAI、半導体、量子技術、造船といった産業政策に振り向けられ、一定のリターンを生む可能性がある。しかし多くは浪費されている。

利払い費は40年近く約10兆円で安定していた。金利がゼロ近くに抑えられていたため、債務比率がGDP比260％に達しても支払負担は抑えられた。しかしインフレの復活が、この不安定な均衡を破壊した。

債務比率は230％に低下したように見えるが、それは名目GDPの増加による錯覚にすぎない。最初のインフレの波は、債務残高の実質的負担を一時的に減らしただけであり、その“刈り取り”の反動は遅れて訪れる。

日銀が今月利上げするかどうかは、ほとんど枝葉の問題である。市場は、日銀がすでに財務省の影響下にあると疑っている。投資家は自ら動き、借入コストの大幅な再評価に踏み出している。

債務返済コストは、償還を迎える国債がはるかに高い金利で借り換えられるにつれ、急激に上昇しようとしている。IMFは利払い費が2030年までに2倍、2036年までに4倍になると予測するが、これは市場が秩序を維持することを前提としている。しかし、この種の市場転換が秩序立って進むことはまれだ。

倭国は依然として3.4兆ドルの対外純資産を持つ主要債権国のひとつだが、「倭国だけは例外」という金融的特権の時代は終わった。

かつては、倭国が世界の動揺に応じて数千億ドル規模の資産を突然引き揚げ、世界的な流動性を枯渇させ、資産の投げ売りを加速させる可能性が懸念されていた。しかし今は、国内事情によって倭国がそうせざるを得なくなることが懸念されている。

10年国債利回りの2％が“臨界点”だという指摘もある。もしそうなら、高市政権が方向転換するか、あるいはどこかで何かが壊れるかの瀬戸際にある。

訳註：
「円はスイスフランとの連動を失い」→スイスフランは典型的な安全資産通貨。円が連動を失うのは「安全資産としての地位喪失」を意味する。

「全資産クラスで倭国売り」→株式・債券・通貨・不動産・コモディティなど倭国関連資産が一斉に売られる状況を指す。 December 12, 2025

> なんて日に、どうしているのかしら？

この観点すごく興味深い。都会と田舎では生活様式がまったく異なるのだと気付かされた。インド人から「倭国の人はどうやってスパイスをすり潰してるの？」と聞かれて「いや、そもそもスパイスすり潰さないし…」と答えるような感じ。『なんて日』は無いんだよ。 https://t.co/SkSBEU4ASy December 12, 2025

「卑劣な手口だ…」インドカレー屋が絶対に潰れない理由がヤバすぎる…😇
https://t.co/ZDVBy5lkao December 12, 2025

プラバースさんはインドへ無事にお帰りになりました✈️
倭国滞在を大変楽しまれたそうです☺️

プラバースさんからみなさまへ
置き土産頂きましたょ📹

映画はいよいよ明日公開です✨
どうぞ宜しくお願いします☻

#バーフバリエピック４K
#BaahubaliTheEpicInJapan
#バーフバリエピック王の来日
#プラバース December 12, 2025

本日は84年前に、倭国軍がマレー半島北部に上陸進軍した日である。その1時間後に倭国軍はハワイの真珠湾攻撃を開始。真珠湾攻撃は誰でも知っているが、マレー半島のコタバル、ソンクラーに上陸し、一週間で南下し、シンガポール攻略した話は倭国人で意外に知っている人は少ない。学校教育で「漏れて」いるからであるが、マレーシアとシンガポールの人はちゃんと「倭国占領期」として詳細に知っている。ジトラに近いマレーの調査村では倭国兵士がバナナ食べて喜んでいたのを覚えている。
倭国軍はマレー人、インド人は取り込むつもりで酷いことはしなかったが、華人系には「きっと中国に資金を送って支援してる」と決めつけて虐殺、財産を押さえ、シンガポール占領の時は「人口を半分程度に減らせ」と辻政信参謀が指示し華人虐殺したので、特に華人系には忘れられない恨みになっている。 December 12, 2025

「こういう醜悪な物を許容してるから、12歳のタイ人を買うんだ」について。

ではこういう醜悪な物とやらの無い、中東やインドでは児童への強姦や売春が少ないかというと、実態は逆なわけで。

現実やデータを見ずイメージだけで良い悪いを語るのは、政治に関わる者の判断としては危ない気がしますね。 https://t.co/GCahgOOrNM https://t.co/guCuijwVBg December 12, 2025

🇮🇳インド
インド人は家の中は
綺麗にするのに
自宅玄関以外を
ゴミ捨て場と思っている
様です
路上にポイボイ捨てる
習慣があります
川も勿論ゴミ捨て場🗑
インダス
ガンジス
プラマプトラ川も
ゴミだらけになっています

洗礼の川なのに。。。 https://t.co/rGFniFrnMg December 12, 2025

中国はかつて朝鮮戦争に参戦し、ソ連と国境紛争を行い、ベトナムに侵攻し、インドと国境紛争を行った過去がある。周辺国とよく揉め事を起こしているので、それらの周辺国は中国を「衝動的に動く国」と見てるんじゃないかな。倭国だけじゃないと思いますよ。 https://t.co/0Pp4qTfmhj December 12, 2025

2回インド行ったせいで人生観戻ったわクソが December 12, 2025

倭国人の虎の切り絵を盗作したインド人の人、「同じ写真をモチーフにしてるんだから最終的な作品が似るのは当然」ということで証拠の写真を出してるんだけど、その写真がGeminiで生成した生成AIだったらしい。元の切り絵をGeminiに読ませて「写真風のリアルな画像にして」と命令して作ったのだろう。 December 12, 2025

⚠️「英ガーディアンがこう書いている、これが海外の常識的な見方だ」という論調は、単一メディアを国際世論に見せかける偏った考え方です。

解説します。

📰ガーディアンの立ち位置

1821年設立のガーディアンは英国の一般紙で、電子版と合わせた定期購読者数は50万人です。倭国の新聞にたとえると、東京新聞に毎日新聞を足して少し国際的感覚をふりかけた感じです。

・中道左派リベラル
・反緊縮
・反軍事的
・中国報道も寄稿者によって温度差あり
・英国政府の外交方針とは必ずしも一致しない

田島議員が指摘する「中国との対立をこれ以上エスカレートさせないことを明記」するのは、ガーディアンの編集方針に沿ったものです。ガーディアンの論調が英国政府やNATOの見解と同じとは言えません。

📰 その他の論調

中国機による自衛隊機へのレーダー照射については、ガーディアン以外にも、かなり違うトーンやフレーミングの記事が各国で出ています。

北欧・豪州・インド・中東を含め、多くの国・地域で、倭国側の「危険行為」「極めて遺憾」という評価は概ね共有されていますが、同時に「双方の主張が対立している」「緊張管理・自制が必要」とする整理がなされています。

中国メディアは倭国を一方的な挑発者と描く独自のナラティブを展開しています。

欧米・インド・中東メディアは程度の差はあれ、倭国の懸念を重く取りつつも完全にはどちらにも与しないスタンスが多いのが実情です。

このように、大まかには、

❶ 日米政府・倭国メディア寄りのフレーム（危険行為・抑止の必要性強調）、
❷ 中国政府のプロパガンダ寄りフレーム（倭国の挑発・虚偽宣伝と位置づけ）、
❸ その中間で緊張管理や経済影響を重視する第三国・ビジネス系フレーム、

という少なくとも三層の論調が併存しており、「海外＝英ガーディアンの見方」とは到底言えない構図になっているのが現状です。

🗣️ 「どの国・どの政治的立場のメディアか」「どの論点（軍事・外交・経済）にフォーカスしているか」で記事を分類して読むと、今回の件はより立体的に把握できると思います。 December 12, 2025

南インドから原付転がして行く先々で交渉、壁に絵を描きつつ移動しつづけているヤバい作家🙄 https://t.co/4ITGjpzI3H December 12, 2025

［オールドメディアは国家リスク］

倭国は民主主義、自由主義、法の支配という価値観を共有する西側諸国の一員であり、この価値観こそが国際社会で共存し、安全保障を維持するための生命線です。

同盟国の米国、準同盟国の豪州、価値観を共有する欧州、そしてインドやASEAN諸国との連携は、この土台の上で成立しています。

そしてその前提には、国内の情報環境がどの価値観に重心を置いて世界を見ているかという問題が常に横たわっています。

ところが倭国のオールドメディアは、この基本姿勢と明らかにずれています。

一党独裁国家であり国政選挙すら行わない中国の国家報道をそのまま垂れ流す一方、同盟国である米国の公式見解については「報道しない自由」で最小限に抑え込む傾向が顕著です。

中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射事案でも、米国務省は「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない」と明確に批判し、倭国に対するコミットメントの揺るぎなさを示しました。

また豪州のマールズ国防相も小泉防衛相との共同会見で「深い懸念」を表明し、倭国とともにルールに基づく秩序を守る立場を明確にしています。

しかし、これら同盟国・同志国の重要な声明は、国内では驚くほど小さく扱われ、中国側の主張だけが詳細に報じられるという極端な非対称性が生まれています。

さらに、米国大統領を根拠も薄いまま興味本位で揶揄するような低質な報道すら見られ、日米の信頼関係を損ないかねない雰囲気作りに加担している点も看過できません。

QUADの主要国である豪州が中国の危険行動を公式に非難したにもかかわらず、それを積極的に報じなかったことは、報道機関としての根本的な機能不全と言わざるを得ません。

報道量だけを見ても、倭国のオールドメディアがどちらの価値観に軸足を置いているのかは明白で、この偏りは単なる編集方針や社風では片付けられない深刻な問題です。

海外に目を向けると、中国政府系英字紙「China Daily」が“China Watch”というニュース風別冊を米主要紙に折り込ませ、広告費として数千万ドル規模の資金を流していた事例が明らかになっています。

これは形式上は広告であっても、見た目はほぼ新聞記事で、中国政府に都合のよい論調だけを自然な形で浸透させる手法です。

こうした「静かなプロパガンダ」は国際社会で広く確認されており、メディアに対する経済的影響力の行使は今や情報戦の常套手段です。

倭国のオールドメディアにおいても、企業広告を迂回して特定勢力に広告費が流れているのではないかと疑念を持つことが不自然でないほど、論調の偏りが目立ってきています。

本来であれば、放送法がこうした偏向を抑制する役割を期待されます。

同法第1条は「放送の不偏不党、真実及び自律を保障する」と定め、第4条では番組編集において

「政治的に公平であること」

「報道は事実をまげないですること」

「意見が対立している問題について多くの角度から論点を明らかにすること」

を義務づけています。

しかし、こうした理念が存在しても、違反に対して直接的かつ現実的な罰則がなく、実質的な拘束力を持ちません。

電波法76条には「放送法に違反した場合、総務大臣が無線局の運用停止を命じることができる」とありますが、あまりにも重い最終手段であるため、実際には一度も使われておらず、実効性を欠いているのが現状です。

結果として、偏向報道や情報の抜き取りは事実上“ノーリスク”で放置され、国民の知る権利と国家の安全保障に深刻な影響を及ぼしています。

こうした状況を踏まえると、オールドメディアの存在様式そのものが安全保障上のリスクに転化しつつあると認識すべきです。

民主主義国家として守るべき価値観が揺らぎ、情報空間が権威主義国家に侵食されれば、政府がどれほど正しい外交・安保政策を取ったとしても、国民世論がその足を引っ張る構造が生まれてしまいます。

いま求められるのは、放送法を従来の「業界規制」ではなく、「情報安全保障法制」として再構築することだと思います。

たとえば、外国政府・政府系組織からの広告・資金提供の透明化、安全保障に関する同盟国公式見解の併記義務、独立した監視機関の強化など、政治介入と報道自由のバランスを保ちながら実効性ある仕組みが必要です。

単なる言論統制ではなく、「国家の価値観を守るための最低限の制度設計」として、議論が避けられない段階に来ています。

オールドメディアの偏向はもはや嗜好の問題ではなく、倭国の安全保障そのものを揺るがす構造的リスクです。

国際社会が情報戦の時代へ移行する中、倭国も現実に即した放送法の改革を進めなければ、民主主義国家としての足場を自ら崩すことになりかねません。 December 12, 2025

インスタ見てたらインドのキチガイジジイ出てきて神だ https://t.co/pEDSwuXGvY December 12, 2025

インドでは傘は王権を表すので、偉い人の隣には傘持ちがいるし、王様の傘が倒れるっていうのはほんと縁起でもないことなんだぞ、という点を覚えておくと、バーフバリがとても面白いよ、バーフバリをみてくれ https://t.co/KFHpPWIaUT December 12, 2025

お土産で頂いた六花亭のバターサンドを「おぉ、こりゃ美味い！さすが北海道のクリームや！Amazingやで！」とインド人の偉い人がバクバク食べてしまってたんやけど…何も見なかったことにしよう… https://t.co/iN5VsUfWYy December 12, 2025

この名付け文化のポストとリプがとても面白かったので、「海外の変わった名付け文化」について深掘りしてみました＾＾

【国が決める系】
・ハンガリー→国の公認リスト（女子約2,691／男子約2,012）から選ぶのが基本。リスト外は申請して審査待ち。
・アイスランド→国の命名委員会が審査。アイスランド語の文法に合わないとNG、不服なら裁判へ。
・ポルトガル→「Tom」はNG、「Tomás」ならOK。正式スペルじゃないと役所で拒否。

【生まれた瞬間に決まる系】
・ガーナ＆ミャンマー→生まれた曜日で名前が決まる（火曜女＝アベナ、金曜男＝コフィ）。
・インド→生まれた瞬間の星の配置を占星術師が読んで命名。最終的には家族で決めることも多い。
・カトリック圏→誕生日の守護聖人から名前をもらう。
・ケニア（カンバ族）→生まれた時間帯や天候がそのまま名前に。「雨季生まれ」（Mumbua）など。

【家族構成でわかる系】
・メキシコ→「名前①＋名前②＋父の姓＋母の姓」の4段コンボ。家系図が名前だけでわかる。
・バリ島→長男ワヤン／次男マデ／三男ニョマン／四男クトゥ。5人目からまたワヤンに戻るループ制。

【名前が変わっていく系】
・ネイティブアメリカン→本名は家族だけの秘密。日常は「走る鹿」「朝の光」のような通り名で呼ばれ、成人や大きな功績を残したときに新しい名前をもらう。
・イヌイット→亡くなった祖先の名前をつけて魂ごと引き継ぐ。

【そのまますぎる系】
・ナイジェリア（ヨルバ族）→「喜びが家に来た」のように願いがそのまま文章で名前になる。
・ソマリア→身体的特徴がニックネーム化して公式IDにまで載る。「ガゼルの目」「背の高い男」などストレートにつける文化。
・タイ→本名は縁起のいい言葉を詰め込んで30文字超え。でも日常は「豚」「ビール」のような雑なあだ名。

【裁判沙汰になった系】
・ニュージーランド→「Talula Does The Hula From Hawaii（タルラはハワイでフラを踊る）」ちゃん、裁判所が「社会的ハンデ」と判断して親から命名権剥奪。
・スウェーデン→罰金にキレた親が「Brfxxccxxmnpcccclllmmnprxvclmnckssqlbb11116（読み：アルビン）」を届け出→却下。
・フランス→「Nutella（ヌテラ＝チョコスプレッド）」と名付けようとして裁判所に止められ「Ella」に変更。
・倭国→90年代の「悪魔ちゃん」騒動。親が本気で届け出て家裁がストップ。キラキラネーム論争の元祖。

こうして見ると、親が自由に決めているようで国がしっかり介入していたり、生まれた曜日や星の配置で自動的に決まったり、裁判所が「さすがにそれは・・・」とストップをかけてきたり。名前ひとつで、その国の価値観や「子どもは誰のものか」という考え方が透けて見えてきて面白いですよね。

倭国も外から見ると独特で、漢字の意味・音の響き・画数・季節感まで気にするのに、読み方は完全に自由という不思議な仕様になっていますよね。昔は「捨吉」のような名前をつけて魔除けにする風習がありましたし、元服で名前が変わり、亡くなれば戒名をもらいます。名前の中に死生観まで見えてくるのは、本当に奥が深いですね！ December 12, 2025

ぼったくりに見える転売価格が普通に良コスパなことが多いんですよね地方は…みんなも東インド会社って授業で習ったよねというアレ https://t.co/d1t0A9HMr5 December 12, 2025

Yahooニュースの紹介だったのだが、何故かプチバズしている。
倭国と共に戦ったのは台湾人だけでは無い。
朝鮮は勿論、華北、内蒙古、満州、白系ロシア、インド、ビルマ、南太平洋と数えればキリがない。多くの国と人を敵にした為にその間で苦しんだ人々も大勢いる。
知らなくてはならない事は多い。 https://t.co/y91nEdata4 December 12, 2025